福利厚生制度
設置型社食サービスの利用にかかる費用とは?おすすめ6選を比較
昨今、食の福利厚生のなかで設置型社食サービスが注目を集めています。
各業者もメニューやキャンペーンなどで特徴を出しながら、競合との棲み分けを図っているようです。
これから導入する企業は各サービスの違いや特典を理解したうえで、じっくり検討すべきでしょう。
そこで今回は、各設置型社食サービスの利用にかかる費用とおすすめ6選について詳しく解説します。
【1品100円〜】継続率99.2%の福利厚生
置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』
目次
設置型社食サービスとは
設置型社食サービスとは、オフィス内に専用の冷蔵庫や電子レンジ・自動販売機などを設置し、企業が従業員に提供する食の福利厚生のひとつです。
この設置型社食は、従来の社員食堂のように食事を提供するスタッフや厨房、机・椅子などを用意する必要がありません。
そんな手軽に始められるところが、各企業からの注目を集めています。
設置型社食サービスの一般的な費用相場は?
設置型社食サービスの費用は、各業者によってさまざまです。
一般的に設置型社食の費用項目は次の4つですが、費用相場にはかなり幅があります。
・初期導入費用:無料~70,000円程度
・月額利用料(基本利用料):無料~50,000円程度
・配送料:無料
・1商品あたりの費用:100円~550円程度
傾向として、初期導入費用を有料とする場合は、月額利用料などの固定費を無料またはリーズナブルな価格で提供している業者が多いようです。
一方、初期導入費用を無料にしている業者の多くは、月額利用料を30,000円〜40,000円程度に設定しています。
費用の細かい設定は設置型社食サービスの業者によって異なるため、これから導入する企業は問い合わせのうえ、見積もりを依頼するとよいでしょう。
【費用を比較】おすすめの設置型社食サービス
物価高騰が続いているなか、設置型社食を導入する際は、各業者の費用をじっくり比較検討したうえで決断したい企業も多いでしょう。
そこで、この章では、おすすめの設置型社食サービス6選とその費用について紹介します。
OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は、株式会社KOMPEITOが運営し、2つのプラン「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」を提供する設置型社食サービスです。
最近は、「健康経営」の一環として導入している企業も多く、2024年2月時点で10,000拠点以上、サービス継続率99.2%の利用実績を誇っています。
本サービスは、オフィス内のフロアに専用の電子レンジと冷蔵庫を設置すれば、手軽に始められるのも特徴です。
ハンディサイズでサラダやフルーツを中心とする「オフィスでやさい」と、栄養士が監修・考案した電子レンジで加熱すればすぐに食べられる「オフィスでやさい」は、健康意識の高い従業員からも人気があります。
そんな「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」の初期導入費用は70,000円(税別)で、1ヶ月あたりの費用は下記の通りです。
・150個プラン:68,000円(税別)
・180個プラン:77,000円(税別)
・230個プラン:92,000円(税別)
従業員は商品1個につき100円〜200円で利用でき、レパートリーは毎月50種類以上。国産の無添加の食材を使用しており、栄養バランスにもこだわっています。
ちなみに、2021年に運営会社が実施した本サービス導入企業の従業員へのアンケートでは、企業満足度が90.8%、食事が便利になったとの回答が98.2%と高い数値をマークしました。
本サービスの継続率の高さから見て、各費用はけっして高いとはいえないでしょう。
オフィス・デリ
「オフィス・デリ」は、有限会社大津屋が運営する設置型社食サービスです。
本サービスは、和・洋・中の主菜・副菜・スナック類など、常時80種類以上のメニューを組み合わせて利用できます。
栄養士の監修のもと、なるべく添加物や保存料などを使わずに調理し、季節ごとのメニューも約20種類を常備しているため、飽きることもないでしょう。
