昨今、気軽にオーダーできる弁当デリバリーサービスが一般的になっています。

この弁当デリバリーは、一般家庭だけでなく、企業でも福利厚生として活用するようになり、栄養のバランスなどが考慮されるなど内容も充実してきています。

食の福利厚生として弁当デリバリーを導入すると、その企業の従業員はオフィス内で食事することが多くなります。

社食用の弁当デリバリーの内容が充実すればする程、従業員は体調が良くなって健康を意識するようになるでしょう。

またこのサービスを福利厚生として利用することで、オフィスで働く従業員の健康を見直すきっかけ作りになるのではないでしょうか。

弁当デリバリーの特徴

弁当デリバリーの特徴は、電話やインターネットのフォームで注文するだけで、すぐに注文先まで届けてくれる宅配サービスのことです。

この宅配サービスの中でも、専用に設置した冷蔵庫（冷凍庫）に配達されたお惣菜やお弁当を置いておいたり配達するサービスを、社食用の弁当デリバリーサービスと言います。

最近は保存料が使用されていないものや無添加のものなど、ヘルシー志向のお弁当を提供するサービスが増えており、福利厚生として導入する企業も多くあります。

このサービスの特徴は、いつでも食べたいと思った時に、食べたいものをオーダーでき、メニューも豊富にあるという点です。

企業で働く忙しい従業員にとって、弁当のデリバリーサービスは嬉しいサービスと言えるでしょう。

オフィスに届けてくれる

弁当デリバリーの大きな特徴は、1人で買いに行けば持ち帰るのに苦労するような多数のお弁当を、まとめて届けてくれることです。

そのため繁忙期などの忙しい時でも、仕事の合間や仕事をしながらお弁当を食べることができます。福利厚生の一つとしてサービスを導入すれば便利ですね。

経済的

もう一つの大きな特徴は、弁当の配送に特化したデリバリーサービスには安価なものが多いため、福利厚生として導入すれば従業員にとって経済的であるということです。

弁当デリバリーの値段が高額となるか安価になるかは、配送料が大きく影響します。
各デリバリーサービスが自社で配送する場合には配送料を加算する必要がないため、リーズナブルに弁当を配送できます。

中にはワンコイン（500円）でおつりが出るような価格帯のものもあり、福利厚生として導入すれば、外で食事をするよりもはるかに経済的です。

弁当デリバリーの強み

企業が社食用の弁当デリバリーを導入すると、従業員が食事に余計な時間をかけずに済ませられるという大きな強みがあります。

電話1本、メール1通でお好みの弁当をオーダーすれば、業者が弁当をオフィスまで届けてくれて会計もその場でするため、外出する必要は一切ありません。

また、社食用の弁当デリバリーの最近の傾向として、女性にも好まれるヘルシーで低カロリー、栄養バランスの取れているメニューが多いと言うことも福利厚生として取り入れる上での1つの強みと言えるでしょう。

ランチの混雑とは無縁

弁当デリバリーを取り入れた場合、ランチ時の混雑から解放されるというメリットもあります。

多くの企業では、昼休みの時間は大抵12時から13時の間が多いと思います。

昼休みの時間帯が集中するオフィス街では、少し出遅れるだけで飲食店は混雑し、お店に入って食事をするまでの待ち時間が発生します。

もし、社食用の弁当デリバリーを導入された場合には、わざわざ外へ食べに行く必要も無くなります。

主菜・副菜のバランス良い食事がとれる

弁当デリバリーは、その多くは飽きが来ないよう工夫された多彩なメニューが用意されているので、福利厚生として取り入れやすいでしょう。

特に弁当デリバリーの中には、企業が福利厚生として導入することが前提となっていて、管理栄養士が関わったり、健康面が考慮されたものも多く、その日の嗜好や体調などから主菜や副菜を自由に組み合わせることもでき、企業の福利厚生としても、従業員にトータルでバランスの良い食事を提供することができます。

豊富なメニューから選べる

弁当デリバリーに参入している業者はたくさんあります。

弁当デリバリー業者というと、「弁当だけを専門に扱っているため、メニューがあまりないのでは？」と思われがちですが、そんなことはありません。

弁当デリバリーの専門業者だけでなく、夜間のみ営業のレストランが昼のランチタイムだけ弁当デリバリーに参入しているケースや、スーパーマーケットがネット注文で弁当デリバリーサービスを始めていたりと、様々な業種があります。

どこの弁当デリバリーを利用しようか、迷ってしまいそうですね。

また、弁当デリバリーの業種が様々なため、弁当メニューも、定番の幕の内弁当やのり弁当、日替わり弁当のほか、イタリア料理やフランス料理、中華料理、寿司などといった豊富なメニューから選ぶことが可能になります。

