ご家庭でも、いざという時に便利な冷凍弁当。昨今は、オフィスでも注目されています。企業が福利厚生として導入すれば、従業員は昼食だけでなく、繁忙期や外出が難しい時にも活用できて便利です。

とはいえ、従業員の嗜好に合うか、栄養バランスはどうかなど、運用や費用だけでなく検討すべきことは多岐にわたります。最近になって冷凍弁当が支持されている理由も、気になるところです。

そこで今回は、2026年版として福利厚生の食事補助で使える冷凍弁当サービス6選の比較と、おすすめのポイントについて詳しく解説します。

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企業向けの冷凍弁当サービスとは？

そもそも、冷凍弁当とは、調理した主菜や副菜を急速冷凍し、保存や配送を前提に作られた弁当のことです。利用者は電子レンジなどで温めるだけですぐに食事ができ、調理の手間を省けます。

これまで、一人暮らしの高齢者向けの食事支援や、共働き家庭向けの宅配サービスとして広く普及してきました。昨今は、個人向けの宅配だけでなく、福利厚生の食事補助として導入できる企業向けのサービスも増えています。

個人向けの冷凍弁当は、主にダイエットや糖質制限などのメニュー特化型が多く、従業員の自宅に宅配されるサービスが一般的です。一方、法人向けの冷凍弁当は、企業が契約してオフィスに一括納品されます。

また、栄養設計や管理栄養士監修のメニューもあり、「健康経営」の一環として取り組みやすいのも、企業向け冷凍弁当サービスの特徴です。福利厚生で食事補助として提供する場合は、法人向けのサービスを導入すると管理しやすいでしょう。

冷凍弁当サービスおすすめ6選比較

この章では、冷凍弁当サービスのおすすめ6選を比較します。これから福利厚生の食事補助として導入を検討されている企業は、ぜひ参考にしてください。

office nosh

office noshは、管理栄養士の監修による糖質制限メニュー中心の冷凍弁当サービスです。健康志向の意識が高い若手の従業員に人気で、特にIT企業やスタートアップ企業の多くでニーズがあります。

栄養バランスに優れたメインディッシュのほか、パンやデザートなどのメニューも豊富で、飽きないよう工夫されているのも特徴です。企業向けには冷凍庫設置型や定期配送型のプランもあるため、管理しやすいでしょう。

初回利用は1,500円OFFで、1商品は最安462円（税込499円）で購入できます。買えば買うほど割引になるサービスですが、最低導入数の確認が必要です。また、低糖質設計のため、ボリュームや満足感を重視する従業員は物足りないと感じる可能性があります。

オフィスde三ツ星

株式会社イングリウッドの運営するオフィスde三ツ星は、2023年4月より法人向けの冷凍弁当サービスを開始しました。帰宅してわずか5分で「おいしさ・栄養・時短」の黄金バランスにこだわったシェフの味を楽しめるのが特徴です。

冷凍弁当といえど、高級感のあるラインナップが取りそろえられており、経営層や来客対応の昼食としても活用しやすいでしょう。

既に累計販売食数は3,000万食を突破し、和洋中に加え、エスニックや韓国料理などジャンルも幅広く、メニューもバラエティに富んでいます。

タベレル

タベレルは、タベレル株式会社の運用する企業特化型の冷凍弁当サービスです。オフィスに専用の冷凍庫を設置すれば、従業員はいつでも電子レンジで冷凍弁当を温めて食事ができます。

食事補助の福利厚生と組み合わせやすいWebアプリのキャッシュレス決済にも対応しているため、企業担当者の運用負担を軽減できるでしょう。

全国のご当地の味や従業員の嗜好によってラインナップを定期的に変更でき、手軽に本格的な味を楽しめます。

ただし、オフィス内に冷凍庫設置用のスペースが必要です。従業員の利用率が低ければ、費用対効果も下がります。導入する際は、社内周知を工夫しましょう。

筋肉食堂Office

筋肉食堂Officeは、高タンパク・低脂質のメニューが豊富で、トレーニング志向の従業員に喜ばれる冷凍弁当サービスです。健康経営の一環として福利厚生の食事補助として導入したい企業や、若年層の男性従業員が多くフィットネス支援を優先したい企業に適しています。

