社食(社員食堂)
【宅配型社食サービス】手軽な食事が楽しめる”食事の福利厚生”
現代の日本では、少子高齢化に伴い、仕事や企業に対して求められるものが多様化しています。 社会の変化によって、人々の価値観も徐々に変化し、仕事よりも家族との時間や …
みなさんの会社には社食がありますか?
社食という言葉を聞くと、会社の中にキッチンが付いた食堂があり、キッチンでは調理スタッフがご飯を作っている風景が思い浮かびますね。
社員はそれぞれ好きなものを注文して自由に席につき食事をするというスタイルをイメージすると思います。
社員数の多い大手企業が導入しているケースが多いでしょう。
社食は企業が自社で人員などを手配していることもありますが、多くの場合は外部に委託されています。
会社の福利厚生のひとつとして社員に提供されていますが、社食はかつては単なる社員の交流の場となっていました。
しかし最近では、企業ブランディングのひとつとなってきています。
例えばタニタ食堂でお馴染みの株式会社タニタでは、企業コンセプトをそのまま反映した健康的な社食が提供されており、カロリー計算やカウンセリングサービスなどが行われ社員の健康管理を行っています。
また発展途上国へのサポートを行うJICAでは、世界各国の郷土料理を提供する他、イベント時にはその内容に合わせた料理も提供しています。
このように企業のカラーを反映することで、より企業コンセプトに共感した社員を獲得するための打ち手とする場合や、社員満足度をあげるための手法となっているのです。
しかし、場所を確保しオリジナルメニューを考案するには膨大なコストが掛かってしまいます。
そのため社食はコストが高く簡単には導入できないという問題があるのです。
【1品100円〜】継続率99.2%の福利厚生
置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』
目次
自分が勤める会社にあると嬉しい福利厚生を考えた時、「社食」が一番に思い浮かぶという人も多いのではないでしょうか。
社食は健康に気を遣った食事を社内で手軽にとることができるため、従業員にとっては嬉しい福利厚生です。
しかし、実は企業側にもニーズが高いのです。
それは、従業員の健康管理や健康増進に繋がり、社内でのコミュニケーションの活性化が期待できるからです。
株式会社ネオマーケティングは、2015年に、社員食堂がある企業で働く全国の20歳〜49歳の男女を対象に「社員食堂に関する調査」を行いました。
その結果を下記に抜粋してご紹介します。
・一週間のうちの、社員食堂の利用頻度
男性で一番多かったのは38%の方が答えた「週に5日以上」、女性で一番多かったのは30.7%の方が答えた「利用しない」でした。
女性は節約意識が高かったり、健康面を考えてお弁当を持参している人が多いため、社食を利用しないのかもしれません。
・現在の社員食堂の満足度
全体の55.1%が「満足」と答えています。
しかし、年代が上がるにつれて満足度が下がっている傾向があります。
社食が比較的に若い社員向けのボリュームのあるメニューなのかもしれません。
・社員食堂を利用する理由
多いものから、「値段が安いから」が67%、「外で食べるのが面倒だから」が33.0%、「外に買いに行くのが面倒だから」が31.6%でした。
従業員が社員食堂に一番求めるのは安さ・コストなのですね。
労働政策研究・研修機構は、2017年に「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」を行っています。
回答した2,809社の企業のうち、社員食堂を福利厚生施策として導入している企業は24%でした。
従業員にはとても人気ですが、社員食堂を導入している企業はまだまだ少ないようです。
大手企業では既に社食を導入しているところが多く、レストランやカフェのような作りのものが多く、かなりのコストをかけています。
中小企業やベンチャー企業ですと、なかなかそこまでのコストをかけることはできません。
このコスト面が、なかなか社食の導入に踏み切れない原因になっているのです。
社員食堂を導入することで、従業員よりも企業側の方がメリットが多い可能性があります。
導入を検討する理由として、具体的にどういった理由があるのでしょうか。
・社員の満足度が上がる
社食は、外で食事をするよりもメニュー単価が安くお金の節約になる、安いだけでなく美味しいごはんを食べられるなど、コストパフォーマンスが良いです。
社食は設置を希望する社員が多く、満足度を上げる大きな施策の1つとなります。
・コミュニケーションの活性化につながる
社員が一緒に食事をとる機会が増えるため、コミュニケーションの活性化に繋がります。
お昼の休憩中であれば、仕事中にはしにくいプライベートの話も気軽にすることができます。
社員同士のコミュニケーションが増えることで、仕事での信頼関係も築けるでしょう。
