オフィスワーカーの皆さんが健康のために心がけていることは何ですか？

健康でいるためにはスポーツなどで身体を動かすこと、食事に気を使うことがとても大切です。

これまでは社員の健康管理は自己責任と考えられており、福利厚生として食事やスポーツをサポートする制度は多くありませんでした。

ですが近年、社員の健康管理や維持を企業がサポートしようと考えるようになりました。

そのために、企業はスポーツができる環境を作ったり社員食堂や設置型ごはんで食事をとりやすくしたりと福利厚生に力をいれるようになりました。

では具体的に健康増進につながる福利厚生にはどのような制度があるのでしょう。

▼こちらの記事もおすすめ 社員の健康のために！社食の効果と、今話題の”設置型”社食のメリット 社食？それともお弁当？お得で健康的なランチはどっち？？

健康のための福利厚生

福利厚生とは、企業が社員の生活を豊かにするために設けた制度のことです。

働くためには、何より心身ともに健康であることが大切です。

長時間労働が問題となる近年、会社側が労働時間をしっかり管理し福利厚生で従業員を守らなければなりません。

そこで企業は社員が健康に働き続けられるよう、食事やスポーツに関する福利厚生の充実を重要視しています。

福利厚生が充実すると、人材の定着、新規人材の確保、健康経営による社会的信用の向上につながります。

「健康経営」の必要性が叫ばれている

健康経営とは福利厚生などを利用して社員の健康を促進し、楽しく元気に働きながら業績をあげようという考え方です。

健康保険の赤字額が年々膨らみつつあるように、社員の健康が損なわれ医療費が積み重なると会社の負担が増えます。

例え会社が高い業績をあげていても、負担額が増えると会社としてはマイナスでしかありません。

スポーツや食事という身体の基礎を福利厚生でサポートし、社員の健康を支えることが必要なのです。

コロナ禍では健康維持の重要性が増加

コロナ禍で、テレワークや在宅勤務が増加し、長引く外出自粛により、以前よりも家にいる時間が増えた人も多いでしょう。

テレワークの普及は業務効率化やオフィスにかかるコスト削減などの利点がある反面、運動不足やいわゆる「コロナ太り」につながり、社員の健康面での課題が増えました。

企業としては、健康経営の観点からも社員の健康維持や健康管理に一層気を配る必要性が高まっています。

福利厚生で健康面を支援するメリットとは？

現在の日本にはさまざまな福利厚生制度がありますが、最近では福利厚生で健康支援を行う企業も増えてきました。

今までの福利厚生では、健康診断のみを行う企業が大半でしたが、時代の変化とともにスポーツなど健康支援に関する福利厚生も多様化し、社員の健康だけではなくメンタルヘルスにも配慮する企業が増えています。

健康関連の福利厚生にはスポーツクラブの利用料金補助、社員食堂、リフレッシュスペースのオフィスへの設置などがありますが、コストをかけて福利厚生を充実させ、社員の健康面を支援するメリットはどのようなところにあるのでしょうか。

従業員のパフォーマンス向上

従業員の健康面を支援することで、まずは自社で働く人たちの仕事効率が上がります。

個々人の仕事のパフォーマンスが向上するとチーム全体の働く意欲が向上し、結果として会社全体の業務効率化や業績改善にもつながります。従業員のために行う健康支援は、企業にとっても大きなメリットがあります。

心身の健康維持につながる

健康関連の福利厚生を充実させると、従業員の身体の健康だけではなく、心の健康維持も期待できます。

近年はメンタルヘルスの不調が企業の課題になるなど、従業員のヘルスケアの重要性に対する意識が一層高まっています。

福利厚生により健康支援を行うと、ストレス防止や病気の予防など従業員の心身の健康維持につながり、健康管理の費用削減効果や従業員の定着、労働生産性の維持・向上が期待できます。

採用面のアピールになる

福利厚生を充実させると「安定した経営基盤を築き、人材を大事にしている」という企業のイメージアップが期待できます。

現代日本は労働人口の減少や景気低迷により人手不足に悩む企業が増えていますが、充実した福利厚生制度や働きやすさは他社との差別化にもなり、採用活動においても企業のアピールポイントになるでしょう。

