今、オフィスのランチ事情は様変わりしつつあります。

管理栄養士などの専門家が監修した弁当を食べることができるようになったり、いつでも健康的な食事を取ることができる設置型社食が登場したりと、オフィスで食事をすること＝持参した弁当を食べること、といった定説が覆されようとしています。

オフィスにいながらにして、どのようなランチが取れるでしょうか。

オフィスにいるご自分を想像しながら読み進めていってください。

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オフィスの食事風景といえば

「オフィスで手作り弁当を食べる」という場面を思い浮かべる時、新婚の男性社員がオフィスの自席で「愛妻弁当」をほかの社員に冷やかされながら恥ずかしがりながらも幸せそうにほおばる姿を想像するという方…実はそのイメージは前時代的です。

今は、独身男性でも自分で弁当を手作りしてオフィスに持ち込む時代で、そうした人は「弁当男子」と呼ばれています。

健康総合企業・株式会社タニタが展開しているヘルシーなレストラン「タニタ食堂」が全国の 20 歳から69 歳の働く男女 1,000 名に「働く男女のお昼ごはんに関する調査」（2018 年2月実施）をインターネットリサーチで実施し、集計結果を公開しました。

「仕事がある日のランチのとり方」の回答は、週4日以上、弁当を持参する人が約25％を占め、外食や弁当購入、社員食堂の利用を抑えてダントツの1位となりました。

◆仕事がある日のランチの取り方（週4日以上）を比較すると…

①弁当持参 24.5％
②社員食堂 8.2％
③外食 7.5％
④弁当購入 7.2％

この結果をご覧になった方はどう思われるでしょうか。

バブル時代を会社員として過ごしてきた方であれば、外食がかなり少ないと思われるかもしれません。

この調査では、仕事がある日のランチに、いくらくらいかけることが多いかも尋ねており、その結果は「500円」が23.5%で最多、平均額は490円でした。

500円の予算では、なかなか外食に手が届きません。牛丼などは食べられるかもしれませんが、毎日では飽きてしまいますし、ファストフード店などであっても、ボリュームの少ないメニューを選択せざるを得ないでしょう。

最近は消費増税などの影響で外食メニューも軒並み価格がアップしていますので、ワンコイン500円で外食、となると相当厳しい現実が見えてきます。

オフィス勤務ではなく外出の多い営業職の人ならば、顧客とランチをすれば交際費として経費に計上できるかもしれません。

本当につらいのは毎日オフィスにいる内勤の社員です。

お金と時間が制約された中で、充実した食事を取ろうとすれば、オフィスワーカーは自ずと弁当持参になるのでしょう。

とはいえ、朝の忙しい時間にお弁当を作るのは、会社員にとっては大変な負担になるでしょう。

最近は、便利な冷凍食品が充実しており、弁当箱に詰めればOK、というお手軽商品も登場しています。

弁当をオフィスに持参することは、弁当作りの負担軽減策としては優秀ですが、中身が冷凍食品を詰めただけ、などというものだったら栄養面などで心配ですね。

弁当を作りに挫折してしまったら、予算面での制限もありますので、オフィスの自席で食べられるコンビニ弁当を購入するか、カップラーメンなど即席で食べられるものに手を出しがちになるのではないでしょうか。

「お財布に優しい」「健康的な食事」この両立をオフィスで実現できるか考えてみましょう。

健康的な食事を摂るのが難しい要因は？

会社員の懐事情は常に厳しく、前述の通り、仕事のある日のランチ予算は500円ですから、ランチが当たり前に1,000円以上する都内はもちろんのこと、郊外であってもおいしい食事にありつくことはとても難しいです。

