働き方の多様化が進む現代において、従業員の満足度向上や健康維持は、企業が持続的に成長するための重要な経営課題となっています。数ある福利厚生の中でも、従業員の生活に直結する「食」への関心は特に高く、多くの企業が食事補助の導入を検討しています。

かつて社食といえば、広い厨房と食堂スペースを必要とする「社員食堂」が一般的でしたが、設置スペースやコストの課題から、導入できる企業は限られていました。しかし近年、こうした課題を解決する新しい社食の形として「宅配型社食サービス」が急速に普及し、注目を集めています。

本記事では、多くの企業から選ばれている「宅配型社食サービス」について、その基本的な仕組みから、従来の社員食堂との違い、そして導入することで企業と従業員の双方にもたらされる具体的なメリットまで、ご紹介します。

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宅配型の社食サービスとは？

「宅配型社食サービス」と聞いても、具体的なイメージが湧かない方もいらっしゃるかもしれません。ここではまず、福利厚生における「社食サービス」そのものの役割を解説し、その上で近年主流となりつつある「宅配型」が、なぜ多くの企業に支持されているのかを掘り下げていきます。

社食サービスとは

社食サービスとは、企業が従業員のために食事を提供、またはその一部を補助する福利厚生制度の総称です。単に空腹を満たすための食事を提供するだけでなく、従業員と企業の双方にとって多くの価値を生み出す重要な役割を担っています。

従業員にとっては、毎日かかるランチ代の経済的負担を軽減できる点が大きな魅力です。物価の上昇が続く中、安価または無料で栄養バランスの取れた食事が摂れる環境は、生活の質の向上に直結します。外食やコンビニエンスストアの食事では栄養バランスが崩れやすいですが、社食サービスを利用すれば、管理栄養士が監修した健康的なメニューを手軽に選べるようになります。これにより、従業員の健康維持・増進が期待できるでしょう。

一方、企業側にとって社食サービスは、従業員満足度を向上させ、組織へのエンゲージメントを高めるための有効な施策です。食事補助は従業員の可処分所得を実質的に増やす効果があり、「社員を大切にする企業」というメッセージにもなります。採用活動においても、充実した福利厚生は企業の魅力を高め、優秀な人材を確保するための強力なアピールポイントとなるでしょう。

さらに、食事を通じて自然なコミュニケーションが生まれる効果も見逃せません。普段は業務上の接点がない他部署のメンバーとも、食事の場を共にすれば会話のきっかけが生まれ、組織内の風通しが良くなる可能性があります。従業員の健康が維持され、コミュニケーションが活性化すれば、結果として生産性の向上にもつながっていくのです。

このように、社食サービスは単なる食事提供にとどまらず、従業員の健康と経済的な安定、企業の持続的な成長を支える戦略的な福利厚生制度として位置づけられています。

近年はオフィスに配達するタイプが人気に

従来の社食の形である「社員食堂」は、温かい食事が提供されるなど多くのメリットがある一方で、導入と運営には高いハードルが存在しました。大規模な厨房設備や数十人から百人以上が一度に食事できる広いスペースの確保、調理スタッフや栄養士の人件費、食材の仕入れや衛生管理など、多大な初期投資と継続的な運営コストが求められます。そのため、体力のある大企業でなければ導入は難しいのが実情でした。

こうした課題を背景に、近年急速に支持を広げているのが「宅配型社食サービス」です。このサービスは、調理済みの食事や惣菜、サラダ、軽食などを定期的にオフィスへ配送し、設置した冷蔵庫や専用ストッカーで保管できます。従業員は自分のタイミングで商品を自由に購入できる仕組みです。

最大の魅力は、社員食堂と比較して圧倒的に手軽に導入できる点にあります。厨房や食堂のような大規模なスペースは一切不要で、冷蔵庫を1台設置できるわずかなスペースさえあれば、すぐにでもサービスを開始できます。これにより、これまでスペースの問題で社食の導入を諦めていた中小企業や、オフィスビルに入居しているテナント企業でも、手軽に食事補助制度を設けられるようになりました。

導入・運営コストを大幅に抑えられる点も、企業にとって大きなメリットです。初期費用は冷蔵庫のレンタル料や設置費用程度で済む場合が多く、月々の支払いも利用した分だけ、あるいは定額制など、企業の予算に応じて柔軟なプランを選択可能です。

以下の表は、従来の「設置型（社員食堂）」と「宅配型」の主な違いをまとめたものです。

比較項目	設置型（社員食堂）	宅配型社食サービス
導入コスト	高額（数百万円〜数千万円）	低額（数万円〜）または無料の場合も
運営コスト	高額（人件費、水道光熱費、食材費など）	低額（サービス利用料のみ）
設置スペース	広大なスペース（厨房、食堂）が必要	小規模なスペース（冷蔵庫1台分〜）で可
導入までの期間	長期間（数ヶ月〜1年以上）	短期間（数日〜数週間）
提供時間	限定的（主に昼食時間）	24時間利用可能な場合が多い
対応可能な企業規模	主に大企業	全ての企業規模に対応可能

