福利厚生の中でも食事や食事補助はかなり人気のコンテンツになっています。

しかし、一般的に食の福利厚生として思い浮かぶ「社員食堂（社食）」を導入するには、スペースの問題や予算の確保などさまざまなハードルがあり、簡単ではありません。

「従業員が喜ぶ食の福利厚生を簡単に導入できないか…？」

そう考える企業の福利厚生担当の方におすすめしたいのが、手軽に導入できて社食の一環として注目を集めている「ごはんを定期的に会社で購入し、社内で社員がいつでも購入できるようにする」福利厚生サービスです。

本記事ではそういった通称「社食サービス」とよばれる福利厚生について詳しく紹介します。

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置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』

社食を設置するメリット・デメリット

社食は人気の福利厚生の一つですが、社食の設置はメリットばかりではありません。以下に、メリットとデメリットを簡単にまとめました。

メリット	デメリット
・従業員に健康に配慮した食事を提供できる ・従業員同士のコミュニケーションが活性化する ・食費の節約になる ・外出せずに社内で手軽に安く食事ができる	・設備費や維持費、人件費、運営費など企業側のコスト面での負担が大きい ・広いスペースが必要 ・お昼時に混雑しやすい ・出社している従業員しか使えない

このように従業員の健康に気遣えるというメリットはありつつも、維持管理におけるコストの負担が大きいほか、そもそも広いスペースがなければ設置できないといったハードルの高さもデメリットに挙げられます。

社食のような食事補助は人気が高い

転職・お仕事メディアサイト『ミライのお仕事』が、18歳以上で会社員経験のある男女400人を対象に実施した「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」によると、

1位　「住宅に関するサポート」
2位　「社員食堂・カフェ」
3位　「ランチ費用の補助」

と、2位と3位が食事関連の福利厚生となっています。多くの従業員から、食事関連の福利厚生が求められていることがわかります。

※出典：ミライのお仕事「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」

社食があることで従業員にどんなメリットがある？

勤めている会社に社食など食事補助の福利厚生サービスがある場合、従業員にはどのようなメリットがあるのでしょうか。4つご紹介します。

①食事代を節約できる
社食は福利厚生として費用を一部会社が負担するため、外食をしたりお弁当を買うよりも費用負担が軽くなります。

②社内で手軽に食事ができる
社外に食事に出たり、食事を調達するのに時間を取られてしまうと、社員の休憩時間が圧迫されてしまいます。しかし、社食があれば、外出しなくても手軽に食事をとることができます。

③健康的な食事がとれる
メニューが豊富な社食であれば、栄養バランスの良いメニューを選んで食べることで、自身の健康を気遣うことができます。

④コミュニケーションが生まれる
社食があると他の従業員と一緒に食事をする機会ができ、コミュニケーションが増えるというメリットもあります。従業員にとって働きやすさの向上につながれば、人材定着や離職率の問題に対して有効な手段といえるでしょう。これも、社内で手軽に食事ができるからこそです。

実際には社食は十分に使われていない？こんな調査結果も

企業が福利厚生として導入を検討する「社員食堂」ですが、実際に利用率はどの程度なのでしょうか。リクルートライフスタイルが行った調査では、「社員食堂があっても、ほとんど使わない」と回答した人が約45％にのぼりました。この結果からもわかるように、社食は必ずしも社員に活用されているとは言い難い状況があるのです。

なぜ、このような利用状況になるのでしょうか。調査では、その理由として「行くのが面倒」「混雑している」「味が合わない」などが挙げられています。中でも、「食堂まで移動するのが手間」と感じている従業員が多いことが、利用率を下げる大きな要因の一つとなっているようです。

また、この調査結果はコロナ禍以前に行われたものであるため、現在の状況はさらに変化している可能性があります。コロナ禍以降、リモートワークやフレックス勤務が一般化し、オフィスに常駐する社員の数が減少傾向にあります。そうした変化の中では、社食の存在価値そのものが揺らいでいるともいえるでしょう。

参照：株式会社リクルートライフスタイル「社食がある人の利用頻度は平均で週2.1日　最も期待することは「旬の食材や季節感のあるメニュー」」

https://www.recruit.co.jp/newsroom/recruit-lifestyle/news/gourmet/nw26672_20180904

今後は社食は減少・縮小傾向にある？その理由とは

実際に、近年では社食の新規設置を見送る企業が増加しています。特に中小企業にとっては、設置費用や維持コストが大きな負担となることが多く、福利厚生の選択肢としては非現実的なものとなりつつあります。

