社食(社員食堂)

-2019.12.20.Fri

社食の代わりになる福利厚生サービスとは?人気10選をご紹介!

まるでレストランやホテルのような充実した料理や、ヘルシーなメニューに特化した食事を提供する社員食堂など、さまざまな社食がメディアで多く取り上げられるようになりました。

その様子を見ながら「うちの会社にもステキな社食があったらいいな」と希望を抱く社員や、「社食の導入はうちの会社には難しいだろう」と感じる経営者の方もいるでしょう。

「社食」に注目が集まるなか、最近では社食の代わりになる食の福利厚生サービスが続々と登場しています。

社食を導入するよりも負担は少ないのに満足度の高いサービスを提供できる可能性も大いにあります。

本記事では、社食の代わりになり、しかも社員の期待に応えることができる食の福利厚生サービスについてご紹介します。

 

社員への食事補助といえば「社食」!しかし…

会社が社員に福利厚生の一環として食事補助を行うといった場合、代表的なものは社食でしょう。

温かくおいしい食事を社食でいただいたら、午後の仕事も頑張れそうです。

社食は、食事をいただくだけでなく、社員同士のコミュニケーションの場でもあります。

社食の環境をまるでホテルのようにくつろぎの空間として整備している会社や、レストランのようにメニューを選べるようにしている会社もあります。

なぜそのように会社が社食に力を入れているのかというと、社員が社食で栄養補給をし、より元気になって仕事に励めば、生産性が向上し、会社の業績アップにつながるからです。

また、社食を充実させていれば、社員の健康を気遣っている会社であることを採用活動などでアピールすることができます。

心を病んで休職する人も多いですが、体はストレスの影響でタンパク質やビタミン、ミネラルを大量に消費することが知られています。

社食で栄養補給をする機会を提供することは、心身両面で社員のサポートをすることにもつながっているのです

 

社食の設置はとにかくコストがかかる

メリットがたくさんある社食ですが、すぐさま導入できない理由があります。

それは、社食には膨大なコストが掛かるからです

社食をつくるには、まず、食事を調理する厨房設備と飲食フロアなどのスペースが必要です。

最初から社食の導入を計画している場合でない限りは、新たに社食スペースの確保が必要になります。

空いているスペースがある場合でも、水道やガス、空調を整えて社食仕様に整えなくてはなりません。

社食を導入するには保健所への営業許可も必要で、規定の条件を満たす社食をつくらなくてはなりません。

 

管理・運営に手間がかかる

社食の設備を整えたら、そこで働く人を雇用するか、社食運営の専門業者に依頼する必要があります

社食の運営にはさまざまな方法がありますが、主なものには以下3つがあります。

直営方式:自社内に施設や設備を設置、スタッフの雇用を全て自社で運営

準運営方式:自社とは別に会社を設立して、社食の業務を任せて運営

外部委託方式:社食の業務を外部業者に委託して運営

1.と2.のメリットは、社食の特色を出すことができて、会社のオリジナルメニュー開発やイベント対応など、臨機応変に運営できることです。

デメリットは、人件費が掛かることです。

3.のメリットは、会社に代わり業者に社食を運営してもらえるので、手間を省くことができることです。

3.の中には、会社が提供する食事という広い意味で社食を捉えると、お弁当や惣菜を配達してくれる、食堂のいらないデリバリー型や設置型などの社食サービス提供業者への委託も含まれます。

デメリットは、会社に代わり社食を管理・運営してくれる、内容と費用ともにぴったり合った業者を見つけられるかどうか、また、そうした業者を探すための手間かもしれません。

 

社食の代わりになる福利厚生サービスの種類

福利厚生の一環として食事補助をするといった場合、社食の代わりになるサービスにもさまざまな方法があります。

 

