総務部や人事部など会社の福利厚生を管理している皆さんは、次のようなお困りごとはありませんでしょうか。
・福利厚生を導入しても、従業員の利用率が低い
・ある程度の利用はされているが、従業員の満足度が低い
・従業員に喜ばれる福利厚生を導入したいけれど、何を導入すればいいかわからない

せっかく導入するのであれば、人気のある内容にしたいですよね。
では、どのような福利厚生だと従業員に人気があるのでしょうか。

調査によると、従業員の健康づくりや生計の負担軽減につながる「食事補助」は人気が高いことが分かりました。

今回は人気の高い福利厚生である「食事補助」を利用する際に知っておきたいことや、食の福利厚生に使える設置型サービス「OFFICE DE YASAI」にいてご紹介します。

 

食の福利厚生は人気が高い

ひと言で福利厚生といっても、住宅手当や家賃補助、リフレッシュ休暇や財形貯蓄など、様々なものがあります。

マンパワーグループが2015年に行った、仕事をしたことのある18歳～60歳の男女を対象とした福利厚生に関するアンケート調査によると、「実際にあった福利厚生でよかったと思うものの」という項目で第1位は「食堂・昼食補助」、第2位は「住宅手当・家賃手当」となっています。

参考URL　https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/150422_01.html

家計の出費を抑えることのできる、「住宅」と「食事」へのサポートは人気が高いようです。
住宅にかかる費用は家計の大半を占めており、「これさえなければ」と思うことも多いでしょう。

福利厚生によって、毎月の住宅ローンや家賃の負担が軽減されると家計はとても助かります。

また、毎日の昼食代が会社から福利厚生として補助が出るのもありがたいですね。

生活するうえで欠かせない住宅と食、どちらも人気が高いことに納得です。

 

人気が高い理由とは？

福利厚生の中でも食事の福利厚生が人気の理由は、誰でも利用しやすい点が挙げられます。

さまざまな福利厚生を設けている企業もありますが、全従業員が全ての福利厚生を使えているわけではないようです。

多くの企業で導入されていても、使われにくい福利厚生をご紹介します。

 

・スポーツジム利用権
・企業割引の保養所
・社員旅行

 

スポーツジム利用権は、健康維持にはいい福利厚生ですが、ジムが遠い場所にあったり、従業員の体調が悪かったりした場合には使いきれません。

企業の保養所やホテルの利用料の割引契約など、旅行関係の福利厚生もよく取り入れられていますが、ハイシーズンに部屋の予約が取りづらかったり、旅行が好きではない従業員には魅力がなかったりするでしょう。

家族構成や、体調、趣味・嗜好など、従業員1人1人ニーズをすべて満たす福利厚生は多くありませんが、生活に直結してくる食事の福利厚生は、誰もが利用しやすく公平性があるため高い人気があります。

 

福利厚生で食事補助を導入するメリット

食事補助を福利厚生として導入すると、企業側・従業員側どちらにも効果があります。それぞれ詳しく紹介していきましょう。

 

社内のコミュニケーション活性化に繋がる

福利厚生で社員食堂の導入や、休憩スペースに設置型の社食サービスを導入するとコミュニケーションの活性化になります。昼食の時間や休憩時間に、普段違う部署で働く従業員同士が接することで、自然と会話に繋がることもあるでしょう。

それぞれの仕事の話題から、プライベートの話題にまで膨らむかもしれません。

従業員同士のコミュニケーションが取れることで、社内でのやり取りがスムーズになり、業務の効率が上がるという効果が期待できるでしょう。

また最近では「シャッフルランチ」という福利厚生も人気があります。

この福利厚生は、今まで関わりのなかった従業員同士が、企業が支給してくれた費用でランチに行くというとてもユニークな福利厚生の制度です。

 

従業員の食生活と健康づくりに繋がる

福利厚生で提供する食事を栄養豊富なメニューにしたり、野菜中心にしたりすると、仕事をしながら健康的な食事が摂れ、従業員の健康維持に繋がります。

毎日忙しく仕事をしていると、食事を疎かにしてしまうことがあるでしょう。昼食を抜いてしまったり、おにぎりやパンなどの炭水化物のみで終わらせてしまったりという事もあるかもしれません。

食生活が乱れ栄養が偏ってしまうと、疲れやすくなったり、集中力の低下の原因になりかねないでしょう。

 