このように、宅配型社食サービスは、コスト、スペース、管理の手間といった、従来の社員食堂が抱えていた課題を解決し、あらゆる規模の企業にとって身近で導入しやすい福利厚生制度となりました。働き方が多様化し、従業員のニーズが変化する現代において、より柔軟で利便性の高い食事提供の形として、その人気はますます高まっています。

宅配型社食サービスが便利である理由

宅配型社食サービスが多くの企業に選ばれる理由は、その圧倒的な「利便性」にあります。そして、その利便性は福利厚生を運用する「企業側」と、実際にサービスを利用する「従業員側」の双方にとって、大きなメリットをもたらします。ここでは、それぞれの立場から見た宅配型社食サービスの具体的な利便性についてご紹介します。

【企業側】運営の手間がない

宅配型での社食サービスを導入したい場合、企業側の担当者は何をすれば良いのでしょうか？

まずは、さまざまなサービス内容やプランから自社にあったものを選び、各サービスに必要な冷蔵庫や備品などを設置するだけです。

導入後は、商品の入れ替えや賞味期限のチェック、備品やお金の管理などは、宅配の担当者が行うため、宅配型社食サービスを導入した企業の担当者は、手間がかからずに運営・管理ができるのでとても便利です。

【従業員側】好きなときに手軽に食事ができる

従業員にとっての宅配型社食サービスの最大の魅力は、時間や場所に縛られることなく、「好きなときに手軽に食事ができる」という利便性です。

オフィス内に冷蔵庫や専用のストッカーが設置されているため、食事のためにわざわざ外出する必要がありません。雨の日や猛暑日、あるいは仕事が立て込んでいてオフィスから離れられないときでも、すぐそこに健康的で美味しい食事があるという安心感は、働く上での大きな支えとなります。外のレストランへ移動したり、コンビニエンスストアのレジに並んだりする時間が節約できるため、休憩時間をより有効に活用できるでしょう。空いた時間でしっかりと休息を取る、同僚と談笑する、あるいは自己学習に充てるなど、ランチタイムの過ごし方がより豊かになります。

多くの宅配型社食サービスは、オフィスが開いている時間であれば24時間いつでも利用可能です。そのため、利用シーンは昼食に限りません。例えば、朝食を食べる時間がなかった日に、出社してすぐにヨーグルトやサラダで軽い食事を摂る。午後の業務に集中するため、小腹が空いたタイミングで栄養補助食品やフルーツをつまむ。あるいは、残業で遅くなった日の夕食として、温めるだけで食べられるバランスの取れたお弁当を利用する。このように、従業員一人ひとりの勤務スタイルや体調、気分に合わせて、食事のタイミングや内容を自由に調整できます。

提供されるメニューは、主食となるお弁当や丼ものから、サラダ、スープ、惣菜、パン、デザート、ドリンクまで多岐にわたります。健康志向の高まりを受け、野菜をふんだんに使ったメニューや、低カロリー・高たんぱく質な商品、添加物を控えた自然派の食品など、栄養バランスに配慮した選択肢が豊富な点も嬉しいポイントです。その日の気分で「今日はがっつり食べたい」「今日は軽めに済ませたい」といったニーズに柔軟に応えられます。

自分のデスクやオフィスの休憩スペースで食事が完結するため、人目を気にせずリラックスして食事を楽しめる点も、心理的なメリットといえるでしょう。このように、宅配型社食サービスは、従業員の多様な食のニーズに応え、時間的にも精神的にもゆとりのある食生活を実現するための、非常に便利な選択肢なのです。

近年では“社員の健康管理”の観点でも導入が進む

社員の健康状態については、日本の企業はこれまで、健康管理は従業員が自分で行うもので、従業員は定刻にしっかり働いてもらえていればいいというスタンスではなかったでしょうか。

しかし、従業員の健康状態によって、労働生産性が大きく変わってくることが海外の研究などで知られるようになり、企業が従業員の健康管理に乗り出し始めました。

そのような中で、従業員が栄養を補給し気分転換をすることができる社食を導入することは、企業が健康経営を実践するのにうってつけの取り組みです。

広がる「健康経営」

社員の健康を経営的な視点で捉え、戦略的に実行することを「健康経営」と呼んでいます。

この考え方は、1990年代のアメリカが起源で、心理学者であり経営学者であるロバート・H. ローゼンが著作「The Healthy Company」（1992年）の中で提唱しました。

