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「社員に健康的な食事をしてほしい」と望む経営者や総務担当は増えています。
しかし、いざ社員の健康のために何かしようと思っても、何から始めていいかわからないという方も多いと思います。
そこでおすすめなのが食事補助による福利厚生の充実です。
食事補助による福利厚生の充実といえば、よく見られるのは「社員食堂の設置」です。
しかし、社員食堂を設置するには時間やコストがかかりますし、何より場所の問題があります。対応できる企業は限られてくるでしょう。
そこで今回は、手軽に取り入れられ、社員の健康改善・管理に役立つ食事補助「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」について詳しく紹介していきたいと思います。
ぜひ食事補助を始めたいと思った際の参考にしてみて下さい。
【1品100円〜】継続率99.2%の福利厚生
置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』
目次
社員の健康を「食」からサポートする「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」をご紹介する前に、社員が健康でいることの重要性を改めて確認しましょう。
人々が健康であり続けるためには、「健康3原則」の要素である「食事(栄養)」「睡眠」「運動」が適切にとれていることが重要と言われています。
社員のなかには、帰宅後は空腹を満たすことを優先してしまい、栄養バランスまで配慮できない人もいるでしょう。
帰宅時間が遅かったり、深夜までスマートフォンやゲームで遊んでしまったりすると、就寝時間が遅くなり睡眠不足になることもあります。
長時間労働が続いてしまい疲れが溜まってしまうことで、運動する気分になれなず、家でゆっくり過ごすことが増えることもあるのではないでしょうか。
社員の健康は「食事(栄養)」「睡眠」「運動」のバランスが影響します。企業は、食事補助など生活習慣をサポートする福利厚生の導入が大切かもしれません。
風邪や疾病などで社員が欠勤した場合、発生する損失額は年間で3,609億円と言われています。
一方で、欠勤にはならないまでも生活習慣病などの病気を患いながら働いている社員は、100%のパフォーマンスを発揮するのが難しいケースもあり、このケースでの損失額は、年間で2,817億円にもなります。
病気を理由に転職する場合の損失額は8,939億円、退職する場合は4,662億円にもなると言われており、社員の健康が維持できないことでの損失額は年間で合計2兆27億円にも及ぶのです。
また、体が弱く風邪をひきやすかったり、精神的な病気を患っていたりすることで社員が欠勤すると、その穴埋めのために他の社員が業務を行うことになるでしょう。
業務量が増加することで残業時間が増える社員は、健康維持が難しくなるかもしれません。
社員の健康維持は企業の経営を維持するためにも戦略的に取り組む必要があると言えます。
健康経営とは、社員の健康を意識した経営戦略を立てることです。
経済産業省は「健康経営銘柄」の選定に加え、「健康経営優良法人認定制度」を設けていることもあり、さまざまな企業が食事補助といったサポートに取り組んでいます。
仕事が忙しいと昼食を抜いてしまったり、カップ麺やおにぎり、サンドイッチなどの軽食で簡単に食事を済ませたりすることがあります。
軽食でさえも摂れない場合、空腹をスナック菓子などで誤魔化しながら仕事を続けてしまう社員もいるかもしれません。
こういった食生活は、炭水化物・脂質・塩分・糖質が多く、タンパク質・ビタミン・ミネラル・食物繊維といった栄養素が不足することで健康を崩しやすいです。
栄養バランスに配慮した食事を摂ることで、適正体重を維持できたり、低栄養や過栄養を防いだりすることが期待できます。
加えて、ガンや高血圧、糖尿病などの生活習慣病の発症予防や重症化を予防することが望めるでしょう。
社員が栄養バランスの整った食事を摂るためにも、食事補助などの健康サポートはとても大切です。
社員の健康状態が経営に影響することから、食事補助などの取り組みを行う企業が増えています。
日経リサーチが行った「平成30年度 健康経営度調査」によると、社員の健康のための食生活改善に向けた食事補助・支援を行っている企業の割合は以下の通りです。
・健康づくり支援メニューを提供・・・50.6%
・栄養素・カロリーなどを表示・・・50.2%
・食事・飲料の提供・補助を実施・・・39.1%
「平成30年度 健康経営度調査」は、上場企業718社と未上場企業521社の回答(複数回答可)を元に算出した割合です。
40~50%の企業が食事補助などの健康に関する何らかの取り組みを行っていることが分かりました。