従業員の満足度向上が期待できる

前章でもふれましたが、食事補助は福利厚生として注目度がある人気の高い制度です。近年では、求人広告などで「社食あり」と記載することはアピールポイントにもなります。

従業員の満足度が高い事を外部にアピールできれば、新入社員の獲得や従業員の確保が期待できるでしょう。

 

従業員の生活の手助けになる

毎日お弁当を持参すれば、昼食代は節約できますが、手間がかかります。コンビニで買ったり外食をすると出費もかさみむでしょう。

栄養面を気にしたり、無添加な物など意識したりすると、余計に出費が増えてしまうかもしれません。この出費を福利厚生で補助してもらえれば、毎日の食事の出費が抑えられ、従業員の生活を助けることができます。

 

仕事と休憩のメリハリと時間の節約

忙しく仕事をしていると、休憩時間をとるタイミングがなくなってしまうかもしれません。仕事をしながら片手で食事をし、休憩時間もなく、メリハリがなくなってしまいます。

また、オフィスから出ないと食事が手に入らない環境だと、移動時間を考えてしまい、ますます休憩時間をとるタイミングを逃す場合もあるでしょう。

そのような時、オフィスにいながらも、手軽に食事が摂れる設置型の食事サポートがあれば、従業員は休憩時間を確保できるようになります。自然と仕事と休憩のメリハリができ、時間の有効活用につながるでしょう。

 

食の福利厚生を提供する方法5種

食事補助の制度は、社員食堂だけではなく、お弁当のデリバリーサービス・設置型の社食サービス・チケットサービスなどさまざまな形で提供されています。

それぞれ特徴が違うので注意が必要です。

代表的な5つの提供方法とそれぞれのメリット・デメリットを紹介していきます。

 

社食の設置

食事の福利厚生を実施するため、社員食堂を設ければ、従業員の健康を考えた栄養バランスやカロリーなどに配慮したメニューを提供でき、なおかつ、出来立ての温かい食事を提供可能です。

 

メリット

各部署の従業員が集まり、コミュニケーションの活性化につながります。

 

デメリット

厨房などのスペースの確保が難しく、運営コストが高いため導入の妨げになるでしょう。

 

設置型社食サービスの導入

オフィスの一画に専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置して、従業員の好きな時に食事や軽食、飲み物を購入できるサービスです。

オフィスコンビニのように、パンやカップラーメン、菓子類などを購入できるサービスもあります。

近年はサービス形態も多様化しており、さまざまなジャンルの食事を楽しめるよう選択肢も増えています。

 

メリット

委託先のスタッフが在庫管理を行うので、商品の補充や金銭管理などの手間はかかりません。

福利厚生として企業が費用をサポートすることで、従業員は手ごろな価格で食事を購入できるでしょう。

 

デメリット

委託先のスタッフが出入りするため、企業のセキュリティを守るためにも設置する場所の配慮が必要になります。

いつでも食事がとれるようになるため、従業員の健康を守る食事を提供するよう配慮しなければなりません。

 

▼設置型で導入が手軽な食の福利厚生「OFFICE DE YASAI」

 

デリバリーや訪問販売サービスの利用

事前に電話やインターネットで注文することで、オフィスに弁当やパン、惣菜などを届けてくれる訪問販売型のサービスは、比較的導入しやすい食事補助といえるでしょう。

 

メリット

冷蔵庫や冷凍庫を設置するスペースが少ない企業でも手軽に導入できる食事の福利厚生です。

導入費用も少ないことから昔から人気のあるサービスです。

 

デメリット

配送時間や最低個数の制限があるため、外勤スタッフが多い企業や、出勤時間が不規則な従業員が多い企業には導入しづらいでしょう。

 

チケット配布

全国の飲食店で利用できる電子カードや食事券を従業員に配布する食事補助です。

 

メリット

提携している有名チェーン店などの飲食店で利用できるので、地域の格差なく平等に食事の福利厚生を提供できます。

残高や使えるお店を従業員自らが検索することもできるので、企業の手間が少ないのもメリットでしょう。

 

デメリット

塩分や糖分、脂分が多いとされる外食を促す結果につながるので、従業員の健康をキープするのは難しくなる可能性があります。

 

現金での支給

福利厚生の食事代として現金で支給することもできます。

 