社員のストレスが仕事に与える影響や、社員の健康増進が業績向上につながることなどについて記されています。

近年、健康経営の認識が高まった要因は、医療費の増大を抑えるために、国が健康経営の取り組みを後押ししたことにあります。

健康経営の取り組みを実践する企業を「健康経営優良法人」として認証し、社会的な評価を受けられるようにしています。

金融機関によっては、認証された企業向けの低金利融資制度を設けている場合もあります。

宅配型社食サービスが健康面に与える効果

「健康経営優良法人」の申請要件の中に、食生活の改善に向けた取り組みを行うことが盛り込まれています。

健康に配慮した宅配型社食サービスなどを利用し健康的な食事を従業員に用意することも、要件を満たす取り組みとなります。

心のバランスを崩す方も多いですが、体はストレスの影響で体内のタンパク質やビタミン、ミネラルを大量に消費することが知られています。

日本人は、野菜や果物の摂取が不足している傾向にあるといわれていますので、それらに含まれている食物繊維やビタミンが足りていない状況です。

宅配型社食サービスで不足している栄養補給をする機会を提供することは、心身両面で社員の健康をサポートできるということです。

多くの企業が宅配型社食サービスを提供していますが、管理栄養士が監修している食事を用意しているサービスや、野菜や果物の提供に力を入れているサービス、糖質制限など体調に合わせたメニューを用意している宅配型社食サービスもありますので、社員の健康が増進されるようなものを選びたいですね。

コミュニケーションの増加による職場環境改善も

ランチタイムに昼食を買いに行けば、支払い待ちの行列に並ぶ時間が生じ、レストランで食事を取ろうとすると、混雑してなかなか食事にありつけないという状況に陥りやすいです。

宅配型社食サービスを導入した場合は、オフィス内に食事が用意されているので、誰かが購入していたり食事の準備をしていたりする姿を見たら自席で待っていればよく、待ち時間がストレスになりません。

待つといってもキャッシュレス決済を導入している場合も多いので、待ち時間も少なくて済みます。

食事の時間を十分に取ることができるので、食事を急いでかき込む必要もなく、ゆったりとしたランチタイムを過ごすことができます。

休憩室など社内の一角に集まって食事を摂る機会も増えるため、従業員同士のコミュニケーションも活発になるでしょう。

また、宅配型社食サービスの中でも、カットフルーツや野菜スープなど、どの時間帯でも気軽に食べられるような商品が用意されている場合は、おやつ休憩の時間などにも利用でき、短い休憩時間でもおしゃべりしながらリラックスして過ごすことができますね。

普段から従業員同士のコミュニケーションが取れていると、オフィスの雰囲気は良くなるでしょうし、業務上で困りごとが発生した際には互いに手を差し伸べるような職場環境も築いていけるでしょう。

宅配型社食に対する疑問

社食サービスの中でも宅配型社食サービスが主流になってきている理由が分かったところで、疑問が出てきた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ここからは、宅配型社食サービスの導入を検討する際に想定される、さまざまな疑問にお答えしていきます。

利用人数や企業の規模に制限はある？

宅配型社食サービスの利用人数は、最低利用人数が決まっている場合があります。一方で人数の上限は設けていないところもあります。

20,000名まで対応可能としている宅配型社食サービスもありますので、企業規模が大きい分には問題ないとみてよいでしょう。

利用できるエリアに制限はある？

宅配型社食サービスを利用できるエリアは、スタッフが商品を届ける場合には東京を中心に神奈川県や千葉県、埼玉県などの周辺自治体まで、という場合が多いです。

宅配便の冷蔵サービスなどを利用して商品を届ける場合は、全国に対応していることがほとんどです。

設置する冷蔵庫などのサイズは？

宅配型社食サービスにより、貸し出される家電や備品はさまざまですが、多くのサービスでは冷蔵庫と電子レンジを設置することとなります。

オフィス内に設置するものですから、そのサイズは気になるところですが、おおむね単身者が家で使うような冷蔵・冷凍庫のサイズをイメージするといいでしょう。デスク1台分程度のスペースさえあれば設置することができます。

宅配型社食サービスの中には電子レンジを貸与される場合もあります。

その際にも冷蔵庫の天板に設置することもできますので、省スペースで導入することが可能です。

ただし、サービスによっては大きな冷蔵庫が必要な場合もありますし、利用規模によっても必要な設備のサイズが変わる可能性もあります。

サービス選定の際に、よく確認しておきましょう。

購入時に支払ったお金の管理は？

宅配型社食サービスを利用する従業員は、一般的にはお金を払って商品を購入することになります。

企業が宅配型社食サービスにかかる費用の一部を負担しているので、1つの商品につき100円程度の福利厚生価格で購入することができます。

オフィス内に現金を置いておくことが不安な方もいらっしゃるかもしれませんが、電子マネーを利用するなどしてキャッシュレス決済を進めているサービスも増えているので、そうしたものを選べば心配はないでしょう。