「オフィス・デリ」の設置型社食は3つのプランから選べて、お気に入りのメニューをリクエストできるのも特徴です。
本サービスの費用は、各プランによって異なります。
<ライトプラン>(3~5名向け/アイテム数:最大120個)
・初期導入費用:60,000円(税別)
・月額費用:29,000円(税別)
・各商品費用:100~400円(税不明)/納品数
<ベーシックプラン>(5~10名向け/アイテムス:最大300個)
・初期導入費用:68,000円(税別)
・月額費用:38,000円(税別)
・各商品費用:100~400円(税不明)/納品数
・追加お届け費用:8,000円(税別)
<プラチナプラン>(10~30名向け/アイテムス:無制限)
・初期導入費用:90,000円(税別)
・月額費用:120,000円(税別)
・各商品費用:100~400円(税不明)/納品数
・追加お届け費用:無料
なお、「オフィス・デリ」は、従業員の利用状況に応じて追加納品も可能です。
特に、プラチナプランでは追加お届け費用も無料で、お得感があります。
オフィスおかん
「オフィスおかん」は、株式会社OKANの運営する設置型社食サービスです。
毎月20種類の主食・主菜副菜などの社食がチルドで配送され、オフィス内のスペースに専用の電子レンジと冷蔵庫を設置すれば24時間利用できます。
本サービスの費用は、月額利用料が66,000円(税別)です。
月額利用料として毎月税込で7万円以上の費用はかかりますが、従業員は1商品100円から利用できます。
お惣菜はチルドで配送され、電子レンジの加熱時間も短くて済むため、出張など従業員の出入りが激しい企業に最適です。
パンフォーユーオフィス
「パンフォーユーオフィス」は、株式会社パンフォーユーが運営し、専用の冷凍庫をオフィス内に設置すると、24時間いつでも利用できる設置型社食サービスです。
各地から選りすぐったパン専門店から8種類を厳選し、賞味期限30日以上のパンをオフィスまで配送してくれます。
オフィスにいても、電子レンジで温めればまるで焼きたてのようなパンを食べられるでしょう。
本サービスの初期導入費用は無料で、従業員は1個100円(税不明)から利用できます。
パンに特化した設置型社食サービスですので、パン好きの従業員が多い企業で喜ばれるでしょう。
筋肉食堂Office
「筋肉食堂Office」は、テルウェル西日本株式会社の運営する設置型社食サービスです。
管理栄養士の監修のもとにグリルダイニング「筋肉食堂」のシェフが作る「高タンパク・低カロリー」の惣菜やお弁当は、バリエーションも100種類以上。
賞味期限は冷凍保存で約7ヶ月で、キャッシュレス決済にも対応しています。
本サービスの主な費用は、下記の通りです。
・企業負担費用:10,000円(税不明)/月
・お弁当:350円(税不明)
・単品:150円(税不明)
なお、このほか導入費用およびサービス利用料が別途かかります(税不明)。
詳細については、公式サイトにてお問い合わせください。
設置型社食サービスのなかでも冷凍保存が多いため、鮮度よりも日持ちを優先させたい企業に適しています。
冷凍社食サービス(ダイオーズ)
冷凍社食サービス「ダイオーズ」は、福利厚生アプリ「Daiohs」をダウンロードして活用するタイプの設置型社食サービスです。
管理栄養士の監修のもと、「筋肉食堂」のシェフが提供する冷凍ランチの保存期間は、なんと6ヶ月以上。
本サービスは、低カロリーだけでなく、グルテンフリーや低糖質のメニューも提供しています。
また、小腹が空いた時に利用できるワンハンド・スイーツやパンのラインナップもあるため、女性従業員からのニーズも高いでしょう。
プランは4種類で、費用は下記の通りです。
<ライトプラン>(ランチ20食・パン類20食)
・月額基本料金:32,800円(税別)
・商品代金:10,000円(税別)
<スタンダードプラン>(ランチ45食・パン類15食)
・月額基本料金:43,800円(税別)
・商品料金:20,000円(税別)
<プレミアムプラン>(ランチ50食・パン類30食)
・月額基本料金:52,800円(税別)
・商品料金:30,000円(税別)
<エンタープライズプラン>
・別途相談
このほか、別途必要になる初期費用の詳細は、公式サイト等にてお問い合わせください。
費用無料でお試しできる設置型社食サービスは?
