福利厚生制度
話題の食事サブスクサービスとは?オフィスでも使える?
食事のサブスクサービスは、忙しく働く人々をサポートする便利なサービスとして、最近人気が高まっています。健康的なメニューがそろえられているものも多く、食生活の乱れ …
社食(社員食堂)
公開:2019.12.20
更新:2026.03.31
まるでレストランやホテルのような充実した料理や、ヘルシーなメニューに特化した食事を提供する社員食堂など、さまざまな社食がメディアで多く取り上げられるようになりました。その様子を見ながら「うちの会社にもステキな社食があったらいいな」と希望を抱く社員や、「社食の導入はうちの会社には難しいだろう」と感じる経営者の方もいるでしょう。
「社食」に注目が集まるなか、最近では社食の代わりになる食の福利厚生サービスが続々と登場しています。これらのサービスは、社食を導入するよりも負担を抑えることができ、従業員の満足度向上も期待できます。
本記事では、社食の代わりになり、しかも社員の期待に応えることができる食の福利厚生サービスについてご紹介します。
累計導入実績 20,000拠点 ※2025年7月時点
100円で食べられる設置型健康社食®
『OFFICE DE YASAI(オフィスでやさい)』
サービス資料・料金表はこちら
目次

社員食堂は、温かい食事を安価に提供できる素晴らしい仕組みです。しかし、実際に導入・維持を検討する段階になると、企業側が背負うべき負担は想像以上に重いことが分かります。例えば、社食の設置には膨大な初期投資が必要です。厨房設備の導入、排気や給排水の工事、さらに食事スペースの確保など、数千万円単位の費用がかかるケースも珍しくありません。
また、運営における管理の手間も無視できない課題です。毎日の献立作成や食材の仕入れ、調理スタッフの確保といった実務に加え、厳格な衛生管理が求められます。万が一食中毒などのトラブルが発生した際のリスク管理も含めると、人事や総務担当者の業務負担はかなり大きなものになります。
こうした「導入コスト」と「管理コスト」の双方が、社食導入のハードルを押し上げている要因と言えます。
社員食堂よりも手軽に食事補助を導入したい場合、代わりに「社食サービス」を導入するケースが多いようです。社食サービスは食の福利厚生としても人気が高いため、新しく福利厚生を導入したいと考えている企業にもおすすめです。
ここでは、社食の代わりとなる社食サービスについて簡単にご紹介します。
社食サービスとは、健康面や福利厚生の充実といった観点から、社員の食事をサポートする目的で導入される食事補助のことを言います。社員食堂の設置が難しい企業や、社員数が少ない拠点などでも導入しやすいことから、多くの会社で社食の代わりとして利用されています。
提供されるメニューや内容はさまざまで、社員のニーズや予算に合わせて選べることが人気のポイントです。
たとえば、栄養満点のお弁当を提供してくれるところもあれば、食事の代わりになるパンや軽食を提供しているところもあります。おやつやスナック菓子などを届けてくれるものもあり、コンビニでおやつを買う代わりに、社食サービスを活用してブレイクタイムを楽しむというケースも増えているようです。
社食サービスの種類は、「オフィス設置タイプ(設置型社食)」「宅配タイプ」「訪問販売タイプ」「近隣の飲食店を利用するタイプ」があります。
オフィス設置タイプ(設置型社食)は、専用機器に定期的に商品が届くため、いつでも利用できる手軽さが人気です。商品管理などは、従業員の代わりに専任スタッフが行います。
宅配タイプは、従業員それぞれが注文する代わりに、担当者を一人決めて、まとめて注文することができます。
訪問販売タイプは、買うタイミングによっては売り切れてしまうことがデメリットである代わりに、自分の好きなものをその場で選んで買えるところが、宅配タイプと異なる嬉しい点でしょう。
飲食店を利用するタイプでは、提携しているお店に限られるものの、近隣の飲食店を自社の食堂代わりとして利用できる点が魅力です。

