人事部や総務部のみなさまは、採用難に悩まされていませんか？

近年、多くの企業で採用難が続いており、人材の確保や維持が難しくなってきています。

また終身雇用の時代ではなくなった今、採用後すぐに辞めてしまうケース、優秀な人材が流出してしまうケースなど、従業員の確保にどの企業も苦労しています。

採用難の時代を乗り切るためには、さまざまな対策が必要です。

こちらの記事では、採用難が起きている原因や、採用難を乗り切るための対策、人材維持に繋がる動きやサービスについてご紹介します。

採用難でお困りの企業担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

採用難が起きている原因

採用難の背景には、日本の人口減少の問題が根本にあります。

現在も少子高齢化が急速に進んでいる日本では、このまま少子化の流れが変わらない限り、2060年には総人口が9,000万人、高齢化率は40%になると予想しています。

総務省の発表によると、少子化が原因となり2008年をピークに総人口は減少を始めており、人口の構成割合が、15歳～64歳の人口は減少している中、65歳以上の人口はゆるやかにこのまま増加していく見込みです。

人口の減少や高齢化が、日本の採用難の原因の一つであると言えるでしょう。

そのため採用難に対して企業が何か対策を講じなければ、人材の確保が難しい時代になってきました。

【出展】総務省ウェブサイト　https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd101100.html

 

労働人口の減少

日本の人口に占める15歳以上、64歳未満の人口が減少しているということは、日本の労働人口が減少しているということに繋がります。

総務省統計局のウェブサイトによれば、労働力人口とは、15歳以上の人口のうち就業者と完全失業者を合わせた人口の合計としています。

労働力人口は、通学者、専業主婦・主夫、高齢者などを除く15歳以上の人口になります。

15歳以上64歳未満の人口が減少し、65歳以上の人口が増加している日本では、必然的に労働人口が減少し採用難へと繋がります。

日本の企業にとって、労働人口の減少による労働生産性の低下は、避けて通れません。

直接歯止めをかける対策は難しいため、企業が採用難に立ち向かうには、優秀な人材の維持や確保、業務の無駄な削減などの対策が必要といえます。

 

高い求人倍率・人材獲得競争が激化

有効求人倍率は、リーマンショック直後の平成21年に0.5倍を下回り、ここ10年の最低の有効求人倍率となりました。

就職するために様々な対策をおこなっていても、この時期に就職活動をしていた方は苦い経験をしたのではないでしょうか。

平成22年以降は伸び続け、平成30年から令和2年1月においては、1.6倍前後を推移していることが分かります。

【出展】厚生労働省ウェブサイト　https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000212893_00030.html）

 

有効求人倍率とは、有効求人数（仕事の数）を有効求職者数（働きたい人の人数）で割った数字になります。

有効求人倍率が1.6倍程度が続いているということは、仕事の数が働きたい人の人数よりも多い状況が継続していることになるため、採用難の状況が続いていることを示しています。

優秀な人材を獲得するため、どの企業も対策を打ち出し、人材の獲得競争が激化しているといえます。

 

欲しい人物像を満たす人材の不足

採用難は、企業が欲しい人物像の人材を見つけることが難しくなってきているという原因もあります。

その理由は、企業側が「高いスキルを求める」ようになったからです。

・専門性の高い人材
・複数の専門性を持つ人材

上記のような高いスキルを持った人材を獲得するには、採用難の今は難しいケースが多いようです。

自社の社員でさまざまなスキルを内製化したいと企業が思えば思うほど、企業は高いスキルの人物像を求めるようになります。

また中小企業においては、採用難であっても新たに採用する人材に高い給与を支払えるケースも少ないため、企業が求める人物像を満たす人材を確保することは難しくなっています。

 

採用難のいま、必要な対策とは？

では、採用難の時代に必要な対策とはどのようなものでしょうか？

採用難の今、何らかの対策を採用活動にも取り入れる必要があります。

採用担当者を困らせる採用難に必要な対策として「採用手法の見直し」「求める人物像の再定義」「業務内容の見直し」の3つをご紹介します。

 