また、大企業においても「自社ビルからシェアオフィスへの移転」「出社率の低下」などを背景に、社食のスペースを別用途に転用する動きが見られています。たとえば、旧社員食堂エリアをリモートワーク用のワークブースやリフレッシュスペースへと変更する企業も存在します。

下図は、厚生労働省が発表した「事業所内食堂の設置率（企業規模別）」の変遷を示したものです。

事業所給食施設数の推移（単位：施設）

	2015年	2016年	2017年	2018年	2019年
事業所給食の施設	5,607	5,551	5,492	5,495	5,433

出典：厚生労働省 令和元年度衛生行政報告例（PDF資料）

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei_houkoku/19/dl/kekka2.pdf

このように、社食は今後ますます「減少・縮小」の傾向にあるといえるでしょう。

社食の導入を検討する際の最大のハードルは「コストとスペース」

社員食堂には確かに多くのメリットがあります。たとえば、社員の栄養バランスの改善、コミュニケーションの促進、昼休みの効率化などです。しかし一方で、導入には決して無視できない大きな課題が存在します。その代表格が「導入コスト」と「スペースの確保」です。

まず、社食の設置には建設費・厨房設備費・人件費など、多額の初期投資が必要です。さらに運用段階でも、食材費・水道光熱費・管理費が継続的に発生します。仮に100人規模の会社で社食を導入した場合、初期費用として1,000万円以上、年間の運用コストとしても数百万円以上が必要となるケースは少なくありません。

特に規模が大きく充実した社食を作ろうとすると、何千万円というお金がかかります。例えばGMOインターネットでは、社食の総工費が約7,000万円かかったそうです。また、毎月の運営費は併設する託児所も含めて2,000万円ほどかかっています。

参考：GMOインターネットに24時間無料の社員食堂－「世界一」目指し開設

また、スペースの確保も現実的な課題です。特に都市部のオフィスビルでは、社食を設置できるような広さを持つフロアが限られており、オフィス機能との両立が困難になることもあります。さらには、社食を導入しても実際には利用率が上がらない可能性もあるため、投資対効果が見えづらいという声も多く聞かれます。

このように、理想的な社食運用を実現するには、資金力と物理的スペース、さらに利用率を高める工夫がすべて必要になります。結果として、これらの課題が導入の大きな障壁となっており、特に中小企業では導入が難しい理由となっているのです。

中小企業でも手軽に導入できる「社食」とは

社食のメリットは理解しているものの、なかなか実現は難しい。とくに中小企業の場合は、予算もスペースも十分ではありません。

そこでぜひ知っていただきたいのが、福利厚生として導入できる「社食サービス」です。

「社食サービス」とは

社食サービスとは、食事の時間を充実させて社員の健康管理を行いながら、より快適なオフィスを目指す食事補助サービスのことを指します。

お弁当のデリバリーや設置型社食、ケータリング形式で社内で食事を提供するなどの形があります。特にこの中でも設置型社食は、従業員がいつでも食べたいものを食べられるシステムで人気が高く、近年導入する企業が増えています。

では、社食サービスの主な4つの形態についてご紹介します。

形態①設置型社食

設置型社食は、オフィス内に専用の冷蔵庫や電子レンジ・自動販売機などを設置し、従業員が自由に購入して利用できる形の社食サービスです。企業が設置費用や商品代金の一部を負担し、従業員はその商品をリーズナブルな価格で購入できる仕組みになっています。

設置型のため、いつでも好きなときに商品を購入できるなど、さまざまなメリットがあります。

形態②お弁当のデリバリー型サ－ビス

有名な料亭や芸能人御用達のお弁当や、コストパフォーマンスを重視した低価格なお弁当などの中からお昼の時間に合わせてオフィスに届けられるサービスです。多いところでは数千種類のお弁当からセレクトすることができます。

購入した弁当の配達だけでなく、サービス会社のスタッフが対面販売をする形態もあります。

形態③ビュッフェスタイルのデリバリーサービス

ケータリングのようなイメージで、できたての食事を会社まで運び、社内の会議室やカフェスペースで食事を提供する社食サービスです。

常設の社食を導入することが難しい場合でも、このサービスを利用すれば必要なスペースさえあればまるで社食のような形で食事を提供することができます。

形態④外食系サービス（食事券など）

電子食事カードや食事券を社員に配布して、加盟している飲食店で食事をした際に使用できるサービスです。毎月食事券を支給してランチの補助にしてもらう場合もありますが、オンライン上で運用されているサービスもあります。