結果的に企業の業績にも影響

従業員一人ひとりの健康維持ができると、最終的に企業の業績にも良い影響を及ぼします。

スポーツ系の福利厚生など健康支援の福利厚生を導入すると、ワークライフバランスが整いやすくなり、企業に対する満足度向上につながります。

あえてコストをかけて健康支援に取り組むことで、従業員の心身の不調を未然に防いだりストレスを防止したりする効果も期待できるでしょう。

個々人の企業に対する満足度が向上すると、離職率が減るばかりでなく、仕事のパフォーマンスが上がったり業務効率が改善したりする可能性があります。

企業にもさまざまなメリットがあるため、スポーツなど健康関連の福利厚生を充実させる企業が増えているのです。

スポーツ系の福利厚生

健康的な生活を送るためにはスポーツなどの運動習慣をつけることが大切です。

運動習慣とは、1回30分以上のスポーツや運動を週2回以上実施し、それを1年以上続けていることを指します。

ですが現実にはスポーツなどの運動習慣がある人は少なく、特に若い女性は運動不足と言われています。

スポーツをするための福利厚生があっても、時間が取れなかったり、キッカケが掴めなかったりする方もいるのではないでしょうか。

ではどのような福利厚生があればスポーツを習慣にできるのでしょう。

心と身体が健康で長く働き続けられるよう取り入れられているスポーツ系の福利厚生を3つご紹介します。

「会議室がスポーツジムに」BOOSTアクティブ

一般的には、スポーツクラブに通う費用を福利厚生で一部負担している会社が多いと思います。

「BOOST アクティブ」は社員にとって身近な場所であるオフィスで提供される福利厚生サービスです。

会議室や休憩室などのスペースを使用し、一流インストラクターから様々なスポーツプログラムの指導を受けることができます。

スポーツしたいと思っていてもスポーツクラブに通うのは労力がかかりますし、通うことが習慣にならなければ継続できず、結局お金を払っているだけという状況になりかねません。

福利厚生としてオフィスでスポーツができれば、通うための交通費や時間を削ることができ、スポーツが習慣化されやすいメリットがあります。

社内レクリエーションでスポーツ大会開催

社内で行われるスポーツのレクリエーションも福利厚生の一環です。

1人でやるよりも互いに助け合い協力し合うとより一層楽しいのがスポーツの醍醐味と言えます。

そしてスポーツは会社の職責を超えた交流ができるので、普段はなかなか接する機会のない社員とのコミュニケーションも図ることができ、風通しの良い職場環境の構築も可能です。

スポーツの「目標のために皆で努力し達成感を得る」という点は仕事にも共通しています。

スポーツ大会での交流を契機に信頼関係が生まれチームワークも良くなるので、仕事のミスが減ったり、新しいビジネスチャンスのきっかけとなったりするなど、仕事の面においても良い影響をもたらします。

各自のペースで取り組みやすいスポーツ支援とは？

昨今は、コロナ禍の影響で社員が大勢集まることが推奨されなかったり、人が集まって行う取り組みに乗り気ではない社員がいたりする可能性もあります。

ここからは、従業員が一人ひとりのペースで取り組みやすいスポーツ系の福利厚生をいくつかご紹介します。

ウォーキングイベントの開催

従来は会場に従業員を集めて行うスポーツイベントが主流でしたが、最近ではアプリを活用し、テレワークを行う従業員でも自分のペースで行えるウォーキングイベントなどのスポーツ支援を実施する企業が増えています。

スマホのアプリで歩数を計測し、目標を達成した場合やランキング上位に入賞した場合に報奨金などのインセンティブを用意するケースも多く見られます。

また、チームごとに目標達成度を競わせることで、在宅勤務を行う従業員同士のコミュニケーション活性に役立てている企業も。

スポーツイベントを行うと健康増進につながるだけでなく、コミュニケーションの活性化などの効果も期待できます。

フィットネスジム利用の支援

以前から人気のある福利厚生として、スポーツクラブの利用料金補助を行う企業も多くあります。コロナ禍で運動不足に悩む人の中には、スポーツクラブに通いたいと思う人も多いのではないでしょうか。