社員自身が、健康維持に取り組む意識をもったり、実際に行動を起こしたりするためには、食事補助以外にも知識を得る機会や健康に関する悩みを相談できる場所が必要です。
ここでは、具体的な例をご紹介します。
【食育セミナー】
まずは、食育セミナーがあげられます。食育というと子供を対象にしたイメージがありますが、大人への食育も健康経営を実践するためには大切です。
企業が率先して学びの場を設けることで、社員の健康に対する意識改善につながる可能性があります。
【健康相談窓口】
管理栄養士などの専門家の指導を受ける機会を設けたり、健康に関する相談窓口の設置したりすることも健康意識を高めるためには効果的です。
健康診断などの結果から食生活や運動習慣などのアドバイスを受けられるような場所を提供することも良いでしょう。
【食事補助】
社員の食生活をサポートしたいと考えるのであれば、社員食堂など食事補助の導入を検討するのもおすすめです。
導入することで、直接社員の食事サポートを行うことが可能でしょう。
食事補助の提供は、社員食堂と外部サービスを利用する2つの方法があります。
社員食堂は導入費や維持費などコストやスペースの問題で、食事補助を検討している企業のなかには導入できないところがあるかもしれません。
一方、お弁当の宅配型サービスやOFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)などの外部サービスは、低予算で社員に食事補助が提供できます。
社員へ食生活のサポートを考えているのであれば、オフィス内の空いたスペースで提供できる食事補助を導入するのも良いでしょう。
健康を保つには毎日の食事が重要になってきます。
社員の健康を「食」からサポートする食事補助を始めるためにも、健康的な食事とはどのようなものなのか知っておきましょう。
ここでは、健康的な食事をとるために欠かせない栄養について説明していきたいと思います。
栄養は炭水化物・タンパク質・脂質の3つに分かれており、これを三大栄養素といいます。
炭水化物
糖質に食物繊維を合わせたもので、人間が生きていくための主なエネルギー源です。
ご飯やパン・麺類・小麦粉やイモ・菓子類などに多く含まれています。
タンパク質
血液・筋肉・臓器・皮膚など体を構成するために必要な成分です。
肉・魚・卵・大豆製品などに多く含まれています。
脂質
細胞の膜やホルモンの材料になり、非常時のエネルギーにもなります。
タンパク質と同じく肉・魚・卵・大豆製品などに多く含まれています。
この三大栄養素を食事でいかにバランスよく取り入れられるかどうかが、食事補助による健康的な食事を考える際のポイントになってきます。
理想的なバランスは、炭水化物が50~65%、タンパク質が13~20%、脂質が20~30%といわれています。
しかし毎日この理想的なバランスで食事を摂れている人は少ないのではないでしょうか?
手軽に済ませられるコンビニ弁当・菓子パンやカップ麺では偏りが出てしまいがちです。
仕事をしながら食事補助なしで毎日栄養バランスを考えた食事をするのは、かなりの労力を必要としますし、できたとしても継続するのは大変です。
こういった現状を改善するためにも、企業による食事面のサポートが重要になってきます。
働きながら健康を保つための食事を意識することは容易ではありません。
働き盛りの会社員は「仕事が忙しい」という理由から、食事をおろそかにしている場合があります。
厚生労働省の「国民健康・栄養調査」の経年変化によると、成人における朝ごはんを食べる習慣のない人の割合は20歳代が最も高いと言われています。
これは「朝食欠食率」とも呼ばれ、国の「第3次食育推進基本計画」(平成28年3月)では、朝ごはんを食べない国民の割合の減少を目標のひとつに掲げています。
朝ごはんの有無は一日の作業効率を大きく左右するといわれ、朝ごはんを食べることで労働生産性の向上や健康増進が高まるといわれています。
反対に朝食を食べないことは、集中力や記憶力、やる気の低下、さらに肥満になりやすくなるなど、健康面のリスクが指摘されます。
朝ごはんを食べる習慣が無い理由の中には、仕事が忙しいため帰宅時間が遅くなり、それに伴い起床時間が遅くなり、起きてから朝ごはんを準備して食べる余裕が取りづらいことも挙げられています。
また、忙しさのあまり昼食を抜いてしまった経験がある人や、手軽に食べられるファーストフードなど健康的とはいえない食事に偏りがちな人もいます。
せっかく昼食を食べようとオフィス外の飲食店に向かったものの、混雑していて入ることができなかったり、食べたいものを食べることができなかったりと、いわゆる「ランチ難民」になってしまうこともあるでしょう。
さらに、健康的なメニューの食事は決して安いとはいえません。
「平成31年サラリーマンのお小遣い調査」によると、会社員が1日に使える昼食代は男性は555円、女性は581円とされています。
