総務部や人事部など会社の福利厚生を管理している皆さんは、次のようなお困りごとはありませんでしょうか。
・福利厚生を導入しても、従業員の利用率が低い
・ある程度の利用はされているが、従業員の満足度が低い
・従業員に喜ばれる福利厚生を導入したいけれど、何を導入すればいいかわからない

せっかく導入するのであれば、人気のある内容にしたいですよね。
では、どのような福利厚生だと従業員に人気があるのでしょうか。

調査によると、従業員の健康づくりや生計の負担軽減につながる「食事補助」は人気が高いことが分かりました。

今回は人気の高い福利厚生である「食事補助」を利用する際に知っておきたいことや、食の福利厚生に使える設置型サービス「OFFICE DE YASAI」にいてご紹介します。

 

食の福利厚生は人気が高い

ひと言で福利厚生といっても、住宅手当や家賃補助、リフレッシュ休暇や財形貯蓄など、様々なものがあります。

マンパワーグループが2015年に行った、仕事をしたことのある18歳～60歳の男女を対象とした福利厚生に関するアンケート調査によると、「実際にあった福利厚生でよかったと思うものの」という項目で第1位は「食堂・昼食補助」、第2位は「住宅手当・家賃手当」となっています。

参考URL　https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/150422_01.html

 

家計の出費を抑えることのできる、「住宅」と「食事」へのサポートは人気が高いようです。
住宅にかかる費用は家計の大半を占めており、「これさえなければ」と思うことも多いでしょう。

福利厚生によって、毎月の住宅ローンや家賃の負担が軽減されると家計はとても助かります。

また、毎日の昼食代が会社から福利厚生として補助が出るのもありがたいですね。

生活するうえで欠かせない住宅と食、どちらも人気が高いことに納得です。

 

住宅補助、食事補助は誰もが使える

福利厚生は多種多様にありますが、実際にはほとんど使えない福利厚生はありませんか？
いくつか例をあげてみましょう。

・スポーツジムの会費が無料
健康維持のためにあるとうれしい福利厚生ですが、会社や自宅の近く、通勤経路など利用可能なエリアに該当のジムがない場合も多いです。
その場合は使いたくても使えない福利厚生となってしまいます。

・保養所に従業員価格で宿泊できる
リフレッシュのために安く宿泊できるのはうれしいですが、なかなか休暇が取れなかったり、利用したいときに空室がなかったりと必ず使えるものではありません。

多くの従業員が家賃や住宅ローンを支払って会社に通っていると思います。
食事も、働きながら毎日昼食を食べていますよね。
これらは生活に直結しているため、福利厚生としてサポートしてくれるのであれば家計の出費を抑えることができるため、利用しない手はありません。

住宅補助や食事補助は、従業員が住む場所や労働環境に関係なくすべての従業員が平等に使える福利厚生なのです。

 

様々な提供方法

では福利厚生における食事補助にはどのようなものがあるのでしょうか。

「食事」へのサポートと言われると社食を思い浮かべてしまいますが、現在は社食以外にも様々な食事の提供方法があります。

代表的な3つの食事の提供方法とメリットについてご紹介します。

 

食事補助

・提供方法：外食分の食事代をチケットとして従業員へ渡し、従業員は全国の飲食店やコンビニ、カフェなどで利用することができる

・メリット：営業職など社外で働く人の割合が多いと使いやすい、従業員同士の交流のきっかけになる

 

オフィスの外へ出る機会が多い従業員の場合、社内でしか使えない福利厚生は使いづらいものとなってしまいます。

チケット制の場合には外出中に利用できるので、場所を限定されずにいつでも使いたい時に福利厚生を使うことができます。

また、外食の機会が増えることで従業員同士が一緒に食事をする機会が増えることも想定されます。

その結果従業員同士のコミュニケーション量の増加も期待できます。

 

宅配サービス

・提供方法：日替わり弁当などをその日の人数分注文し、従業員は社内で食べる

・メリット：価格は1食450円～500円程度とリーズナブル、会社に届けられるためランチミーティングも可能、設備コストがかからない

 