スポーツクラブ利用の支援は従業員を一堂に集めるものではないため、テレワークを行う従業員でも自宅に近いジムを選んで個人のペースで利用しやすい利点があります。

ただし福利厚生は従業員全員が利用できることを前提にした制度のため、全従業員が使えるように仕組みを整える必要がある点に注意しましょう。

オンラインのフィットネスプログラム提供

インストラクターによるスポーツプログラムを福利厚生として提供する企業も増えており、中でもテレワークの普及を受け、オンラインに対応したスポーツプログラムが人気を集めています。

在宅勤務が中心の従業員の場合、家にいるとなかなかスポーツをする機会がないという人も多いでしょう。オンラインでフィットネスプログラムを提供することで、企業の課題となっていたテレワークを行う従業員の健康維持が期待できます。

また、普段顔を合わせることが減ってしまった従業員同士が同じプログラムに参加することで、コミュニケーションの活性化にもつながるメリットもあります。

健康増進ならスポーツ以外の方法も

スポーツで身体を動かすことは健康のために大切ですが、食事も同じくらい大切です。

健康を意識させるためには、定期的な健康診断のほかに社員食堂や設置型ごはんを取り入れたり健康に関するセミナーを開催したりといった福利厚生が有効な方法です。

健康診断・医療費補助

会社の福利厚生で定期的に健康診断を実施すれば、自ら病院に行くことが億劫な人でも健康を意識することができます。

社員全員が健康診断を受けるので、周りに気軽に体調を相談できる環境になります。

会社の福利厚生で配偶者の健康診断を補助することも多いので、家庭がある人には嬉しいですね。

健康診断の費用は以下の3つの条件が整えば、福利厚生として認定されます。

・健康診断の対象者が全社員となっていること（ただし年齢による限定は可能）
・診断内容が健康診断を目的とし、常識的な範囲の費用であること
・健康診断の費用が会社から直接医療機関に支払われていること

医療費が高額になった場合、健康保険に加入しているので高額療養制度を使うこともできます。

また健康保険組合によっては独自の付加給付があるところもあります。

健康に関するセミナーの実施

管理栄養士、健康運動指導士などを会社に呼び、健康に関する健康医学、病気を予防する予防医学、簡単なスポーツ指導などのセミナーを福利厚生として開催し、社員の健康意識を上げる企業もあります。

セミナーの実施は比較的若い人をターゲットにすることで健康意識を向上させると言えます。

若い人をターゲットにする理由は、食生活やスポーツなどの生活習慣が老後の健康に影響する割合が多いからです。

歳をとってからの改善は難しいかもしれませんが、若い時から食生活やスポーツ環境を福利厚生で整え改善させることができれば、社員は会社で長く活躍できるでしょう。

体操・ストレッチの導入

スポーツはお金がかかるからと敬遠していたり、スポーツは好きではないという人もいるでしょう。

ですが、自宅でも簡単にできる体操やストレッチもスポーツです。

最近ではSNSなどの普及により、様々な情報を取得し自分にあった体操やストレッチ方法を選ぶことができるようになっています。

デスクワークが主流の場合、腰痛や肩こり、目の疲れで悩まれることでしょう。

そんな時は職場でもできるストレッチを知っていれば簡単にリフレッシュができ、仕事の効率も上がります。

昼休憩後など眠気のせいで作業効率が悪くなる時間帯は、簡単な体操の時間を設けると気分がリフレッシュし、血流の巡りも良くなるので集中力も増します。

その結果生産性も増し、会社に利益をもたらします。

アプリを使った健康支援

テレワークを行う従業員の健康管理に悩む企業におすすめなのが、スマホアプリを活用した健康支援です。

歩数を記録するだけでなく、ライフログをもとにアドバイスを行ったり、健康維持に役立つレシピや運動不足解消のための動画を配信したり、さまざまな健康管理アプリがあります。

管理者は従業員のアプリ利用動向や生活習慣を把握・分析でき、利用促進や生活習慣改善の注意喚起にも活用できます。

在宅勤務や外出自粛を余儀なくされた従業員は、運動不足や心身的なストレスなどの悩みを抱えがちですが、福利厚生として健康管理アプリを活用することで、リモートでも従業員の健康維持や管理を行うことが可能です。