営業職やリモートワークなど社外にいることが多い人にとっては、会社に行かなくても利用できる福利厚生として喜ばれています。

社食サービスのメリット

社食サービスであれば、前述の社食の4つのメリットをすべて取り入れることができます。

【社食の4つのメリット】
①食事代を節約できる（※食事代の一部を会社が負担する場合）
②社内で手軽に食事ができる
③健康的な食事がとれる
④コミュニケーションが生まれる

社食サービスの中には栄養管理士が監修したメニューや野菜中心のメニューなど、健康的な食事にこだわったサービスもあります。健康面にもこだわったサービスを導入することで、従業員の健康状態の向上を手助けすることも可能です。

社食サービスの注意点

社食サービスを導入する場合は、福利厚生費として認められるための要件を満たすよう注意が必要です。金額が高すぎたり会社の負担が大きすぎたりする場合、福利厚生とみなされない場合もあるので注意しましょう。

なお、食事提供を福利厚生として行う場合、下記のような定めがあります。

役員や使用人に支給する食事は、次の二つの要件をどちらも満たしていれば、給与として課税されません。
(1)　役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担していること。
(2)　次の金額が1か月当たり3,500円（消費税及び地方消費税の額を除きます。）以下であること。(食事の価額) – (役員や使用人が負担している金額)
―国税庁HPより引用　

この要件を満たしていなければ、食事の価額から役員や使用人の負担している金額を控除した残額が給与として課税されてしまいます。

また、導入予定の社食サービスが従業員の使い勝手やニーズを考慮したものになっているかも確かめておきましょう。せっかく導入しても利用率が上がらなければ、福利厚生の意味がありません。

株式会社リクルートライフスタイルの社食に関する調査では、社食を使いたくない理由の1番は「おいしくない」で22.1％。続いて、「（価格が）高い」（16.6％）、「メニューの種類が少ない」（15.0%）となっています。

参考：社食がある人の利用頻度は平均で週2.1日　最も期待することは「旬の食材や季節感のあるメニュー」

これは社食に代わる福利厚生サービスでも同様の傾向があると考えられます。価格や、時間が節約出来る利点がありながら、やはり美味しいと感じられなければ利用率は下がってしまいます。

旬の食材を取り入れたメニューや日替わりメニューなど、利用する社員を飽きさせない工夫があるかを確認し、定期的に福利厚生に関する社内調査をする等して、満足度の向上に努めましょう。

社食サービスの中でも「設置型社食」がおすすめ

社食サービスの中でも特におすすめしたいのは、会社に冷蔵庫などを設置して食事を管理・提供する設置型社食サービスです。このサービスを福利厚生に取り入れることで、どのようなメリットがあるのでしょうか。

理由①社食に比べると導入コストはかなり安い

社食を社内に整備する場合、以下のようなコストが発生します。

項目	内容	おおよその費用感
初期設置費	厨房設備・内装工事	数百万円〜数千万円
維持管理費	調理スタッフの人件費、食材の仕入れ	月額50万円〜
光熱費等	電気・水道・ガス代	月額数万円〜

これに対し、設置型社食の導入では、厨房の新設も不要で、初期費用はゼロまたは数万円程度で済むサービスが多く存在します。月々の利用料金も、利用実績に応じた従量制となっている場合が多く、企業側が負担する費用をコントロールしやすいのも特長です。

たとえば、冷蔵庫と電子レンジを用意するだけで始められる「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」では、月額6～7万円の企業負担でスタートできます。従業員が自分で購入する形式のため、余剰廃棄も最小限に抑えられ、ムダのない福利厚生として運用できるのが魅力です。

理由②従業員が利用しやすい

設置型社食は、従業員の利用しやすさにも優れています。まず、オフィス内に設置された冷蔵庫からいつでも食品を取り出せるため、利用時間が固定されないというメリットがあります。通常の社員食堂では昼食時間に混雑したり、タイミングを逃すと利用できなかったりしますが、設置型社食は24時間利用可能な設計になっているケースも多く、シフト勤務や残業中でも使える利便性が支持されています。

また、価格帯も1品当たり100円〜300円と手頃で、企業が一部費用を負担すれば、社員は実質無料または低価格で利用可能です。1品から購入できる気軽さもあり、「お腹はすいていないけれど野菜だけとりたい」「午後の小腹に軽食を」など、個々のニーズに応えられます。