採用手法の見直し

採用情報の広告を出して募集するなどの従来の採用方法は、「守りの採用」や「待ち」の採用といわれることがあります。

しかし、採用難の時代、これらの採用活動を行っていても結果があまり出ず、対策に迫られているのではないでしょうか。

採用難の今は「攻めの採用」と呼ばれるような、今までの採用手法とは異なる採用手法や対策が有効になってきています。

企業は人材を確保するため、積極的な採用活動の対策を行う必要があります。

 

採用手法の見直しで考えられる対策は、次のようなものがあります。

①ダイレクトリクルーティング（ダイレクトソーシング）
・人材登録情報から欲しい人材に直接アプローチを行う手法
・TwitterやfacebookなどSNSの活用をして採用活動を行う方法

②リファラル採用
・既存社員からの紹介など人脈を活かした採用活動を行う方法

③ヘッドハンティング
・企業に勤めている優秀な人材を他社から引き抜いてくる方法

これらの採用手法の対策は、ある程度企業の求める人材に絞ったうえで、採用活動を行うことができるため、人材1人当たりの採用コストを抑える対策にも繋がります。

ヘッドハンティングにおいては、転職市場に出てこない人材へのアプローチが直接できる対策にもなります。

 

求める人物像の再定義

企業が求める人物像の再定義を行う手法も、採用難の対策の一つとなります。

例えば採用担当者が求める人物像がはっきり分かっていない場合や、担当者により求める人物像がズレてしまっている場合、求める人材を採用するのに時間がかかってしまったり、ミスマッチが起きてしまう可能性があります。

企業理念や企業の将来的な目標や方向性を明確にしたうえで、それに必要な人物はどのような人材で、どのようなスキルがある人材なのかなど具体的に求める人物像を定義します。

求める人物像を明確にして担当者全員で共有することが重要です。

 

業務内容の見直しも同時に進める

採用難の対策には、採用手法の見直しのほか、業務内容の見直しを対策として同時に進めると効果的です。

業務内容見直しには、次のような対策があります。

・業務手順の見える化
・役割分担の明確化
・業務の簡略化

採用難に備え、業務内容の見直しを行い、無駄な業務の洗い出しや人員のカット、適切な人員の配置を進めましょう。

 

人材の維持・確保に向けた動きも重要

対策を講じても人材確保が難しい採用難の時代、人材の維持や確保のために企業が動くことも重要となってきています。

 

勤務状況の見直し

人材の維持や確保のためには、業務の中にある無駄を省くことで労働時間の見直しを行い、勤務時間を短くする必要があります。

長時間労働は人材の維持や採用活動に不利に働いてしまいます。

労働時間の見える化などの対策を講じて勤務状況の見直しを行い、就業規則の変更や休日制度の明確化など勤務状況を改善する採用難の対策をとりましょう。

 

多様な働き方への対応

多様な働き方への対応は、人材の確保や維持の対策として有効です。

育児、介護など、ライフステージの変化は、今まで通りの働き方が難しい場合、離職に繋がる可能性があります。

フレックスタイム制の導入や、短時間労働社員の導入、リモートワークの導入など多様な働き方の導入などの採用難の対策をして、人材の維持や確保に繋げましょう。

 

福利厚生の充実

福利厚生の充実は、就職活動中の学生も注目しているポイントであり、人材確保の対策になります。

住宅手当など、毎月の支出を抑えることができる福利厚生は、人気のある福利厚生の一つとなっています。

おしゃれで快適なリフレッシュスペースの設置や、おいしい食事を摂ることができる社員食堂の設置などは、対外的にも福利厚生の充実をアピールできるきっかけにもなります。

働きやすい環境を整えることで、社員の離職を防ぎ、人材の維持や確保に努め採用難を乗り切りましょう。

 

