福利厚生制度

-2019.06.14.Fri

使われない福利厚生は見直すべき!利用率90%の福利厚生とは

近年、働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の流行によって、働き方が大きく変わってきました。

それに伴い、従業員が求める福利厚生も変化しています。

そこでこの記事では、福利厚生について解説するとともに、使われていない福利厚生をどのようにして見直すべきかについて、詳しくご紹介します。

福利厚生の種類や効果

まずは、福利厚生とはどういった制度なのか、種類や効果についてご説明します。

福利厚生とは

福利厚生とは、企業が従業員やその家族の健康や生活を向上するために設けた制度であり、企業が自社の従業員に対して賃金以外に提供する非金銭報酬です。

賃金は企業が従業員に支払うものであるのに対し、福利厚生は企業から従業員へのサービスであるといってもいいでしょう。

近年は働き方の多様化に伴い、福利厚生も多様化している傾向にあります。

福利厚生の種類

福利厚生には2種類あります。

1つは法定福利厚生です。

法律によって定められたもので、社会保険制度のことを指します。

雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険などの社会保険料のほかに通勤や仕事中のけがなどに対して休業を補償する「労働基準法上の休業補償」、児童手当拠出金の納付などがあります。

法律によって定められたものなので、こちらについては企業側で見直しをすることはできません。

もう1つは法定外福利厚生です。

こちらは、企業によって独自に定めることができる福利厚生のことです。

住宅手当、交通費、特別休暇、財形形成、特別休暇、旅行、レジャー施設の利用、慶弔見舞金制度、慶弔休暇制度、慶弔見舞金制度、人間ドック受診の補助、育児支援、食事補助など、さまざまなサービスがあります。

法定外福利厚生は、従業員の確保と定着を図り、従業員とその家族の生活が充実したものになるように企業が独自に設定できるサービスです。

法定福利厚生とは違い、法的な義務がないので企業側で見直しをすることができます。

法定福利厚生も法定外福利厚生も同じ福利厚生ですが、一般的に「福利厚生」としてイメージされることが多いのは、法定外福利厚生です。

つまり、企業が法定外福利厚生を独自にどれだけ導入をしているかが、福利厚生の充実度を決める重要なポイントとなります。

福利厚生の効果

近年では、就職先を決める際の会社選びの基準として、福利厚生の充実度が注目されるようになってきました。

休暇のとりやすさや短時間勤務・フレックスタイム制・育児支援制度の導入の有無など、賃金だけではない働きやすさを重視する人が増えているのです。

働き方が多様化した今、従業員のニーズに合った福利厚生の見直しを行うことは、優秀な人材の確保や人材の定着だけでなく、従業員満足や企業イメージアップへとつながり、企業にとってプラスの効果があるといえるでしょう。

福利厚生が抱える課題点

福利厚生の導入には課題点も存在します。

企業が課題点をいかに解消できるかが、福利厚生の充実・見直しのための重要なポイントとなります。

一般的に考えられる課題は、以下の3点です。

・運営の手間がかかる

当然ながら、福利厚生の種類を増やせば、運営の手間がかかります。

新たな福利厚生を導入するとなれば、社内規程・マニュアル・申請書類の作成、福利厚生を利用する従業員の把握や利用後の処理など、さまざまな管理やコストが必要となるのです。