離島を含め全国エリア対応のため、拠点が複数ある企業も導入しやすいサービスです。ちなみに、メニューはすべてレストランシェフが調理し、管理栄養士が監修しています。

良質のタンパク質を摂取できることからプロアスリートの御用達でもある一方、メニューの傾向がやや特化しており、全従業員向けの福利厚生としては好みが分かれるでしょう。

SEVENFOODS OFFICE

SEVENFOODS OFFICEは、株式会社国産が生活グループの一事業として展開している冷凍弁当中心の設置型社食サービスです。

本サービスは、熊本県の養豚場が国産食材の消費を活性化するためにスタートしました。完全国産の食材に加え、保存料不使用や高タンパク・低糖質にこだわったメニューを豊富に取りそろえています。

導入費は無料で、従業員は概ね0〜550円程度で食事ができるのも特徴です。また、冷凍弁当のほか、冷蔵・常温用のラインナップもあり、同名のスマートフォン・アプリでは、食事以外の優待サービスも提供しています。

配送エリアや最低注文数の確認と保管用冷凍庫の設置が必要です。健康志向とコストバランスを兼ね備えているため、企業が福利厚生の食事補助として導入しやすいサービスといえるでしょう。

オフィスで野菜

オフィスで野菜は、株式会社KOMPEITOの提供する食事補助の福利厚生サービスです。プランは2種類で、軽食中心の「オフィスでやさい」と冷凍弁当や惣菜がメインの「オフィスでごはん」があります。

いずれも国産食材や無添加にこだわり、管理栄養士が監修しているのも特徴で、ボリュームのある「オフィスでごはん」は、肉体的な負担の大きい病院やクリニック・介護施設・保育園・学校で働く従業員も満足感を味わえるでしょう。

オフィス内に専用の冷蔵・冷凍庫を設置するだけで、従業員は24時間いつでも食事ができ、惣菜単品は1個100円から食べられる手軽さも好評です。実際、導入実績は累計20,000拠点以上（2025年7月時点）、継続率は99％を誇っています。

 現在は、「オフィスでごはん」のプランで冷凍弁当や惣菜を提供中ですが、今後はメニューを拡大する予定です。送料無料の試食セットや2ヶ月間の無料トライアルなども実施していますので、導入を検討中の企業はぜひ活用してください。

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冷凍弁当を福利厚生で導入するメリット・デメリット

この章では、冷凍弁当を食事補助の福利厚生として導入するメリットとデメリットについて説明します。検討の際は、ぜひ参考にしてください。

メリット

 冷凍弁当を食事補助の福利厚生として導入するメリットは、大きく分けて5つあります。

1．いつでも使える冷凍ならではの使いやすさがある
2．高タンパク・低糖質・管理栄養士監修など健康的なメニューが多い
3．社食用の厨房や調理スタッフが不要で導入しやすい
4．冷凍保存だから日替わり弁当より食品ロスを抑えやすい
5．若年層を中心に求職者や定着率のアピールにつながる

このほか、個別配送型の冷凍弁当サービスの場合は、リモートワークの従業員にも対応できます。また、税務処理が比較的シンプルなので、食事補助の福利厚生として処理しやすいのもメリットのひとつです。

健康経営の一環として活用できるだけでなく、定着率の向上など、少子高齢化対策にもなるため、冷凍弁当サービスを導入するメリットは大きいでしょう。

デメリット

 冷凍弁当を食事補助の福利厚生として導入するデメリットは、主に3つです。

1．サービス内容によっては設置スペースや初期費用がかかる
2．糖質制限や高タンパクなど特化型の冷凍弁当は好みが分かれる
3．利用率によって費用対効果が左右される

企業側が補充や発注管理を担う場合は、従業員数が多ければ、それなりに在庫管理に手間もかかります。また、シニア層や「作りたて志向」の強い従業員は、冷凍弁当に抵抗感を覚えるかもしれません。

導入する際は、設置スペースを抑えられるプランやメニューの多さなど、自社従業員の志向や運営体制に合った冷凍弁当サービスを検討しましょう。

失敗しない冷凍弁当サービスの選び方

本章では、失敗しない冷凍弁当サービスの3つの選び方を具体的に説明します。

料金体系と設備内容

まず、料金体系と設備内容を把握しましょう。同じ冷凍弁当サービスでも、初期費用のかかるものや1個あたりの料金がリーズナブルなものまで、さまざまです。

たとえ初期費用がかかっても、食事補助の福利厚生として継続的に活用したい場合は、1個あたりの料金が安価なほうが、長い目で見れば費用対効果が大きくなります。冷凍弁当1個あたりの料金だけでなく、各サービスの全体的な料金体系の確認が重要です。