メリット

現金を受け取るため、従業員は喜ぶでしょう。

デメリット

食事費用として現金を渡しても、現金の場合、別な目的で使われてしまうかもしれません。

また、食事を福利厚生で提供する場合には上限が定められており、それを超えてしまうと給与とみなされ、所得税が加算されてしまいます。

詳しくは後述にある「食事補助の注意点」をチェックしましょう。

 

どの食事補助の提供方法を選ぶべき？

前章で紹介した食事補助の提供方法は、すべての企業に向いているわけではありません。

簡単そうだからという理由などで導入してしまうと、万が一合っていなかった時に、すぐに変更できない可能性があります。

どの方法が自社に合っているか考えた上で、福利厚生として導入するようにしましょう。

 

自社の課題を明確にする

食事補助を導入する前に、自社の課題を明確にすることが大切です。例えば、「栄養が偏っていて、毎日同じものを食べている」「昼食代を節約し、質素な食生活になっている」「デスクで昼食を摂るため、従業員同士のコミュニケーション不足が心配」などです。

また自社の規模や仕事内容によっても、食事補助の有効性は異なります。

・内勤がほとんどの場合
・外出が多い場合
・出張などが多い場合

内勤がほとんどの場合は、社員食堂の導入、設置型の社食サービスやお弁当のデリバリーなどがよいでしょう。外出や出張が多い場合は、チケットサービスの提供が有効です。

このように、自社の従業員の状況を把握し、どのサービスが有効なのかを明確にするといいでしょう。

 

ニーズに合っているかを調査する

さまざまなサービスを十分に検討したからといって、食事の福利厚生を導入したら、そこで食の福利厚生制度の検討を終えてはいけません。

従業員の入れ替わりや時代の流れ、新たなサービスの提供開始などで従業員のニーズが変化するためです。

最近は、ただお腹を満たすだけではなく「栄養価やカロリー塩分量などに配慮した食事をとりたい」と考える健康志向のニーズが高まっています。

また、健康に配慮しながらも節約を目指したいなど、さまざまな意見があるはずです。

ニーズの掘り起こしを行うためにも、定期的なアンケートを実施していくといいでしょう。

食事の福利厚生の充実は、従業員の満足度を上げることにつながり、従業員の定着や優秀な人材獲得にも有利になります。

 

使われやすくする工夫

導入した際には、従業員にとって使いやすい福利厚生になっているかどうかを検討・調査することが重要です。

例えば、福利厚生として利用する場合に、申請が必要で手続きが面倒など、従業員にとって使いにくい制度では利用する従業員も少ないでしょう。

また、上記でも説明したように、企業が導入する際には従業員の働き方によって使われやすいサービスを導入することが必要です。

 

かかるコスト

企業が福利厚生を導入する際に気になるのが、コスト面ではないでしょうか。

かかるコストは、導入するサービスによって異なります。できれば安く抑え、従業員が満足できる食事を提供することがお互いにとってプラスになります。

食事の補助費用で福利厚生費として計上できるのは、1か月あたりの補助額が3,500円以下となります。

また食事代の半分以上を従業員が負担していること、というもう一つの要件を満たさなければなりません。

要件に合った金額のプランを用意していたり、上限の3,500円に合わせたプランサービスもあるので、いくつか比較検討することが必要です。

 

福利厚生で食事補助を導入する流れ

それでは実際に福利厚生で食事補助を導入する流れを見ていきましょう。

 

導入する食事補助を決定する

食事の福利厚生サービスを導入する際、検討する点は2つあります。

 

・自社の課題を明確にする
・従業員のニーズを把握する

 

企業規模により、導入場所や費用などの条件を明確にしてサービスの検討を行うといいでしょう。

サービス内容についても従業員からヒアリングして、明確なニーズを把握しておきます。

 

食事補助の予算を決定する

企業に食事補助を導入すると決めた場合、それを福利厚生として導入するなら、課税対象とならないようにすることがポイントとなります。

福利厚生とすることで、給与所得とは異なり、課税対象にはなりませんので、従業員の税金の負担も抑えられることとなります。

食事補助が福利厚生とされずに課税される例としては、大手企業の一部で導入されている無料で飲食できる社員食堂があります。

こちらのように福利厚生の範囲を外れた食事代は給与所得として計上されます。

所得税と住民税、そして社会保険料にも直接関わってくるものとなりますので、予算を決めるときには福利厚生として収められる範囲内での導入を検討するのがおすすめです。

 

