みなさまの企業では、「健康経営」を取り入れていますか？

取り入れたもののなかなか成果が出ず、悩んでいる場合もあるかもしれませんね。

こちらの記事では健康経営を進めたい方向けに、手軽に導入ができるサービスや推進する上で押さえておきたいポイントについてご紹介します。

自社でノウハウがなく進め方に困っている場合は、健康をサポートする福利厚生サービスを導入し健康経営を加速させることが可能です。

社員の健康を支える福利厚生サービスをいくつかご紹介していますので、ぜひお役立てください。

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【基本のポイントを解説！】健康経営とは？

健康経営とは、企業が社員の健康維持や管理を経営的な課題ととらえ、社員の健康への投資を戦略的に行うことです。

日本では2019年4月から、長時間労働の是正や労働者一人ひとりの事情や希望に合った「多様な働き方」が選択できる社会の実現を目指して、働き方改革が行われています。

働き方改革を実現するにあたり、生産性アップのカギとなる従業員の健康寿命が注目を集め、今では働き方改革の一環として健康経営の考え方を導入している企業も増えてきました。

政府も企業による取り組みを後押ししており、認定制度などさまざまな施策を実施しています。

企業が健康経営に取り組むメリットとは？　

健康経営の実施によって、次のようなメリットを得ることができます。

・人材の定着率向上および離職率の低下
・採用活動時のアピールポイントになる
・生産性の向上

特に三つ目の生産性向上は、健康経営における最大のメリットと考える方も多いでしょう。

その生産性向上に関係する指針として、近年再注目されている「プレゼンティーズム」という言葉をご存知でしょうか。

プレゼンティーズムとは、「会社に出勤しているものの、心身の健康状態の問題により業務パフォーマンスが低下している状態」のことを指します。

欠勤を伴うアブセンティーズムと比べて、従業員の健康問題が可視化されにくいため、プレゼンティーズムへの対策が重要な課題となっている企業も少なくありません。

企業が健康経営に取り組むことで、従業員のプレゼンティーズムを防ぐことにも繋がり、生産性の損失などの問題を回避することも可能になります。

健康経営の実践における課題点とは

健康経営に関心をよせる企業が多い中、実践に至るまではさまざまな課題も存在します。

特に「何から始めれば良いかわからない」「具体的な取り組み方がわからない」といったように、実践ノウハウに関する課題を抱えているケースが少なくありません。

ノウハウに課題がある場合、経営層が健康経営についてよく理解することが重要です。

健康経営の理想形は、従業員一人ひとりが主体的に健康づくりに取り組める状態になり、それが企業文化を形成していくことです。

その結果、業務パフォーマンスの向上や生産性アップといったメリットを生み出します。

しかし、経営層がこのような健康経営の本質や目的を理解していなければ、具体的な目標や計画を立てることができません。

従業員に周知する前に、どういったメリットがあるのかだけでなく、健康経営を行う目的や実践によって達成したい目標をしっかりと把握しておきましょう。

実践に繋がらないケースとして、従業員が健康課題について無関心であったり、取り組みに消極的だったりと、健康リテラシーに関する課題も多いようです。

従業員が健康意識を持って自発的に取り組めるように、企業は「何を行うのか」「企業や従業員にとってどのようなメリットがあるか」を明確に伝えましょう。

また、企業が継続的なサポートをしながら効果検証や取り組みの見直しを行い、より効果的な施策にしていくことも大切です。

企業が抱える健康に関する課題とは？

健康経営に取り組もうと思っても、なかなか思うようにいかない企業も多いのではないのでしょうか。

取り組んだ効果が見えづらかったり、福利厚生を整えることでコストがかかったり、期待通りに健康経営を進められないこともあるでしょう。

健康経営をうまく進めるには、次のような課題を解決する必要があります。

さまざまなメリットがある健康経営ですが、実践にあたっては苦労している企業も多いようです。

2021年に株式会社月刊総務が実施した「健康経営に関する調査」によると、健康経営を実践している企業はアンケートに回答した企業の約5割という結果になりました。

しかし「コロナ禍で社員の健康管理が難しくなったと感じている」という回答は約7割に上ります。

テレワークの普及やマスクの着用など、従業員の健康状態が見えにくいことが管理の難しさに繋がっているようです。

取り組みの認知度が高くなりつつある一方、ビジネススタイルの変化によって思うように実践ができていない企業も多いのかもしれません。

①人的リソースの不足