また、福利厚生が充実して利用者が多くなればなるほど運営に負担がかかり、結果として福利厚生の導入・見直しを断念してしまうケースもあります。

・使用率が低い、認知されていない

福利厚生はただ導入をすればいいというものではなく、従業員に利用してもらうことに意味があります。

使用率が低く、認知されていない可能性のある福利厚生を運営し続けていても、手間がかかるばかりです。

使用率の低い福利厚生は、従業員のニーズに合わせて内容を見直す必要があります。

・使う人が偏ってしまっている

福利厚生は、自社で働く全ての従業員に平等に与えられているサービスです。

しかし、企業にはさまざまな従業員がいるため、すべての従業員が同じように福利厚生を利用しているとは限りません。

年齢や家族の有無など、従業員のライフステージ・ライフスタイルによって使用率に偏りが出てしまうこともあるのです。

中には、使える福利厚生がないことで、従業員が不満・不平を抱く可能性もあります。

本来は従業員の満足度向上のために導入した福利厚生が、その制度の使用率の偏りから企業への不満のタネとなってしまうこともあるのです。

福利厚生に対するニーズの多様化

近年、「少子高齢化による生産年齢の減少」や「定年後の雇用」、「働くライフスタイルの多様化」など、働き方改革により多様な働き方ができる社会になりつつあります。

働き方、働く人が多様になれば、福利厚生に対するニーズも変わってきます。

企業は福利厚生に対するニーズの多様化に対応し、臨機応変に福利厚生の見直しをしていく必要があるのです。

ここでは、福利厚生の見直し方法についてご紹介するにあたって、まずは福利厚生の見直しが必要となる背景について、詳しくご紹介しましょう。

働く人の多様化

総務省が1987年と2017年に世帯構造と労働力の変化を比較する調査を行いました。

その結果によると30年間で専業主婦は3割低下し、共働き世帯が6割以上となりました。この結果から、働く女性が増えていることがわかります。

このことは1986年に施行された男女雇用機会均等法も影響していると考えられます。

また、1991年には育児・介護休業法も成立し、出産後も働きやすい社会になってきたと言えるでしょう。

正社員や、パート・アルバイトとして働く女性が多くなっているのです。

また、65歳を過ぎても働きたいと考えている方が全体の6割以上のいるとの調査結果もでています。定年後も働く人が増えているのです。

こちらも60歳の定年後でも働き続けられる「高齢者雇用対策法」という法律の施行が起因します。

このように働く女性が増えたことや定年後も働き続ける高齢者が増えることで、福利厚生の内容が合わず、うまく活用できない層が生まれてしまうおそれがあります。

長年変えずにいた福利厚生も、利用者層の変化に合わせて在り方や種類を見直す必要があります

ライフスタイル・働き方の多様化

働き方が多様化するということは、ライフスタイルも変化、多様化しているということです。

この影響で、従来の考え方に基づいて設計された福利厚生制度では、現状に合わなくなってくるおそれがあります。

例えば、最近は仕事とプライベートは明確に分けたいと考えている人が多く、社員旅行やイベント等の休日に行う福利厚生は好まれない傾向があります。

確かに旅行やイベントには、仕事から離れた場で従業員同士がコミュニケーションをとり絆を深めるといったメリットがありますが、開催前から開催後までの準備が膨大で担当者の負担が大きいというデメリットもあります。

現代のライフスタイルに合わない福利厚生制度は、場合によってはマイナスの影響を与えてしまいます。

このような制度の見直しを進めて、誰もが活用しやすい福利厚生制度を充実させられれば、会社へのロイヤリティを高めるなど、プラスの効果が見込まれるでしょう

福利厚生の見直しをして企業に対する満足度を高めることは、企業の生産性を上げることに繋がるのです。

コロナ禍による変化

時代的な働き方、働く人の多様化に加え、近年は新型コロナウイルス感染症の流行もライフスタイルに大きな変化をもたらしました。

コロナ禍をきっかけに、在宅勤務への切り替えや時差出勤など、働き方が激変したという人も多いのではないでしょうか。

働く場所が職場から自宅へと変化したことにより、従業員が福利厚生に求めるサービスも変化し、企業が提供する福利厚生も大きな見直しが必要となりました。

例えば、ベビーシッター制度や通信費・光熱費の一部を負担するサービスなど、在宅勤務に関する福利厚生が増えています。

社員食堂に代わる食費補助として、自宅にランチを届ける仕送り便サービスや社内通貨を導入する企業も出てきました。

また、感染症対策が必要な状況下の中、福利厚生施設の利用や社員旅行などは減少傾向にあり、企業として見直しの対象となりやすい福利厚生です。

社内のコミュニケーションはオンライン上で行われることが多くなり、ネットを活用した福利厚生の活性化に、積極的に取り組む企業が多くなっています。

現状の福利厚生をどう見直す?

