まるでレストランやホテルのような充実した料理や、ヘルシーなメニューに特化した食事を提供する社員食堂など、さまざまな社食がメディアで多く取り上げられるようになりました。

その様子を見ながら「うちの会社にもステキな社食があったらいいな」と希望を抱く社員や、「社食の導入はうちの会社には難しいだろう」と感じる経営者の方もいるでしょう。

「社食」に注目が集まるなか、最近では社食の代わりになる食の福利厚生サービスが続々と登場しています。

社食を導入するよりも負担は少ないのに満足度の高いサービスを提供できる可能性も大いにあります。

本記事では、社食の代わりになり、しかも社員の期待に応えることができる食の福利厚生サービスについてご紹介します。

社員への食事補助といえば「社食」！しかし…

会社が社員に福利厚生の一環として食事補助を行うといった場合、代表的なものは社食でしょう。

温かくおいしい食事を社食でいただいたら、午後の仕事も頑張れそうです。

社食は、食事をいただくだけでなく、社員同士のコミュニケーションの場でもあります。

社食の環境をまるでホテルのようにくつろぎの空間として整備している会社や、レストランのようにメニューを選べるようにしている会社もあります。

なぜそのように会社が社食に力を入れているのかというと、社員が社食で栄養補給をし、より元気になって仕事に励めば、生産性が向上し、会社の業績アップにつながるからです。

また、社食を充実させていれば、社員の健康を気遣っている会社であることを採用活動などでアピールすることができます。

心を病んで休職する人も多いですが、体はストレスの影響でタンパク質やビタミン、ミネラルを大量に消費することが知られています。

社食で栄養補給をする機会を提供することは、心身両面で社員のサポートをすることにもつながっているのです。

社食の設置はとにかくコストがかかる

メリットがたくさんある社食ですが、すぐさま導入できない理由があります。

それは、社食には膨大なコストが掛かるからです。

社食をつくるには、まず、食事を調理する厨房設備と飲食フロアなどのスペースが必要です。

最初から社食の導入を計画している場合でない限りは、新たに社食スペースの確保が必要になります。

空いているスペースがある場合でも、水道やガス、空調を整えて社食仕様に整えなくてはなりません。

社食を導入するには保健所への営業許可も必要で、規定の条件を満たす社食をつくらなくてはなりません。

管理・運営に手間がかかる

社食の設備を整えたら、そこで働く人を雇用するか、社食運営の専門業者に依頼する必要があります。

社食の運営にはさまざまな方法がありますが、主なものには以下３つがあります。

・直営方式：自社内に施設や設備を設置、スタッフの雇用を全て自社で運営

・準運営方式：自社とは別に会社を設立して、社食の業務を任せて運営

・外部委託方式：社食の業務を外部業者に委託して運営

1.と2.のメリットは、社食の特色を出すことができて、会社のオリジナルメニュー開発やイベント対応など、臨機応変に運営できることです。

デメリットは、人件費が掛かることです。

3.のメリットは、会社に代わり業者に社食を運営してもらえるので、手間を省くことができることです。

3.の中には、会社が提供する食事という広い意味で社食を捉えると、お弁当や惣菜を配達してくれる、食堂のいらないデリバリー型や設置型などの社食サービス提供業者への委託も含まれます。

デメリットは、会社に代わり社食を管理・運営してくれる、内容と費用ともにぴったり合った業者を見つけられるかどうか、また、そうした業者を探すための手間かもしれません。