従業員の健康管理に本腰を入れて取り組むのであれば、健康管理業務を行う人材を確保しなければいけません。

総務や人事の部署が健康管理業務も担当している企業も多いことでしょう。

しかし、健康管理に関する業務の範囲は広く煩雑なことも多いため、総務や人事の主業務に影響が出ることも起こりえます。

健康管理に手をかけすぎて、総務や人事の主業務が疎かになってしまっては、経営にも支障が生じてしまいます。

特に人的リソースが十分でない中小企業にとって、健康管理に関する業務の追加は既存の社員に大きな負担をかけてしまいます。

②健康意識に対する個人差

従業員の健康を向上させ維持するには、一人ひとりの健康意識を高めることが重要になります。

しかし健康意識には個人差があります。

「運動をしましょう」「食生活を見直しましょう」といった呼びかけだけでは、健康意識を高めることは難しいでしょう。

従業員一人ひとりの健康意識を高めて一定基準にするには、活動や生活習慣をデータで見える化するなどの対策が必要です。

そのために、定期的に健康診断やストレスチェックを行い健康状態を把握できるといいですね。

健康経営の取り組みを進めるには、福利厚生を整えることも重要です。

③病気の早期発見が難しい

前述したように、健康意識には個人差があるため、従業員まかせの健康管理では急病や大病の発見が遅れ、業務を続けることが困難になるケースもあります。

急病や大病が原因で、職場を休業、退職してしまっては会社としても損失です。

健康経営に取り組むことで健康管理体制が整い、そのために福利厚生を整えることで、従業員の病気の予防・早期発見につながるでしょう。

会社で日々健康管理を指摘していけば、健康意識の低い従業員の健康意識も高められるでしょう。

④目標設定の難しさ

会社から急に「健康経営を取り組むので、禁煙・禁酒しましょう」「1日20分ジョギングしましょう」と実現可能性の低い目標を掲げても、従業員の不満を引き起こしてしまう懸念があります。

従業員から不満が生じれば、会社が健康を呼びかけても実践してもらえません。

一方、会社側が福利厚生を整え、定期的に健康診断やストレスチェックを行うことで、健康に対する意識を高めることができるでしょう。

健康意識が高まれば、「駅までウォーキング」や「5分ストレッチ」など実践しやすい取り組みから始めてくれるでしょう。

健康意識を向上した状態を継続する必要があるため、実現しやすい目標から立てることが良いでしょう。

健康経営の実践、順調に進んでいますか？

さまざまなメリットがある健康経営ですが、実践にあたっては苦労している企業も多いようです。

2021年に株式会社月刊総務が実施した「健康経営に関する調査」によると、健康経営を実践している企業はアンケートに回答した企業の約5割という結果になりました。

しかし「コロナ禍で社員の健康管理が難しくなったと感じている」という回答は約7割に上ります。

テレワークの普及やマスクの着用など、従業員の健康状態が見えにくいことが管理の難しさに繋がっているようです。

取り組みの認知度が高くなりつつある一方、ビジネススタイルの変化によって思うように実践ができていない企業も多いのかもしれません。

参考：月刊総務

健康経営は「福利厚生」の活用もカギ

企業の健康経営促進を図る上でポイントとなるのが「福利厚生」の活用です。

福利厚生は従業員であれば誰でも利用できますし、費用を一部会社に負担してもらえるなど従業員にとって嬉しい制度の一つです。

従業員が利用しやすく、かつ健康課題の解決に繋がる福利厚生を選ぶことで、健康経営の促進に大きく役立つでしょう。

また健康問題は食生活の改善、運動促進などだけでなく、身体と心の両方に対する管理やケア、禁煙支援などさまざまな面からのアプローチが必要です。

自社の健康課題に適した福利厚生を選ぶことができれば、実施に繋がる重要なサポートツールになることでしょう。

健康経営に活きる福利厚生の選び方とは？

福利厚生が多様化した今では、各企業は工夫を凝らしたさまざまな福利厚生サービスを提供しています。

例えば、従業員の健康管理・維持に活かせる福利厚生として、「健康状態を管理・把握できるもの」「食生活の改善に繋がるもの」「運動を推奨できるもの」などがあります。

従業員の健康状態を管理・把握する際は、健康診断やストレスチェックなどのデータをクラウド上で一元管理できる福利厚生がおすすめです。

身体の健康だけでなく、メンタルヘルス対策にもなるような福利厚生を選ぶことで、見えにくい心の健康問題を可視化することも可能になります。

食生活を改善できる福利厚生ではオフィス設置型の社食サービスなどがあり、経済的負担も軽くなるとして従業員からも人気が高いようです。

在宅勤務で運動不足の従業員が増えている企業であれば、毎日の歩数に応じてポイントが付与され、貯まったら商品と交換できるなど、従業員のやる気に繋がりやすい福利厚生も良いでしょう。

