福利厚生制度

-2019.06.13.Thu

【働き方改革】福利厚生で社員の健康をサポートすべき理由

みなさまは「健康経営」という言葉をご存知でしょうか?

「健康経営」とは、社員が健康であり続けることは企業にとっても有益であると考え、現場レベルだけでなく経営的な目線で、会社をあげて健康維持に取り組むことを指しています。

健康経営は、「社員や組織の活性化」「会社の業績向上」「株価向上」につながることが期待されています。

つまり社員の健康のために費用をかけることは、会社にとって将来的な投資効果が高いといえます。

そこで今回は、社員の健康を福利厚生でサポートする方法と、その中でも「食」に特化した福利厚生についてご紹介します。

目次

会社が社員の健康を見守るべき理由

人口減少が進む日本では、働き手の不足が深刻な社会問題となっています。

社員が健康でいきいきと働くことは、個々のパフォーマンスが上がり、会社の生産性向上にもつながります。

社員の健康を維持していくことは、会社に大きなメリットがあるといえますね。

福利厚生で健康をサポートすることで得られるメリットを3つご紹介します。

意欲的な社員が多いほど生産性も上がる

一つ目のメリットは、生産性の向上です。

社員が健康になると、個々のパフォーマンスが向上し、会社の生産性向上につながります

人手不足が深刻な日本においては、社員数を増やすことは困難なため、社員一人ひとりのパフォーマンスを上げることが重要といえます。

社員が健康になり、活力がアップすると、モチベーションの向上による業務効率化にもつながります。

健康で意欲的な社員が多いと、欠勤率の低下や、個々のパフォーマンスの向上から、会社全体の生産性向上が期待できるということです。

休職・離職を防ぐ

二つ目のメリットは、休職・離職を防ぐことです。

不規則な生活や偏った食生活を続けていると、がんや生活習慣病のリスクが高まります。

疾病による休職者や離職者が出ると、人材確保に走らなければなりません。

福利厚生で社員の健康をサポートすることは、社員の疾病を防ぐ意味でも重要なのです。

健康づくりをサポートしてくれる福利厚生があると、社員も安心して働くことができますので、人材の定着にもつながることが期待できます

企業のイメージアップは採用にも好影響

三つ目のメリットは、人材の獲得につながることです。

戦略的に健康経営に取り組み、SNSなどで社外に情報発信をすることで、社員の健康に配慮している会社として知られます。

社員を大切にしているという会社のイメージは、株主や取引先の高感度がアップするだけでなく、就活生にも好影響を与えます。

マイナビが行った就活生に関するアンケートでは、「福利厚生の良い会社」は企業選択のポイントとして13.7%の就活生が選択しています。

やりたいこと、安定、給与、社風、働きがい、に次いで福利厚生が6位にランクインしていますので、社員の健康に繋がる福利厚生があることは人材獲得にもつながるということです。

【参考】マイナビ 2019年卒マイナビ大学生就職意識調査 http://mcs.mynavi.jp/enq/ishiki/data/ishiki_2019.pdf

「健康経営」を推進するメリットとは

福利厚生制度によって「健康経営」を推進すると、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?

具体的なメリットの一例としては「社員の欠勤・休職を防ぐ」「社員の心身のコンディションを整える」「医療費関連コストの削減」などが挙げられます。

「健康経営」について改めておさらいするとともに、具体的なメリットについても掘り下げてご紹介します。

「健康経営」とは

「健康経営」とは経営的な目線で、企業が社員の健康維持に取り組むことです。

「健康的に働ける職場か、そうでないか」は、社員の生産性やモチベーションに関わる重要な要素です。

しかも、営業先や取引先などの社外の企業イメージにも影響を与える可能性があります。

もしも、他企業の社員の体の調子が悪そうに見えたら心配になりますし、企業が社員の体調を管理できていないのではないかと、少なからず企業に対してマイナスのイメージを持ってしまうのではないでしょうか。

社員ひとりひとりの「心身」「食」「生活習慣」などについて企業が福利厚生制度などを活用してサポートしていくのが「健康経営」です。

健康経営のメリット

健康経営において一番具体的なメリットは「社員の欠勤・休職を防ぐ」です。

企業全体の業務は社員ひとりひとりの日々の業務によって成り立っていますが、突然の欠勤や休職によって社員が欠けると、多大な影響を受けてしまいます。

健康診断等の検診の推奨をはじめとして、社員の疾病予防や健康促進を企業の福利厚生と「健康経営」でサポートすることは、短期的なリスク軽減だけでなく、長期的な視点においても有益な施策といえるでしょう。