豊富なメニューがあると、毎日違う味の弁当が食べられるので「今日は何を食べよう。」と考える楽しみが増えます。

社員の健康にも良い効果が

企業の福利厚生として導入されると、従業員は社食用の弁当デリバリーを利用する機会が多くなります。

その結果、従業員は毎日の食生活で、バラエティに富み、栄養のトータルバランスが考慮されたメニューが揃っているため、福利厚生の社食用の弁当デリバリーを継続して利用することで、従業員の体調も良くなります。

弁当デリバリーの弱み

このように便利な社食用の弁当デリバリーですが、どのような弱みがあるでしょうか。

多くのデリバリーサービスでは、配達されるまでに時間を要することも多く、出来たての料理を食べることが難しいでしょう。

また、お蕎麦やパスタなどの麺類は伸びてしまうこともあるでしょうし、配達の人件費やバイクや車の維持費にためにコストが高くなってしまうサービス業者もあるでしょう。

福利厚生として取り入れるのであれば、これらの弱みも踏まえて検討しなければなりません。

注文タイミングが決まっている

社食用の弁当デリバリーは、その業者にもよりますが、配送がランチタイムに限定されていたり、事前に何日か前の決まった時間までに予約しないとサービスを利用できないといった弱みがあります。

つまり、突然の来客や会議が入った場合や、急に残業することになって弁当デリバリーを利用したいと思うような時でも、事前の予約が間に合わずに利用できないことがあるわけです。

福利厚生として導入するのであれば、このような注文の制約がない方が望ましいと言えます。

メニューによっては栄養の偏りも

社食用の弁当デリバリーは、主菜や副菜のメニューは豊富であるかもしれませんが、業者によっては、弁当の主菜や副菜の組み合わせによって栄養が偏ってしまうことも考えられます。

せっかく企業が社食用の弁当デリバリーを福利厚生として利用することになっても、栄養バランスが偏った惣菜や弁当では、従業員の健康に良い影響を及ぼすとは言えないケースもあります。

量の調整が難しいこともある

社食用の弁当デリバリーの業者によっては、食べられる量を超えるボリュームのメニューとなっている場合もあり、つい無理して食べ過ぎてしまうこともあるかもしれません。

ランチで糖質の多い食事をたっぷりとってしまうと、血糖値の上昇が激しくなって集中力を欠いたり、眠くなってしまい、午後の仕事のパフォーマンスが落ちてしまいます。

福利厚生としての社食用の弁当デリバリーは、できれば選択肢が多く、量の調整ができるものを選びたいものです。

デリバリー可能なエリアが限定されることがある

福利厚生として弁当デリバリーを利用しようとする際、「デリバリーには可能なエリアが限定されることがある。」ということを頭に入れておく必要があります。

全国のどこでも、いつでも、デリバリーが可能なわけではありません。

サービスによって配達可能なエリアが設定されているため、弁当デリバリー業者を選ぶ際には、「自社は配達地域であるか」の確認が必要です。

どの業者にするか、担当者は選定が大変

デリバリーサービスは多数存在します。社員の好みに合う業者がどれなのか、選定するのは大変作業です。

かといって、様々なデリバリーサービスを同時に利用していると、その管理は煩雑になってしまいます。

担当者の負担はできるだけ軽いほうが望ましいです。

従業員の弁当代は福利厚生費にできる？

弁当デリバリーを導入する際、企業担当者が気になるのがコスト面ではないでしょうか。従業員に弁当を提供する場合、一定の要件を満たすことで福利厚生費として経費計上が可能です。さらに非課税枠を活用できるため、企業・従業員の双方にとって金銭的なメリットがあります。

非課税となるための要件

国税庁の定めにより、食事補助が非課税扱いとなるには、以下の2つの要件をどちらも満たす必要があります。

要件	内容
①従業員の自己負担	食事代の半額以上を従業員本人が負担していること
②企業の月額負担上限	企業負担分が月3,500円（税抜）以下であること※

出典：国税庁「No.2594 食事を支給したとき」

https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2594.htm

※「令和8年度税制改正の大綱」において、上限額を3,500円から7,500円へ引き上げる方針が示されており、2026年中に変更される予定です。上限引き上げにより、企業がより手厚い食事補助を提供しやすくなります。

重要なのは、2つの要件を両方とも満たす必要がある点です。仮に1円でも要件を外れると、企業負担分の全額が給与として課税対象になってしまいます。導入前に社内規程を整備し、運用ルールを明確にしておきましょう。