タイミングにもよりますが、費用無料で設置型社食サービスをお試しするなら、トライアルやキャンペーンの活用もおすすめです。
毎日のことだからこそ、費用だけでなく、実際にどんなサービスやメニューがあるのかも知っておいたほうがよいでしょう。
導入する設置型社食サービスの候補をある程度絞ったら、無料でお試しできるかどうかを問合せてみてください。
OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)ではキャンペーン実施中
先にご紹介した 設置型社食サービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は、初期導入費用無料の「他社サービスからの乗り換え割りキャンペーン」を実施中です(※2024年11月時点)。
月額利用料の無料トライアルもありますので、現在利用している設置型社食サービスの変更や新たに導入を検討している企業は、詳細を公式サイトにて詳細をお問合わせください。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」について詳しくはこちら
設置型社食サービス導入のメリット
ここまでは、費用を中心に各業者ごとにサービス内容について紹介しました。
この章では、設置型社食サービスに共通する4つの導入メリットを説明しましょう。
手軽に導入できる
まず1つ目のメリットは、手軽に導入できることです。
多くの設置型社食は、サービス業者が専用の電子レンジや冷蔵庫・冷凍庫を設置してくれます。
社員食堂のように、膨大な費用をかけて全従業員が利用するための敷地の確保や、栄養士をはじめとするスタッフの手配、食材の仕入れなどは必要ありません。
オフィスの一定のスペースに専用の電子レンジや冷蔵庫を設置し、コンセントの電源を入れればすぐに始められます。
時間を問わず使いやすい
時間を問わず使いやすいのも、設置型社食サービスのメリットのひとつです。
コロナ禍以降、ハイブリッドワークを導入している企業も多いと思います。
また、営業職や会議の多い部署、出張の多い経営層などは、いつも同じ時間帯に昼食をとれるとは限りません。
なかには、朝食を食べ損ねたり、月末や年度末などに残業したりする従業員もいらっしゃるでしょう。
その点、電子レンジや冷蔵庫・冷凍庫を設置するタイプの設置型社食なら、24時間いつでも利用可能です。
空腹時に時間を選ばず活用できれば、従業員の仕事のパフォーマンスの質も向上するでしょう。
管理に手間がかからない
多くの設置型社食サービスは、食品の在庫チェックや補充を全て業者がやってくれます。
会計も、キャッシュレス決済に対応している業者が増加している傾向です。
従って、設置型社食なら前日までに各部署の注文を確認したり、従業員の利用料金を毎月計算したりする管理の手間がかかりません。
健康増進やコミュニケーション活性化の効果も
設置型社食サービスには、健康増進やコミュニケーションを活性化する効果もあります。
2017年に経済産業省が「健康経営優良法人認定制度」を制定して以降、健康経営を実践している企業も多いようです。
栄養バランスやカロリーに配慮したメニューの多い設置型社食を導入し、従業員の健康増進に配慮すれば、離職率の低減や労働生産性の向上にもつながるでしょう。
また、ここ数年のコロナ禍でコミュニケーション不足を実感している企業も多いなか、設置型社食のエリア周辺には必然的に従業員が集まるようになります。
従業員同士のコミュニケーションが活性になれば、課題解決や新規アイデアの創出も期待できるでしょう。
まとめ
設置型社食サービスを導入する際、企業が重視すべきは費用対効果です。
しかし、せっかく導入しても、従業員が利用しなければ意味がありません。
いくつか候補を決めたら、導入前にキャンペーンやトライアルを積極的に活用しましょう。
「百聞は一見にしかず」ともいうように、メニューのクオリティや費用とのバランスは、実際に目で見て舌で味わったほうが納得できます。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」など、健康経営の一環としても定評のある設置型社食サービスを導入し、従業員の企業満足度の向上を目指しましょう。
手軽に導入できる健康社食で福利厚生を充実!
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