社会人になって働き始めると、「あれ？こんなはずじゃなかった…」と思ってしまうことがありませんか。

朝の通勤ラッシュに揉まれながら会社へ到着して、約8時間の勤務をして帰宅すると毎日クタクタ…。

1度就職をしたらできれば長く働き続けたいと思っていたのに、もしも今勤めている会社が働きやすい会社でなかったら、ずっと働き続けることはとても大変です。

仕事の充実感を味わうことなく、日々の仕事をこなしているだけになってしまいます。

では、働きやすい企業とはどのような企業なのでしょうか。企業が社員に求められている働きやすい環境について、ランキングを紹介しながら考察していきます。

 

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働きやすい企業とは

働きやすい職場や企業であれば、仕事でどんなに疲れても「また明日も頑張ろう。」と思えるはず。

少子化の影響で働き手の不足が騒がれている中で、働き手は働きやすさを求めています。

それでは、働きやすいのはどんな企業なのでしょうか。具体的にご紹介します。

 

「働きやすい」とは？

働きやすい企業について考えるために、働きやすい企業の特徴を6つ見ていきます。

 

・社員の定着率が高い

社員の定着率が高い企業、つまり簡単にいうと、社員が辞めない企業です。

働きやすい環境づくりが実現できており、それが広く社員に行き渡っていれば、自然と定着率は高まります。

定着率が高いということは、離職による仕事の穴埋めや、新しいメンバーが頻繁に入って教育に追われる、といったイレギュラーな事象は少なくなります。

信頼できるメンバーと長く働き続けることができれば、人間関係の悩みも少なくなり、仕事に集中できる環境が生まれます。その結果、定着率の高さが維持されるという、良いサイクルが回り続けています。

 

・残業や長時間労働の削減

今や就活生や転職希望者にとって、残業や長時間労働が少なく働きやすい職場環境の存在は就職先を選ぶ際の重要なポイントであり、ランキング上位の常連です。

実際に、働きやすい職場環境があるとしてランキングの上位に挙がってくる企業の多くは、不要な会議の削減や業務フローの見直し、作業の効率化などに積極的に取り組んでいます。

残業や長時間労働の削減に積極的に取り組み、求職者たちから選ばれる存在となることで、働きやすい企業ランキングへの上位入りにつながるとも言えるでしょう。

 

・有給休暇の取得率が高い

政府が目指す有給休暇の取得率は70％なのをご存知でしょうか。厚生労働省の調査によると、実際の取得率は51.1%と、目標にはまだ遠い状態です。

有給休暇を使う理由は様々ですが、例えば「立て込んでいた仕事がやっと落ち着いたから、リフレッシュ休暇を取りたい。」と希望を出した時に、すぐに受理されて有給休暇が取りやすい環境と、反対になかなか受理されず有給休暇を取りにくい環境、どちらが働きやすいでしょうか。答えは、後者になりますよね。

有給取得は社員の権利なので、有給を取れる環境を作れない企業は働きやすい環境とは言えません。

したがって、有給を取得しやすいことは、働きやすい環境に繋がります。

 

・人間関係が良好

働きやすい企業としてランキング上位に入るような企業では、職場の人間関係も良好な場合が多く、和気あいあいとして活気に満ちた職場の雰囲気は社員だけでなく求職者にとっても魅力的に映ります。

人間関係が悪いとコミュニケーションに支障が出て、結果的に非効率な仕事を生む可能性がありますし、社員のモチベーションが上がりにくく生産性が落ちることも懸念されます。

働きやすい環境があるとしてランキング入りする企業には、人間関係が良好で、意思疎通がしやすい職場環境があるのではないでしょうか。

 

・福利厚生が整備されている

働きやすさを考える上で、意外と見過ごせないのが充実した福利厚生の存在です。

社員の生活の質を向上させ、仕事に対するモチベーションの向上やさらなる成長が期待できる福利厚生の充実は、就活生が就職先を選ぶ際に重視する条件のランキングでも常に上位をキープしています。

福利厚生に関して、働きやすい企業ランキングの上位に入るような企業を見てみると、住宅補助や通勤手当などの定番の福利厚生に加えて、独自の福利厚生を整備しているところが多数あることがわかります。

