福利厚生制度
福利厚生にはどんな種類がある?主な9種類とおすすめ福利厚生を紹介
近年、働き方改革により企業が経営を行う上で、福利厚生は大切な役割を担っています。 各企業の福利厚生を充実させることで、人材確保であったり、社員のモチベーションを …
ビジネスマンの皆さんは、業務の合間の貴重な休憩時間やランチタイムはどのように過ごしていますか?
ランチタイムはどのお店も混雑していて、食事を買いに行く(または外食する)だけで休憩時間がほとんど終わってしまった・・・という悩みもよく聞かれます。
そんな時、職場から出ることなく簡単に健康的な食事を手に入れられたら嬉しいですよね。
多忙なビジネスマンの「少しでも食事を買いに行く時間を短縮したい」というニーズの高まりから、職場でドリンクや食事を購入できる「オフィスコンビニ」が注目を集めています。
販売品も従来のスナックやドリンクだけでなく、新鮮な野菜やフルーツまで購入でき、野菜不足の解消につながるサービスが登場しています。
大手コンビニチェーンの参入も相次いでいる、今人気の「オフィスコンビニ」を紹介します。
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置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』
オフィスコンビニとは、職場の一角にドリンクや軽食の入った専用棚・冷蔵庫や冷凍庫を置いて、社員が好きな時間に購入できるようにするサービスです。
時間もかからず、スマートな食事の調達方法として多忙なビジネスマンから人気を集めています。
オフィスコンビニの主な特徴は以下のような点です。
・販売コーナーの設備費用がタダまたは安価なケースが多く、冷蔵庫や冷凍庫、陳列棚等をタダで貸し出ししてくれるので導入ハードルが低い
・導入スペースがわずかでよいので中小規模の職場にも導入しやすい
・社食や社内コンビニを導入するのに比べて初期投資やランニングコストがかからない
・支払い方法は現金決済(集金箱に直接支払う方法)または、電子マネー等のキャッシュレス決済に対応しているケースもある
・販売品管理や集金管理はオフィスコンビニの提供企業が行うため、導入企業には余計な手間がかからず導入できる
・新鮮野菜のサラダや栄養バランスを考えたお弁当等、販売品に特色のあるサービスも登場している
このように、オフィスコンビニには多くの利点があります。
特にどのような企業がオフィスコンビニ導入を積極的に検討すべきか、次項で説明します。
オフィスコンビニが向いている企業の特徴は、ランチタイムの混雑が激しい企業です。
ランチを調達する社員から下記のような悩みを聞いた事はないでしょうか。
・周辺に事業所の数に対して飲食店が少なく、ランチタイムには行列ができてしまう
・社員食堂があるが座席が少なく、いつも混雑している
・近くのコンビニに買い出しに行く社員が集中してしまい、レジに並ぶだけで時間がかかる
上記のような悩みが続くと、食事は手間がかからないことが最優先になり、バランスの良いメニュー選びなどの健康面がおろそかになってしまう可能性があります。
オフィスコンビニは常時購入できるため、社員はランチタイムに限らず食事を購入しておき、混雑を避けられます。
決済方法も簡単で、キャッシュレス払いに対応するオフィスコンビニもあります。
ランチタイムに行列に並ぶストレスがなくなるのは嬉しいですね。
オフィスコンビニを特にオススメしたい企業は、社員の食事時間が不規則になりがちな企業です。
オフィスコンビニは下記のような悩みを解決してくれます。
・昼食休憩をとりたいタイミングでは周辺のレストランのランチタイムが終わってしまい、食事を調達するのに苦労している
・シフトに夜勤があり、食事をしたいときに周辺のレストランが開いていない
・まとまったランチタイムが取れず、短時間でささっと食事をしたい
オフィスコンビニを導入すれば、職場内の一角でいつでもドリンクや軽食を購入可能です。
食事の時間が不規則になってしまっても問題ありません。
オフィスコンビニの導入で期待できる効果は、利便性だけではありません。
実は、社員同士の交流の場の増加にも一役買っています。
社内では業務優先で、部署を跨いだ社員間の交流がなかなか生まれづらいケースもあるでしょう。
オフィスコンビニは職場の一角にあるため、忙しい業務の合間にも同僚を気軽に誘って一緒に休憩できます。
ドリンク片手にほっと息をつきながらの対話が、同僚との信頼関係を深めるきっかけになった経験のある方も多いのではないでしょうか。
ランチタイムには、食事の買い出しにかかっていた時間を短縮できれば、昼食休憩を職場でゆったりと取ることができ、同僚との会話も増えるはずです。
さらに、オフィスコンビニで季節を感じる新商品や新鮮な旬の野菜が購入できれば、そのことが会話のきっかけになるかもしれません。
オフィスコンビニを導入する際には周りに休憩所を併設すると、社員同士の交流が増えるかもしれませんね。