このように、従業員のニーズを捉え、数ある福利厚生の中から自社に合ったサービスを選ぶことが大切です。

健康経営を加速させるおすすめ福利厚生サービス5選

従業員の健康課題に取り組む上で、福利厚生など外部のサポートを借りることは非常に効果的です。

ここからは、従業員の健康をサポートできる福利厚生や健康に関するデータ分析のサポートとなるサービス、福利厚生と連動したおすすめのサービスなどをご紹介します。

福利厚生で従業員の健康を支えていきたい場合は、ぜひ参考にしてみてください。

食で企業を健康に「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィスで手軽に健康的な野菜やフルーツ、惣菜を食べることができる「置き野菜」の福利厚生サービスです。

専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置すれば社員はオフィスでいつでも健康的な食事を摂ることができるので、食の福利厚生から社員の健康を支えることができます。

サービスのポイント

・1品100円～の手軽な価格で購入できる
・いつでも健康的な食事を摂ることができる
・オフィスに健康的な食事があることで社員の健康意識の向上が期待できる

企業が福利厚生として導入することで、社員への提供価格を100円～という手頃な金額に設定することが可能です。

忙しい社員の健康を、食事から支えることができる福利厚生として手軽でおすすめなサービスです。

食の福利厚生は福利厚生の中でも人気が高いため、社員の高い利用率が期待できる福利厚生です。

ひとつ100円～新鮮な野菜や健康的な惣菜を買うことができるので、社員が継続しやすいこともポイントといえます。

健康経営を加速させる福利厚生サービスとして魅力的ですね。

【OFFICE DE YASAI】https://www.officedeyasai.jp/

現状把握につながる「健康経営分析サービス」／イーウェル

福利厚生サービスや健康支援サービスを行うイーウェルが提供する「健康経営分析サービス」は、健康経営の「課題把握」や「推進」を行いたい企業におすすめのサービスです。

イーウェルは長年にわたり福利厚生サービスを提供しているため、社員の健康やサポートに関する知見が豊富な福利厚生に強みのある企業です。

サービスの内容

・毎年行っている健康診断や健康に関するアンケートをもとに、企業の健康経営の状態を可視化する
・健康経営の課題を抽出し解決策の提案を行う
・実施した解決策の効果を確認し次年度に活かす計画を策定する

健康経営をどこから始めて良いか分からないケースや、自社で健康に関するデータを収集、分析することが難しいときにおすすめのサービスです。

健康に関するデータを可視化してくれるので、効果や進捗状況が把握しやすくなっています。

データの収集や分析には時間がかかるものなので、アウトソーシングすることで社内の負担を軽減することにも繋がります。

【イーウェル】https://www.ewel.co.jp/category/service/das/p13672/

福利厚生連動型の健康インセンティブ／リロクラブ

福利厚生のアウトソーシングサービスの先駆者であるリロクラブが提供する、福利厚生連動型の健康経営をサポートするサービスが「健康インセンティブ」です。

社員が専用のアプリを利用して健康に関する努力を記録すると、内容に応じて福利厚生で利用できるポイントが付与されます。

サービスの流れ

①AIを使った健康アプリにより、社員1人1人に食事や運動など日々の生活を健康アシスタントとして毎日アドバイスを提供する
②アプリのアドバイスを参考に社員が健康維持や管理を努力し記録する
③毎日の努力が健康インセンティブとして福利厚生で利用できるポイントが貯まる
④貯まったポイントで福利厚生サービスを利用できる

社員がアプリで手軽に健康を意識して健康の維持や増進に励むことができる上、福利厚生を利用するためのポイントが貯まるインセンティブがあるので楽しみながら実践できそうです。