さらに健康的な食事を摂ろうとすればなおさらで、牛丼チェーン店などにはサラダや納豆、大根おろしなどの単品も用意されていますが、予算オーバーです。

さらに、企業の昼食時間はおおよそ正午前後ですので、飲食店はオフィスワーカーであふれかえります。

1時間の休憩時間にオフィスから飲食店へ行き、行列に加わって待ち、食事後に支払いをしてまたオフィスに戻ってくるとなると少々不安です。

食事の時間を短くすることが時間通りにオフィスに戻る最善の策となり、ゆっくりと休憩を兼ねた食事ではなく、もはやある意味「戦」となってしまいます。

こうしたこともオフィスに弁当を持参する人が多くなる原因の一つでしょう。

現代人の深刻な栄養不足は業績にも影響？

そんなオフィスの食事事情を背景に、現代のオフィスワーカーが栄養不足になりやすい傾向にあることをご存知でしょうか。

栄養不足といっても、食事で摂取する栄養分に偏りが生じ、ある栄養素は十分だけどある栄養素は不足している、という意味合いです。

食事で摂る栄養バランスに不安を感じることは、現代人なら誰もが心当たりがあるのではないでしょうか。

栄養不足の一因は、オフィスでの食事風景にあると言えます。

人によっては朝食も昼食も、あるいは夜食までと全ての食事をオフィスで食べる、ということもあるかもしれません。

オフィスで手軽に食べられる菓子パン、カップラーメンやおにぎりなどのコンビニ食や、短時間で済ませるファストフードなどに食事が偏ってしまうと、栄養不足のリスクを高めます。

偏った食事はタンパク質・ビタミン・ミネラル・食物繊維などの特定の栄養素が不足している状態を起こし、疲労感、風邪をひきやすい、肩が凝るなどの体調不良の原因となります。

オフィス外の食事も油断はできません。

例えばラーメンやそば、うどん、パスタなど炭水化物中心の食事は、血糖値を乱高下させ、人によっては食後睡魔に襲われる、疲れが取れないなど、オフィスでの仕事のパフォーマンスに直結する不調となることがあります。

忙しくて朝食や昼食などの食事を抜いてしまうことやダイエットによる過度な食事制限が原因で、必要な栄養素が足りない「新型栄養失調」も増えていると言います。

食事による栄養不足を起因とした症状は、疲れや集中力の低下などの目に見えないものでも、徐々に仕事に悪影響を及ぼすでしょう。

社員がオフィス内外で摂る毎日の食事内容は労働生産性に直結するため、長期的には業績悪化のリスクが潜んでいるのです。

健康経営の重要性

オフィスの食事がいかに仕事のパフォーマンスに影響を及ぼすか、イメージできましたでしょうか。

そんな中、食事のみならずトータルで社員の健康管理に関わっていく「健康経営」が注目されています。

「健康経営」とはどのようなもので、なぜ重要なのでしょうか。

健康経営とは？

「健康経営」とは、社員の健康管理を経営課題のひとつとする経営手法で、社員の健康管理をすることが、企業の成長に寄与すると考えるものです。

社員一人ひとりの健康増進が業績アップにつながるという考えのもと、これまで「コスト」と捉えられがちだった社員一人ひとりの福利厚生や健康管理などを、「投資」として捉え、戦略的に実践していきます。

健康経営が注目されるようになった背景には、日本が抱える課題があります。

少子高齢化による労働人口の減少は、避けることができない現実です。

すでに人手不足が生じ長時間労働が常態化しているブラック企業や、過度な業務量から身体を壊してしまう事例など、社会問題にもなっています。

オフィスでのプレッシャーは心身にストレスを与え、メンタル不調から休職する人も増えており、企業にとってのリスクが顕在化してきています。

こうした流れに歯止めをかける必要性や、生産性を高めるためには社員の健康こそが不可欠であるという考えから、健康経営の重要性が高まっているのです。

政府が旗を振る「働き方改革」は、 働く環境の改善を行おうとするもので、健康経営の考えに合致するものでもあります。

健康経営を実践するメリット

健康経営への関心が高まる理由として、企業にとっての具体的なメリットに着目してみましょう。

まず、社員が心身ともに健康であれば、仕事へのモチベーションや業務の効率が上がるため、労働生産性の向上が期待できます。

健康管理で社員の不調を未然に防ぐことができれば、病気による欠勤、休職といった不測の労働力低下の心配もなくなるでしょう。

通院をともなう疾病が減り、企業が負担する医療費が減少することも考えられます。

また、健康経営に対する新たな取り組みや制度は、外部に発信・PRすることで企業イメージの向上につながります。

健康に関する課題に積極的・効率的に取り組むことを推奨する、経済産業省の「健康経営優良法人（ホワイト500）」制度に認定されれば、地域や自治体から融資や優遇を受けられるメリットの他、企業価値がアップし、優秀な人材も集まりやすくなります。