コロナ禍以降はキャッシュレス推奨の動きもあり、利用料金の支払方法も確認しておきたいところです。また、冷凍庫の貸し出しがない冷凍弁当サービスを導入する場合は、自社で用意しなければなりません。箸やカトラリーなどの設備が充実しているかどうかも、比較検討しておきましょう。

ラインナップと継続性

次に、ラインナップと継続性も重要なポイントのひとつです。自社従業員のニーズとうまく合致しているかどうか、メニューの入れ替えなど、従業員が飽きずに続けられるかどうかも検討しなければなりません。

一般的に、冷凍弁当サービスは、あらかじめトレイに分配されているタイプと従業員の好みに合わせてセレクトできるタイプがあります。

自分で組み合わせる手間を省けて楽だと思う従業員が多いのか、嗜好やその日の体調・気分に合わせてカスタマイズしたいというニーズのほうが高いのかも見定める必要があるでしょう。

福利厚生として食事補助を継続する場合は、多くの従業員が利用しなければ意味がありません。アンケートなどを実施し、自社の傾向を事前に把握しておきましょう。

運用とサポート体制

冷凍弁当サービスを選ぶ際は、運用とサポート体制についても確認しましょう。注文個数の確認や在庫の管理、冷凍弁当の補充などを企業側が担う場合は、規模が大きければ、担当者の負担も大きくなります。

だからこそ、発注や在庫管理をどこまで業者がサポートしてくれるのか、事前に確認しておくことが重要です。定期配送の流れや実際に利用した人数などの管理画面の共有、冷凍弁当や付随品の補充対応があれば、担当者も本来の業務と両立しやすくなります。

なかには、食事以外の優待特典を付与する冷凍弁当サービスもあるようです。企業規模や担当者の負担も考慮に入れながら、自社に適切なものを選びましょう。

冷凍弁当サービスの基本的な導入の流れは？

冷凍弁当サービスの基本的な導入の流れは、次の通りです。

手続きの流れ	注意点
1．情報収集・比較検討	・1食あたりの料金、最低ロット、契約期間を確認する ・配送エリアや納品頻度が自社の拠点数に対応できるかを確認する ・福利厚生の食事補助として企業と従業員の負担割合を検討する ・ラインナップやメニューの入れ替えなどサービスの特徴を把握する
2．社内ニーズの確認	・自社従業員の年齢層や男女比、勤務形態を踏まえて検討する ・糖質制限や高タンパクなどの特化型が適切かどうかを判断する ・アンケートなどを実施して導入後のミスマッチを回避する
3．試食・打合せ	・試食で味付けやボリュームなどを実際に体験してみる ・冷凍庫の設置場所や電源の確保をしておく ・事前に冷凍弁当の補充や発注の流れを業者に共有してもらう
4．契約・条件確認	・契約期間や解約条件、違約金の有無を確認する ・追加発注や数量変更のルールを把握しておく ・福利厚生費の処理や課税対応を理解する
5．設置・社内周知	・利用方法や価格、支払方法を全従業員に共有する ・開始時期や利用の流れを周知する ・健康経営・食事補助など導入目的を明らかにする
6．運用開始・利用状況の確認	・利用率を定期的に確認し、必要に応じて数量を調整する ・健康経営の一環の場合は、メニューの偏りや栄養バランスを確認する ・従業員の利用状況に応じてサービスを改善する

冷凍弁当サービスは、食事補助として導入しやすい反面、流れに沿って自社の福利厚生制度として適切かどうかの十分な検討が重要です。上記の流れから逆算し、スケジュールを調整して無理なく準備を進めましょう。

まとめ

オフィスで活用しやすい冷凍弁当を食事補助の福利厚生として導入する場合は、自社のニーズに合致したサービスを選ぶことが重要です。また、費用対効果はもちろん、従業員の嗜好やメニューの栄養バランス、運用体制などについても十分に考慮する必要があります。

今回紹介した冷凍弁当サービス6選を参考に、自社に適した福利厚生の食事補助を検討し、労働生産性や仕事のパフォーマンスの質を高めていきましょう。

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