社食が会社にもたらす効果とは？

会社の周辺に食事をする場所がない、忙しくなかなか食事の時間がとれないなど、多忙な職場ではこうした社員の声も聞かれるかもしれません。

社員の健康やクオリティの高い仕事をしてもらうためにも、社食などの食事補助の充実は会社にとっても検討すべき事項と言えるでしょう。

ここでは社食や代わりとなる食の福利厚生が会社にもたらす効果を、企業側・社員側それぞれの視点で説明していきます。

企業側の視点

会社が社食や代わりとなる食の福利厚生を導入すると、以下のような効果が得られます。

①社員の健康増進

昨今、多くの企業で深刻な人材不足が大きな問題となっています。

新規で採用するよりも、すでに在籍している社員の健康を守ることが、企業を経営していく上でも重要な課題となっています。

そのため栄養バランスの整った社食や代わりとなる食の福利厚生を導入することで、社員の健康増進などの効果が得られるでしょう。

②社員同士のコミュニケーションの場になる

仕事中は同じ部署や関わりのある社員同士としか会話する機会がなく、他部署の社員との交流はなかなか難しいのが現状です。

しかし社食代わりとなる食の福利厚生を導入することによって、様々な部署の人が集まり、普段関わりのない社員同士が、会話するきっかけが生まれます。

そして、組織を越えたコミュニケーションによって、新しいビジネスやプロジェクトが生まれる可能性もあります。

社食や代わりとなる食の福利厚生を導入することにより、企業は社内コミュニケーションを円滑化させることができます。

③採用の際のアピールポイントになる

求職者にとって、企業選びのポイントの一つとして福利厚生を重視する方も多くいます。

社食や代わりとなる食の福利厚生は、社員の中でも人気の高い福利厚生なので、自社をアピール際にも有利に働くことでしょう。

社員側の視点

社員にとって、社食や代わりとなる食の福利厚生が導入されると、以下のような効果が得られます。

①美味しくて栄養バランスの良い昼食を安価で食べられる

社食や代わりとなる食の福利厚生は、社員の健康を意識し、栄養バランスの良いメニューが揃っています。

多忙な社員は、コンビニエンスストアで買ってきたおにぎりや菓子パン、カップラーメンなどで済ませるなど、栄養が偏ってしまうこともあります。

社食で安く、しかもしっかりと栄養をとることができれば、午後からの業務も効率的に進めることができるでしょう。

②休憩時間が確保できる

お昼の時間は混雑するため、お店探しや移動で時間がかかってしまい、無駄な時間となっていることも多くあります。

社食や代わりとなる食の福利厚生があれば、社外に出る必要もなく、自身の休憩時間をしっかりと確保することができるでしょう。

健康への取り組みが重視されている

企業が社員の健康維持・向上に配慮しているかを指針とした「健康経営」が注目されています。

2015年から経済産業省と東京証券取引所は定期的に「健康経営銘柄」を選定しています。

このように社員の健康を守ることは、国からの評価や株式にも影響が出る時代になったと言えるでしょう。

社食やその代わりの健康サービスなどで社員の健康を配慮することで、健康経営を重視していると市場から評価されます。

また、健康保険組合連合会が発表した「2019年度健康保険組合予算早期集計結果」によると、 赤字組合は全組合の6割を超えています。

社食やその代わりの健康サービスなどで社員自身が健康を意識することで、健康保険組合の収支の改善も見込めるかもしれません。

社食の代わりに「社食サービス」の導入がおすすめ！

社員食堂よりも手軽に食事補助を導入したい場合、代わりに「社食サービス」を導入するケースが多いようです。

社食サービスは食の福利厚生としても人気が高いため、新しく福利厚生を導入したいと考えている企業にもおすすめです。

ここでは、社食の代わりとなる社食サービスについて簡単にご紹介します。

社食サービスとは？

社食サービスとは、健康面や福利厚生の充実といった観点から、社員の食事をサポートする目的で導入される食事補助のことを言います。

社員食堂の設置が難しい企業や、社員数が少ない拠点などでも導入しやすいことから、多くの会社で社食の代わりとして利用されています。

提供されるメニューや内容はさまざまで、社員のニーズや予算に合わせて選べることが人気のポイントです。

たとえば、栄養満点のお弁当を提供してくれるところもあれば、食事の代わりになるパンや軽食を提供しているところもあります。

おやつやスナック菓子などを届けてくれるものもあり、コンビニでおやつを買う代わりに、社食サービスを活用してブレイクタイムを楽しむというケースも増えているようです。

社食サービスの主な種類

社食サービスの種類は、「オフィス設置タイプ」「宅配タイプ」「訪問販売タイプ」の3つに加え、近隣の飲食店を利用するタイプがあります。

オフィス設置タイプは、専用機器に定期的に商品が届くため、いつでも利用できる手軽さが人気です。商品管理などは、従業員の代わりに専任スタッフが行います。

宅配タイプは、従業員それぞれが注文する代わりに、担当者を一人決めて、まとめて注文することができます。

訪問販売タイプは、買うタイミングによっては売り切れてしまうことがデメリットである代わりに、自分の好きなものをその場で選んで買えるところが、宅配タイプと異なる嬉しい点でしょう。