健康にまつわる福利厚生や制度があることは社員に安心感を与えますし、実際に健康増進による満足度が得られれば、離職率の低下にもつながるでしょう。

このように、健康経営を実践することは、業績や企業価値をより高めることとなるのです。

健康経営の実践方法とは？

では、健康経営とは、具体的にどのように実践するのでしょうか。

経済産業省による「企業の健康経営ガイドブック」では、健康経営をはじめるにあたっての取り組み順序を以下のように説明しています。

①経営理念・方針

経営トップが健康経営の意義や重要性を認識し、その理念を社内外にしっかり示すことが重要であり、明文化してメッセージとして発信することが望ましい。

②組織体制づくり

実行力ある組織体制を構築することや、経営トップ及び経営層全体から取り組みの必要性を共有し、従業員の参画・行動変容を促すような全社的な取り組みとすることが必要。

③制度・施策の実行

効果のある効率的な制度・施策にするために、経営陣や関係部署、健康保険組合や従業員などが互いに連携し、課題を整理・検討していくことが重要。

従業員の健康状態を把握することからはじまり、計画（成果目標）を立て、施策を実行。

④取り組みの評価・改善

効果を検証する際は、次の取り組みに生かせるよう、PDCA 【Plan（計画）→Do（実行）→Check（評価）→Action（改善）】が機能する体制を構築し、維持すること。

【引用】経済産業省 商務情報政策局 ヘルスケア産業課【企業の「健康経営」ガイドブック】

ここからも判るように、最も大切なのは健康経営にトップの理念があることです。

その理念・方針に従って、組織一丸となって健康増進に取り組める体制を整えましょう。

健康経営の制度や実行施策は、企業規模やオフィスの環境、社員の特性に合わせて多様に考えることができます。

オフィスでの食事を管理、支援することもそのひとつで、比較的導入のハードルが低くオフィスに取り入れやすいものとして、注目されてきています。

先に示したように、オフィスでの食事が社員の栄養不足を招き、健康状態が悪化するようなことがあれば、健康経営とはかけ離れてしまいます。

オフィスの食事サポートを、健康経営の実践方法として検討してみてはいかがでしょうか。

オフィスでの食事を健康的にする方法とは？

弁当を持参しても、栄養バランスが崩れてしまっていては、健康的な食事とはいえません。

社員に健康で生き生きと働いてもらうことが企業の生産性向上にもつながるといわれていますので、会社でも福利厚生の一環として社員の食事をサポートしたいものですね。

栄養バランスを考えたメニュー選びを促す

糖質制限ダイエットが流行していますので、多くの人が栄養素についてある程度の知識を持ち始めています。

飲料の中にも「食事の糖と油を流す」などとうたっているものがあり、テレビCMなども流れ、コンビニエンスストアなどで商品をよく目にするので、ぼんやりとでも認識している人は多いでしょう。

コンビニエンスストアの近年のヒット商品の中に「サラダチキン」があります。

低カロリーで高タンパク、さらにそのまますぐに食べられる手軽さがヒットしました。

コンビニエンスストアの商品であっても「主食、主菜、副菜」を意識したメニューをそろえることは可能です。

必要なことは、きちんとした食事の知識です。

流行にとらわれず、どんな食事を取れば、自分の体のコンディションを保ち、継続的にパワーを発揮することができるかを社員に考えてもらいたいものです。

ランチ代サポートで健康的な食事を手軽に

オフィスの自席で食べられるコンビニエンスストアの食事であっても、栄養のバランスをとることは可能ではありますが、「体にいい食事を選び取ってもらいたい」と伝えるのは実際には難しいことですね。

会社が社員の食事に口を出すということは、一食500円の予算の懐事情にまで口をはさむということですから、「もっといい食事を取るために賃上げしてほしい」という要求につながっていくかもしれません。

そんな状況にならないように先回りして、昼の食事代を会社がサポートしてあげるということも手段の一つです。

食事代をサポートするのでは、会社にとってロスだと思われがちですが、社員が栄養補給をしたことで健康が増進され、生産性が向上すれば、リターンは投資にたいしてかなり大きくなることでしょう。

ただし、食事代を補助してもいいようなお店がある場合のお話です。

オフィスの周囲に栄養バランスがしっかりした食事を提供できるお店があれば、食事代を補助することで、社員が利用しやすくなるでしょう。

ヘルシー弁当を届けてもらう

会社の周辺に健康的な食事を提供してくれるような飲食店がない、またはオフィスビル群の中にある会社のように職場を離れることすら一苦労、というような場合には、弁当を届けてもらうという手もあります。

栄養面で優れた弁当をオフィスに宅配してもらって、それに食事補助を付けるのです。

最近では、宅配弁当とは言っても、栄養面に特に力を入れているものもあります。

例えば、ヘルシースタンド「スマートミール認証弁当」は、管理栄養士が監修した弁当を届けてくれます。

社員の食事指導のために栄養士を雇わなくても、弁当を頼むことで、自ずと栄養豊富な食事をオフィスにいながらにして見て、味わうことができます。

この弁当は、経済産業省が推し進める認証制度「健康経営優良法人ホワイト500」に取り組む企業へのサポートをうたっており、この弁当をとることで、項目を数点満たすことができ、加点対象となります。