その内容は、法定以上の育児休業・介護休業の制度整備や在宅勤務制度の充実、資格取得や自己啓発の費用補助、24時間利用可能な社員食堂の設置など様々です。

働きやすさを測るポイントとしてランキングでも上位に位置する福利厚生の充実は、働きやすい環境を生み出すことにつながります。

福利厚生によって、安心感を持ちつつ高いモチベーションを保って働き続けることが可能な職場環境が出来上がれば、働きやすい企業ランキングの上位入りも夢ではなくなるでしょう。

 

・女性の復帰率が高くサポート体制が万全

政府が一億総活躍社会を推進していく中で、女性の活躍は欠かすことができません。

家事や育児、介護などの問題で働けなかったり、働きたくても企業側の積極的な採用がなかったりなどの社会状況により、昔はなかなか女性が働きやすい環境はありませんでした。

例えば、「育休が終わって職場へ復帰したいけれど、出産前のような8時間勤務や残業をするのは子どもが小さいから難しい。」と悩んでいる女性に対して、時短制度や週2日くらいの在宅勤務を提供することができれば、女性にとっても働きやすい環境になります。

子どもが小さいうちは、どうしても病気や怪我が多いものです。

急な欠勤や在宅勤務などをしっかりサポートできる環境があれば、女性が働きやすい環境といえます。

 

働きやすい企業ランキング

働く人が「この会社で働きたい。」と思うことをランキングにするのは、人によって感じ方が違うためとても難しいです。そこを数字で表してランキングにしたものがあります。

それが勤務先としての企業の魅力度を示した「エンプロイヤーブランド」を使ったランキングです。日本ではまだあまり周知されていない調査ランキングです。

下記の10の指標を元に、日本国内245社のエンプロイヤーブランドを調査してランキング化しました。回答者は日本国内の任意に選出された18歳～65歳の男女です。

 

企業の魅力度を測る10の指標

1.ワークライフバランスが実現しやすい
2.キャリアアップの機会がある
3.革新的な技術を活用している
4.興味深い仕事がある
5.職場環境が快適である
6.社会的評価が高い
7.給与水準が高く、福利厚生が充実している
8.環境や社会に配慮している（CSR）
9.長期にわたる安定した雇用機会がある
10.財務体質が健全である

2019年の総合ランキングは、1位サントリーホールディングス、2位味の素、3位トヨタ自動車、4位ソニー、5位パナソニック、6位楽天、7位キリンホールディングス、8位日清食品ホールディングス、9位花王、10位アサヒグループホールディングスです。

引用元：ランスタッド

 

上記のランキングを見ると、ランキング入りした働きやすい企業はほとんどが誰でもよく知っている大企業です。

ランキング入りにはどんな理由があるのでしょうか。

また働きやすさはランキングとどのように関係するのでしょうか。

総合上位ランキング3位までの会社の、ランキングに選ばれた理由について見てみましょう。

 

上位に選ばれた企業、その理由は？

まず、働きやすい企業ランキング第1位に選ばれたサントリーホールディングスを見てみます。

10の指標ランキングのうち、「革新的な技術を活用している」以外は、全てトップ10にランキングされています。

ランキングのなかでも、「環境に配慮している」「職場環境が快適である」「興味深い仕事がある」の3つの指標でランキング1位でした。

働きやすい企業ランキング第2位は、味の素です。

今年110周年と歴史のある味の素は、「ワークライフバランスが実現されやすい」「職場環境が快適である」など6つの指標でランキングのトップ10に入っています。

さらに味の素のランキングは、トップ5に入っているランキングの指標が4つもあり、安定したランキングとなっています。

働きやすい企業ランキング第3位は、トヨタ自動車です。「キャリアアップの機会がある」「給与と福利厚生が充実している」などの6つの指標でランキング1位になっています。

 

上位3つの企業で共通してランキングされている項目は、「ワークライフバランスが実現されやすい」「長期にわたる安定した雇用機会がある」「財務体質が健全である」です。

この3つのランキング指標は、会社を経営していくなかで基盤となる部分となります。会社経営がしっかりできてこそ雇用の安定に繋がります。

その上で、社員の仕事とプライベートの充実が実現されていることが、上位ランキングに選ばれた理由となるのではないでしょうか。

 

いま職場に求められているもの

それでは、働きやすい企業ランキングから見る、今働きやすい職場に求められているものは何なのでしょうか。

注目すべきは、指標ランキングの項目にある「給与水準が高く、福利厚生が充実している」が鍵を握っていると思われます。

会社経営がしっかりしている企業が上位にランキングされていましたが、経営がしっかりしている会社ならば、給与の水準や福利厚生に社員が満足できる環境を作ることが可能になります。