会社の周辺に食事をする場所がない、忙しくなかなか食事の時間がとれないなど、多忙な職場ではさまざまな食に関する悩みが聞かれます。社員の健康やクオリティの高い仕事をしてもらうためにも、社食などの食事補助の充実は会社にとっても検討すべき事項と言えるでしょう。
ここでは社食や代わりとなる食の福利厚生が会社にもたらす効果を、企業側・社員側それぞれの視点で説明していきます。
会社が社食や代わりとなる食の福利厚生を導入すると、以下のような効果が得られます。
①社員の健康増進
昨今、多くの企業で深刻な人材不足が大きな問題となっています。新規で採用するよりも、すでに在籍している社員の健康を守ることが、企業を経営していく上でも重要な課題となっています。そのため栄養バランスの整った社食や代わりとなる食の福利厚生を導入することで、社員の健康増進などの効果が得られるでしょう。
②社員同士のコミュニケーションの場になる
仕事中は同じ部署や関わりのある社員同士としか会話する機会がなく、他部署の社員との交流はなかなか難しいのが現状です。しかし社食代わりとなる食の福利厚生を導入することによって、様々な部署の人が集まり、普段関わりのない社員同士が、会話するきっかけが生まれます。そして、組織を越えたコミュニケーションによって、新しいビジネスやプロジェクトが生まれる可能性もあります。
社食や代わりとなる食の福利厚生を導入することにより、企業は社内コミュニケーションを円滑化させることができます。
③採用の際のアピールポイントになる
求職者にとって、企業選びのポイントの一つとして福利厚生を重視する方も多くいます。社食や代わりとなる食の福利厚生は、社員の中でも人気の高い福利厚生なので、自社をアピール際にも有利に働くことでしょう。
社員にとって、社食や代わりとなる食の福利厚生が導入されると、以下のような効果が得られます。
①美味しくて栄養バランスの良い昼食を安価で食べられる
社食や代わりとなる食の福利厚生は、社員の健康を意識し、栄養バランスの良いメニューが揃っています。多忙な社員は、コンビニエンスストアで買ってきたおにぎりや菓子パン、カップラーメンなどで済ませるなど、栄養が偏ってしまうこともあります。社食で安く、しかもしっかりと栄養をとることができれば、午後からの業務も効率的に進めることができるでしょう。
②休憩時間が確保できる
お昼の時間は混雑するため、お店探しや移動で時間がかかってしまい、無駄な時間となっていることも多くあります。社食や代わりとなる食の福利厚生があれば、社外に出る必要もなく、自身の休憩時間をしっかりと確保することができるでしょう。
近年、従業員の健康管理を経営課題として捉える「健康経営」の考え方が広がっています。従業員が健康でいきいきと働ける環境を整えることは、単なる福利厚生の枠を超え、企業の生産性向上や持続的な成長に直結する重要な戦略です。
社食サービスは、この健康経営を推進する強力なツールになります。多忙な毎日の中で、つい簡便な食事や偏った栄養バランスになりがちな従業員に対し、野菜中心のメニューや低カロリーな食事を安価に提供することは、生活習慣病の予防やメンタルヘルス対策への第一歩となります。会社が「従業員の健康を大切にしている」という姿勢を具体的に示すことで、従業員のエンゲージメント向上にもつながるでしょう。
社員食堂を設置する代わりに社食サービスを導入した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは社食サービスならではのメリットを4つご紹介します。
規模や工事の内容によっても異なりますが、社内に食堂を設置する場合は数百万の初期費用がかかるほか、人件費や材料費といった運営コストもかかります。
特に運用コストの削減は、提供する食事の質を低下させることにもつながる恐れがあり、予算との兼ね合いが難しいところでしょう。
代わりに社食サービスを導入した場合、初期費用がかからないケースも多くあります。費用がかかる場合でも、数万円で済むことがほとんどです。
利用人数やメニューによって料金プランが選べるため、予算に合わせて運用しやすいというメリットもあります。
初期費用を抑える代わりに運用面に予算をあてれば、メニューの選択肢も広がるでしょう。