人材の維持につながる！満足度の高い福利厚生とは

採用難に対して福利厚生を充実させるのであれば、満足度の高い福利厚生を導入し、人材の維持に繋げるのがおすすめです。

ここでは、人気のある福利厚生である食事補助についてや、満足度の高い福利厚生サービスについてご紹介します。

 

食事補助関連は人気が高い

福利厚生の中でも、食事補助関連は人気が高く、採用難の対策としておすすめです。

マンパワーグループが行った調査では、実際にあった福利厚生として良かったと思うものの1位が社員食堂や食事補助という結果が出ています。

【出典】マンパワーグループ　https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/150422_01.html

 

食事に関する補助は誰でも利用することができ、家計を助けてくれるため人気となっていることが分かります。

例えば、毎日のランチをオフィスで手軽に、しかも安価で食べることができるサービスがあれば社員にも有効活用してもらえるでしょう。

企業が福利厚生として食事補助を導入することで、社員のお財布を助けることができれば、社員の満足度向上を期待することができます。

社員の満足度向上は人材の維持に繋がるため、採用難の企業は食事補助の導入を検討するのも良いでしょう。

 

サービス継続率98.4%！「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

そんな、人気の福利厚生である食事補助の中でも、サービスの継続率が98.4%という人気のあるサービスが「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、オフィスの空きスペースに冷蔵庫を設置するだけで、新鮮な野菜やフルーツをいつでも食べることができる人気のサービスです。

導入拠点数も2,500拠点以上（2021年5月時点）と、実績のあるサービスとなっています。

継続率が高く、人材の維持や確保に繋がる採用難の対策として期待ができるでしょう。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、採用難の対策として、「コミュニケーションの活性化」や「社員の満足度向上」、「福利厚生が充実していることを対外的にアピールできる」などが挙げられます。

では、サービスの中身を見ていきましょう。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、社員のニーズに合わせて2つのプランから選択できます。

 

オフィスでやさいプラン

・企業の月額負担額49,000円～
・従業員の購入価格1個100円～
・新鮮なカット野菜やフルーツが手軽に摂れる
・季節に応じて年間60種類以上から商品が選べる
・おとうふやサラダチキン、スムージーなどヘルシースナックも豊富

 

オフィスでごはんプラン

・企業の月額負担額25,200円～
・従業員の購入価格1個100円～
・電子レンジで温めるだけで、簡単に健康的なランチが完成
・主菜、副菜、ごはんなどから好きな組み合わせを選べる
・選べる2つのコース
　「無添加コース」国産食材、無添加にこだわったお惣菜が毎月10種類から選べる
　「基本コース」不要な添加物や合成着色料不使用、毎月20種類すべてがリニューアル

 

どちらのプランも、オフィスに冷蔵庫もしくは冷凍庫を設置するスペースさえあれば、サービスを利用することができます。

必要な冷蔵庫（もしくは冷凍庫）、消耗備品などは、最初にお届けされるお届けキットに含まれており、導入企業側が購入する必要はありません。

また、新鮮な野菜や健康的なお惣菜は、専門スタッフが届けてくれるため、導入後の管理も手間がかかりません。

社員は必要なときに、必要なものを「YASAI PAY」という電子決済もしくは現金にて購入することが可能なため、忙しくてランチの時間帯を逃してしまっても安心です。

企業は導入の手間がかからず、利用する社員の利便性が高いことから、継続率の高さは納得です。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか？

採用難の時代を乗り切るためのに必要な対策や、人材の維持・確保に繋がる対策やサービスについてご紹介してきました。

人手不足の今、採用難はどの企業も避けては通れない課題となっています。

採用手法の見直しや勤務状況の見直しなど、対策を講じることで、人材の維持や確保に繋げていきたいですね。

人材の維持や確保には、福利厚生の充実も効果的です。

なかでも人気の高い食事補の導入は、社員の満足度向上や対外的なアピールなど採用難の対策として期待できます。

みなさまのオフィスにも、採用難の対策としてサービス継続率の高い食事補助「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の導入を検討してみてはいかがでしょうか？

 

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