働くなら少しでもいい給与をもらって、さらにプライベートの充実をはかりたいと思う方は多いでしょう。

しかしながら、高い給与をもらうにはそれなりに見合った労働が必要となるため、「時間外労働やサービス残業がたくさんあるブラック企業なのでは？」と不安になってしまいます。

職場環境をより良くして働きやすくするために、ランキング上位の企業のように福利厚生の充実が求められています。

 

厚労省による働きやすい企業認定制度とは？

働きやすい企業としてランキング入りしたと言っても、働きやすさは個人の価値観にもよるため客観的な評価をしづらく、対外的なアピールが難しいとも言えます。

そこで、働きやすい職場環境を測る目安の一つとして注目されているのが、厚労省による安全衛生優良企業の認定制度です。

安全衛生優良企業として厚労省から認定されると、社内外に対して「働きやすいクリーンな職場」であるとアピールすることが可能となります。

この制度について詳しく見てきましょう。

 

安全衛生優良企業認定　ホワイトマーク

働く人の安全や健康確保のため積極的に対策を行っていて、高いレベルの安全衛生を維持・改善するべく取り組んでいる企業を「安全衛生優良企業」として認定するこの制度は、通称「ホワイトマーク」とも呼ばれ、働きやすい企業ランキングの常連であるトヨタ自動車なども認定を受けています。

認定されると、厚労省から働きやすい環境の整えられた企業として公表されるとともに、ホームページや求人広告、商品への認定マークの利用が認められます。

長時間労働などが常態化するブラックな働き方に対して、求職者だけでなく世間からも厳しい目が向けられる中、国からホワイトマークというお墨付きを得ることができれば、働きやすい企業として広く認知されることにつながります。

 

認定によるメリット

ホワイトマーク認定によるメリットは、何と言っても働きやすい企業として広く認知される点にあります。

まず、ホワイトマークに認定されるとテレビや新聞等で取り上げられる機会が増え、自然と認知度が高まることが期待できます。

働きやすい職場環境があるというイメージが定着することで、消費者や取引先などから好意的に受け入れられるでしょうし、人材採用の際には、ホワイトマークの認定を受けていることで就職希望者の注目を集めやすくなり、就職先人気ランキングにも入る可能性が出てくるでしょう。

人材確保以外にも、ホワイトマークの認定によって受けられる恩恵は多々あります。

例えば、公共事業の入札を行う場合、ホワイトマークに認定されている企業を加点するよう厚労省から通達が出されているため同業他社より優位に立てますし、各省庁が実施する助成金や、自治体や金融機関による様々な優遇措置を受けられるようになるなどのメリットもあります。

働きやすい企業ランキングへの上位入りの期待や優秀な人材の確保、企業イメージの向上による業績アップなど、ホワイトマークの認定を受けることで様々なメリットを得られるのです。

 

認定されるための条件とは？

ホワイトマークの認定を受けるためには約80項目の認定基準を満たす必要があり、それを証明する書類を用意して申請した上で、基準を満たしていると判断されれば認定を受けることができます。

認定のための基準は、すべての項目をクリアする必要がある「必要項目」と、一定の割合をクリアする必要がある「評価項目」とに分かれます。

「必要項目」とは、安全衛生活動を推進するための取組み状況、健康管理の取組み状況、メンタルヘルス対策、過重労働防止対策、受動喫煙防止対策の5項目です。

「評価項目」とは、安全でリスクの少ない職場環境の整備に関する取組み状況についての項目で、それぞれの項目別に取組み評価点が設けられており、認定基準以上の点数を取る必要があります。

いずれの項目においても、過去3年間の取組み状況と現状、そして将来的な取組みについて評価を受けるもので、働きやすい企業としてランキング入りするような企業にとってもその基準はとてもシビアです。

認定へのハードルは高いですが、それだけ厳しい基準をクリアした実績を持つことで信頼感はより一層高まるといえます。

 

充実した福利厚生で働きやすさUPを狙う

福利厚生が充実していることは、働きやすさとどのような関係があるのでしょうか。

今、健康経営の必要性叫ばれ、推進されている中で、福利厚生の充実は欠かせないものになっています。

健康経営とは、簡単にいうと社員の健康を企業が守ることによって、企業の業績を上げるという経営方針です。

特に健康経営に関する福利厚生としては、社員に健康的な食事をとってもらうための社員食堂やゆっくり休息をとることができる保養所、健康的なからだを作るためのスポーツジム優待などがあります。