栄養士管理の食事提供

健康的な食事をとることで身体の内部から体調管理することができます。

忙しくて時間がないと、バランスの良い献立を考えることは難しいと思います。

栄養士の食事提供といった福利厚生が会社にあれば、自分の普段の食事に足りない栄養素を補ってくれるので仕事が忙しくて時間がなくても身体を内部から整えることが可能です。

食から健康をサポートする『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、「DELIVER YOUR NEXT POWER　オフィスワーカーに力と健康を」というコンセプトのもと、サービス開始以降3,000拠点以上の導入実績（2021年10月時点）がある人気の設置型社食サービスです。

社員の利用率が90％と高く、福利厚生としての満足度も高いのが特徴です。

オフィスに設置された冷蔵庫や冷凍庫に、定期的に商品が配送され、社員は好きなタイミングに好きな商品を選び、料金を支払います。

商品はサラダやフルーツなどの生鮮品、サラダチキンや卵などのヘルシースナック、お惣菜など様々で、飽きることなく利用することができるのが人気の理由です。

料金の支払いは「YASAI PAY」という電子決済アプリでの支払いが可能なので、会社が現金を管理する手間もありません。

冷蔵庫、冷凍庫などの備品も無料で貸し出されるので、スペースさえ確保できればすぐに導入できる福利厚生です。

不足しがちな栄養素を補える「設置型健康社食」

「OFFICE DE YASAI」には2つのプランがあります。

・オフィスでやさい（月の企業負担額　49,000円～）

ハンディサイズにパックされたサラダやフルーツ、地域の農産加工品など年間で60種類以上の豊富なラインナップが冷蔵庫に届けられます。

従業員数などに応じて、商品をオフィスへ定期配達するので発注の手間がかかりません。

従業員はいつでも好きな時に購入でき、仕事の合間でも食べやすいサイズなので気軽に食べられます。

・オフィスでごはん（月の企業負担額　25,200円～）

健康的な冷凍のお惣菜が、オフィスに設置した冷凍庫に届けられます。

「基本コース」は添加物を控えた月20種類以上のお惣菜、「無添加コース」は添加物不使用のメニューが月10種類届けられます。

毎月新商品が追加されるので、飽きることなく食事を楽しめます。

申し込み翌月からすぐに始められ、全国どこでも導入可能です。

国内工場での製造なので安心・安全に食べられ、月の途中で足りなくなった場合にはWebでおかわりを注文すれば5日程度で届きます。

電子レンジで温めればすぐに食べることができ、持ち帰って家で食べたり、次の日のお弁当にしたりと食生活の改善のきっかけにもなりますね。

栄養士が監修したプランもあり

普段料理をする人はバランスの良い食事をとるよう心がけていると思いますが、1人暮らしの会社員、特に男性社員にとってはバランスの良い食事はどんなものかわかりにくいかもしれません。

そんな方が多い会社にぴったりなのがオフィスでごはんプランの「こだわり無添加コース」です。

こだわり無添加コースは管理栄養士が組み合わせを決めているので、忙しく時間がない人もバランスの良い食事が簡単にできるようになります。

食は人間にとって欠かせないものなので、福利厚生のサポートはとても役に立ちますね。

コミュニケーション活性化効果も

設置型社食を導入すると、冷蔵庫や冷凍庫の周りや休憩スペースに自然と人が集まるようになります。

おすすめの野菜やフルーツ、新商品についてなど、ランチの会話にも花が咲きます。

人が集まることでコミュニケーションが増え、会社としてのチームワークの強化や働きやすい環境作りができるので社員のやる気につながります。

またコミュニケーションをとる中で、福利厚生の満足度もわかりやすくなります。

まとめ

社員の健康を守るための制度として福利厚生を活用できるということがわかりました。

スポーツや食に関する福利厚生は取り入れやすく満足度を得やすいので利用率は必然的に上がります。

そうするとワークライフバランスが整い、生活の安定や業績アップなどの良い効果がたくさんあるでしょう。

まずは食とスポーツから健康と向き合ってみてはいかがでしょうか。

社員の健康改善につながる新しい社食
＞＞　OFFICE DE YASAI　＜＜