社員食堂を運用する上で、材料の購入や管理、設備の保守整備のほか、金銭管理や経費処理など、担当者の負担をどう軽減するかが問題です。
食堂を設置する代わりに社食サービスを導入した場合、管理を担当する従業員の負担も大幅に削減することができます。
商品を届けたり管理したりといったことは、自社の従業員の代わりに、すべて提供元のスタッフが行ってくれます。
商品の購入は、現金の代わりに決済アプリや電子マネーなどを利用するケースも多く、金銭管理の負担も少なくて済むでしょう。
調理場スペースや、広い食事スペースを必要としない点も、社食サービスならではのメリットと言えます。
訪問販売や宅配の場合、商品を置くスペースさえあれば小さな会議室でも十分です。会議室の代わりに、会社のエントランスや駐車場を利用するという方法もあります。
オフィス設置タイプで使用する専用機器も、サイズと電源の有無が確認できれば、オフィスの使いやすい場所に設置できます。
オフィスの広さや商品の量に合わせてサイズを選ぶことができるプランや、専用機器の代わりに、オフィスの冷蔵庫などを利用できるケースもあります。
社員食堂で食事を提供する代わりに社食サービスを導入したとしても、得られる効果は同じです。
宅配や訪問販売・オフィス設置で提供される商品は、栄養バランスが考えられたメニューや素材にこだわったメニューも多く、従業員の健康促進に役立てることができます。
商品を安く購入できる点や、社外に買いに出かける必要がない点も、社員食堂を利用する場合と変わらないメリットです。
また社員同士が同じサービスを利用するといった共通点は、社内コミュニケーションのきっかけにもなるでしょう。

社食サービスを選ぶ際は、自社の働き方や従業員のニーズを正確に把握する視点が欠かせません。単に費用が安いという理由だけで選んでしまうと、利用率が上がらずに形骸化する恐れがあるためです。ここでは、主要な4つのタイプについて「特徴」と「向いている企業」をご紹介します。
オフィスの一角に専用の冷蔵庫や棚を置き、従業員がセルフサービスで購入する形式です。このタイプの主な目的は、時間的な制約をなくし、かつ健康的な食事環境を省スペースで実現する点にあります。24時間いつでも利用できるため、多忙な業務の合間でも手軽に栄養補給が可能です。また、サラダやフルーツ、無添加のお惣菜など、健康に配慮したメニューを揃えることで、従業員のセルフケア意識を高める効果を期待できます。導入費用や月額料金が比較的安価に抑えられる点も、経営側の大きなメリットといえるでしょう。
・向いている企業
小規模なオフィスや、周辺に飲食店やコンビニが少ない立地の企業に適しています。特に工場や物流拠点、あるいは制作現場など、交代制勤務や夜勤があり、人によって食事を摂るタイミングが異なる職場では重宝されます。また、オフィスの床面積に余裕がなく、大規模な食堂スペースを確保できない企業にとっても、冷蔵庫1台分のスペースで始められるこの形式は現実的な選択肢となるでしょう。
指定の時間までに注文した弁当や食事が、オフィスに一括で届けられる形式です。ランチタイムの混雑緩和と、食事の質の安定を狙いとしています。オフィス外へ食事に出る際の移動時間や、飲食店の列に並ぶ手間を省くことで、休憩時間をしっかり確保できるようになるでしょう。また、管理栄養士が監修した日替わりメニューなどが提供されるケースが多く、自分では選びにくいバランスの取れた食事を日常的に提供できる側面もあります。
・向いている企業
高層ビル内にオフィスを構えており、エレベーターの待ち時間などで外出に時間を要する企業や、郊外の工業団地のように外食の選択肢が限られている環境に合致しています。また、全社あるいは部署単位で休憩時間が一斉に決まっており、同じタイミングで多くの従業員が食事を必要とする職場にも向いています。注文の取りまとめや配布のルールを明確にできる、組織力の高い中規模以上の企業において、よりスムーズな運用が可能です。
