福利厚生制度

-2019.05.08.Wed

社食の導入はムリ!ならば社食に代わる福利厚生を検討してみては?

みなさんの会社にはどのような福利厚生がありますか?

家賃補助や家族手当などの金銭的なものや、誕生日休暇などの休暇制度が福利厚生としてある会社もあるかと思います。

大きな会社では保養所を持っていることもありますが、小さな会社ではなかなか独自の福利厚生を用意するのは難しいでしょう。

人手不足の中でどうしたら優秀な人材を確保し、継続して勤めてもらえるかと頭を悩ませている人事担当も多いと聞きます。

そんな方に朗報なのが、気軽に導入でき社食の一環として注目を集めている「ごはんを定期的に会社で購入し、社内で社員がいつでも購入できる」という福利厚生サービスです。

福利厚生の中でも食事や食事補助はかなり人気のコンテンツになっています。

社員食堂(通称「社食」)を導入するにはスペースの問題や予算などのハードルがありますが、後述する多くの社食サービスは小さなスペースで金銭的な負担も少なく始められます。

 

社食は人気だがコストが大きい

社食の人気の高さは福利厚生に関する調査によって裏付けられています。

メリットも大きく、福利厚生として取り入れたいと考えている方も多いですがコストやスペースといった部分でハードルが高くなっています。

 

3人に1人が「食事補助」福利厚生を良いと思っている

福利厚生についてのアンケートにて(2015年 マンパワーグループ)、福利厚生としてあったら良いと思うものに対する回答の上位はこのようになっていました。

1位 住宅関連(48.3%)
2位 食事関連(33.9%)

この調査結果から、3人に1人が福利厚生として「食事補助」があった方が良いと考えていることがわかります。

さらに、実際に労働政策研究・研修機構の調査では回答した2,809社のうち、24%の会社が福利厚生として社食を導入しているそうです。

 

社食は様々なメリットが

勤めている会社に社食など食事補助の福利厚生サービスがあることのメリットとしては、どのようなものがあるでしょうか。

 

安く、メニューが豊富

一つ目に料金的な部分が挙げられます。

福利厚生として会社が補助をしているため、外で食べたりお弁当を買ってきたりするよりは安く食べることができます。

社食利用者の多くは「値段が安いから」という理由で社食を利用しています。

 

二つ目には社食はメニューがいろいろ選べるというメリットがあります。

コンビニのお弁当や手作りのお弁当、または近くの飲食店での食事も安く済ませようと思うと、一定のメニューパターンができてしまいます。

その点社内に社食があれば、買いに行く場所や食べに行く場所を変えなくてもいろいろな料理が出てきます。

食事を摂るために外へ出なくても、その時の気分で自由にメニューを選べる楽しみがあるとういのは社食の魅力ですね。

 

社員が集まりやすい場

業務中は忙しくてなかなか話す時間が取れない方々も、一緒に社食に行って同じ空間で食事をすることでコミュニケーションの機会が増えます。

休憩時間のおしゃべりを楽しむことでリフレッシュすることができ、新しいアイディアが生まれるかもしれません。

コミュニケーションが活性化され、社員の働きやすさを向上させることは人材定着や離職率の問題に対して有効な手段と言えます。

 

大企業でないと社食は無理!?

たくさんのメリットがあることから福利厚生として社食の導入を検討する会社も多いと思います。

しかし、限られたスペースで新しく社食のための場所を用意するのは至難の業です。

そして、導入に二の足を踏むのは場所の問題だけではありません。

 

設置コストは莫大

一概に社食と言っても、注文を受けて料理をするスタイルやビュッフェになっているもの、オフィスにキッチンが併設されていて好きな物を自分で調理するものまで多種多様です。

特に大きく充実した社食を作ろうとすると何千万円というお金がかかります。

例として約100坪で託児所を併設しているGMOインターネットでは、総工費が約9000万円かかったそうです。

 

運営・維持も大変

先程例に挙げたGMOインターネットの月の運営費は約2000万円だそうです。

社食職員の人件費や材料費、水光熱費など金銭的な部分もありますが、新しいメニューを開発するなど、利用率を低下させないための取り組みも必要になってきます。

 

社食を導入すべきか?

そもそも従業員が「食」に対して抱えている課題とは?