リロクラブが提供するさまざまな福利厚生サービスと合わせて利用できるので、窓口の一本化というメリットも期待できます。

【リロクラブ】https://www.reloclub.jp/news/category/release/20190718/

健康サポートやスポーツイベントの実施／kickake

企業や個人の健康チェックや体力チェックをサポートするavivoが提供する「kickake」は、社員の健康チェックや社内スポーツイベントの実施をサポートしてくれる健康支援プログラムです。

提供するサービスの内容

・ストレスチェック
・ウェルネスサーベイ
・社内運動会やウォークラリー
・会社対抗スポーツイベント

健康やメンタル面のチェックにより、病気の早期発見早期治療をサポートし、社員の健康状態に応じた健康増進イベントなどのプログラムを提供。

自社で独自のイベントを開催するとマンパワーもノウハウも必要になるため、様々なプログラムを提供してくれる点は助かりますね。

健康状態の把握から健康増進のイベントまでカバーするため、健康経営を一貫してサポートしてくれる心強いサービスといえます。

【kickake】https://avivo.co.jp/program/

参加型健康セミナーの実施／RIZAP

パーソナルトレーニングジムとして有名なRIZAPが、企業の健康経営をサポートする健康セミナーを実施しています。

このサービスは、RIZAPが提供する法人向け福利厚生に含まれているサービスのひとつです。

参加型の健康セミナーでは社員の健康意識の向上が期待でき、RIZAPのメソッドに基づく実践的なプログラムより社員の健康状態の改善が期待できます。

サービスの内容

・RIZAPのトレーナーが企業に出張してセミナーを行う
・企業に合わせたプログラムの提供を行う
・オーダーメイドのプラン作成を行う

RIZAPならではの実績と経験をもとにした健康セミナーは、社員の「食生活の改善」や「運動習慣の継続」に一定の効果があるようです。

健康になるためのモチベーション維持など、RIZAP独自のノウハウを学ぶ良い機会になることが期待できます。

社員の健康意識の向上や維持に効果的なので、健康経営の加速に期待が持てる福利厚生サービスです。

【RIZAP】https://www.rizap.jp/lp/corp/healthseminar/

健康経営の推進によって起きる変化とは？

健康状態が悪いと、業務に対する集中力が落ちたり、ミスを引き起こしたり、充分にパフォーマンスを発揮することができません。

健康状態が悪い従業員が多いほど、企業の成長性が低く、利益も得られにくくなってしまいます。

反対に、健康経営によって従業員の健康状態を良好に保つことで、パフォーマンスを発揮できるようになり、企業の成長性も高まります。

従業員が全員健康であれば生産性が高く保たれるでしょう。

現在では働き方改革が進み、従業員が働きやすい職場を作る企業が増えています。

そんな働き方改革とともに、福利厚生を見直し健康経営の取り組みを進めることで、さらなる生産性の向上が期待できます。

福利厚生として休暇制度や健康診断、ストレスチェックを定期的に行う企業は多くありますが、その他にもフィットネスクラブの割引サービスやバランスのいい食事がとりやすくなるよう食事手当を出すなど、企業によって福利厚生の内容は様々です。