「健康経営優良法人ホワイト500」に認証されると、経産省からのお墨付きを示すマークを使用できるほか、融資制度の利用時に優遇されたり、ある自治体では入札時に加点されたりと、社員の健康面だけではないメリットを受けることができます。

ほかにも、TAVENAL（タベナル）が提供する「Fit Food Biz Lite」の弁当は、医師・管理栄養士が監修し、デスクワークが中心で、運動量の少ないオフィス勤務の人に最適な内容になっています。

オフィスワーカー向けに摂取カロリーは 500kcal台、糖質量は60g 以下、塩分は2g前後に抑えながらも、20〜30品目の食材を使用し満足感は残しつつ、 無添加だしを使って旨味を十分に感じられるような弁当に仕上げています。

ヘルシーメニュー中心の「設置型社食」を導入

食事補助を出してまで利用してほしい店がない場合や、宅配弁当も毎日では飽きてしまう心配を抱えている場合、最近ではオフィスにいながら商品を選ぶ楽しさが味わえる設置型社食も充実してきています。

設置型社食の代表格といえば、オフィスコンビニです。

必要最小限なものをそろえたコンビニエンスストアの小さな棚をオフィスに設置するのです。

電子マネー決済の可能なレジを備え付けているオフィスコンビニもあるので、オフィスにいながらにして、コンビニエンスストアの便利さを感じることができます。

ただし、商品は店舗型のコンビニエンスストアで販売しているものをピックアップしてオフィスコンビニに設置しているので、人によってはカップラーメンや菓子パンなどに手を伸ばす人もいるでしょうから、健康的な食事とは言いがたい状態になることもあり得ます。

手軽に導入するなら「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

オフィスコンビニの利便性を保ちつつ、健康面に配慮した食事を提供できる、というかゆいところに手が届くサービスも続々登場しています。

中でも、導入数が累計10,000拠点以上（2024年2月時点）、サービスの利用率90%以上を誇る設置型社食「OFFICE DE YASAI」をご紹介します。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）で健康的な食事ができる理由

OFFICE DE YASAIは、専任の管理栄養士が、日本全国の多様なヘルシーフードを厳選しています。

産直の野菜で新鮮なサラダを作り、旬のカットフルーツ、オリジナルの飲料、ヘルシースナック、お惣菜まで幅広く取りそろえています。

健康な食事だけでなく、お財布にも優しい

オフィスにいながらにして、健康的な食事ができるのはうれしいですが、それだけではありません。

OFFICE DE YASAIでは、商品代金の一部を企業側が補助する形となっており、1点100円からというリーズナブルな価格設定で利用することができます。健康面だけでなく、お財布にも優しい食事補助となっています。

いつでも手軽に食事が摂れる

オフィスにいながらにして栄養面でも優れた食事が取れるのが設置型社食の魅力です。

どの会社でも人員不足の環境下にあり、そのニーズはますます高まっていくと想像できます。

ランチタイムが始まったからと食事のためにそそくさとオフィスを離れる社員はどのくらいいるでしょう。

お昼休み直前にオフィスの電話が鳴ったらどうしますか？

誰かが電話応対をする必要が出てきてしまうので、休憩時間の制限時間がある中、オフィスワーカー全員そろってランチ、ということはなかなかかないません。

営業担当者に「帰社するまでに営業資料をお願い！」と頼まれたら断れるでしょうか。

そんな忙しいオフィスワーカーでも、OFFICE DE YASAIなら、いつでも食事が取れるので安心です。

オフィスに設置された冷蔵庫から好みの食事を取り出して、電子マネーで決済すればあっという間に購入できます。

オフィスでパソコン作業をしながら片手でさっとつまめるスティック野菜などのメニューもあるので、忙しくて昼の食事を取り損ねた、などということは避けることができます。

もちろん、オフィスで持参した弁当を食したものの、小腹が空いてしまったというような時にも利用することができるので、オフィスで働く人にとっては外出しなくても食事にありつける、という安心感があります。

まとめ

会社員の仕事がある日のランチ代の予算は500円と大変厳しいですが、それでも健康面に配慮された食事を取ることができるサービスがあります。

内容を良く吟味してからオフィスに設置型社食を置き、社員に喜んでもらいましょう。

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