飲食店を利用するタイプでは、提携しているお店に限られるものの、近隣の飲食店を自社の食堂代わりとして利用できる点が魅力です。

社食サービスならではのメリットとは？

社員食堂を設置する代わりに社食サービスを導入した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。

ここでは社食サービスならではのメリットを4つご紹介します。

社食に比べて大幅にコストを抑えられる

規模や工事の内容によっても異なりますが、社内に食堂を設置する場合は数百万の初期費用がかかるほか、人件費や材料費といった運営コストもかかります。

特に運用コストの削減は、提供する食事の質を低下させることにもつながる恐れがあり、予算との兼ね合いが難しいところでしょう。

代わりに社食サービスを導入した場合、初期費用がかからないケースも多くあります。費用がかかる場合でも、数万円で済むことがほとんどです。

利用人数やメニューによって料金プランが選べるため、予算に合わせて運用しやすいというメリットもあります。

初期費用を抑える代わりに運用面に予算をあてれば、メニューの選択肢も広がるでしょう。

管理担当者の負担が少ない

社員食堂を運用する上で、材料の購入や管理、設備の保守整備のほか、金銭管理や経費処理など、担当者の負担をどう軽減するかが問題です。

食堂を設置する代わりに社食サービスを導入した場合、管理を担当する従業員の負担も大幅に削減することができます。

商品を届けたり管理したりといったことは、自社の従業員の代わりに、すべて提供元のスタッフが行ってくれます。

商品の購入は、現金の代わりに決済アプリや電子マネーなどを利用するケースも多く、金銭管理の負担も少なくて済むでしょう。

大きなスペースが必要ない

調理場スペースや、広い食事スペースを必要としない点も、社食サービスならではのメリットと言えます。

訪問販売や宅配の場合、商品を置くスペースさえあれば小さな会議室でも十分です。会議室の代わりに、会社のエントランスや駐車場を利用するという方法もあります。

オフィス設置タイプで使用する専用機器も、サイズと電源の有無が確認できれば、オフィスの使いやすい場所に設置できます。

オフィスの広さや商品の量に合わせてサイズを選ぶことができるプランや、専用機器の代わりに、オフィスの冷蔵庫などを利用できるケースもあります。

社食と同等の効果も得られる

社員食堂で食事を提供する代わりに社食サービスを導入したとしても、得られる効果は同じです。

宅配や訪問販売・オフィス設置で提供される商品は、栄養バランスが考えられたメニューや素材にこだわったメニューも多く、従業員の健康促進に役立てることができます。

商品を安く購入できる点や、社外に買いに出かける必要がない点も、社員食堂を利用する場合と変わらないメリットです。

また社員同士が同じサービスを利用するといった共通点は、社内コミュニケーションのきっかけにもなるでしょう。

各社食サービスのメリット・デメリットとは？

ここでは社食サービスの4つのタイプについて、それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。

オフィス設置タイプ

社食の代わりに増えている食の福利厚生として、食堂を持つことなくオフィスに設置できる社食サービスがあります。

オフィス設置タイプは、社食の代わりに小さな棚や冷蔵庫などをオフィスの空きスペースに設置し、定期的にメニューが補充される形式です。

メリット・デメリット

メリットとしては、社内にいながら手軽に食事を購入できる点です。

社食の場合は開いている時間が限られていますが、オフィス設置タイプは24時間利用可能な場合が多く、忙しい社員でも好きな時間に食事ができます。

また市販されている商品だけではなく、健康を意識して作った独自開発メニューを扱っている業者もあります。

電子レンジや冷蔵庫（冷凍庫）を業者から借り受け社内に設置するだけで、生鮮食品や冷凍食品などを定期的に補充してくれます。

支払いについても、現金の代わりに電子マネーを利用できる業者もあります。

デメリットとしては、営業職など外回りの多い社員がいる会社では、オフィス設置型タイプだと利用しづらいという点が挙げられます。

そのため、一部の社員が利用できないなどの不公平感がでるなどのデメリットもあります。

宅配タイプ

社食の代わりの食の福利厚生として、昔からあるのが宅配弁当です。

お弁当による食事補助の提供であっても、条件が整えば福利厚生費に計上できます。

宅配タイプは、宅配弁当を取りまとめる会社の担当者が、お弁当を注文したい社員数をカウントし、業者に個数を伝えると、宅配業者はランチタイム前までにお弁当を届けてくれるというサービスです。