この金額で健康的な食事のメニューを選ぶことは、なかなか難しいのではないでしょうか。
【出典】https://www.sankeibiz.jp/workstyle/news/191213/ecd1912130700001-n1.htm
こういった問題を解決するために、企業は福利厚生としての「食事補助」について検討する必要があります。
マンパワーグループが行ったアンケ-ト調査によると「会社の福利厚生としてよいと思うもの」では「食堂・昼食補助」が2位、「実際にあった福利厚生でよかったもの」では、同項目は第1位となっています。
企業が従業員の健康を考え食事補助を導入することは、社員からも求められていることなのです。
社員にとって活用しやすく支持されている食事補助。ぜひ取り入れたいですが、企業で食事補助のサポートをするためにはまず環境作りが必要になってきます。
社員食堂があればそこで栄養バランスが考えられた食事をとる事ができ食事補助になりますが、すべての企業に社員食堂がある訳ではありません。
食事補助をするために新たに社員食堂を作るとなるとコストもかかりますし、場所の確保も必要になってくるので、実現はかなり難しいでしょう。
かといって、外食によって健康的な食事を目指すのもなかなか大変です。
企業側が食事代を補助するにしても、毎食・全額というわけにはいかないでしょう。そうなると、社員にとっては経済的な問題も出てきます。
また、会社の周辺の外食事情も様々ですし、ランチタイムの混雑など見過ごせない問題もあります。健康的な食事を毎食、外食に頼るのは現実的に難しいのではないでしょうか。
そこで、社員食堂が用意できない企業でも手軽に取り入れられる、オフィスでの食事補助サービスを紹介します。
社員の健康管理をするために重要な食事補助として、手軽に取り入れられるのが「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。
では、「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」とはどのようなサービスなのでしょうか。早速、詳しく見ていきましょう。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」はオフィスに設置した専用の冷蔵庫に、新鮮なサラダやフルーツ、無添加にこだわった惣菜がオフィスに届くサービスです。オフィスにいながら健康的な食事ができ、社員の健康管理に繋がるおすすめの食事補助です。
「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」の2つのプランから、好みのサービスを選ぶ事ができます(併用も可能)。
【オフィスでやさいプランの特徴】
管理栄養士が監修した、新鮮なサラダやフルーツ、惣菜が週1回から届きます。
毎月新商品が追加されるのでメニューに飽きません。
保存料・合成着色料不使用なので安心してお召し上がりいただけます。
オフィスにいながら、コンビニで買うよりお手頃価格で健康的な食事を楽しめます。
【オフィスでごはんプランの特徴】
このあとご紹介する、無添加コース・基本コースの2つのコースの中から選んで利用できます。ちなみに、複数のコースを組み合わせて利用することも可能です。
・無添加コース
添加物不使用・国産食材を優先的に使用しています。
10種類のメニューから選べ、毎月半数のメニューが入れ替わります。
・基本コース
不要な添加物・合成着色料は使用せず、魚介類以外は全て国産の食材を使用しています。
20種類以上のメニューから選べ、こちらは毎月全て入れ替わります。
オフィスでごはんは惣菜が冷凍の状態で届くので、チャーハン・揚げ物なども多数ラインナップされており、3ヶ月の長期保存ができます。
食事補助を始めても社員が継続してくれなくては意味がないので、食事補助を受ける社員を飽きさせないメニューの工夫は食事補助を提供する経営側にとっても助かります。
ビタミン不足になると疲れやイライラなど様々な不調が出てきてしまい、仕事の効率が下がったり、うまくコミュニケーションが取れず人間関係の悪化を招いたりと、悪影響が出てしまいます。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は日本人が不足しがちなビタミンを野菜やフルーツから手軽に摂ることができるので、社員の栄養不足改善になり健康管理に役立ちます。
食事補助を導入することは、健康面だけでなく企業にとっても社員にとっても様々なメリットがあります。
社員のメリット
・食事代が節約でき、ランチ予算内で健康的な食事ができる
・外出する時間が省けるので休憩時間の確保ができ、時間を有効活用できる
・仕事と休憩のメリハリがつき生産性が向上する
・健康に関する意識が高くなり、自ら健康管理をするようになる
企業のメリット