「社員の心身のコンディションを整える」も、注目すべき健康経営のメリットです。

「健康経営」の福利厚生で社員ひとりひとりの健康バランスを整えることにより、心身のコンディションを整えることにもつながる可能性があります。

最後に、「医療費関連のコストの削減」のメリットについても触れておきましょう。

社員の健康状態をいい状態に保つことができれば、医療費関連のコストの削減につながる可能性があります。

傷病手当や見舞金などの「法定外福利厚生」の各種手当は、法律で定められてはいませんが、会社が負担すべき医療費関連のコストの範囲です。

しかし、傷病手当や見舞金などの手当は、社員が健康に生活している場合は必要なくなるため、コスト削減につながります。

福利厚生で社員の健康をサポートするには

福利厚生に「健康経営」を意識した内容を盛り込む場合、どのようなサポートの方法があるでしょうか。

企業の福利厚生としてサポートできる範囲は、主に以下の4つに分けられます。

・身体の健康に関するサポート
・心の健康に関するサポート
・日々の食事に関するサポート
・運動不足に関するサポート

これらのサポートについて、ひとつずつ詳しく解説します。

身体の健康に関するもの

身体の健康に関する福利厚生として、もっとも有名かつ代表的なものは健康診断でしょう。

どの企業でも一般的な福利厚生である健康診断に健康経営のサポートをプラスする例としては、産業医の設置、体調についての定期的なカウンセリング、人間ドック受診時の有給休暇の奨励などが考えられます。

また、一部の社員に限定される施策ではありますが、健康経営のサポートとして非常に重要なものに「禁煙支援」があります。

喫煙による健康リスクを抑制するだけでなく、喫煙者が減ることによって受動喫煙の削減や撤廃、喫煙所の撤去などの効果も見込むことが可能です。

心の健康に関するもの

社員がすこやかに毎日を過ごすためには、身体だけでなく心の健康も重要です。

福利厚生で社員の心の健康をサポートしようとする場合は、ストレスの種類別に細やかなケアが行き届くようにすれば、社員が抱える広範囲な悩みや不安をカバーできるでしょう。

ストレスの種類には、お客様対応や日々の業務上のやりとりなどの業務内容に付随して生じやすい「職業性ストレス」、業務内容と個人の適正のミスマッチによるストレス、職場内の不和によって生じる「メンタルヘルスケア」などがあります。

ストレスチェックの実施と実施結果の分析、気軽に悩みを相談できアドバイスを受けられるセーフティーネットの構築、メンタルケアなどの対策を複数実施すると、社員の心の健康を守ることにつながるでしょう。

日々の食事に関するもの

社員の健康をつくるとても大事な要素に「食」があります。

「食べたものが身体をつくる」といわれるように、日々の食事は健康に大きく影響しますが、食事の栄養摂取はプライベートな範囲だからサポートしづらいと考える企業も多いのではないでしょうか。

福利厚生でサポートが可能な施策としては、社員食堂のメニュー改善や食事の宅配サービスなどの導入が挙げられます。

運動支援に関するもの

最後に、運動も社員の健康のために支援すべき項目のひとつです。

運動支援の施策には、フィットネスジムなどのスポーツ施設の優待を利用できるようにすることや、職場や自宅でも実践できる短時間の運動を習慣化する支援などが挙げられます。

行政による健康に向けた取り組みの支援も拡大

福利厚生として社員の健康をサポートすることは、社員のモチベーションやパフォーマンスの向上につながるため、

・生産性アップ
・退職率低下
・企業のブランディング

が期待できます。

そのため、社員の健康サポートは、企業と社員の両方にメリットがあるといえます。

社員の健康サポートを経営戦略として取り組むことを健康経営と呼び、健康経営を行う企業を増やすため、経済産業省は東京証券取引所と共に健康経営銘柄の認定制度を立ち上げました。

健康経営銘柄の認定

健康経営銘柄とは「従業員の健康管理を経営的視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」のことで、経済産業省と東京証券取引所が選定・公表しています。

社員の健康サポートに取り組む企業が、株式市場などで適切に評価を受けられるようにした認定制度です。

社員の健康に配慮することは、社員のやる気をアップさせるだけでなく、仕事の生産性アップや企業自体の活性化が期待できるため、結果的に企業の業績アップにつながると考えられています。