社員は「食」に関する福利厚生を望んでいるという現状が見えてきましたが、その背景にはどのような課題があるのでしょうか。

 

①食事にかける金額を節約したい

一つ目の課題は、毎日の食費です。

株式会社リクルートライフスタイルが行なった「外食市場調査(2018年6月度)」によりますと、社食を使いたい理由のトップは「安さ」(47.2%)でした。

背景には、社員を取り巻く経済状況も関係があるようです。

新生銀行グループが実施した「2019 年サラリーマンのお小遣い調査」によれば、男性会社員の毎月のお小遣い額は 36,747 円で、過去2番目に低い金額。また、女性会社員の毎月のお小遣い額は 33,269 円で、過去最も低い金額という結果となりました。

その影響を受けてか、男性会社員の昼食代は前年に比べて15 円減少の555 円、女性会社員は前年比5 円減少の581 円でした。

このような背景から、安価でお値打ちな昼食が食べられる福利厚生の社食は相対的に魅力が高く、ますます注目が集まっています。

 

②健康的な食事をとりたい

二つ目の課題は、健康維持・向上の側面です。

健康の維持・向上には栄養バランスに優れた食事と適度な運動が必要と言われますが、多忙なサラリーマンに、質の高い食事時間や運動時間の確保はハードルが高いといわれています。

長時間労働が常態化していると、食事を調達する時間・食べる時間さえも十分な確保が難しいでしょう。

昼食時間に栄養バランスに優れた食事を摂るために健康志向のお店に通ったり、自身の健康状態に合わせたお弁当を作りたいと思っていても、時間的に余裕がないと難しいですね。

栄養面だけでなく、温かい食事・気心知れた誰かと一緒に食事を摂る時間というのは、業務時間の合間のホッとしたひとときとなって、社員の精神衛生面にも好影響を与えます。

社食のような福利厚生があれば、社員は容易に健康に配慮した温かい食事を摂れます。そのメニュー選定において、ヘルシーなメニュー中心にするなど、提供メニューの選定を工夫すれば、積極的に社員の健康状態の向上を支援することも可能です。

福利厚生を通して健康に関する課題解決に繋がる可能性もあります。

 

③休憩時間を確保したい

社外に食事に出たり、食事を調達するのに時間を取られてしまうと、社員の休憩時間が圧迫されてしまう課題があります。

社内で食事がとれる社食は、社員の休憩時間を守ることにつながっています。

前述の株式会社リクルートライフスタイルが行なった調査でも、社食を使いたい理由の2番・3番目は「外に出るのが面倒」(26.7%)、「短時間で済ませられる」(23.1%)でした。

 

社食を実現するための方法とは

福利厚生として社食の導入を考える場合、誰が主体となって社食を運営するか選択しましょう。

主に3つの導入方法のパターンがあります。

 

直営方式
社食の事業を営むのに要る設備を自前で用意し、調理するスタッフや栄養士も募集して雇い、事業の一貫として経営していく方法。

準直営方式
社食経営をメインに行う会社を別に設立し、任せて営む方法。

外部委託方式
社食に必要な仕事を外部のパートナーにアウトソーシングする方法。

社内の調理場所を使って、福利厚生専門業者などのパートナー企業に調理してもらう場合と、調理場所が確保できない場合は、既に調理したものをケータリングのように持ち込んでもらう形式も含みます。

 

社食の運営方式が決まったら、どんなコンセプトにするかを決めていきます。

例えば、社食を健康維持・向上を目的とした福利厚生の一環とするならば、どのようなメニュー構成にするのか、価格設定はどうするか、提供方式はセルフサービスかビュッフェスタイルかなど、コンセプトに沿って決定していきます。

ある企業では、あえてヘルシーなメニューの価格を安く設定し、メニューの金額設定に傾斜をつけることで、社員の健康的な選択を後押しするなど、ユニークな取り組みの福利厚生として注目を集めています。

地域への貢献にもなる地産地消メニューの取り組みや、1食につき20円の寄付金が開発途上国の子どもの学校給食になる「TABLE FOR TWOプログラム」など、ユニークな取り組みを行う社食もあります。

社員から長い間愛される場所になるよう、ホッと出来る場づくり、飽きのこないメニュー提供や行ってみたいと思える企画などの工夫も必要です。

福利厚生の担当者が主体となって、これらのユニークな取り組みも同時に検討すると良いでしょう。

 

本当に自社に社食を設置できるか?