メリット・デメリット

社食の代わりとなる宅配タイプのメリットは、少数から注文が可能で、社外に出掛けることなく食事ができる点です。

お弁当の容器は返却できるケースもあり、社内のゴミ箱が溢れ出てしまう事態にならなくて済むのもメリットの一つです。

デメリットとしては、決められた時間までに注文しなければならないため、後から注文したい場合でも追加注文ができないケースがあるなど、食事の際の自由度がやや低い点です。

近隣の飲食店を利用するタイプ

社食の代わりの食の福利厚生として、食事をした際に支払いに利用できるチケットや電子マネーがあります。

メリット・デメリット

社食の代わりの食事補助券を利用するメリットは、社員が食事内容を自由に選べる点で、外回りの人でも利用しやすいサービスであり、社員の納得感・満足感も得られます。

提携している飲食店やコンビニで、飲食物代を支払う際にお金の代わりにチケットを利用することができ、利用できる店舗も広がってきています。

また、この社食の代わりとなる食事補助は、補助金額が明確で分かりやすいのが特徴であり、福利厚生費として計上も可能です。

更にこの方法の場合、社外に要ることが多い社員でも利用しやすいというメリットがあります。

デメリットとしては、忙しくて外に出る時間も取れない人には利用しづらい点です。

また、飲食店やコンビニなどが少ない地域では利用できる店舗が限られてしまう場合もあります。

訪問販売タイプ

社食の代わりの食の福利厚生としての訪問販売タイプは、会社の許可を得た飲食物の販売業者が、社食の代わりに商品を販売するケースです。

昨今はオフィスの屋外の空きスペースを活用して、フードトラックを招くなどのタイプも人気となっています。

メリット・デメリット

社食の代わりの訪問販売タイプを利用するメリットとしては、オフィス設置や宅配タイプと同様、社内で昼食を購入できる点です。

また、フードトラックを招くケースは、曜日ごとに販売業者を変えるなどして社員がメニューに飽きない工夫をしているところもあります。

デメリット面は宅配タイプとも類似しますが、訪問販売が行われる時間は決まっており、社員が昼食を購入できる時間が限られる点です。

そのため、その時間に昼食を購入する時間を確保できなければ、利用することはできないという不便さがあります。

種類別に人気サービスをご紹介！

コスト高な社食に代わり、さまざまな種類の社食サービスがあることをお伝えしましたが、たくさんあるからこそ、会社に合ったサービスを選び取ることが大変です。

そこで、これからサービスを調べようという皆さんに代わり、種類別に人気の社食サービスをピックアップしてご紹介します。

オフィス設置タイプ

オフィス設置型タイプは、設備を導入すれば、いつでも好きな時間に食事を取ることができる社食に代わるサービスです。

ここでは、健康面にこだわりのある人気の3社をご紹介します。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）

設置型社食サービスで人気が高いのは、安心・安全に配慮された素材を使い、新鮮さも大切にしている「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

サービス開始から約7年間で2,500拠点（2021年5月時点）と多数導入された実績を持つ人気のサービスです。

10名以下から1,000名以上の企業まで幅広い人数に応じたサービスを提供しています。

日本人は、野菜や果物の摂取が不足している傾向にあり、それらに含まれている食物繊維やビタミンが足りていない状況です。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）では野菜や果物の提供に力を入れているので、そうした不足を解消できます。

プランは2つあり、野菜や果物などの惣菜を提供している「オフィスでやさい」、出来たてを冷凍保存したお弁当を提供する「オフィスでごはん」があります。

「オフィスでやさい」は、開封すればすぐに食べられるカット野菜やカットフルーツなどのほか、フルーツジュースやスムージー、スープなど、自分で作ると手間が掛かる加工品も含まれています。