オフィス設置タイプ

社食の代わりに増えている食事補助は、食堂が不要なオフィスに設置する社食サービスです。

例えば、コンビニエンスストアが提供するオフィスコンビニは、店舗と同じ商品を小さな陳列棚に並べるものです。

社内がコンビニエンスストア代わりになり、普段コンビニエンスストアが取り扱っているお弁当やカップラーメン、パンなどを、社内にいながら購入することができます。

オフィス設置型のサービスの中には、市販されている商品ではなく独自開発商品を扱うものも登場してきています。

業者から電子レンジや冷蔵庫、冷凍庫などを借り受けて設置すると、業者が生鮮食品や冷凍食品などを補充してくれます。

冷たい食品や温かい食事をいつでも自由に食べることができます。

設置型の社食サービスの中には、現金販売に代わりキャッシュレス決済を導入している業者もあり、ますます便利になってきています。

あらかじめ福利厚生費の範囲に収まるようなプランを設けていることが多く、社食のように食事補助額から逆算し、材料費を一から計算する必要がありません。

 

宅配タイプ

社食代わりの食事補助といえば、昔からあるのが宅配弁当です。

お弁当の提供による社員への食事補助の場合も、条件を満たしていれば福利厚生費に計上できます。

朝、会社でお弁当を注文したい社員の数をカウントし、業者に個数を伝えると、ランチライムの前にはお弁当を届けてくれます。

少数から注文可能で、社外に出掛けることなく食事を食べることができます。

お弁当の容器は返却する場合が多く、お弁当容器のゴミでゴミ箱がいっぱい、という状態にはならなくて済むことも魅力の一つです。

 

近隣の飲食店を利用するタイプ

会社との提携店で食事をした際の支払いに利用できるチケットやマネーカードを社食代わりに支給する食事補助の方法もあります。

社員は、食事内容を自由に選べて、オフィス外での仕事が多い人も、利用しやすいのがメリットです。

チケットサービスの中にはコンビニエンスストアやチェーンの飲食店などで使えるものもあり、社食代わりに利用できる対応店舗が多いことで利便性が高まります。

この食事補助は食事の金額が明確で分かりやすいのがメリットで、もちろん福利厚生費として計上できます。

 

訪問販売タイプ

飲食物の販売業者に会社が許可を出して、社食代わりに商品を販売させている場合もあります。

独自店舗を出す代わりにオフィスの指定場所でランチタイムに商品を販売したり、販売員がオフィスを回り販売したりしている場合もあります。

 

種類別に人気サービスをご紹介!

コスト高な社食に代わり、さまざまな種類の社食サービスがあることをお伝えしましたが、たくさんあるからこそ、会社に合ったサービスを選び取ることが大変です。

そこで、これからサービスを調べようという皆さんに代わり、種類別に人気の社食サービスをピックアップしてご紹介します。

 

オフィス設置タイプ

オフィス設置型タイプは、設備を導入すれば、いつでも好きな時間に食事を取ることができる社食に代わるサービスです。

ここでは、健康面にこだわりのある人気の3社をご紹介します。

 

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)

設置型社食サービスで人気が高いのは、安心・安全に配慮された素材を使い、新鮮さも大切にしている「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。

サービス開始から5年間で1,400拠点と多数導入された実績を持つ人気のサービスです。

10名以下から1,000名以上の企業まで幅広い人数に応じたサービスを提供しています。

日本人は、野菜や果物の摂取が不足している傾向にあり、それらに含まれている食物繊維やビタミンが足りていない状況です。

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)では野菜や果物の提供に力を入れているので、そうした不足を解消できます。

 

プランは2つあり、野菜や果物などの惣菜を提供している「オフィスでやさい」、出来たてを冷凍保存したお弁当を提供する「オフィスでごはん」があります。

「オフィスでやさい」は、開封すればすぐに食べられるカット野菜やカットフルーツなどのほか、フルーツジュースやスムージー、スープなど、自分で作ると手間が掛かる加工品も含まれています。

卵や豆腐、乳製品のほか、サラダチキンまで、タンパク質も十分に補給できる商品があり、すぐに食べられる食品が常時60種類用意されています。

「オフィスでごはん」には3つのコースが設けられています。

基本コースのほかに、無添加コース、そして「吉野家コース」が用意されています。がっつり食べたい派の社員のニーズにも応えられるメニュー構成となっています。

支払いは専用の電子決済システム「YASAI PAY」を利用します。

 