導入前のテストを実施

実際に導入する前に、事前にテストを行うことはとても重要です。

導入前に試食会などを開催して、従業員の好感度の高いものを選ぶことができれば、導入後に利用率の低さや満足度の低さに悩むことも少なくなることでしょう。

 

導入後もアンケートやヒアリングを行い改善する

「どの食事補助の提供方法を選ぶべき？」の章でも触れましたが、従業員のニーズは変化することもあります。

導入後にはアンケートやヒアリングを行い、利用状況や従業員の不満がないかなどを定期的なリサーチが必要です。

テスト段階では見えてこなかったことが導入後に課題として見えてくることもあります。アンケートやヒアリングを活用して、従業員に喜ばれ、利用される福利厚生を目指しましょう。

 

食事補助の注意点

従業員に人気でメリットのある食をサポートしてくれる福利厚生。

しかし、支給方法によっては福利厚生ではなく給与として課税されてしまいます。

そのため食事補助を福利厚生としたい場合には、ルールをしっかりと確認して税金がかからないよう注意が必要です。

では具体例にはどのような点を気をつける必要があるのかをご説明しましょう。

 

食事補助金額の相場は？

食事補助金額の相場を見ていきましょう。導入している企業によってまちまちではありますが、1食あたり「100円から150円程度」が相場と言えるでしょう。

この章で詳しく述べますが、食事補助を福利厚生とするためには従業員1人につき、企業が支払う食事補助は月3,500円以下とすることが必要となっているからです。

限度を超えると給与所得となるので注意が必要です。

 

給与課税対象にならないようにする

導入したものの、福利厚生ではなく給与課税になってしまったのでは意味がないですね。

課税されないためのポイントは、次の3つです。

 

現物支給が基本

まず覚えておいてほしい1つ目のポイントは、「現金」ではなく「現物」を渡すことです。
食事代を現金で渡してしまうと福利厚生ではなく給与の一部となってしまいます。

そのため、必ず現物でやりとりをするようにしてください。

「現物」とは、食事そのものや食事代のチケットも含まれます。

 

従業員の負担額

2つ目は、食事価格の半分以上を食事をする従業員が負担することです。

この従業員の負担の割合を守る必要があります。

 

総額の制限

3つ目は、1か月あたりの総額の制限です。

「食事の価格」と「従業員が負担する金額」の差額を計算し、その1か月あたりの合計金額が税抜き3,500円以下であることが必要です。

つまり、会社が一人の従業員に支払う食に関する福利厚生の金額を1か月で3,500円以下に収めなくてはならないということです。

なお「食事の価格」には、社食の場合には料理を作る際に必要な材料費などが該当し、会社でお弁当を提供する場合には購入金額が該当します。

 

給与課税される例、されない例

では具体的にどのようなケースが当てはまるのか、例えをあげながらご説明します。

 

・課税される例

1か月に食事代が1万円掛かったとします。

その内の4,000円分を従業員が負担していた場合には、「食事価格の半分以上を負担する」という基準に反するため、差額分（今回のケースでいくと6,000円分）が課税の対象となってしまいます。

この場合だと、福利厚生にするためには従業員は5,000円以上を負担しなければなりません。

 

・課税されない例

社食で原価500円の定食を従業員が350円支払って毎日食事をしていた場合で、月の勤務日数が20日間だった場合には、「食事の価格500円」から「従業員が負担する金額350円」を差し引いた「150円」に勤務日数の20日間を掛けると1か月あたりの総額は3000円となり、課税の対象にはなりません。

また深夜残業などの場合に食事を提供する人もおらず、現物を渡せない場合には1食税抜き300円以下であれば福利厚生として課税の対象から除外されます。

 

残業・宿日直の食事補助は非課税

残業または宿直を行うときの食事は、無料で提供しても課税されず全額を福利厚生費とすることができます。

これにはお弁当などの提供もそうですが、近隣のレストランなどで外食した際の食事代も含まれています。

 

現金支給は課税対象

現金を渡すと給与とみなされ、課税対象となりますので注意が必要です。

例えば突発的な会食などで食事代を立て替えなければならない場合には、必ず領収書を会社に提出し清算してもらいましょう。

単に給料に食事代を上乗せして支払われた場合、課税の対象になってしまいます。

 