続いて、具体的に福利厚生を見直す際の手順についてみていきましょう。

福利厚生の見直しには、現在の福利厚生がどの程度従業員に浸透しており、どの程度使われているのか把握する必要があります。

あくまで一般的な例ですが、以下のような手順を踏んでいくとよいでしょう。

利用率のチェック

福利厚生の利用率は定期的に確認する必要があります。

利用率のチェックによって、あまり利用されておらず見直しをすべき福利厚生と、利用率が高く存続すべき福利厚生がはっきりとします。

ただし、利用率が低いからといって、安易に廃止すべきではありません。まずはその要因を考る必要があります。

使いにくい要因がないか

福利厚生の利用率が低い要因は一体何でしょうか。

例えば、家族旅行のホテル代金を一部会社が負担する福利厚生があったとします。この福利厚生を使用するには、まず利用する前に会社に1回目の申請、利用後に領収書を添えて2回目の申請が必要と定められているとすると、1度の利用のために2度の申請が必要です。

これでは手間がかかりますよね。

いくら従業員にとってメリットである福利厚生でも、手間を嫌って利用しない従業員もいるでしょう。

こういった要因がないか、細かく把握することが重要です。

見直しを通じて改善点を見つけ、どのような点を改善したら従業員が使いやすくなるのかを分析することも企業の務めです。

コストがかかりすぎていないか

コストはかかるが利用率が低いものや、コストがかかる割に利用者が満足していない福利厚生も、積極的に見直すべきものです。

単純に費用対効果を算出することは難しいですが、各福利厚生にかかるコストと、前述の利用率調査やこれからご紹介する満足度調査などと併せることで、ムダがないか精査することは重要です。

また、旅行のようなイベント開催では、個人ごとの持ち出しがかかってきます。

個人の持ち出しが多い福利厚生はお得感も少なく、使いたくないと感じる従業員もいるでしょう。

企業側、従業員側ともに、どれくらいのコストがかかるのかも見直しをする際のポイントです。

従業員の満足度は?

福利厚生の見直しをする際には、従業員の意見も積極的に取り入れるべきです。利用率などからでは見えてこない「満足度」を把握する必要があるためにです。

従業員の満足度が低いものは、優先的に見直しを進める必要があります。

満足度が高い福利厚生を提供することができれば、モチベーションの向上など、企業にプラスの影響をもたらします。

では、実際どのように従業員の満足度を調べればよいでしょう?

福利厚生の満足度は定期的に確認

企業側としての福利厚生を充実させるメリットは従業員満足度や定着率を上げる、従業員のモチベーションをアップさせるといったことです。

古い福利厚生を見直し新しいことを導入し、企業が満足しても従業員が満足しているとは限りません。

そのため福利厚生制度の満足度は定期的に確認し、見直しをする必要があります。

確認することで満足度が把握できますし、更に満足度を上げるための見直しや満足度が低いものは改善点の見直しをすることもできます。

アンケートの実施

福利厚生の満足度についてのアンケートを行うことで従業員の考えがわかります。

アンケートの回答から福利厚生の満足度を調べ、その結果から福利厚生の内容の見直しをする点が見えてきます。

アンケート自体は、インターネット上で簡単に集計・回答ができるツールをつかうのが手軽です。

このアンケートによって、現在の福利厚生に対してどのように思っているか、その声を集めるよ良いでしょう。

手間がかかることを続けるのはなかなか大変ですが、福利厚生についても同じことが言え、手間のかかるものは敬遠しがちです。

手続きが煩雑だったり、条件が厳しいなど、手間がかかってしまうような福利厚生になってはいないでしょうか?