専用の食事カードやスマートフォンアプリを利用し、提携している街のレストランやコンビニで支払い補助を行う形式です。「選べる楽しさ」を最大化し、従業員の満足度と採用力を高めることを目的としています。和洋中といったジャンルから、その日の気分に合わせて自由に店を選べるため、食事内容がマンネリ化する心配がありません。また、会社が地域社会の飲食店とつながりを持つことで、地域貢献の姿勢を示すことも可能です。福利厚生としての自由度の高さは、求職者への強いアピールポイントとなるでしょう。
・向いている企業
飲食店が豊富な都市部に拠点を置く企業や、営業職のように外出が多く、オフィスに戻って食事を摂ることが難しい従業員が多い職場に適しています。さらに、リモートワークやサテライトオフィス活用など、働く場所が分散している企業にとっても、全国の提携店で利用できるこの仕組みは極めて公平性の高い支援策となります。物理的な設備を一切持ちたくない、資産を持たない経営を目指す企業にも合致した選択です。
決まった曜日や時間に業者がオフィスを訪れ、エントランスや会議室などで対面販売を行う形式です。社内のコミュニケーション活性化と、オフィス内に活気をもたらすイベント性を狙いとしています。直接販売スタッフとやり取りをしながら商品を選ぶ時間は、業務中のちょっとした気分転換になります。また、季節に応じた特別メニューや、その場で見本を確認できる安心感など、デジタルな注文だけでは得られない「食の体験」を従業員に提供できる点が魅力です。
・向いている企業
ある程度の人数が集まっている中規模から大規模のオフィスで、休憩スペースや受付カウンターなどの販売場所を確保できる企業に向いています。従業員同士が販売時間に集まることで、自然と雑談が生まれやすい環境を作りたいと考えている職場にふさわしいでしょう。また、特定の曜日だけ特別なパンや弁当が届くといった「ささやかな楽しみ」を大切にしたい、アットホームな社風を持つ企業にも支持されています。

コスト高な社食に代わり、さまざまな種類の社食サービスがあることをお伝えしましたが、たくさんあるからこそ、会社に合ったサービスを選び取ることが大変です。
そこで、これからサービスを調べようという皆さんに代わり、種類別に人気の社食サービスをピックアップしてご紹介します。
オフィス設置型タイプは、設備を導入すれば、いつでも好きな時間に食事を取ることができる社食に代わるサービスです。
ここでは、健康面にこだわりのある人気の3社をご紹介します。

設置型社食サービスで人気が高いのは、安心・安全に配慮された素材を使い、新鮮さも大切にしている「OFFICE DE YASAI(オフィスでやさい)」です。
サービス開始から累計10,000拠点以上(2024年2月時点)と多数導入された実績を持つ人気のサービスです。
10名以下から1,000名以上の企業まで幅広い人数に応じたサービスを提供しています。
日本人は、野菜や果物の摂取が不足している傾向にあり、それらに含まれている食物繊維やビタミンが足りていない状況です。
OFFICE DE YASAI(オフィスでやさい)では野菜や果物の提供に力を入れているので、そうした不足を解消できます。
プランは2つあり、野菜や果物などの惣菜を提供している「オフィスでやさい」、出来たてを冷凍保存したお弁当を提供する「オフィスでごはん」があります。
「オフィスでやさい」は、開封すればすぐに食べられるカット野菜やカットフルーツなどのほか、フルーツジュースやスムージー、スープなど、自分で作ると手間が掛かる加工品も含まれています。
卵や豆腐、乳製品のほか、サラダチキンまで、タンパク質も十分に補給できる商品があり、すぐに食べられる食品が常時60種類用意されています。
「オフィスでごはん」には基本コースのほかに、無添加コースが用意されています。
支払いは専用の電子決済システム「YASAI PAY」を利用します。
オフィスでやさいについて詳しくはこちら
累計導入実績 20,000拠点 ※2025年7月時点
福利厚生の充実につながる設置型健康社食®
『OFFICE DE YASAI(オフィスでやさい)』
サービス資料・料金表はこちら
医師・管理栄養士の監修の下、デスクワーク中心で運動量が少ないオフィスワーカーに最適なお弁当を提供しています。
カロリーは500kcal台、糖質量は60g 以下、塩分を2g前後に抑えたヘルシーなお弁当ですが、20〜30品目の食材を使用することで満足感が得られます。