また、福利厚生費として計上するためには、全ての従業員を対象とした制度であることも求められます。特定の部署や役職のみに限定すると、福利厚生費として認められない可能性があるため、制度設計の段階からご注意ください。

福利厚生費にならないケース

弁当代であっても、状況によっては福利厚生費として認められないケースがあります。詳しくはこちらの記事で解説していますが、主なケースを以下にまとめます。

ケース	計上区分
現金・給与として支給した場合	給与手当（原則として福利厚生費不可）
取引先への弁当代	交際接待費
2人以上の会議で食べた弁当代	会議費

なお、残業・深夜勤務時に限っては、弁当現物の支給が難しい場合、1食あたり300円（税抜）以下であれば現金支給でも給与扱いにならない例外規定があります（こちらも2026年中に650円へ引き上げ予定）。詳細な判断は税理士への相談も視野に入れてみてください。

弁当デリバリー導入の効果とは？

弁当デリバリーを福利厚生に導入すると、どのような効果があるのでしょうか。

企業にとって、福利厚生の充実は従業員の働きやすい環境づくりにつながるといっても過言ではありません。

最近では、健康経営の観点からも福利厚生が注目されています。

従業員の働く環境を整えるために、福利厚生として弁当デリバリーを導入することは、会社にとっても従業員にとっても良い効果が期待できます。

それでは具体的にどんな効果が期待できるのか、ご紹介します。

注文した人同士で食事するなど、コミュニケーションが生まれる

ランチの時間は、同じ時間に取る企業もあればそれぞれ好きな時間に取る企業もあったりと様々です。

もしかしたら、その日はランチを取らない従業員もいるかもしれません。

ですが、企業で一括して社食用として弁当デリバリーを注文すると、届いた時に自然発生的に一緒に食事を摂りはじめ、「今日は〇〇弁当を頼んだ。」、「〇〇弁当のおかず、美味しそう。」などといった会話が発生するかもしれません。

普段あまり話をしたことがない従業員同士で会話が生まれたりすることもあるかもしれません。

このように、従業員同士のコミュニケーションを活性化させる効果があります。

金銭面で従業員も会社側も嬉しい

弁当デリバリーの導入は、従業員・企業の両方にとって金銭面でのメリットをもたらします。

従業員側のメリットとして、食事補助があることで日々のランチ代の負担が軽減されます。外食と比べて割安な価格で食事できるうえ、移動時間や外食費の節約にもなります。物価高が続く昨今、毎日のランチ代の節約は家計にとって無視できないプラス効果です。

企業側のメリットとしては、社員食堂のような大規模な設備投資が不要な点が挙げられます。厨房設備・スタッフ確保・光熱費など、社食運営には相当のコストがかかりますが、弁当デリバリーであればそうした固定費をかけずに食事補助が実現できます。また、前述の通り福利厚生費として経費計上できるため、法人税の軽減にも寄与します。

対象	金銭面のメリット
従業員	ランチ代の自己負担が減る・外食費の節約
企業	社食設備が不要・福利厚生費として経費計上可能・法人税軽減

食習慣・栄養バランスの改善で健康的に

従業員が健康で生き生きと働くことは、企業にとって生産性が上がり、会社のイメージアップにもつながります。

福利厚生として弁当デリバリーでしっかりとランチをとることは、従業員の健康を食習慣からサポートしていくのに最適です。

従業員で、「ランチを取りそびれた。」、「今ダイエット中でランチは抜いている。」などという声を聞くと、健康状態は大丈夫なのか心配になってしまいます。

そこで、栄養バランスも考えた弁当デリバリーを利用すれば、普段偏った栄養で過ごしがちな従業員も、無理なく栄養バランスの改善につなげることができます。

従業員ロイヤリティの向上

ロイヤリティの向上とは、従業員が企業に「どれだけ愛着心があるか。」、「企業が好きか。」ということになります。

従業員のロイヤリティが高い企業と低い企業を比べると、ロイヤリティが高い企業の方が従業員の生産性が高いと言えます。

生産性が高いということは、企業の売り上げや利益が上がるため、その分従業員にも還元されます。

したがって、企業にとっても従業員にとってもロイヤリティの向上は大切になってきます。

この「従業員のロイヤリティ向上」に、企業が取り組みやすいこととして、福利厚生の充実があげられます。

そして福利厚生の中でも特に生活に身近な食の補助として、弁当デリバリーは取り入れやすいものとなっています。

弁当デリバリーの弱みを補う「設置型ごはん」も検討してみては？

デリバリーには、注文時間に制約がある場合がある、メニューやサービスによっては栄養の偏りがある、どのサービス業者にするかを決めるのに企業の担当者に負担がかかるなどの弱みがありました。