設備コストがかからず、気軽に導入できるのが宅配サービスです。

社内でランチミーティングをする際にも、宅配サービスがあれば便利ですね。

 

設置型サービス

・提供方法：食事や飲み物などを社内の冷蔵庫に設置し、従業員は社内で食べる

・メリット：専門スタッフが定期的に配達や在庫管理をしてくれるため手間がかからない、価格は100円からなど手頃、地域を選ばず利用可能、社内のコミュニケーションのきっかけになる、導入コストが低い

 

専門スタッフがすべて管理をしてくれるため、総務の手間がかからないのはいいですね。

会社にいる間であれば24時間いつでも利用できるのも嬉しいポイントです。

 

このように福利厚生で提供できる食事サービスは多様化しています。

提供方法により特徴が違うため、会社の状況に合わせてより使いやすい方法の福利厚生を導入したいですね。

 

食事補助を福利厚生に入れるメリットとは？

ではメリットについて大きく2点ご紹介します。

 

従業員の生活を助ける

毎日の昼食をコンビニで買ったり外食をしたりすると、出費がかさみますね。

手作り弁当が準備できる場合は費用は抑えられますが、手間と時間がかかります。
毎日500円の昼食代がかかるとすれば、月に20日働いた場合、500円×20日＝10,000円とかなりの出費になります。
栄養のバランスを考えたり、安心・安全なものを食べようと思ったりすると、もう少し高い金額がかかるかもしれません。

この出費を福利厚生で補助してもらえるとしたら、非常に助かるのではないでしょうか。

食費は従業員が生活していくうえで必要不可欠なものであり、出費がかさむものでもあります。

福利厚生として取り入れれば、従業員の生活を助けることができます。

 

健康づくりにつながる

従業員のみなさんは、毎日の昼食にどの程度気を使っていますか？

忙しいと昼食を抜いたり、おにぎりやパンなどで簡単に済ませたりすることも多いでしょう。

食生活に偏りがでて大切な栄養素が欠けてしまうと、疲れの原因になることもあります。

食に対するサポートがあれば、例えば月末でお財布事情が厳しく昼食を我慢しなければということも減るでしょうし、いつもより少し栄養のあるものを食べようかな、という気持ちにもなるでしょう。

そして提供する食事を野菜中心や無添加など健康にこだわれば、働きながら健康的な食事が摂れるため、従業員の健康づくりにもつながります。

 

社内のコミュニケーション活性化につながる

福利厚生の食事と言えば、今までは社員食堂が主流でした。

しかし近年、企業の規模や立地など状況に応じ、社食サービスも設置型やデリバリー型などが登場し、オフィスで食事を提供する方法や形態が多様化してきています。

食事補助を福利厚生に導入するメリットは、上記で紹介した従業員の生活を食事の面から助けるため、そして健康づくりにつなげるためです。

その他にも社内のコミュニケーションの活性化につながるという理由で、食事補助を福利厚生に導入する企業が増加しています。

社内の会議室や休憩スペースを利用して、従業員同士が食事をしながら仕事の悩み相談や情報の共有をすることができます。

 

また、福利厚生に「シャッフルランチ」を導入している企業もあります。

「シャッフルランチ」とは、会社で接点のない人と会社が支給した費用でランチに行くという面白い制度です。

福利厚生や従業員同士のコミュニケーションの手段として、この取り組みを導入する企業が徐々に増えてきています。

仕事の効率がアップしたり、従業員同士の連携も上手くいったり、食事補助を導入するメリットはおおいにありそうですね。

 

時間の節約につながる

食事補助を福利厚生として導入するメリットは、時間の節約に繋がる点です。

コンビニ弁当や外食が中心の方であれば一度は経験があるかと思いますが、昼食時間帯はコンビニエンスストアや飲食店が混んでおり、せっかくの休憩時間を移動や待ち時間に費やしてしまします。