これまで、社員が「食」に関して抱える課題と、福利厚生の一貫として社食を取り入れるケースの手法をみてきました。

次に、福利厚生として社食を取り入れるハードルとなる事柄を考えていきます。

 

一つ目は、空間面、つまりスペースの問題です。

社食は会社のスケールと勤める人数によりますが、ワンフロアを使用したり、可能なだけ大空間を用意する会社が多いです。

ですが、事業所内に新規に大空間を取ることが可能な会社は多くないでしょう。

小空間では昼食時間には社食の許容量を超える社員が殺到する為、混雑緩和の策を取らなくては、休憩時間を確保出来るという社食のメリットが薄れてしまいます。

シフト制にして休憩時間をずらしたり、立ち食いスタイルでの提供やテイクアウトコーナーの設置、昼食時間以外も営業するなど、なるべく同空間でも多くの社員に提供出来るような工夫が必要となります。

 

次にハードルになるのは、経費面です。

先にも触れましたが、社食は導入経費が莫大にかかりますし、ランニング経費もかかります。

一度導入してしまえば、せっかく導入にかかった手間や経費が無駄になってしまうので、簡単にやめることは避けたいですね。

導入に際しては、様々な角度からしっかりと検討しましょう。

 

社食以外の食の福利厚生も検討すべき

福利厚生で社食を導入するには、大きなハードルがあることがわかりました。

調理や食事空間を用意出来るような広いオフィスをもつ企業や、経費面で耐えられる余裕のある企業でないと、社食の福利厚生は困難なのでしょうか。

「食」に関する福利厚生は人気が高く、社員の利点も大きい為、社食という方法にこだわり過ぎず、様々な角度から社員の抱える「食」に関する課題を解決する方法を検討すべきです。

最近では、社食に代わる、「食」に関するバリエーション豊かな福利厚生が生まれています。

 

中小企業でも手軽に導入できる「社食」とは

社食を作ろうと思うと、どうしても初期費用がかかってしまいます。

そこに莫大なコストをかけられなかったり、スペースが確保できなかったりなど中小企業では福利厚生で社食を導入することはできないのでしょうか。

場所や予算が限られている中でも利用できる社食も多くありますのでご紹介します。

 

ごはん系サービスの活用で「社食」に近い環境を作る

オフィス内に社食を作りたくても作れないという会社向けに、デリバリーや省スペースの設置型食事提供サービスなど社食に近い環境を作れる様々な福利厚生サービスが出てきています。

 

サービスの例をご紹介

サービスには4つの種類があります。

それぞれ具体的にどのようなサービスなのかをご紹介しましょう。

 

お弁当のデリバリー型サ-ビス

有名な料亭や芸能人御用達のお弁当や、コストパフォーマンスを重視した低価格なお弁当などの中からお昼の時間に合わせてオフィスに届けられるサービスですが、多いところだと数千種類のお弁当からセレクトすることができます。

お弁当を乗せられるテーブルのようなものを用意すれば、サービス会社のスタッフが対面販売をしてくれる場合もあります。

料金はだいたい500円程度で、高いものだと1,500円前後するものもあります。

お弁当の種類や提供の仕方はサービス会社によって様々です。

 

ビュッフェスタイルのデリバリーサービス

毎日お昼時になると、会社にランチビュッフェを作ってくれるサービスもあります。

机2つ分のスペースがあれば、ビュッフェに必要なものはすべてサービス会社が用意してくれ、ランチ時間までに指定場所でセッティングしてくれます。

管理栄養士が定食、麺、丼ものなどの日替わりメニューを作成してくれたり、ごはんとみそ汁は食べ放題だったりとわくわくするようなランチタイムが楽しめます。

ビュッフェの設置は社内の職員が対応する場合もあれば、サービス会社がすべて設置し後片付けまでやってくれる場合もあります。

料金も1食500円前後とリーズナブルなため、福利厚生として取り入れるのに最適ですね。

 

オフィス内設置型のごはん提供サービス

オフィスの一角にお菓子が自由に買えるボックスがあるのを見たことはありませんか?