Fit Food Biz Lite

医師・管理栄養士の監修の下、デスクワーク中心で運動量が少ないオフィスワーカーに最適なお弁当を提供しています。

カロリーは500kcal台、糖質量は60g 以下、塩分を2g前後に抑えたヘルシーなお弁当ですが、20〜30品目の食材を使用することで満足感が得られます。

冷凍しているため、全国に配送が可能です。

お弁当の代金500円は従業員負担、サービス利用料金は企業が負担している。

無添加で栄養価の高いお惣菜・ご飯を冷凍状態でストックしておくことができるFit Food Biz Frozenというサービスも提供しています。

こちらは初期導入費用が30,000円、お弁当代金は税抜きで3パックまで1カ月18,000円、1パック追加ごとに6,000円です。

 

オフィスおかん

外食やお弁当だと不足しがちな魚や野菜も、自分で組み合わせて美味しく食べられるメニュー構成です。

初期費用0円で、社員の負担は100円からです。

従業員3人から1,000人以上まで幅広く対応し、毎月5、6品の新商品が登場し、常時20商品を提供しています。

国産を優先的に使用し、主原料は非遺伝子組み換えのものに限定しています。

同社の専用冷蔵庫とボックス、料金箱を設置したら、惣菜やご飯、容器、箸類を定期的にスタッフが補充するので、企業は電子レンジを用意するだけで利用できます。

 

宅配タイプ

社食の代わり担ってきたサービスである宅配弁当ですが、最近はさまざまなタイプが登場してきています。

 

シャショクラブ

ボリューミーなランチから、身体にやさしいヘルシーな弁当まで、幅広く用意しています。

都内最大規模のオフィス向けランチ宅配サービスです。

企業の福利厚生として社食の代わりに利用する場合、従業員は1食あたり250円から利用できる設定になっています。

提供エリアや料金の詳細などはお問い合わせください。

 

お弁当.TV

9時10分までに注文すると、正午までにお弁当をオフィスに配達してくれます。

日替わり弁当のほか、曜日別弁当、イベントや会議用のケータリングにも対応しています。

配達可能地域は東京都・神奈川県・埼玉県・山梨県・長野県です(一部地域を除く)。

費用などの詳細はお問い合わせください。

 

近隣の飲食店を利用するタイプ

近隣の飲食店を利用するタイプの3つのサービスはすべて、スマートフォンで店舗を検索し、現金に代わり利用料金を電子決済できるようになっています。

 

チケットレストラン

全国59,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアで、社食の代わりに毎日利用できるサービスです。

全国で約100,000人が利用しています。

契約店が多いので、外出の多い社員でも利用しやすいサービスです。

 

どこでも社食

オシャレなカフェやレストランなどと提携していることが特徴です。

ランチタイムをオフィスとはまったく別の空間で過ごすことでリフレッシュできます。

 

green

加盟する飲食店では「健康・ヘルシー」をコンセプトにしたオリジナルランチを提供しています。

外食でありながら健康的な食事を取ることができます。

 

訪問販売タイプ

スタッフが企業を訪れて販売するタイプの社食サービスです。

訪問したスタッフとのコミュニケーションも楽しめれば、気分転換が図れるでしょう。

 

シャショクル

1日20食からでも導入可能で、コストパフォーマンスに優れたお弁当だけでなく、有名店や人気店のお弁当を多数取り扱っています。

プランは企業規模によって2つ用意されています。

従業員数の多い企業向けには「対面販売プラン」でスタッフがオフィスで接客します。

価格帯や販売時間、メニューなどを企業の要望に合わせて対応可能で、固定費は0円です。

少ない数量でも対応する「無人販売プラン」は、月額5万円でオフィス内のワゴンに弁当を届けてくれます。

 

bento.jp Daily

不足しがちな肉や魚、野菜がたっぷり詰まったお弁当を社内で販売します。

栄養士が監修しており、カロリーや糖質、脂質が控えめな日替りのお弁当を用意しています。

初期費用や月額固定費用は0円で導入できます。

 

まとめ

社食を導入する費用を捻出することは厳しくても、社食の代わりになるサービスを利用することで、社員のニーズに合った食事を提供することができます。

これらのサービスは、続々と登場し、進化を続けています。

社員のニーズをしっかりとつかみ、社員に喜ばれる食事補助の福利厚生を実現しましょう。

 

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