企業としては、福利厚生を充実させて人材確保に取り組み、働きやすい環境を作っていく必要があります。

 

特に人気なのは「住宅」や「食」に関する福利厚生

福利厚生で人気が集中しやすいのは、金額が大きく生活に関係している「住宅」に関するもので、住宅補助や家賃補助になります。

例えば、新卒で企業に入社した社員が一人暮らしを始めた場合、給料が低くても、家賃補助があることで生活が安定します。

次に人気なのは、「食」に関するものです。

具体的には、ランチ補助や社員食堂などがあげられます。

働く場所に社員食堂があれば、バランスの良い食事を安く食べることができ、元気に仕事に取り組むことができます。

社員食堂がなくてもランチ代の補助があれば、「今日のランチはちょっと良いものを食べよう」や「いつも簡単に済ませていたランチを、しっかり食べるようにしよう」と考える社員がでてくるかもしれません。

いつものランチに対する満足度が上がったり、食事を抜いていた社員がしっかりと昼食をとることで、社員の健康づくりや仕事の生産性アップに繋がるでしょう。

 

誰もが活用しやすい福利厚生とは？

誰もが活用しやすい福利厚生は、やはり「食」に関するものではないでしょうか。

一日の労働の中で、一定時間の休憩を取ることは法律で定められています。

休憩時間はお昼の時間帯にとるケースが多く、ほとんどの社員がその時間にランチをします。

ランチは、節約のためにお弁当を持ってきたり、時間がないのでコンビニで買ってきたり、美味しいものが食べたくて近くのお店に食べに行ったりするでしょう。

そんな時に、会社内もしくはすぐ近くにあって気軽に立ち寄ることができる社員食堂や、毎日美味しいものを値段を気にせず食べることができるランチ代補助などの食に関する福利厚生があれば、誰でも気軽に活用することができるのではないでしょうか。

 

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」で働きやすい環境づくりを

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、オフィスで社員食堂のような雰囲気が作れる、置き型のデリバリーサービスになります。

単に食事が摂れるだけでなく、社員同士のコミュニケーションのきっかけとなる福利厚生の1つです。

OFFICE DE YASAIは、新鮮な野菜や季節の旬のフルーツをいつでもすぐに食べることができます。

「この野菜って、春が旬だったんだね。」「そろそろいちごが美味しい季節かな。」など、オフィスにいながら季節感を味わうことができます。

また、健康的な食事により、健康経営に繋がるサポートをすることができます。

 

満足度・利用率が示す信頼の高さ

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、社員の利用率90%という数値から、高い満足度であることがわかります。

高い利用率を出せるということは、福利厚生として効果があり、信頼できるといえるのではないでしょうか。

 

働きやすい職場環境づくりにつながる

社員食堂を導入しようとしたら、場所代や設備代などで初期投資がかなり高額となってしまいますよね。

OFFICE DE YASAIなら、導入に高い費用がかかりません。

2つのプランから、各企業に適したものを選択することができます。

 

・オフィスでやさいプラン

企業側の月の負担額は49,000円から。週1回以上の配達があり、お手頃サイズの小分けになった野菜やフルーツなどが、オフィスでいつでも食べられるプランです。

 

・オフィスでごはんプラン

企業側の月の負担額は25,200円から。月1回の配達があり健康的なお惣菜などを冷凍にしてストックしてくれるので、その場で温めて美味しく食べることができるプランです。

OFFICE DE YASAIを導入すると、野菜やフルーツが手軽に食べられ、自然と健康に気をつけることができるようになります。オフィスで健康に関する話題が上がると、仕事以外の話もできてコミュニケーションが活性化します。

結果、社員同士の仲も深まり、働きやすさに繋がります。

 

まとめ

働きやすい企業ランキングからいま求められている職場環境は、福利厚生の充実にあります。

中でも食に関する福利厚生は、誰でも気軽に活用しやすく、満足度も高いです。

今回ご紹介したOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、手軽に始めることができ、社員の利用率も高く、社員の健康を気遣った福利厚生になります。

働きやすい企業を目指すにあたり、福利厚生の導入にお困りでしたら、ぜひ一度導入を考えてみてはいかがでしょうか？

 

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