福利厚生を充実させて、社員の満足度を上げたいと考える企業は増えてきました。
しかし、福利厚生を充実させるためには資金が必要です。
大企業であれば、ある程度投資することは出来るかもしれませんが、中小企業だと限りがありますね。
そんな理由から、「中小企業の福利厚生は充実していない」というイメージがあり、人材募集時の足かせになっていることも少なくありません。
そこで福利厚生に悩みを持つ中小企業にオススメなのが、オフィスコンビニの導入です。
オフィスコンビニは、販売管理や集金管理などの手間がかからず、設備費用も無料の場合が多いです。
そのため、低コストで始められる福利厚生として、オフィスコンビニはとても注目されています。
食事代の一部を企業が負担するなど、食事補助関連の福利厚生は人気が高いので、手軽に導入できるオフィスコンビニで、人材定着を図る企業が増えてきました。
オフィスコンビニといえばお菓子が売られているイメージが強いですが、最近ではお惣菜や野菜、フルーツなどの食事が提供できるオフィスコンビニもあります。
オフィスコンビニでお惣菜や野菜などを扱っていると、栄養バランスのよい食事がいつでも食べられます。
自宅で朝食が食べられなかった時など、オフィスコンビニで販売されている軽食をササっと食べて仕事を始めることができるのは、大きな利点です。
朝食を食べることで、仕事の業務効率が上がることが分かっていますので、オフィスコンビニを通して、企業として社員に朝食を用意することは、メリットが大きいでしょう。
また、健康志向のオフィスコンビニを提供することは、社員だけでなく求職者にとっても魅力の1つになるのではないでしょうか。
社員の健康に配慮した福利厚生を提供することは、離職率を下げ採用率を上げる可能性がありますので、オフィスコンビニの提供を考える企業は、その商品内容にもこだわっていきたいですね。
長時間残業などによって社員が、体調を崩すというニュースを耳にすることがあります。
「会社の業務体制に問題があった」などと報道されていると、自社の社員たちは大丈夫だろうか?と心配になりますね。
企業には社員の安全(健康)管理義務が求められていることからも、社員の健康に企業が配慮することは常識となりつつあります。
体調を崩す原因に「食生活が乱れていることも理由の1つである」と聞いたことはありませんか。
食生活が乱れると、生活リズムも崩れるため、体に負担がかかりやすくなります。
朝食を抜く社員が多いのであれば、そういった社員の食生活を補助するためにも、朝食を提供できるオフィスコンビニを導入することはおすすめです。
朝食が食べれなかった社員もオフィスコンビニを利用するだけで、規則正しい食生活を遅れるようになります。
もちろん朝食に限らず、昼食や残業時の補食としても大活躍です。
オフィスコンビニで提供する商品を、スナック菓子にするか、フルーツや野菜などの食材にするかで、社員の健康は大きく変わるでしょう。
主要なオフィスコンビニの構成で多いのは、スナック・ドリンクをおやつ目的の利用と想定した販売品群です。
スナックでは、スナック菓子・焼き菓子・ガム・キャンディー・チョコレート・和菓子・洋菓子等社員の幅広い嗜好に対応する販売品が取り揃えられています。
ドリンクは、定番のミネラルウォーター、お茶、ジュース、コーヒー等に加え、エナジードリンクも人気です。
本格的な挽きたてコーヒーが楽しめるコーヒーマシンのレンタルを行なっているケースもあるので、導入すればコーヒーショップに行く手間も省けますね。
健康に配慮した構成として、野菜ジュースやプロテインドリンク等取り扱っているケースもあります。
オフィスコンビニの販売品構成は飽きずに利用してもらえるよう、定番に加えて新商品が追加されたり、社員からリクエストできるケースもあります。
オフィスコンビニの中には、購買データから最適な販売品構成を提案をしてくれるケースもあります。
ドリンクは数十円から百円等、コンビニと比べて比較的安価で提供されているのが特徴です。
食事としての利用を想定した構成では、カップ麺、カップスープ、惣菜等が提供されています。
・カップ麺・カップスープ
常温で長期保存が可能なので、スナック等と一緒の販売が多いです。
・惣菜やお弁当
冷蔵庫・冷凍庫の貸し出しをしてくれるオフィスコンビニが提供するケースが多いですが、中にはおにぎり・サンドイッチ等を自動販売機で販売するケースもあります。
冷凍された状態で販売される販売品は、社員がオフィスコンビニで購入したあと、各自電子レンジを利用して温めて食べます。
ごはん系の販売品構成では、お惣菜の主菜・副菜を分けて販売しているケースと、お弁当の形で販売しているケースがあります。
主菜・副菜を分けて販売しているケースは、お弁当派の人があと一品付け足すために購入もできますし、自分の好みや食べる量に合わせて組み合わせて選べる魅力があります。
お弁当に入れて持ち運びにくい野菜サラダ等が、オフィスコンビニであと一品購入できると便利ですね。