また、健康経営銘柄に認定されることは「社員の健康を意識している企業」として国からお墨付きをもらうことになりますので、企業のブランディングにつながります。

他社と差別化できるアピールポイントは、人材確保の点でも有利になりますので、社員の健康を意識した福利厚生に力を入れる企業が増えてきました。

健康経営優良法人の認定、ホワイト500の選出

健康経営優良法人とは、社員の健康増進を取り組む企業の中で、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などの法人を顕彰する制度です。

この制度は「大規模法人部門」「中小規模法人部門」の2つの部門に分かれており、会社の規模によって認定される部門が異なります。

また、これまでは大規模法人部門全体をホワイト500と呼んでいましたが、健康経営優良法人2020では、大規模法人部門の認定法人のうち健康経営調査結果により上位500法人だけを通称「ホワイト500」として、認定することになりました。

健康経営銘柄に認定されるだけでなく、ホワイト500に認定されることは、企業のアピールポイントとなります。

このような政府の取り組みもあり、企業が社員の健康に配慮しサポートする福利厚生を提供することは、もはや常識となりつつあります。

企業の健康への取り組み、成功のポイントとは?

企業が健康経営に関する福利厚生の導入を積極的に行うためには、まず健康経営についてしっかりと熟知しなければなりません。

まずは、以下の点を意識して調査し検討してみましょう。

・なぜ健康経営が求められているのか?
・健康経営を行うことでどのようなメリットがあるのか?
・どうやって福利厚生に取り込むか?

ここからは、健康経営を成功させるためのポイントを紹介します。

方針を社内外に周知

健康経営に取り組むためには、社内外への周知を徹底することが大切です。

社員が健康的に働ける環境を作り、健康維持に努めた結果、社員のモチベーションやパフォーマンスが上がり、企業の発展につながる……というようなストーリーを社員や株主などの企業に関わる誰もが描けることが重要です。

「残業時間を減らすと宣言するだけ」「スポーツジムの割引券を配布するだけ」などでは、健康経営の実現も難しいでしょう。

「どのような取り組みを行うのか」「どのような福利厚生として導入するのか」といった行動目標と効果をはっきりと明文化し周知しましょう。

経営陣は健康を維持・増進するために社員が行動するにはどうしたらいいかを徹底的に突き詰めて福利厚生を導入する必要があります。

取り組みを進める体制をつくる

健康経営のための福利厚生を提供することは、片手間ではできませんので、専門部署を設置すること、そして各部署と連携できるように各部署に兼任のスタッフも置くことが大切です。

また、福利厚生の利用率を上げ、社員の健康に対する意識を高めるために、制度の見直しを繰り返していくことも重要です。

ニーズの少ない福利厚生はコストだけがかかり、社員の健康維持・増進が期待できません。

社員の福利厚生に対するニーズを確認するためのアンケートなども行い、導入した福利厚生を評価・改善を行うことはとても大切なので、専門の担当者が必要になってきます。

専門部署や兼任スタッフを置いて体制を整えることは、健康に関する福利厚生の導入を成功させるポイントといえるでしょう。

企業の上層部が積極的に取り組む

健康経営に取り組むことが企業にとって投資効果があることを示した例があります。

アメリカのジョンソン・エンド・ジョンソングループのかつて医療担当専務取締役を務めていたフィクリー・アイザック博士は、健康に投資することが企業価値を高めることを裏付ける根拠を共同執筆者と共に発表しました。

博士は「健康投資1ドルに対して、約3ドルの投資リターンの成果につながった」といいます。

ここでの投資は医療スタッフなどの人件費や、診療施設のほかフィットネスルームなどの設備費で、リターンは生産性の向上や、モチベーションの向上、イメージアップなどです。

しかし、健康経営に関する福利厚生を始めても、すぐに社員が健康になるわけではありません。

「福利厚生を導入しても、結果が出るまでに時間がかかること」を念頭に始める必要があります。

つまり、開始1年で終了するような福利厚生は、初期費用がかかるだけでさほど効果が得られないということです。

「一度始めたら結果が出るまでは辛抱強く続ける」という長期的な視点で継続することになりますので、福利厚生のコスト面も理解したうえで、十分に検討して開始しなければなりません。