・社員の健康増進への効果
近年は社員の健康増進の目的で、健康に配慮したメニューを取り入れる企業が増えてきました。
そういった社食を利用することで、普段は健康意識が低い社員も栄養バランスのよい食事を摂ることができます。
社員の健康を維持することで、体調不良による生産性の低下や離職を予防する効果も見込めるでしょう。
・ブランディング
内装やテーマを凝ったものにすれば、企業のPRにも繋がります。
また、福利厚生への意識の高さもブランディングに繋がるでしょう。
先ほど紹介した株式会社ネオマーケティングの調査で、社食を利用する理由に「値段の安さ」「外食の面倒さ」が多いとご紹介しました。
週5日の出勤の中で、昼食を社食にするか外のお店で食べるかでは、金額に大きな差が出ます。
毎日の業務が忙しく余裕がない方は、昼食をより手軽に済ませられることを重要視しているように思えます。
そうでなくても、会社の休憩時間は時間が限られているので、社内ですぐに食事ができるのは有り難いですよね。
会社の中で、きちんとした食事を安く手軽にできる社食を、社員が利用したいと思うのには納得です。
・従業員が健康に考慮された食事を安く食べられる
・従業員の満足度がアップする
・社員同士のコミュニケーションの活性化につながる
・従業員の健康増進につながり、健康意識を高められる
・新しい人材の誘致やブランディングにも繋がる
このように、社食を導入することは、従業員だけでなく、企業側にも多くのメリットがあります。
コスト面での懸念があるかと思いますが、このようなメリットを考えると導入を検討してみると良いでしょう。
では導入したいけれどもできないという企業には具体的にどのようなハードルがあるのでしょうか?
代表的な3点をご紹介します。
社食をイチから導入するには様々な経費が必要となります。
設備を新しく設置する場合にはまずキッチンや食堂を作るための工事コストが掛かります。
その他場所代や電気・水道・ガス代といった維持するためのコストも掛かります。
自社運営であれば社食を作るための人件費や食材費なども必要となってきますし、初期投資だけではなく毎月の運営コストも高くなってくるのです。
社食は社員が利用してこそ運営できるもので、誰も利用しなければ赤字となってしまいます。
近年の日本の福利厚生利用率は30%程度だと言われています。
せっかく膨大な費用をかけて作ったにも関わらず、利用者が少なく赤字になってしまう可能性もあると思うと、企業はなかなか導入に踏み切れません。
また食品ロスという問題もあります。
社員数から逆算して毎日食材を発注し準備をしているものの、想定よりも一日に利用する社員の数が少なかった場合には残った食材を破棄しなくてはなりません。
そしてこの状況はほぼ毎日起こることが想定されます。
そのためどうしても無駄が多くなってしまうという点も、導入に踏み切れない理由のひとつと考えられます。
大前提として、設置する場所がなければ社食は導入できません。
実際に取り入れている企業の現場を見てみると、多くの場合ビルのワンフロアがまるまる使われています。
その広さを確保しようと思うと、新しく場所を借りるか働く場所を削るか、という選択となるため簡単にはいきません。
そのため導入には場所の確保という大きなハードルがあるのです。
一般的に社食と聞くと、広い食堂スペースに厨房があるイメージが浮かぶと思います。
厨房には大きなコンロや冷蔵庫などがあり、導入するにはかなりのコストがかかることが予想できますね。
実際に一般的な社食を導入するには、どのくらいのコストがかかるのでしょうか。
社食は、会社を設立する際にスペースを確保しておけば設置がスムーズにできます。
会社とは別に部屋を借りたり、増築をするとなると、さらにコストがかかってしまいます。
一般的にイメージする社食を導入するとなると、業務用の冷蔵庫や冷凍庫、コンロや排気ダクト、調理台や調理器具などの厨房設備と食堂、廃棄物の保管場所などを含めた設備が必要になります。
少なく見積もっても数百万円の初期費用コストが必要で、企業によっては数千万円のコストをかけて導入しているケースもあります。
そこに加えて、人件費や食材の調達費などの運営コストとして月々数百万円から1,000万円程度がかかってくるので、やはり多額のコストが必要ということになります。
社食を導入すると継続的な管理をする必要があります。
例えば、毎日の食材や光熱費、社食で働く従業員の人件費コストなどの管理があります。
また、従業員の満足度を下げない工夫として、定期的にメニューを見直したり、清潔で安心安全な場所に保つための整備なども必要となります。
このように、導入にもコストがかかりますが、継続的な管理にもコストがかかります。
社食を取り入れるためのハードルをいくつかご紹介してきましたが、その問題を解決できる低コストな”設置型”社食というスタイルがあるのをご存知でしょうか?