お弁当の形で販売しているケースでは、日替わりで飽きないように工夫されていたり、肉だけでなく野菜も採れるように工夫されていたり、プロが考えた組み合わせになっているので、食事を自分で考えたくないという人にもオススメです。
こちらも、副菜は一品百円から等手頃なものが多くなっています。
最近では多種多様なオフィスコンビニサービスが展開されていますが、意外と少ないのが、野菜サラダ・フルーツを中心としたサービスです。
野菜サラダ・フルーツは品質管理が難しく、加工食品と比べて賞味期限も短いケースが多いため、新鮮な野菜を取り扱っているオフィスコンビニはあまり見かけません。
近年は健康意識の高まりから、間食も含めて、野菜やフルーツを中心としたヘルシーなものを食べたいというニーズが高まっています。
しかし野菜を積極的に摂取しようとすると、実は手間とコストのハードルがあります。
昼食時に野菜サラダをコンビニで購入するケースでも、ある程度のボリュームのある商品は3~500円前後で販売しているケースが多く、毎日購入するのは負担も大きくなってしまいます。
同じく、野菜が多く提供される飲食店での外食も、移動する時間とコストがかかります。
しかし、社員の健康維持という観点で見れば、ジュースやスナック、カップ麺ばかりでは栄養が偏ってしまうのでは、と心配になるかもしれませんね。
社員の健康のためにも積極的に野菜サラダやフルーツを食べてもらいたい、と考える企業のために、野菜サラダ・フルーツの提供に力を入れたオフィスコンビニも登場しています。
背景には、近年注目を集めている「健康経営」という概念があります。これは、企業が社員の健康に配慮することで、企業の業績に好影響を与えるという考え方です。
健康経営を推進すれば、社員の不健康によって生じるコストを抑制し、生産性を向上できると言われています。
オフィスコンビニの性質である利便性に加え、野菜等のヘルシーな食事が提供されれば、健康経営の推進に欠かせない、社員の健康を支える食環境の実現が可能になります。
ちなみに、野菜やフルーツ等の鮮度が重要な商品を扱うオフィスコンビニの場合、気になるのが温度管理等の品質管理ですが、そういったオフィスコンビニでは提供企業が専用の冷蔵庫や冷凍庫等を無料で貸し出してくれるため、夏場では特に気になる食品の温度管理等も安心です。
また、オフィスコンビニの提供企業が販売品の賞味期限を越えないよう管理するため、いつも安心して購入できます。
1日に必要な野菜摂取量は350gですが、厚生労働省の調査によると、日本では中高年の人ほど野菜の摂取量が多く、若くなるにつれて野菜の摂取量が少なくなっていく傾向にあるようです。
若い世代が野菜不足になっている原因の1つに、摂取量の目安が目分量で測れていない可能性があると言われています。
農林水産省が推奨する目安は、ほうれん草のおひたしなどの小皿5皿分(1皿70g相当)です。
70gの目安は、白菜なら1枚、中玉トマト1/2個、キュウリ1本、ピーマン2個、玉ねぎ1/4個、大根厚さ2cmなどです。
意外と多くはない印象ですが、それでも20代~40代では7割程度、約240gしか野菜を食べていないようです。
若い世代に多い野菜不足ですが、そのリスクについて、ここでいくつかご紹介したいと思います。
・腸内環境が悪くなる
野菜にはたくさんの食物繊維が含まれています。
食物繊維は腸内細菌の善玉菌のエサとなるので、野菜を摂ると善玉菌が増えて腸内環境が良くなります。
野菜の食物繊維が不足すると、便が硬くなりやすくなり、便秘や痔になることもあるので、腸内環境を整えるためにも野菜を食べることは大切です。
・疲れやすくなる
野菜に含まれるさまざまなビタミンは、代謝やエネルギーを作る時に使われる重要な栄養素です。
野菜不足によってエネルギーの生成がうまくいかないと、身体を動かすためのエネルギーや、仕事で頭を使うためのエネルギーが足りなくなってしまいます。
「なんだか体がだるい」「頭がうまく働かない」といった時は、もしかしたら野菜不足が原因かもしれません。
・生活習慣病の要因になる
糖尿病や高血圧などの生活習慣病は、食生活や運動、喫煙、飲酒などが原因となっていることが多いです。
特に食生活の影響は大きく、炭水化物や脂質が多くて野菜が不足した食習慣の場合、生活習慣病にかかりやすいと言われています。
野菜は、食物繊維やビタミンを多く含んでおり、食物繊維は血糖の急上昇を抑えたり、便秘や下痢など腸内環境を整えたりします。
また、野菜に含まれるさまざまなビタミンには、抗酸化作用を持つものが多く、動脈硬化の予防や活性酸素の除去などが期待されています。
このような野菜不足によるリスクを避けるために企業ができることは、健康志向のオフィスコンビニを導入することです。
「社員が野菜やフルーツをお菓子感覚で食べられる」
そんなオフィスコンビニを導入すると、意識しなくても野菜不足を解消できる、健康的な食事を摂れるようになると思いませんか?