また仕事で忙しい時には、外に出るのが億劫になってしまい昼食をとるタイミングを逃してしまっている方も多いのではないでしょうか。

それに対して、食事補助の中でもオフィスに食事を届けるタイプのものや、オフィス内にご飯を常時ストックしておくものなどを利用すれば、お店での待ち時間といった無駄がなくなり、結果的に時間の節約にもつながります。

昼食の時間には、社内でゆっくりと食事をとることが可能です。

最近の福利厚生としての社食サービスは、省スペースで簡単に導入できる設置型の配送サービスが増えきています。

設置型であれば、お昼に限定せず朝食や休憩のついでに利用できるため、従業員も利用しやすいでしょう。

 

食事補助の注意点

従業員に人気でメリットのある食をサポートしてくれる福利厚生。

しかし、支給方法によっては福利厚生ではなく給与として課税されてしまいます。

そのため食事補助を福利厚生としたい場合には、ルールをしっかりと確認して税金がかからないよう注意が必要です。

では具体例にはどのような点を気をつける必要があるのかをご説明しましょう。

 

給与課税対象にならないようにする

導入したものの、福利厚生ではなく給与課税になってしまったのでは意味がないですね。

課税されないためのポイントは、次の3つです。

 

現物支給が基本

まず覚えておいてほしい1つ目のポイントは、「現金」ではなく「現物」を渡すことです。
食事代を現金で渡してしまうと福利厚生ではなく給与の一部となってしまいます。

そのため、必ず現物でやりとりをするようにしてください。

「現物」とは、食事そのものや食事代のチケットも含まれます。

 

従業員の負担額

2つ目は、食事価格の半分以上を食事をする従業員が負担することです。

この従業員の負担の割合を守る必要があります。

 

総額の制限

3つ目は、1か月あたりの総額の制限です。

「食事の価格」と「従業員が負担する金額」の差額を計算し、その1か月あたりの合計金額が税抜き3,500円以下であることが必要です。

つまり、会社が一人の従業員に支払う食に関する福利厚生の金額を1か月で3,500円以下に収めなくてはならないということです。

なお「食事の価格」には、社食の場合には料理を作る際に必要な材料費などが該当し、会社でお弁当を提供する場合には購入金額が該当します。

 

給与課税される例、されない例

では具体的にどのようなケースが当てはまるのか、例えをあげながらご説明します。

・課税される例

1か月に食事代が1万円掛かったとします。

その内の4,000円分を従業員が負担していた場合には、「食事価格の半分以上を負担する」という基準に反するため、差額分（今回のケースでいくと6,000円分）が課税の対象となってしまいます。

この場合だと、福利厚生にするためには従業員は5,000円以上を負担しなければなりません。

 

・課税されない例

社食で原価500円の定食を従業員が350円支払って毎日食事をしていた場合で、月の勤務日数が20日間だった場合には、「食事の価格500円」から「従業員が負担する金額350円」を差し引いた「150円」に勤務日数の20日間を掛けると1か月あたりの総額は3000円となり、課税の対象にはなりません。

また深夜残業などの場合に食事を提供する人もおらず、現物を渡せない場合には1食税抜き300円以下であれば福利厚生として課税の対象から除外されます。

 

残業・宿日直の食事補助は非課税

残業または宿直を行うときの食事は、無料で提供しても課税されず全額を福利厚生費とすることができます。

これにはお弁当などの提供もそうですが、近隣のレストランなどで外食した際の食事代も含まれています。

 

現金支給は課税対象

現金を渡すと給与とみなされ、課税対象となりますので注意が必要です。

例えば突発的な会食などで食事代を立て替えなければならない場合には、必ず領収書を会社に提出し清算してもらいましょう。

単に給料に食事代を上乗せして支払われた場合、課税の対象になってしまいます。

 