・オフィス内に社員がいる時間が増えたり、会話のきっかけになったりすることで、コミュニケーション活性化に繋がる
・社員の健康管理ができる
・条件が合えば福利厚生費で計上できる
・”あってよかったと思う福利厚生”のアンケートで上位の食事補助を導入することにより、社員の満足度が上がり人材定着に繋がる
このように、食事補助には様々なメリットがあります。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」による食事補助を利用する場合、社員は商品の料金が100円〜で購入可能なので、かなりリーズナブルです。
支払い方法は集金箱に現金を入れるか、専用アプリ「YASAIPAY」で電子決済も可能です。
企業の負担額ですが、「オフィスでやさい」プランの場合、初期導入費70,000円(税別・初月のみ)と月額利用料金と商品代がかかります。
月額利用料は、毎月届ける個数によって金額が異なります。
月150個 68,000円
月180個 77,000円
月230個 92,000円
商品代は、1個100円~となっています。
「オフィスでごはん」プランは、「オフィスでやさい」プラン同様、初期導入費は70,000円(税別・初月のみ)です。
基本のお届け数は80個で、月の企業負担は35,000円~(税別)利用ができます。
商品が足りない場合は追加料金17,500円(税別)を払えば40個ごとに追加可能です。
また、オプションで割り箸などの備品を購入する事もできます。
※記載の料金は全て税抜き価格です。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」導入までの流れを説明していきたいと思います。
Webサイトから必要項目を入力し問い合わせ
↓
お客様それぞれに合ったプランやサービスについて紹介、説明
↓
所定のお申し込みフォームから申し込む
↓
サービス開始日までに冷蔵庫や冷凍庫、備品ボックスなどプランに合わせた必要設備が届くので、オフィスに設置する(※電子レンジは各企業で準備)
↓
開始日になったら商品をデリバリースタッフ(宅配便)がお届けし、利用開始
商品の管理や集金管理は配達員が行うので余計な手間はかかりません(冷蔵プラン)。
必要な物は、「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」が準備しお届けするので、事前にして頂く事は冷蔵庫や冷凍庫を置く場所を用意して頂くだけです。
申し込みをしてあとは待つだけで、簡単に「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」を導入することができます。
ちなみに、導入後もさまざまなサポートを実施しています。
・配達員が週1回〜、商品をお届け
・賞味期限間近の商品を回収
・商品リクエストは毎月可能
・入居するオフィスビルの停電情報から、生鮮物の入荷を調整し腐敗防止
・人気のある商品をもとに入荷商品を調整
・利用率向上や施策を専任担当者がサポート
食事補助関連のサービスを初めて導入する場合でも、安心してご利用いただけます。
効果的に食事補助サービスを取り入れるためには、事前準備が大切です。
まずは、食事補助サービスの運営会社が行っているイベントやセミナーに参加してみましょう。
試食会などが行われているので、食事量や栄養バランスなどが把握できます。
しかし、どんなに優れた食事補助サービスであっても、社員のニーズに合っていなければ社員の満足度に反映されづらいです。
食事補助を効果的に取り入れるためにも、社員のニーズを知るためのアンケート調査をするとともに、健康診断やストレスチェックなどで社員の課題を把握することが大切といえるでしょう。
さらに、食事補助サービスの導入後も定期的にアンケート調査を行うことで、社員の満足度を維持・向上しながら、健康サポートを効果的に行うことができます。
今回は、社員の健康管理につながる食事補助サービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」を紹介しましたが、いかがでしたでしょうか?
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は累計10,000拠点以上(2024年2月時点)の導入実績があり、サービス利用率が90%以上と導入企業からも評判が高い食事補助サービスです。
冷蔵庫を設置する場所さえあればすぐ導入でき、社員食堂を作るより低コストでできる食事補助サービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」。
社員の健康と企業の未来のために、取り入れてみてはいかがでしょうか。
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