福利厚生に使える食事補助サービス

食事補助サービスの中でも、管理の手間がかからず、いつでも利用できる設置型サービスはとても便利で利用する企業も増えてきています。

そして、その設置型サービスのひとつである「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、健康志向な野菜・惣菜に特化したサービスです。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の特徴やメリットを3つにまとめてご紹介します。

 

健康志向な野菜・惣菜に特化した「OFFICE DE YASAI」

 

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は野菜やフルーツ、無添加の惣菜などに特化しており、どれを食べても健康的な食事になります。

季節に合わせた豊富なラインナップと手頃な価格が特徴の置き野菜サービス「オフィスでやさい」と、豊富で健康的なラインナップが特徴の冷凍総菜サービス「オフィスでごはん」の2つのサービスがあります。

野菜やフルーツは国産食材、惣菜は無添加と、安心して食べることができます。

オフィスに居ながら、安心・安全な野菜や総菜を手軽に食べることができる便利なサービスですね。

 

設置型だから周囲の店舗状況に左右されない

特定のレストランでしか利用できないサービスだと、オフィスの周囲に該当レストランがあるかどうかや、その店舗の営業時間などで利用率が変わってきますよね。

設置型サービスなら、いつでも好きなときに冷蔵庫から食べたいものを選び、料金を支払えば食べることができます。

従業員は誰でも利用可能なのでとても便利ですね。

「OFFICE DE YASAI」は日本全国にサービスを提供していますが、配達員が直接対応できるエリアは、東京都全域（一部を除く）と、札幌市、横浜市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市、福岡市（一部を除く）となっています。

それ以外の地域については宅配業者での配達となり、北海道・九州・離島は別途料金が発生しますのでご注意ください。

 

従業員の時間とお金の節約につながる

「OFFICE DE YASAI」を福利厚生として導入した場合、従業員の時間とお金の節約につながります。

「OFFICE DE YASAI」は設置型サービスなので、従業員が仕事で忙しくてもオフィス内で食事をすることが可能です。

またコンビニ弁当や外食をするよりも金額を抑えることができるため、従業員のお金の節約にもつながります。

例えば企業でオフィスでやさいプランを導入した際の目安として、以下の費用が毎月かかってきます。

・月々の費用イメージ
　月間お届け個数：150個(約37個/週)
　従業員数目安：1～40名

　月額利用料(10%税込)：53,900円
　商品代金(税込)：15,000円　各商品ごとの料金(一律100円)×お届け個数(150個)
　従業員への販売価格(税込)：15,000円　100円×利用個数(150個)
　企業へのご請求額(税込)：53,900円

お届けする商品や集金金額によってご請求金額は変動します。また、追加オプションプランを付けると、金額は変動します。

福利厚生として食事補助の導入を行う際は、従業員が満足でき、自社の課題にあったプランを選択しましょう。

「OFFICE DE YASAI」は、企業がコストを抑えることができ、従業員にとってはお得な料金で利用できるので、福利厚生の一つとしてぜひ検討してみてください。

 

食事補助の方法を一本化できるメリットも

例えばお菓子やドリンクの設置型サービスと、仕出し弁当を併用していたりしませんか？

「OFFICE DE YASAI」は無添加や国産食材にこだわった健康的なお惣菜やごはんだけでなく、小腹が空いたときにうれしい果物や乳製品のヘルシースナックやスムージーもあります。

食の福利厚生に関して複数社を取り入れていると、運営会社ごとに対応方法もバラバラで管理が大変です。

「OFFICE DE YASAI」は、ヘルシースナックから惣菜まで幅広い選択肢がありますので、これひとつで多くのジャンルに対応できるというメリットがあります。

 

まとめ

福利厚生として人気の高い、食事補助についてご紹介してきました。

「OFFICE DE YASAI」は、食の福利厚生に使える設置型サービスです。
新鮮な野菜や果物、健康志向の惣菜が、オフィスに居ながら24時間いつでも食べられるのはとても便利ですね！

食の福利厚生は、誰もが使える人気の福利厚生です。

従業員の生活を助けるだけでなく、従業員の健康づくりにもつながる「OFFICE DE YASAI」。
食の福利厚生として導入して、従業員の健康づくりを応援してみてはいかがでしょうか。

 

社員の健康改善につながる福利厚生
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