こちらも福利厚生のひとつですが、そのごはんバージョンがこちらです。

保管に使われるのは保冷のきく冷蔵庫です。

ごはんやお惣菜、ドリンクやサラダに果物までが定期的に届けられるサービスです。

 

サービスによっては、自動販売機の形式もあり、こちらは飲み物だけではなくごはんも自動販売機で購入できるサービスになっています。

有料・無料はありますが、冷蔵庫や自動販売機もサービス会社から貸し出してもらえます。

電子レンジをレンタルできる場合もあるため、このためにわざわざ買わなくて良いというのはありがたいですね。

ごはん類だけでなく日用品まで購入できるものもあるため、目的に合わせて使い勝手の良いサービスを選んでみましょう。

自動販売機をレンタルする場合には25万円程度費用が発生するものもありますが、専用の冷蔵庫であれば無料でレンタルしてくれるサービスもあります。

提供される食べ物の料金は100円前後、月額使用料も数万円とこちらもリーズナブルですね。

 

外食系サービス(食事券など)

電子食事カードや食事券を社員に配布して、加盟している飲食店で食事をした際に使用できるサービスです。

毎月食事券を支給してランチの補助にしてもらう場合もありますが、オンライン上で運用されているサービスもあります。

営業職やリモートワークなど社外にいることが多い人にとっては、会社に行かなくても利用できる福利厚生として喜ばれています。

 

福利厚生に盛り込み、会社のイメージアップにも

福利厚生を充実させることは社員の新規採用やモチベーションの維持につながります。

また、ごはん系サービスを福利厚生に取り入れることで、社員の体調管理や健康をマネジメントできている会社だということが伝えられ、会社のイメージアップにもつながります。

例えば社員キャンペーンなどを作り社食の写真をSNS等で発信してもらったり、会社のホームページや会社説明会資料で食事をサポートしてくれる福利厚生の充実性をアピールしていくと、よりその効果が大きくなることでしょう。

 

福利厚生として社食に代わるサービスを導入する際の注意点

福利厚生の要件内に収まっているか

社食に代わる食事提供を福利厚生として行う場合、下記のような定めがありますので注意が必要です。

 

役員や使用人に支給する食事は、次の二つの要件をどちらも満たしていれば、給与として課税されません。

(1) 役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担していること。

(2) 次の金額が1か月当たり3,500円(消費税及び地方消費税の額を除きます。)以下であること。

(食事の価額) – (役員や使用人が負担している金額)

―国税庁HPより引用 

 

この要件を満たしていなければ、食事の価額から役員や使用人の負担している金額を控除した残額が給与として課税されてしまいます

つまり、上記の二つの条件を満たせば、福利厚生費として認められますので、会社にも社員にもお得になります。

逆に満たさない場合は、社員への給与として判断されるので、福利厚生費と認められず、課税対象となりますので気をつけてください。

メディアで取り上げられている社員が無料で食事を食べられるケースは、一見福利厚生に見えますが上記の2つに当てはまらないため、実際には給与として判断されており、所得税や住民税では負担が存在します。

福利厚生として提供したいと考えている場合は、きちんと要件内に収まっているか確認しましょう。

 

社員に使ってもらいやすいか

導入したいサービスは、社員の使い勝手やニーズを考慮したものになっているでしょうか

せっかく導入しても利用率が上がらなければ、福利厚生としては意味をなさなくなってしまいます。

先ほどの株式会社リクルートライフスタイルの社食に関する調査では、社食を使いたくない理由の1番は「おいしくない」で22.1%。続いて、「(価格が)高い」(16.6%)、「メニューの種類が少ない」(15.0%)となっています。

これは社食に代わる福利厚生サービスでも同様の傾向があると考えられます。価格や、時間が節約出来る利点がありながら、やはり美味しいと感じられなければ利用率は下がってしまいます。

メニューの少なさから、飽きてしまいリピートにつながらないといったケースもあるかもしれません。旬の食材を取り入れたメニューや、日替わりメニューなど、利用する社員を飽きさせない工夫が施されていることが重要です。

上記のような意見は、経営側には見えにくいので、定期的に福利厚生に関する社内調査をする等して、満足度の向上に努めましょう。

 

設置型ごはんのメリット

ごはん系サービスの中でも今回おすすめしたいのは、会社に冷蔵庫などを設置して食事を管理・提供するサービスです。

いわゆる設置型ごはんと言われるこのサービスを福利厚生に取り入れることで、何が会社にとってメリットとなるのでしょうか?

 

社食に比べると導入コストはかなり少ない

厨房の設置や人材確保の必要がなく、初期費用に関してはかからないところも多くあるので社食よりもコスト面での負担が少なくなります。

莫大な初期費用がかかるという部分がハードルとなり、社員の要望があったとしてもなかなか福利厚生として取り入れられない会社が多い社食ですが、人気の高い食事関連の福利厚生を低コストで導入できるとあって、近年デリバリー型や設置型ごはんの利用が増えてきています。

 

選定次第で健康志向なごはん中心にもできる

ごはん系サービスの中には高カロリーで腹持ちの良いものから栄養が管理されたヘルシーな食事まで、提供する会社によって内容が異なるため選び方次第では社員の健康を促進することができます。

コンビニや外食よりも手近にヘルシーで健康に良いものがあれば、つい利用してしまいますよね?