新しい手法として今採用する企業が増えてきていますが、このスタイルは様々な種類のお弁当やジュース、冷凍食品などを定期的に配達してくれるといったサービスとなります。
サービスを利用する企業にはサービス提供会社から管理用の冷蔵庫や収納ボックスが貸し出され、配達された食べ物は毎日そこで管理されます。
ご飯を購入した人は会社の休憩所やフリースペース、自席に戻って食事をします。
会社の中に食堂を作り会社で調理し提供するわけではないので、設備投資にかかるコストは非常に安く、導入難易度が低いことから最近注目されているサービスです。
では具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?
3つのポイントを紹介します。
まずなんといっても導入コストが安いことが最大のメリットです。
このサービスでは食堂の場所を確保することも人員を手配することも必要ないため、導入コストが大きく抑えられるのです。
また導入するにあたりサービス提供会社に支払う初期費用も数万円程度と安く、場合によっては初期費用が掛からないこともあります。
必要なのは毎月の月額利用料と商品代金、諸経費といったランニングコストのみ。当然その金額も、一般的な社食を設置するよりもはるかに低コストです。
商品も1食100円から提供されており、社員も購入しやすく企業の負担も少ないため、気軽に導入することができますね。
利用状況に応じて発注個数を毎回調整でき、少ロットから利用できるため、社員数の少ない企業でも大きな予算を掛けずに導入することができます。
毎日慌ただしく働いていると、お昼ご飯を食べる時間がない!という日もあるでしょう。
外食したり会社の外までお弁当を買いに行ったりするのは意外と時間が掛かってしまいます。
設置型であれば、社内でお昼ご飯用のお弁当が購入できたり、小腹が空いた時の間食用の食べ物が購入できたりするため、移動時間が大幅に短縮できます。
社内で24時間いつでも利用できるような状態になっているため、働きながら隙間の時間にいつでも購入でき、仕事をしながら手軽に食べられるため、時間を有効的に活用できるのです。
会社員にとって、午後のエネルギーを補う昼食は非常に重要です。
お腹が減ったなと感じた時に、ちょっとした会議の隙間に、いつでも気軽に食事ができるのも大きなメリットです。
先ほどご紹介しましたが、必要なスペースは専用の冷蔵庫またはボックスを置く場所のみです。
そのため、働く場所を大きく変えることなく隙間のスペースを使って利用することができるのです。
社員数が少ない会社の場合だと、オフィスもコンパクトに設計されているため場所が確保できず社食を導入したくてもできないというパターンが多く見られます。
しかし設置型であれば例えば給湯室の一角やデスクが並んでいる中のちょっとしたスペースに置けるため場所の心配はありません。
また今増えてきているシェアードオフィスのような、たくさんの企業が集まって使う場所に共同でひとつ設置しても便利ですね。
このように、会社の規模や社員数に関わらずに取り入れることができるのもメリットのひとつです。
近年社食は企業のブランディングのひとつになっているというお話をしました。
その背景には、今の企業は「社員は健康に働いているのか?」「会社は社員のことを大切にしているのか?」ということを世間がシビアに見ているという点があります。
そのため福利厚生として社食が会社にあったとしても、コストが安いけれど質の悪いものや、お菓子ばかりを販売していても意味がありません。
また企業にとっても社員が健康でいることは利益創出という観点でも重要です。
某米国金融系企業の調査によると、「健康でないこと」による損失額の割合が全体の6割以上あることがデータとしても出ています。
参考:https://www.officedeyasai.jp/pdf/officedeyasai_merit.pdf
社員の健康作りは、規則正しい生活や運動も必要ですが、栄養バランスの整った正しい食生活も必要不可欠です。
設置型社食の中には、このような企業課題を解決するため、仕事をしながら野菜を食べられるようなメニューを提供しているサービスもあります。
メリットである「導入が低コスト」「価格を抑えた品揃え」はそのままに、社員の不足した栄養を補えるような商品がラインナップされており、導入企業での社員利用率はなんと90%です!