そういった点から、健康に関する福利厚生の導入は、企業の上層部が積極的に参画し取り組む必要があります。

実施内容を評価し、改善する

前述したとおり、福利厚生を新しく導入して終わりになるわけではありません。

ストラクチャー(構造)、プロセス(過程)、アウトカム(結果)の観点から定期的に評価を行う必要があります。

例えば、健康診断で肥満を指摘されたとき、診断ではアウトカム(結果)しかわかりません。

そこで、肥満になったプロセス(過程)を評価します。

以下のような食生活が分かったとします。

・ランチはカップラーメンが多い
・おやつはスナック菓子

次は、どうしてそういった食生活になるかストラクチャー(構造)を評価します。

・業務が忙しくて、ランチの時間を確保できない。
・オフィスコンビニにあるスナック菓子を選びがち。

ということが判明した場合、労働環境が理由で、肥満になった可能性があることがわかります。

健康診断を福利厚生として提供している企業は多いと思いますので、その結果を評価することで、健康経営に反映させるヒントが見つかるかもしれません。

食の福利厚生で健康経営をめざす

企業の福利厚生としてサポートできるものとして「日々の食事に関するもの」を挙げましたが、社員の健康にとって「食」はとても大事な要素です。

社員が栄養バランスの良い食事を食べることは、生活習慣病の予防や改善など健康の維持につながり、安定して働くことが可能となるため働き方にもつながります。

食の福利厚生を実施するメリットと、3つの例をご紹介します。

食の福利厚生のメリット

社員にとって、食の福利厚生には次のようなメリットがあります。

・昼食代を節約できる
・休憩時間を確保することで、仕事と休憩のメリハリがつき午後の生産性が上がる
・栄養バランスを整えやすくなる

社員のお財布にやさしい食事を提供することによって、仕事のメリハリや栄養バランスの向上などの効果が見込めます。

さらに、食の福利厚生は企業にとってもメリットがあります。

・福利厚生費で計上が可能
・社内コミュニケーションの増加
・社員の満足度向上
・人材の定着化や人材獲得につながる

食事を通じて社内コミュニケーションが増加することで、円滑な意思疎通や業務効率化などの効果が期待できます。

食の補助は「福利厚生費」に計上できるのか

健康維持・管理のために取り組むべき「食」の福利厚生費は、どの範囲で計上できるのでしょうか。

会社負担コストに関わる大事なポイントですから、詳しくみていきましょう

食事補助が福利厚生費として計上できる要件は、下記の2つです。

①役員や使用人が食事の価額の半分以上(50%以上)を負担していること。

②会社が負担した食事代が月 3,500円(消費税を除く) 以下であること。

もしこの要件を満たさない場合、オーバーした金額は社員への給与として課税対象となります。

つまり、福利厚生制度費用として食事代を計上できるのは、食事代の半分以上(50%以上)を従業員等が負担し、会社が負担した食事代がひと月あたり税抜き3,500円以下である場合となります。

参考:国税庁HP「食事を支給したときの非課税限度額の判定(令和元年10月1日以降)」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2594-1.htm

(※1)深夜残業者に夜食の支給ができない場合、1食あたり現金で300円(消費税を除く)までは福利厚生費として補助できます。ただし、残業または宿日直の際の食事は、無料で支給しても給与として課税しなくてよいことになっています。

食の福利厚生の例

食の福利厚生として従来から人気の「社員食堂」や健康管理に役立つ「栄養士のサポート」、最近人気の「ごはん販売機」についてご紹介します。

社員食堂

食の福利厚生の王道とも言えるのが社員食堂です。

外食に比べて低価格で食べることができるうえ、社内に食堂があるため食べに行く時間や買いに行く時間を節約することができます。

【特徴】
・社内で食べることができる
・外食や外に買いに行くよりも安い
・時間の節約になる
・コミュニケーションの場となる

近年では、健康をサポートする食事を提供し、飲食店に発展した例もあります。

社員食堂を福利厚生でこれから始めるといった場合には、設備投資やランニングコストが発生しますので注意が必要です。

栄養士のサポート

健康であるためには、バランスのよい食事はとても大切になります。
管理栄養士によるサポートは、食生活の乱れによる疾病を防ぐ手段のひとつとなります。

【特徴】
・必要な栄養素をメニューに取り入れてくれる
・カロリー計算をしてくれる
・余分な塩分や脂質を摂らないメニューを考えてくれる

普段何気なく昼食を食べている社員も、栄養士のサポートがあれば自然とバランスの良い食事を摂ることができます。

社員食堂に栄養士を常駐させることが難しい場合でも、栄養士が監修したお弁当を提供することもできます。

ごはん販売機の設置

コストのかかる社員食堂は導入が難しい場合もあります。

導入コストの低さから人気があるのが、ごはん販売機の設置です。

【特徴】
・導入コストが低く抑えられる
・自由な時間に食事ができる
・注文を取りまとめたりする必要がなく、管理に手間がかからない
・商品の補充は専門スタッフにおまかせ