食事補助の提供方法、どう決める？

昨今、税金や社会保障の負担が増えるなど家計が厳しくなる中で、昼食代などをいかに削減すれば良いのかを考えている従業員も少なくありません。

そうした中での福利厚生の食事補助は、給与以外で健康や経済面で従業員をサポートすることができ、従業員の満足度の向上も期待できるでしょう。

しかし、新しい福利厚生制度を導入する際に忘れてならないのは、従業員のニーズに合っているかどうかです。

企業の課題はさまざまであり、福利厚生として自社に合った食事補助の提供方法を考えましょう。

 

自社の課題を明確にする

まずは、食事補助を検討する前に自社の課題を明確にすることが重要です。

例を挙げると、「コンビニ弁当など栄養バランスが偏りがちな食事が多い」「節約志向が強く、食事が質素」「個食傾向があり、食事中にコミュニケーションが生まれない」などです。

さらに、自社の規模や業種によっても、食事補助の利用可能なシーンと有効な方法は違ってきます。

・内勤がほとんどの場合
・営業が多く近隣への外出が多い場合
・出張などが多い場合

このように従業員の働く環境や状況に合わせ、福利厚生としてどのようなサービスが有効なのかを明確にしましょう。

 

ニーズに合っているかを調査する

上記で自社の課題が明確にし、その課題にあった食事補助を提供していくのが良いでしょう。

ただし福利厚生として食事補助を選択した際は、きちんと従業員のニーズに合っているのかを調査しなければなりません。

食事補助のサービスとして、以下のようなものがあります。

 

設置型・デリバリーサービス

設置型やデリバリーサービスは、従業員の業務内容が主に内勤である場合に有効であり、比較的簡単に取り入れやすい食事補助です。

従業員の健康管理や食生活をサポートするためにも、健康的なラインナップのある設置型・デリバリーサービスを選択することが可能です。

 

福利厚生代行サービス

福利厚生代行サービスは、全国にあるチェーン展開をしているカフェやファミリーレストランなどで利用することができ、出張や外回り中心の従業員が多い企業に福利厚生として有効です。

対象の飲食店で、料金が割引されたりお得なサービスを受けることができます。

内勤の従業員であっても、近隣に食事補助可能な飲食店があれば嬉しいサービスでしょう。

 

チケットサービス

チケットサービスは、食事券や電子カードを従業員に配布し、飲食店などでチケットが利用できるサービスです。

最近ではスマートフォンアプリで管理もできるようになっており、管理のしやすさや使用可能な店舗の広さから、従業員の利用率が高いサービスです。

 

福利厚生の活用方法については、企業と従業員の間でミスマッチが起きないように、しっかりと事前にチェックしておきましょう。

 

使われやすくする工夫

導入した際には、従業員にとって使いやすい福利厚生になっているかどうかを検討・調査することが重要です。

例えば、福利厚生として利用する場合に、申請が必要で手続きが面倒など、従業員にとって使いにくい制度では利用する従業員も少ないでしょう。

また、上記でも説明したように、企業が導入する際には従業員の働き方によって使われやすいサービスを導入することが必要です。

 

かかるコスト

企業が福利厚生を導入する際に気になるのが、コスト面ではないでしょうか。

かかるコストは、導入するサービスによって異なります。できれば安く抑え、従業員が満足できる食事を提供することがお互いにとってプラスになります。

食事の補助費用で福利厚生費として計上できるのは、1か月あたりの補助額が3,500円以下となります。

また食事代の半分以上を従業員が負担していること、というもう一つの要件を満たさなければなりません。

要件に合った金額のプランを用意していたり、上限の3,500円に合わせたプランサービスもあるので、いくつか比較検討することが必要です。

 

福利厚生に使える食事補助サービス

食事補助サービスの中でも、管理の手間がかからず、いつでも利用できる設置型サービスはとても便利で利用する企業も増えてきています。

そして、その設置型サービスのひとつである「OFFICE DE YASAI」は、健康志向な野菜・惣菜に特化したサービスです。

「OFFICE DE YASAI」の特徴やメリットを3つにまとめてご紹介します。

 