この数字を見ると、誰もが実は栄養バランスを気にしているということも見えてきますね。
社員が健康であることが仕事の生産性にも繋がり、一人ひとりの生産性が上がるということは会社の業績向上にも繋がる。低コスト・低価格でありながらこの好サイクルを作れる魅力的な商品をご紹介します。
会社に食事を定期的に配達し、専用ボックスで社内に常設するのが設置型社食だとご説明しましたが、その中でも「野菜」に特化しているのが『OFFICE DE YASAI』です。
具体的なサービス内容をご紹介しましょう。
『OFFICE DE YASAI』には、野菜・フルーツ・乳製品・ジュース・スムージーなどがラインナップされた「オフィスでやさい」と、お惣菜を中心とした「オフィスでごはん」の2つのプランがあります。
どちらも商品価格は100円からとなっており、小分けにパックされた野菜やフルーツ、ヨーグルトなどの乳飲料やスムージー、お惣菜など、多くの商品が1つ100円です。一部、ボリューム満点の「サラダごはん」など、200円で提供されているものもあります。
この価格設定は他社でも同様な場合がありますが、『OFFICE DE YASAI』の特徴はこれらの商品が国産野菜や旬のもの、無添加などにこだわっているという点があげられます。
「新鮮で旬な国産食材」をベースとしているため、季節ごとに商品ラインナップが変わっていき、社員が飽きずに楽しめるという点も特徴です。
大手企業な累計10,000拠点以上(2024年2月時点)が導入した実績を持つサービスですが、その人気の理由は「食事を提供することだけを目的としていないこと」にあります。
『OFFICE DE YASAI』が国産や旬の野菜、無添加にこだわっているのには、提供する食事を通して「オフィスワーカーに健康になってほしい」という思いがあります。
日本人は食物繊維やビタミンの摂取が不足している傾向にあります。
また朝食を食べずに出社する人や忙しくて昼食を食べない人なども多く、日本の会社員の健康は危ぶまれています。
『OFFICE DE YASAI』はこの足りない栄養素を補えるよう野菜や果物が中心となっており、仕事の合間のちょっとした時間で栄養補給ができるよう、ハンディサイズにするなど「忙しい会社員」の働き方をしっかりと想定し商品開発がされているのです。
では『OFFICE DE YASAI』を導入することで企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか?
大きく2点ご紹介します。
新しいシステムを導入する際には、その運用・管理などには一定の手間が掛かります。
『OFFICE DE YASAI』の良いところは、導入する企業にその手間を掛けさせないよう配慮されているという点があります。
まず運用するには『OFFICE DE YASAI』から貸し出される専用の冷蔵庫をオフィスの一角に設置すればOKです。
その後は申込みのプラン内容に応じて定期的に商品が配達され、冷蔵庫に補充されていきます。
商品だけでなく、箸やスプーン、お皿やドレッシングといった食事に必要な備品も『OFFICE DE YASAI』が提供してくれます。
「オフィスでごはん」の場合は冷凍庫が貸し出されるため、購入の必要はありません。ただし、電子レンジはご用意頂く必要がございます。
売り場のメンテナンスや集金もしてくれるため、導入した後はすべて任せることができるのです。
企業において社員が健康で活き活きと働けるということは、企業の業績にも繋がりますし、リクルーティングにも効果的です。
そのために様々な企業が労働時間の管理や業務の仕組み改善で社員の負荷を減らすような活動をしています。
ただ人間が健康であるためには食生活は欠かせません。
社員の食生活すべてを管理するのは難しいですが、社食を使って会社にいる間に不足している栄養を補ってもらうというサポートは可能です。
会社員は一日の大半を会社で過ごすため、それによる健康影響はかなり大きくなってきます。
『OFFICE DE YASAI』はそんな会社員の健康サポートとして活用されているのです。
設置型社食という新しい形をご紹介しました。
導入する目的は企業によって様々ですが、前述したように社員が健康になることで生産性が高まり、結果として企業に大きな利益をもたらします。
また、社員が健康的に働いている企業というのは世の中的にも注目が集まっており、良い人材を確保するためにも健康経営は企業にとって必要となってきています。
国産・無添加と言われると導入コストや商品価格が高いと思われがちですが、今回ご紹介した『OFFICE DE YASAI』は手頃な価格なので簡単に取り入れやすく、導入の際には試食や、有料の3ヶ月のトライアル導入も行なっています。
社員の健康をサポートしてくれるお手頃価格な『OFFICE DE YASAI』を、ぜひ一度試してみてはいかがでしょうか。
社員の健康改善につながる新しい社食
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