各企業で取り入れやすい福利厚生を見つけていきましょう。

健康経営優良法人の認定を目指すことも

健康経営を進めるにあたって、企業として明確な目標設定を行うことは重要です。

この目標として、経済産業省による「健康経営優良法人」の認定を目指してみてはいかがでしょうか。

経済産業省の健康経営優良法人認定制度のマークを取得するためには、経済産業省が定める基準を満たさなければなりません。

認定マークを取得するために、経営方針や福利厚生を見直す企業も多くあります。

実際に認定マークを取得した際のメリットをまとめてみました。

①株価向上が期待できる

株価は、企業の業績だけではなく、評判にも大きく関わっています。

国を挙げて働き方改革に取り込んでいる現代では、従業員の健康状態が悪くなるような経営では評判が下がってしまいます。

健康経営、働き方改革、福利厚生の環境が整っている会社はいいイメージに繋がります。

いち早く健康経営に取り組むことで、企業の評判が良くなり、株価向上に繋がるでしょう。

②採用力の強化

就職活動をする新卒や既卒、中途採用者は、企業の経営方針や福利厚生に注目します。

働き方改革が進む中、福利厚生は特に気になるポイントです。

企業を選ぶ際に、「従業員を大切にしていない」と感じる経営方針や福利厚生の会社は選びたくないものです。

仮に同じ給料、同じ業種の求人が出ていれば、福利厚生が整い、従業員の健康を気づかう会社に興味がいくことでしょう。

「この会社で働きたい」と思える福利厚生を整うことで、優秀な人材が集まってきます。

健康経営と福利厚生を見直すことで、優秀な人材が集まりやすくなったり、業績や株価上昇に繋がったり、結果的に経営状況の上昇につなげられるでしょう。

③退職・再採用に関するコストの削減

健康経営に取り組むことにより、退職や休職のリスクを減らすこともできます。

健康状態が悪いまま仕事をしては、充分にパフォーマンスを発揮することができません。

パフォーマンスを発揮できないことで、さらにストレスも溜まり、退職・休職をしてしまうことも起こりえます。

これまで教育してきた時間やコストを考えれば、早期に会社を離れる人数が少ない方が会社のコストも抑えられるでしょう。

また、退職者が出れば新たな人材を採用するコストも発生します。

福利厚生を整え健康経営を実践することで、退職・休業する従業員を減らす効果ことにもつながります。

多くの従業員に健康的に長く勤めてもらうことが、高い生産性の維持や、余分なコストカットにつながります。

健康経営を進める上で押さえておくべきこと

健康経営を進めていく上では、いくつか押さえておくべきポイントがあるのはご存知でしょうか？

健康経営は、課題設定やデータの検証などをしっかりと行い、長期的な目線で実践していく必要があります。

押さえておくべきポイントや注意点について、ひとつひとつ詳しくご説明します。

効果が見えにくく、すぐには出ない

健康経営は社員の健康維持や増進に長期的に取り組むものになります。

社員の健康に関わるものなので、健康経営はダイエットのように継続するほど効果が見えてくるものです。

結果がすぐには出ないため、施策を進めても意味がないのではないかと早々に切り上げてしまうこともあるかもしれません。

しかしこれは非常にもったいないことです。

健康経営を推進する上では、効果がすぐには出ないということを念頭において、結果が出ていなくても焦らず継続していくことが重要になります。

事前の的確な課題設定が重要

健康経営の課題設定は企業の状況により様々です。

どのような課題設定を行えばよいか悩むケースも多いと思います。

まずは社員の健康に関する様々なデータを収集し、健康に関する課題を抽出するところから始めてみましょう。

自社でデータの可視化をして問題を抽出することが難しい場合などは、先にご紹介したような健康経営をサポートしてくれるサービスや福利厚生を用いて課題設定をする方法もあります。

企業の健康に関する課題を明確にして、的確な課題設定を行い取り組むべき施策を実践していきましょう。

データを貯めて効果検証を行う

健康経営の効果検証を行うためには、データを収集し効果を検証する作業が必要です。

社員の健康に関するデータを活用できるデータベースが既に整備されている場合は、スムーズにデータの集計や効果検証ができます。

設定する課題によっては、効果検証を行うために新たにアンケートを取る必要があるなど、社員への負担や集計担当者の負担増に繋がるケースがあります。

あまりに負担が大きいと健康経営を進めていく上でネックとなってしまうため、既存データで活用できるものはないか、簡単にアンケートを取るにはどのようにすれば良いかなどを考慮の上、効率的にデータ収集や効果検証をしてくと良いでしょう。

健康増進に繋がる福利厚生サービスには、福利厚生の利用データをフィードバックしてくれる場合も多いです。

福利厚生サービスなども利用しながら効果検証を行うことで、社員の負担軽減を期待することができます。

担当者・運営者に負担が集中しないように

健康経営を企業として推進していくためには、推進担当者や運営部署を設ける必要があります。

健康に関する専門の部署が設立されると、社員の健康意識を向上させるきっかけとなることも期待できますよ。

しかしながら新しいプロジェクトの場合、任命された担当者に負担が集中してしまいがちです。

そういったケースを防ぐためには、先にご紹介したような福利厚生サービスと連動した健康経営を支えてくれるサービスを活用するのがおすすめです。

担当者に負担が集中しないよう福利厚生などアウトソーシングサービスを上手に活用することで、健康経営をスムーズに進めることができるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

健康経営の基本から、推進を加速させるおすすめの福利厚生サービスやアウトソーシングサービス、進めるうえで押さえておくべきことについてご紹介してきました。

ノウハウが無く自社で進めることが難しい場合には、福利厚生サービスの導入など外部の力を頼りながら進めていく方法がおすすめです。

まずは社員の健康をサポートする福利厚生サービスの導入から、健康経営を推進してみてはいかがでしょうか？

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