野菜が宅配で届く便利な社食サービスとは

宅配社食サービスには、さまざまな種類の宅配サービスがあることが分かりました。

その中でも新鮮な野菜やフルーツが宅配で届く便利な社食サービスをご存知でしょうか？

株式会社KOMPEITO(こんぺいとう)が提供する宅配サービス「オフィスでやさい」です。

それでは、宅配型社食サービス「オフィスでやさい」についてご紹介していきます。

「オフィスでやさい」

宅配型社食サービス「オフィスでやさい」は、オフィスで野菜やフルーツが食べられる「置き野菜」サービスです。

宅配型社食サービス「オフィスでやさい」の5つの特徴を挙げると、

　1.実践的で続けやすい・健康成果に繋がる
　2.商品へのこだわり
　3.導入時も、導入後も手間なしカンタン
　4.安心・安全の商品・流通管理
　5.先進・ユニークな取り組み

週1回から最大5回会社まで宅配してもらえるので簡単に社食サービスを導入することができます。

今までにベンチャー企業から大手企業まで、累計10,000拠点以上（2024年2月時点）の導入実績があります。

全国各地から厳選した野菜はもちろんですが、フルーツやスムージーなどの商品も取り揃えており、年間で60種類以上の商品が変わっていくため、季節に合わせて旬の食材を宅配で味わえます。

地域や四季の美味しさを味わうことで、身体の調子を整え、食を通じて健康経営・働き方改革の支援をしています。

宅配型社食サービス「オフィスでやさい」の商品ラインナップを少しご紹介します。

＜生鮮野菜・フルーツ＞
ざく切り野菜、フルーツミックス、季節のフルーツ、ピクルス

＜ヘルシースナック＞
のむヨーグルト、豆腐、ヨーグルト、ゆでたまご、乳飲料、サラダチキン

＜フルーツドリンク＞
フルーツジュース、スムージー、地方特産のゼリー

＜サラダごはん＞
シーザーサラダ、雑穀とお豆のサラダ、ゴロゴロ野菜サラダ、チキンとほうれん草のパスタ、トマトとバジルのパスタ

新鮮な野菜やフルーツだけではなく、1食でお腹が満足できるバランスの良いサラダごはんも宅配されますので、栄養バランスの整った食事を無理なく続けることができます。

「オフィスでやさい」の良さ

宅配型社食サービス「オフィスでやさい」は、専用の冷蔵庫を設置し、週に1回～、野菜やフルーツなどを宅配してもらうことができます。

産地直送の野菜やフルーツは、保存料は一切使われていません。

また、産地直送で仕入れた野菜やフルーツは、「オフィスで気軽に食べられる」をコンセプトにハンディサイズのパックで宅配・提供されています。

宅配型社食サービス「オフィスでやさい」の良さは以下のような点にあります。

・季節に合わせた野菜やフルーツ、豊富なラインナップ
・お手頃プライス　従業員は一個100円（税込）～で購入できる
・安全で美味しい国産野菜やフルーツが宅配で楽しめる
・仕事中に食べられるハンディサイズで提供
・週に1回(最大週5回)スタッフがオフィスに宅配

料金は、予算・要望に応じて納品商品をカスタマイズし、宅配してもらうことができます。

お届け専用キットは、冷蔵庫以外にドレッシングケース、スプーンや割りばしなどの備品もついています。

ドレッシングなどの備品がなくなると、宅配の担当者が補充を行います。

宅配型社食サービス「オフィスでやさい」の導入後は、手間がかからず企業側の担当者の負担もありません。

近年、日本の福利厚生制度の利用率は30%と言われています。

せっかく新たに福利厚生制度を導入しても、従業員が利用しなければ意味がありません。

しかし、宅配型社食サービス「オフィスでやさい」では、従業員利用率が90％以上と、とても利用率が高いことが分かります。

また、下記のような導入後の効果も狙えます。

・従業員の健康意識の変化
・コミュニケーションの活性化
・従業員満足度の向上
・生産性の向上
・人材採用に効果的

これらの結果を踏まえると、企業側だけではなく従業員にも喜ばれる宅配型社食サービス「オフィスでやさい」の導入を検討することをおすすめします。

まとめ

手軽な食事が楽しめる”食事の福利厚生”である【宅配型社食サービス】について述べてきました。

近年、”食”に関する福利厚生の導入に力を入れている企業が増え、宅配型社食サービスの競争が激しくなっています。

各企業が健康経営していくためには、どの宅配型社食サービスが自社に相応しいのか検討し、従業員の意見も取り入れた”食”の福利厚生を考えていく必要があります。

また、”食”の福利厚生を充実させていくことが、従業員の定着や人材採用に役立てられる制度となるといいですね。

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