気軽に行えるもの、できるものへの見直しが必要です。

満足度の低い福利厚生は見直しの対象に

利用率やアンケートの調査の結果から、従業員満足度の低い福利厚生が出てきた場合、その福利厚生は見直しの対象となります。

見直しには、具体的に2通りの方法があります。

現在の内容をより満足度の高いものへと改善する対策を施すか、もしくはその福利厚生そのものを削除してしまうかです。

そのためには、従業員への周知が足りなかった、福利厚生としての魅力が少なかったなど、見直しの対象となった福利厚生の満足度が低い理由を調査をする必要があります。

その上で、改善か削除かの判断を行いましょう。

削除・廃止の場合には、前述の労働契約法上の不利益変更に注意し、従業員に対して削除の理由をきちんと説明して合意を得ることや、場合によっては代替制度の検討も必要となるため、慎重に吟味しましょう。

福利厚生を充実させ、より多くの従業員の満足度を向上させるためには、従業員がどのようなニーズを求めているのかなど、事前に把握しておくことも重要なポイントとなります。

新しい福利厚生を導入するなら?

見直しを行い、満足度が低い福利厚生を削除したら新しいものの導入しなければなりません。

その際にはどのようなものに見直したら良いでしょうか。

コストを抑えて、多くの従業員が利用できるもの、そして満足してくれるもの。

さらに広まりやすいもの、従業員が周知しやすいもの。などと企業側は過去のものと見直しをしながら考えます。

これらの条件を満たす福利厚生はどういったものがあるでしょうか。

福利厚生サービス業者の利用

新しい福利厚生を導入する、見直しをする際に企業側はどのようなものにしようか悩むでしょう。

そういったときには福利厚生サービスを提供してくれる業者がおすすめです。

福利厚生サービスには2つの区分があります。

1つ目は従業員の好みによって連携したプランの中から定額で利用できるパッケージプランです。

2つ目は一定のポイントを従業員に付与し、従業員はそのポイントを使って好きなサービスを利用するカフェテリアプランです。

専門業者が提供する福利厚生サービスを利用するメリットを以下に挙げます。

・人事の負担軽減

福利厚生サービスを利用すると従業員がそれぞれインターネット等を通して利用申請を行えるので面倒な手続きが必要ありません。

今まで人事が行っていた福利厚生の運用や管理の負担が軽減されます。

・低コストで充実したサービスを受けられる

各企業で行うよりも福利厚生サービス業者を通した方ら同一サービス大量発注等できるのでコストを抑えることができます。

・手軽に導入できる。

福利厚生サービス業者の内容はすでに決まっていることを行うので、企業で一から考えるよりも時間をかけずに手軽に始めることができます。

このように多くのメリットがある福利厚生サービス業者への見直しをしてみませんか。

社員自身が選べるタイプも便利

見直しを行う際には新しいことを導入したくなりますよね。

企業に定められたものだけでなく、自分自身で選べることも、福利厚生サービス業者の魅力でもあります。

企業だけで行うと数に限りがでてしまいます。見直しをしても企業だけでは偏りがでてしまうこともあるでしょう。

企業のマンパワーによっては仕方がないことですが、限りのある中では満足度を上げることは難しいでしょう。

しかし、福利厚生サービス業者を利用すると選択肢も広がり、様々な提供を受けることができ、従業員は満足し、心も満たされるでしょう。

それによって企業の定着率も高くなります。

満足度の実績が高いものを選ぶ

やはり、新しい福利厚生を導入にするにあたって、他企業はどういった取り組みをしているのか参考にすると思います。

しかしながらすべての福利厚生制度を公表している会社は少なく、参考にし、見直しをするには限界があるかもしれません。

そのような時に便利なものは、先述しました福利厚生サービス業者を利用することです。

充実したサービスを提供してくれますので、従業員の満足度も高く得ることができるでしょう。

満足度が高い福利厚生『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』

オフィスで野菜

福祉厚生を見直す際に従業員の満足度が高いものが良いと企業側は考えますよね。

福利厚生のサービスの中で実際にあってよかったものは「食堂・昼食補助」と答えている従業員は多いようです。

【参考】マンパワーグループ
https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/150422_01.html

このような結果を企業側も見ると「食事補助」に対する福利厚生の見直しを検討するのではないでしょうか。

導入費用も低く、従業員が気軽にいつでも利用できる新しいスタイルの食事・福利厚生サービスがあるのをご存知ですか?