健康志向な野菜・惣菜に特化した「OFFICE DE YASAI」

「OFFICE DE YASAI」は野菜やフルーツ、無添加の惣菜などに特化しており、どれを食べても健康的な食事になります。

季節に合わせた豊富なラインナップと手頃な価格が特徴の置き野菜サービス「オフィスでやさい」と、豊富で健康的なラインナップが特徴の冷凍総菜サービス「オフィスでごはん」の2つのサービスがあります。

野菜やフルーツは国産食材、惣菜は無添加と、安心して食べることができます。

オフィスに居ながら、安心・安全な野菜や総菜を手軽に食べることができる便利なサービスですね。

 

設置型だから周囲の店舗状況に左右されない

特定のレストランでしか利用できないサービスだと、オフィスの周囲に該当レストランがあるかどうかや、その店舗の営業時間などで利用率が変わってきますよね。

設置型サービスなら、いつでも好きなときに冷蔵庫から食べたいものを選び、料金を支払えば食べることができます。

従業員は誰でも利用可能なのでとても便利ですね。

「OFFICE DE YASAI」は日本全国にサービスを提供していますが、配達員が直接対応できるエリアは、東京都全域（一部を除く）と、札幌市、横浜市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市、福岡市（一部を除く）となっています。

それ以外の地域については宅配業者での配達となり、北海道・九州・離島は別途料金が発生しますのでご注意ください。

 

従業員の時間とお金の節約につながる

「OFFICE DE YASAI」を福利厚生として導入した場合、従業員の時間とお金の節約につながります。

「OFFICE DE YASAI」は設置型サービスなので、従業員が仕事で忙しくてもオフィス内で食事をすることが可能です。

またコンビニ弁当や外食をするよりも金額を抑えることができるため、従業員のお金の節約にもつながります。

例えば企業でオフィスでやさいプランを導入した際の目安として、以下の費用が毎月かかってきます。

 

・月々の費用イメージ
　月間お届け個数：120個(30個/週)
　従業員数目安：1～40名

　月額利用料(10%税込)：44,000円
　商品代金(税込)：12,000円　各商品ごとの料金(一律100円)×お届け個数(120個)
　従業員への販売価格(税込)：6,000円　50円×利用個数(120個)
　企業へのご請求額(税込)：50,000円

※消費税は月額利用料に対してのみ加算します。お届けする商品や集金金額によってご請求金額は変動します。また、追加オプションプランを付けると、金額は変動します。

 

福利厚生として食事補助の導入を行う際は、従業員が満足でき、自社の課題にあったプランを選択しましょう。

「OFFICE DE YASAI」は、企業がコストを抑えることができ、従業員にとってはお得な料金で利用できるので、福利厚生の一つとしてぜひ検討してみてください。

 

食事補助の方法を一本化できるメリットも

例えばお菓子やドリンクの設置型サービスと、仕出し弁当を併用していたりしませんか？

「OFFICE DE YASAI」は無添加や国産食材にこだわった健康的なお惣菜やごはんだけでなく、小腹が空いたときにうれしい果物や乳製品のヘルシースナックやスムージーもあります。

食の福利厚生に関して複数社を取り入れていると、運営会社ごとに対応方法もバラバラで管理が大変です。

「OFFICE DE YASAI」は、ヘルシースナックから惣菜まで幅広い選択肢がありますので、これひとつで多くのジャンルに対応できるというメリットがあります。

 

まとめ

福利厚生として人気の高い、食事補助についてご紹介してきました。

「OFFICE DE YASAI」は、食の福利厚生に使える設置型サービスです。
新鮮な野菜や果物、健康志向の惣菜が、オフィスに居ながら24時間いつでも食べられるのはとても便利ですね！

食の福利厚生は、誰もが使える人気の福利厚生です。

従業員の生活を助けるだけでなく、従業員の健康づくりにもつながる「OFFICE DE YASAI」。
食の福利厚生として導入して、従業員の健康づくりを応援してみてはいかがでしょうか。

 

社員の健康改善につながる福利厚生
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