お惣菜やお弁当を自由な時間に食べることができるため、忙しい社員も仕事の都合に合わせて食事を摂ることができます。

新たな福利厚生を導入すると、管理コストや手間が増えることがありますが、販売機の設置は手軽に導入できることが特徴です。

食の福利厚生として、3つの例をご紹介しましたが、どちらも社員に喜ばれる特徴がありますね。

会社の事情に合わせて、選択したり組み合わせたりしながら、食の福利厚生を充実させていきましょう。

いま注目の食の福利厚生『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』

社員の健康を食でサポートする福利厚生の方法を3つご紹介しましたが、福利厚生のひとつとして「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」というサービスをご存知でしょうか?

「OFFICE DE YASAI」は、社内の空きスペースに冷蔵庫や冷凍庫を設置し食事を提供するサービスです。

オフィスで野菜が手軽に食べられるこのサービスは、累計2,500拠点以上の導入実績(2021年5月時点)がある、いま注目の食の福利厚生です。

「OFFICE DE YASAI」の特徴を「メニュー」「利便性」「価格」の3つの観点からご紹介します。

健康志向なメニューが買える

「OFFICE DE YASAI」には2つのプランがあります。

オフィスでやさい

・新鮮な国産野菜やフルーツ
・ゆで卵、お豆腐、サラダチキン
・ヨーグルトやスムージー など

オフィスでごはん

・無添加や国産食材にこだわった安心安全のお惣菜
・主菜・副菜・白ごはんや和洋中のごはん

どちらのプランも野菜や無添加のお惣菜など、健康志向のメニューを買うことができます。

いつでも、食べたい量に合わせて使える

どちらのプランも設置型サービスのため、社内で24時間利用が可能です。

またお弁当ではなく、副菜だけや野菜やフルーツだけなど、個別に販売されているため、必要な量を購入することができます。

あと一品ほしいときや、小腹が空いたときなど食べたい量に合わせられるのが嬉しいですね。

社内で、24時間いつでも食べたい量に合わせて買えるため、利便性の高いサービスとして人気が上がっています。

福利厚生ならではの低価格

健康志向の野菜やお惣菜は、1個100円からと、福利厚生ならではの低価格で購入することができます。

購入できるものの例

・ざく切り野菜
・カットフルーツ
・スムージー
・無添加のお惣菜 など

外食や外で買う場合に比べてコストが抑えられるので、社員の健康にもお財布にもやさしい福利厚生サービスとなっています。

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)ユーザーの声

職場に福利厚生として「OFFICE DE YASAI (オフィスで野菜)」を取り入れ、健康経営を目指す企業担当者、経営者、そして社員のみなさんからの声をご紹介します。

・OFFICE DE YASAIで少しリフレッシュすると、集中して仕事ができます
株式会社ムーブ)

・エンジニアの働き甲斐は必ずしも給料ではなく、働きやすさを重視した食や環境のサポートが充実していないと辞めてしまいます。社員を大事にし、長く健康で働いてもらい、その良い影響が外部に伝わって、結果として私たちのサービスがより拡大していければと思っています。
(トレジャーデータ株式会社)

・今まで間食でお菓子を食べていた代わりに、OFFICE DE YASAIを利用するようになるなど、健康に気遣う者も増えてきたように感じます。(ギークス株式会社)

・「働きやすさ」だけを求めるのではなくて「働きがい」に繋げようという目的で制度を導入しています。
(株式会社インタースペース)

まとめ

社員の健康をサポートする福利厚生についてご紹介してきました。

社員の健康を支えることは、生産性の向上やイメージアップなど、会社にとっても大きなメリットがあります。

福利厚生の中でも人気の高い食の福利厚生は、社員の満足度向上にもつながります。

「OFFICE DE YASAI」は、導入コストが安く、管理の手間がかからない設置型の食の福利厚生です。

社員の健康維持のために、オフィスの空きスペースに「OFFICE DE YASAI」の設置を検討してみてはいかがでしょうか?

社員の健康改善につながる新しい社食
>> OFFICE DE YASAI <<


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