それは、「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。

専用の冷蔵庫を企業に設置し、新鮮な野菜やフルーツ、ヘルシーな食材が気軽に食べることができる福利厚生サービスです。

そのサービス内容とメリットを詳しくご紹介します。

設置型ごはんで健康的な食事を

食生活の見直しを考えたことはあるでしょうか。
従業員が健康でいることで生産性が上がり、収益も上がります。

そのため、従業員が健康でいられるような食生活を、企業側でも支える必要があります。

しかし、何か見直しをしたいけど、何をしたらいいのかと悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」はオフィスで気軽に野菜が食べられる「置き野菜サービス」を提供しています。

専用の冷蔵庫を設置するのみで手間もなく導入ができ、新鮮な野菜やフルーツを従業員に提供することができます。

パック詰めされたカット野菜やフルーツ、サラダなど季節に合わせた豊富なメニューのほか、サラダチキンやゆで卵など、カラダに優しいヘルシーフードもあります。

食生活の見直しをしたいと考えている従業員にとって野菜やフルーツを食べる機会が多くとれるのは魅力的なサービスです。

それらは、オフィスに定期配達され、従業員数や利用状況に応じて必要数が配達されるので発注の手間もかかりません。

1品100円~の低価格で、お財布にも嬉しい

「OFFICE DE YASAI」は1品100円からとお求めやすい価格設定になっています。

そもそも、昼食にかける費用は女性も男性も300円~500円が最も多いようです。

【参考】マイナビ ウーマン
https://woman.mynavi.jp/article/160413-21/

「OFFICE DE YASAI」なら低価格なので予算内で済ますこともでき、新鮮な野菜やフルーツを食べることもできるのでお財布にもカラダにも優しい食事がとれるでしょう。

昼食代を見直したいと思っている従業員にとっても、100円~という料金設定は大変魅力的です。

お財布にもカラダにも嬉しい、優しい「OFFICE DE YASAI」を企業の福利厚生として導入することで従業員の心も満たされるのではないでしょうか。

満足度・利用率ともに高い実績

「OFFICE DE YASAI」は多くの従業員が頻繁に利用し、導入後の利用率は90%以上となっています。

価格も100円からと購入しやすく設定されており、季節に合わせたメニューになっているので、メニューに飽きることもありません。

不足しがちな野菜を摂取することもできますし、食生活を見直すきっかけにもなります。

フルーツを買っても食べきれないから買わないといった従業員もハンディサイズのカットフルーツなら気軽に食べられますよね。

設置した専用の冷蔵庫からの購入なので、時間の制限もなく、早出や残業の際にも利用でき、大変便利です。

新鮮で美味しい野菜やフルーツは食べると心も体も満足ですよね。

このような大変有意義な福利厚生サービスですので、従業員の満足度も高く得ることができます。

まとめ

福利厚生の見直しについてご紹介しました。

企業によってさまざまなものがある福利厚生ですが、使われていないものや従業員の中に広まっていないものも多くあり見直しが必要なこともあります。満足度が低いものもあります。

また、運営にコストがかかるもの、労力が必要なものもあります。

そのような福利厚生を見直してみてはいかがでしょうか。

もっと気軽にできて、コストもからない、従業員の満足度も高く得られる福利厚生サービスである「OFFICE DE YASAI」。

企業にとっても従業員にとってもメリットが多くありますので、一度「OFFICE DE YASAI」を検討してみてはいかがでしょうか。

社員の健康改善につながる新しい福利厚生
>> OFFICE DE YASAI <<


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