それが福利厚生として提供されることで、自然と健康志向な食生活に変わっていき体の調子も整っていきます。

 

オフィスの休憩スペースがまるで「社食」に

設置型ごはんやデリバリー型のサービスを福利厚生として導入することでオフィス内で食事を摂ることができるようになるため、莫大なお金をかけて社食を作らなくても休憩スペースがあれば社食と同じような環境を作ることができます。

限られている休憩時間をエレベーターの順番待ちや移動時間に使うことなく、オフィス内で食事を完結できるので、浮いた時間を有効に使うことができるのは、社員にとっては大きなメリットとなります。

 

ヘルシー野菜が豊富「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」の特徴

2015年に行った社食に関するインターネット調査では、社食の利用頻度について、男性は「週5日以上利用」が一番多かった(38.0%)のに対して、女性の回答で最も多かったのは「利用しない」(30.7%)でした。

一般的な社食の場合、比較的男性が多く利用し、女性は利用しない人が多いということがわかります。

 

そこで、女性も魅力を感じるような社食サービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」をご紹介します。

「OFFICE DE YASAI」には置き野菜サービスの「オフィスでやさい」とお惣菜を中心とした「オフィスでごはん」があります。

「オフィスでやさい」は月の企業負担額が40,000円~始めることができ、オフィスに週2回新鮮な季節の野菜やフルーツが届き、社員は冷蔵庫から好きな物を選んで購入できるプランです。

最近の日本人に不足しがちな食物繊維やビタミンが補える野菜や果物を気軽に食べられる環境を、会社の中に作ることができます。

ざく切り野菜やカットフルーツの他にもヘルシースナックやフルーツジュース、サラダごはんなども取りそろえています。

ちょっとした休憩時間にフルーツや野菜を取り入れることで不足している栄養素を補うことができ、美容や健康にも効果が得られます。

 

「オフィスでごはん」は月の企業負担額が24,000円~始められるお惣菜を中心としたプランです。

添加物を抑えたバリエーション豊富でヘルシーなお惣菜が定期的に届き、「オフィスでやさい」同様にオフィス内の冷凍庫から好きな物を購入することができます。

電子レンジも借りられるので、備品の準備がなくてもその場ですぐに食べられるような環境を整えることができます。

社食の場合は営業時間が限られている場合もありますが、「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」はオフィス内に設置するタイプのため、仕事中どんな時間でも利用できることもメリットのひとつです。

昼食だけではなく、朝のエネルギー源としたり、午後のおやつにしたり、遅くまで働いた際の軽食としたりと、使い方は自由です。

また、追加注文(おかわり)は2~5営業日で届くため、在庫が少なくなってきてもすぐに補充でき、

 

食事支援だけでなく、健康増進を目指す視点も必要

外食産業も盛んな昨今、社食といってもただ食事を支援するだけではなく、健康増進などの付加価値をつけることが魅力的な福利厚生になるための第一歩です。

社員が喜ぶからといって高カロリーな食事を多く取り入れたり、ジュースだけを提供したりする福利厚生では社員の健康を損ねてしまう可能性が高くなります。

福利厚生によってヘルシーで健康的な食事を提供すれば、体の調子を整えることでき仕事のパフォーマンス向上にも繋がるため、より良い状態で仕事に取り組むことができます。

健康な食事を摂る事でパフォーマンスを押し上げ、優秀な人材に長く働いてもらえる職場環境を整えることは会社にとって大きな利益になります。

 

まとめ

大きな社食を作ろうと思うと莫大な予算とスペースが必要になりますが、食堂を作る以外にも福利厚生として食事を提供する方法がたくさんあることがご理解いただけたでしょうか。

どの方法にもそれぞれの特徴があり、会社の目指す食事のあり方や休憩時間の取り方によって合うものと合わないものがあると思います。

その中でも、「OFFICE DE YASAI」は社員の健康を考え、毎日を元気に楽しく働くためのお手伝いができる福利厚生サービスです。

今在籍している社員にとってもこれから入ってくる社員にとっても魅力的な福利厚生として、社員の健康を大切にする健康志向の社食を用意してみてはいかがでしょうか。

 

社員の健康改善につながる福利厚生
>> OFFICE DE YASAI <<


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