冷凍しているため、全国に配送が可能です。
お弁当の代金500円は従業員負担、サービス利用料金は企業が負担している。
無添加で栄養価の高いお惣菜・ご飯を冷凍状態でストックしておくことができるFit Food Biz Frozenというサービスも提供しています。
こちらは初期導入費用が30,000円、お弁当代金は税抜きで3パックまで1カ月18,000円、1パック追加ごとに6,000円です。
外食やお弁当だと不足しがちな魚や野菜も、自分で組み合わせて美味しく食べられるメニュー構成です。
初期費用0円で、社員の負担は100円からです。
従業員3人から1,000人以上まで幅広く対応し、毎月5、6品の新商品が登場し、常時20商品を提供しています。
国産を優先的に使用し、主原料は非遺伝子組み換えのものに限定しています。
同社の専用冷蔵庫とボックス、料金箱を設置したら、惣菜やご飯、容器、箸類を定期的にスタッフが補充するので、企業は電子レンジを用意するだけで利用できます。
社食の代わり担ってきたサービスである宅配弁当ですが、最近はさまざまなタイプが登場してきています。
ボリューミーなランチから、身体にやさしいヘルシーな弁当まで、幅広く用意しています。
都内最大規模のオフィス向けランチ宅配サービスです。
企業の福利厚生として社食の代わりに利用する場合、従業員は1食あたり250円から利用できる設定になっています。
提供エリアや料金の詳細などはお問い合わせください。
9時10分までに注文すると、正午までにお弁当をオフィスに配達してくれます。
日替わり弁当のほか、曜日別弁当、イベントや会議用のケータリングにも対応しています。
配達可能地域は東京都・神奈川県・埼玉県・山梨県・長野県です(一部地域を除く)。
費用などの詳細はお問い合わせください。
近隣の飲食店を利用するタイプの3つのサービスはすべて、スマートフォンで店舗を検索し、現金に代わり利用料金を電子決済できるようになっています。
全国59,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアで、社食の代わりに毎日利用できるサービスです。
全国で約100,000人が利用しています。
契約店が多いので、外出の多い社員でも利用しやすいサービスです。
オシャレなカフェやレストランなどと提携していることが特徴です。
ランチタイムをオフィスとはまったく別の空間で過ごすことでリフレッシュできます。
加盟する飲食店では「健康・ヘルシー」をコンセプトにしたオリジナルランチを提供しています。
外食でありながら健康的な食事を取ることができます。
スタッフが企業を訪れて販売するタイプの社食サービスです。
訪問したスタッフとのコミュニケーションも楽しめれば、気分転換が図れるでしょう。
1日20食からでも導入可能で、コストパフォーマンスに優れたお弁当だけでなく、有名店や人気店のお弁当を多数取り扱っています。
プランは企業規模によって2つ用意されています。
従業員数の多い企業向けには「対面販売プラン」でスタッフがオフィスで接客します。
価格帯や販売時間、メニューなどを企業の要望に合わせて対応可能で、固定費は0円です。
少ない数量でも対応する「無人販売プラン」は、月額5万円でオフィス内のワゴンに弁当を届けてくれます。
不足しがちな肉や魚、野菜がたっぷり詰まったお弁当を社内で販売します。
栄養士が監修しており、カロリーや糖質、脂質が控えめな日替りのお弁当を用意しています。
初期費用や月額固定費用は0円で導入できます。
社食を導入する費用を捻出することは厳しくても、社食の代わりになるサービスを利用することで、社員のニーズに合った食事を提供することができます。
これらのサービスは、続々と登場し、進化を続けています。
社員のニーズをしっかりとつかみ、社員に喜ばれる食事補助の福利厚生を実現しましょう。
健康経営につながる新しい社食サービス
>> OFFICE DE YASAI <<
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