そこで、その弱みを補う「設置型ごはん」を福利厚生として検討してみてはいかがでしょうか。

「設置型ごはん」のサービスは、業者と事前に契約し、福利厚生として社内に専用の冷蔵庫（冷凍庫）を設置することで、従業員は好きな時間や空いた時間に食事をとることができるなどのメリットがあります。

設置型ごはんの特徴を弁当デリバリーと比較

設置型ごはんとは、オフィスに冷蔵庫などの什器を設置し、惣菜や軽食などを常時ストックしておくタイプの食の福利厚生です。弁当デリバリーとの主な違いを以下の表で整理します。

比較項目	弁当デリバリー	設置型ごはん
利用できる時間	配達時間帯のみ	いつでも自由に
注文の手間	事前注文が必要	不要（その場で取り出すだけ）
担当者の管理負担	比較的高い	業者が商品補充・管理を担当
エリア制限	デリバリー対応エリアに限る	設置さえできれば全国対応可
メニューの幅	業者による	業者による
初期導入コスト	比較的低い	冷蔵庫設置のみで導入可能

弁当デリバリーはランチタイムの食事提供に強みを持ちますが、設置型ごはんは時間を問わず食事をとれる柔軟性が特長です。残業時の夜食対応や、シフト勤務など多様な働き方をしている職場でも利用しやすく、弁当デリバリーと組み合わせて導入する企業も見られます。

冷凍弁当もラインナップ！「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」

弁当デリバリーの弱みを補う設置型ごはんのサービスとして、おすすめなのが「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」です。このサービスには、大きく2つのプランが用意されています。

A. やさいプラン（冷蔵）

月の企業負担額60,000円～（税別）から始められるプランです。年間60種類以上のメニューが入れ替わるため、毎日飽きずに楽しめます。従業員はオフィスにいながら好きな商品を自由に選べ、販売価格は1商品税込100円～とリーズナブルに利用できます。

B. ごはんプラン（冷凍）

専用の冷凍庫を設置し、月の企業負担額30,000円～（税別）から始められるプランです。冷凍のため、オフィス内でも3ヶ月以上の保存が可能です。管理栄養士が毎月健康に配慮して厳選したメニューがラインナップされており、お肉・魚・卵・野菜・ごはんものなど8つのカテゴリーから選べます。惣菜・ごはんともに税込100円～で購入でき、設置された専用電子レンジで温めてすぐに食べられます。

朝・昼・夜残業時も、食べたいときに食べられる

「OFFICE DE YASAI」は、各商品が専用の冷蔵庫（冷凍庫）で品質管理された状態で保管されます。ランチタイムはもちろん、朝食を食べられなかった日や急な残業になったときなど、好きなタイミングで利用できます。弁当デリバリーでは対応しきれない場面でも、従業員が食事を取れる環境が整う点が大きな強みです。

新鮮野菜・果物・無添加素材をオフィスで手軽に

野菜・フルーツのメニューが豊富で、新鮮な食材や無添加素材を使用しています。発色剤・着色料・保存料・防かび剤などの食品添加物を使用していないため、従業員が安心して食べられる点は、福利厚生として導入する際の重要なポイントになるでしょう。

年間60種類以上が入れ替わり、長く使っても飽きない

「やさいプラン（冷蔵）」では年間60種類以上のメニューが変わり、食物繊維やビタミンを美味しく摂取できます。「ごはんプラン（冷凍）」も定期的にメニューが刷新されます。継続して利用してもらうためには従業員が満足できるメニューの充実が欠かせず、その点で飽きのこない品揃えは大きな魅力です。

冷蔵庫を置くだけ。導入後の手間も少ない

専用の冷蔵庫（冷凍庫）をオフィスに設置するだけで導入できます。やさいプランでは週1回・最大5回、品質・温度を管理した流通網で商品が届けられます。月間の配送個数やメニューは状況や希望に応じて随時変更でき、担当者の手間がかかりません。初期導入のハードルが低く、運用負担も抑えられる点は、弁当デリバリーの弱みを補う選択肢として検討する価値があるでしょう。

まとめ

弁当デリバリーには、企業が食の福利厚生として導入しやすいよう工夫がなされています。

日本のオフィス街での飲食店の混雑状況や、限られた時間しかない昼休みを考慮すると、弁当デリバリーの強みを活かしているサービスを福利厚生として利用すれば、従業員のお財布にも優しく、健康面でも満足できます。

特に、企業の規模に応じて専用の冷蔵庫（冷凍庫）を設置するだけの「OFFICE DE YASAI」は、福利厚生として従業員が自分達の健康を意識するきっかけ作りや、オフィス内のコミュニケーションにおける潤滑油にもなることでしょう。

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