理由③選定次第で健康志向なごはん中心にもできる

近年注目されている「健康経営」においても、設置型社食は大きな効果を発揮します。食品の選定によっては、従業員の食生活改善を促し、体調管理の一助となるからです。中でも、「オフィスで野菜」のようなサービスは、ビタミンや食物繊維が豊富な野菜・果物を中心に提供しており、栄養バランスのとれた食事をオフィスで手軽にとることが可能になります。

社員の健康増進は、医療費の抑制や欠勤率の低下にもつながり、長期的には企業の生産性向上にも寄与します。単に「昼食を提供する」だけでなく、「健康な食事環境を支援する」という観点からも設置型社食は優れた施策といえるでしょう。

理由④オフィスの休憩スペースがまるで「社食」に

設置型社食は、オフィスの休憩スペースを有効活用できる点でも注目されています。社食のように新たな建築を伴わずとも、既存のスペースに冷蔵庫や電子レンジを設置するだけで運用が可能です。ランチ時間になると、自然と社員が集まり、同じ空間で食事をとることによって部署や役職を越えた会話が生まれるきっかけにもなります。

特にリモートワークが増えた昨今では、リアルな場でのちょっとした交流の機会が希少になっているため、オフィスに集まる理由の一つとして設置型社食が機能する可能性もあります。

さらに、設置場所や提供方法に少し工夫を加えれば、社員の声を取り入れた運用改善もしやすく、継続的に「使われる福利厚生」として根づきやすい点も見逃せません。

ヘルシー野菜が豊富「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の特徴

手軽に導入できて、健康面にも配慮した設置型社食サービスとして人気を集めているのが「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」2つのプラン

「OFFICE DE YASAI」には置き野菜サービスの「オフィスでやさい」とお惣菜を中心とした「オフィスでごはん」があります。

「オフィスでやさい」は月の企業負担額が68,000円～（税別）始めることができ、オフィスに週1回新鮮な季節の野菜やフルーツが届き、社員は冷蔵庫から好きな物を選んで購入できるプランです。

最近の日本人に不足しがちな食物繊維やビタミンが補える野菜や果物を気軽に食べられる環境を、会社の中に作ることができます。

ざく切り野菜やカットフルーツの他にもヘルシースナックやフルーツジュース、サラダごはんなども取りそろえています。ちょっとした休憩時間にフルーツや野菜を取り入れることで不足している栄養素を補うことができ、美容や健康にも効果が得られます。

「オフィスでごはん」は月の企業負担額が35,000円～（税別）始められるお惣菜を中心としたプランです。

添加物を抑えたバリエーション豊富でヘルシーなお惣菜が定期的に届き、「オフィスでやさい」同様にオフィス内の冷凍庫から好きな物を購入することができます。電子レンジも借りられるので、備品の準備がなくてもその場ですぐに食べられるような環境を整えることができます。

社食の場合は営業時間が限られている場合もありますが、「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」はオフィス内に設置するタイプのため、仕事中どんな時間でも利用できることもメリットのひとつです。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」について詳しくはこちら

食事支援だけでなく、健康増進を目指す視点も必要

外食産業も盛んな昨今、社食といってもただ食事を支援するだけではなく、健康増進などの付加価値をつけることが魅力的な福利厚生になるための第一歩です。

社員が喜ぶからといって高カロリーな食事を多く取り入れたり、ジュースだけを提供したりする福利厚生では社員の健康を損ねてしまう可能性が高くなります。

福利厚生によってヘルシーで健康的な食事を提供すれば、体の調子を整えることでき仕事のパフォーマンス向上にも繋がるため、より良い状態で仕事に取り組むことができます。

健康な食事を摂る事でパフォーマンスを押し上げ、優秀な人材に長く働いてもらえる職場環境を整えることは会社にとって大きな利益になります。

まとめ

大きな社食を作ろうと思うと莫大な予算とスペースが必要になりますが、食堂を作る以外にも福利厚生として食事を提供する方法がたくさんあることがご理解いただけたでしょうか。

どの方法にもそれぞれの特徴があり、会社の目指す食事のあり方や休憩時間の取り方によって合うものと合わないものがあると思います。

その中でも、「OFFICE DE YASAI」は社員の健康を考え、毎日を元気に楽しく働くためのお手伝いができる福利厚生サービスです。

今在籍している社員にとってもこれから入ってくる社員にとっても魅力的な福利厚生として、社員の健康を大切にする健康志向の社食を用意してみてはいかがでしょうか。

社員の健康改善につながる福利厚生
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