卵や豆腐、乳製品のほか、サラダチキンまで、タンパク質も十分に補給できる商品があり、すぐに食べられる食品が常時60種類用意されています。

「オフィスでごはん」には基本コースのほかに、無添加コースが用意されています。

支払いは専用の電子決済システム「YASAI PAY」を利用します。

Fit Food Biz Lite

医師・管理栄養士の監修の下、デスクワーク中心で運動量が少ないオフィスワーカーに最適なお弁当を提供しています。

カロリーは500kcal台、糖質量は60g 以下、塩分を2g前後に抑えたヘルシーなお弁当ですが、20〜30品目の食材を使用することで満足感が得られます。

冷凍しているため、全国に配送が可能です。

お弁当の代金500円は従業員負担、サービス利用料金は企業が負担している。

無添加で栄養価の高いお惣菜・ご飯を冷凍状態でストックしておくことができるFit Food Biz Frozenというサービスも提供しています。

こちらは初期導入費用が30,000円、お弁当代金は税抜きで3パックまで1カ月18,000円、1パック追加ごとに6,000円です。

オフィスおかん

外食やお弁当だと不足しがちな魚や野菜も、自分で組み合わせて美味しく食べられるメニュー構成です。

初期費用0円で、社員の負担は100円からです。

従業員3人から1,000人以上まで幅広く対応し、毎月5、6品の新商品が登場し、常時20商品を提供しています。

国産を優先的に使用し、主原料は非遺伝子組み換えのものに限定しています。

同社の専用冷蔵庫とボックス、料金箱を設置したら、惣菜やご飯、容器、箸類を定期的にスタッフが補充するので、企業は電子レンジを用意するだけで利用できます。

宅配タイプ

社食の代わり担ってきたサービスである宅配弁当ですが、最近はさまざまなタイプが登場してきています。

 

シャショクラブ

ボリューミーなランチから、身体にやさしいヘルシーな弁当まで、幅広く用意しています。

都内最大規模のオフィス向けランチ宅配サービスです。

企業の福利厚生として社食の代わりに利用する場合、従業員は1食あたり250円から利用できる設定になっています。

提供エリアや料金の詳細などはお問い合わせください。

お弁当.TV

9時10分までに注文すると、正午までにお弁当をオフィスに配達してくれます。

日替わり弁当のほか、曜日別弁当、イベントや会議用のケータリングにも対応しています。

配達可能地域は東京都・神奈川県・埼玉県・山梨県・長野県です（一部地域を除く）。

費用などの詳細はお問い合わせください。

近隣の飲食店を利用するタイプ

近隣の飲食店を利用するタイプの3つのサービスはすべて、スマートフォンで店舗を検索し、現金に代わり利用料金を電子決済できるようになっています。

チケットレストラン

全国59,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアで、社食の代わりに毎日利用できるサービスです。

全国で約100,000人が利用しています。

契約店が多いので、外出の多い社員でも利用しやすいサービスです。

どこでも社食

オシャレなカフェやレストランなどと提携していることが特徴です。

ランチタイムをオフィスとはまったく別の空間で過ごすことでリフレッシュできます。

green

加盟する飲食店では「健康・ヘルシー」をコンセプトにしたオリジナルランチを提供しています。

外食でありながら健康的な食事を取ることができます。

訪問販売タイプ

スタッフが企業を訪れて販売するタイプの社食サービスです。

訪問したスタッフとのコミュニケーションも楽しめれば、気分転換が図れるでしょう。

シャショクル

1日20食からでも導入可能で、コストパフォーマンスに優れたお弁当だけでなく、有名店や人気店のお弁当を多数取り扱っています。

プランは企業規模によって2つ用意されています。

従業員数の多い企業向けには「対面販売プラン」でスタッフがオフィスで接客します。

価格帯や販売時間、メニューなどを企業の要望に合わせて対応可能で、固定費は0円です。

少ない数量でも対応する「無人販売プラン」は、月額5万円でオフィス内のワゴンに弁当を届けてくれます。

bento.jp Daily

不足しがちな肉や魚、野菜がたっぷり詰まったお弁当を社内で販売します。

栄養士が監修しており、カロリーや糖質、脂質が控えめな日替りのお弁当を用意しています。

初期費用や月額固定費用は0円で導入できます。

まとめ

社食を導入する費用を捻出することは厳しくても、社食の代わりになるサービスを利用することで、社員のニーズに合った食事を提供することができます。

これらのサービスは、続々と登場し、進化を続けています。

社員のニーズをしっかりとつかみ、社員に喜ばれる食事補助の福利厚生を実現しましょう。

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