社員の野菜不足を解消することによって健康を維持・向上し、仕事のパフォーマンスが上がると言われています。
そこで、社員の健康をサポートするために、健康を意識したオフィスコンビニを導入する企業が増えてきました。
オフィスコンビニの中には、
・ハンディサイズのフルーツ
・野菜ジュースなどの健康志向のドリンク
など、おやつ代わりに利用できるものや、
・きんぴらごぼう
・かぼちゃの煮つけ
など、管理栄養士が考案したメニューをランチタイムに利用できるオフィスコンビニもあります。
近年は健康志向なオフィスコンビニが増えているので、手間やコストを抑えながら社員の健康サポートができるようになりました。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は、数あるオフィスコンビニの中でも、新鮮な野菜やフルーツの提供に注力している福利厚生サービスです。
OFFICE DE YASAIには、新鮮な野菜やフルーツ、ヘルシースナックを届けてくれるプラン(オフィスでやさい)と、無添加や国産野菜・国産食材にこだわった惣菜が食べられるプラン(オフィスでごはん)があり、どちらも健康に配慮したヘルシーなメニューなのが最大の特徴です。
厚生労働省が推進する「健康日本21」では目標値として野菜の平均摂取量を350gと定めています。
しかし、同省による「平成29年国民健康・栄養調査」によれば、野菜摂取量の平均値は282.2gであり、目標値に大きく届いていません。
特に、年齢階級別に見てみると、働き盛りである年代の男性の30歳代、女性の20歳代が野菜の摂取量がもっとも少なくなっており、ビジネスマンの野菜不足が顕著に表れています。
慢性的に野菜・果物が不足すると、食物繊維やビタミン不足となり、心身の不調につながります。
OFFICE DE YASAIのような新鮮野菜の提供に注力したオフィスコンビニを活用し、野菜不足の解消に取り組んでみてはいかがでしょうか。
新鮮な野菜やフルーツは価格が高い、というイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。
特に、国産にこだわった野菜やフルーツ、保存料を使用していない野菜の惣菜は、生産・流通にコストもかかるため、通常の小売店でも高くなりがちですが、OFFICE DE YASAIでは従業員の販売価格は1品100円からという低価格で野菜やフルーツを提供しています。
この商品価格の安さの理由は2点あり、ひとつは福利厚生として商品代金の一部を導入した企業側が負担する仕組みをとっているためです(料金設定によって負担額は変動します)。
もう1点は、低価格で提供できるよう、契約生産者から野菜の積極的な仕入れを行い、新聞販売店との協業による独自の流通網や自社システムによる管理等によってコストを抑える仕組みができているためです。
また、無店舗型で自動販売機のような機械も使用しないことも、低コストで運営できるビジネスモデル実現に貢献しています。
そしてその分、野菜の品質にこだわり、手頃な価格にも関わらず野菜を美味しく・安心・安全に提供しています。
野菜サラダなど、健康的な食事がコンビニよりもお得に購入できるため、社員から喜ばれる福利厚生として人気を集めています。
「健康経営」が注目されている中、社員の野菜不足を解消し、ヘルシーな食事をサポートする福利厚生のニーズが高まっています。
OFFICE DE YASAIの導入実績は累計10,000拠点以上(2024年2月時点)となっており、野菜やフルーツを使ったヘルシーなメニュー提供を通して社員の健康を支援する多くの企業に選ばれています。
健康経営が実現すれば、社員のパフォーマンスが最大化され、経営にも好影響を与えます。
それだけでなく、社員の満足度向上によって優秀な社員の定着・離職率の低下、魅力的な福利厚生を提供している企業としてブランディングになり、人材採用への好影響も期待できます。
ヘルシーな食事を提供するオフィスコンビニ等、健康を支える福利厚生で、会社の活性化につなげていきましょう。
オフィスコンビニには、食事を調達する時間を短縮してくれるだけでなく、食事の時間が不規則な業種にとっても利便性が高く、社員同士の交流の場の増加にもつながるなど、多くの利点があることがわかりました。
ただし、販売品構成はオフィスコンビニの提供企業によって得意分野が異なるので、自社の社員のニーズにあったものを選択するのが大切です。
野菜不足の解消ができるよう、新鮮な野菜やフルーツを中心に提供するオフィスコンビニもあるので、手軽な食事の提供だけに止まらず、戦略的に健康経営の一歩として活用してみてはいかがでしょうか。
社員の健康改善につながる新しいオフィスコンビニ
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