企業の健康経営

-2019.04.26.Fri

健康経営への近道は食事にあり!満足度が高い【食の福利厚生】とは?

昨今、仕事で忙しい従業員にとって、日頃の食生活の乱れや運動不足は、大きな課題となっています。

企業にとっても、従業員が健康であれば作業効率も上がり、医療費の軽減にもつながります。

そのためにも、従業員の健康管理を企業の経営の問題として、日頃から従業員に健康を意識させるような「健康経営」を心がけることが大切です。

オフィスで過ごす従業員の「食の福利厚生」に取り組むことは、企業の「健康経営」の1つとして有効でしょう。

 

健康経営とは

従業員の健康を維持・推進し、企業の生産性の向上を目指す経営手法のことを「健康経営」と言います。

「健康経営」とは、アメリカで出版された書籍によって提唱された言葉で、アメリカでは公的医療保険がないため、従業員の医療費が増大し、企業の経営にも打撃を与えることとなり、1990年代頃より提唱されるようになりました。

日本では、長時間のサービス残業や過労死など、従業員の労働環境が悪化していることが明るみに出たことから、健康についても対応するようになってきました。そして、大手の企業を中心に2009年頃より「健康経営」に関する取組みが行われています。

もし、企業の経営状態が良くないと、従業員のモチベーション・集中力・労働生産性の低下によって業績や企業のイメージが下がります。不健康な経営になると従業員の体調不良による遅刻・欠勤・休職・退職などが増え、そのための医療費負担や新しい人員を確保するための採用・育成コストが増加します。

こうならないよう、不健康経営となる「負の連鎖」を断ち切り、「正の連鎖」に転換させることが「健康経営」の目的です。

 

参考文献:「The Healthy Company」(Robert H.Rosen/ロバート・H・ローゼン)

 

健康経営のメリット

従業員の健康を維持し増進していくことは、企業の経営戦略のひとつであると考えられています。

日本で「健康経営」の取り組みが生まれてから約10年ほどになりますが、従業員の健康が維持されることで企業側や従業員にはどのようなメリットがあるのでしょうか?

大きく分けて3つのメリットがあります。

 

従業員の健康が企業の利益につながる

オフィスでは、従業員のほとんどは、勤務時間中に座ったまま業務を行うことが多いため、運動不足や食生活の乱れによる体の不調が出やすい環境にあります。

会社の健康診断の結果で「所見あり」と診断される従業員も少なくないのではないでしょうか。

もし、従業員が会社に出勤して机に向かっていても、体調不良によってけん怠感や眠気・イライラなどがあったり、病気や怪我をしている状態で仕事をしていれば集中力や思考力が落ちてしまいます。

このような従業員が1人だけでなく、何人もいた場合には、必然的に企業全体の生産性も低くなります。

従業員の業務におけるパフォーマンスを上げるためには、その従業員が心身ともに健康であることが必要不可欠と言えます。

企業が「健康経営」を心がけると、健康について従業員自身も意識をするようになり、本来持っている自分の力を十分に発揮して効率よく仕事ができるようになり、企業全体の生産性も上がって企業の売上や利益につながります。

 

医療費負担の削減につながる

「健康経営」を推進する企業側にとって、医療費負担の削減は大きなメリットです。

社会的にも問題となっている医療費の増大により、企業が負担する医療費も年々増加しています。

医療費が増えることによって、企業経営における大きな投資ができなくなり、利益が減少してしまうことに繋がってしまいます。

厚生労働省が発表している国民医療費の財源別医療費をみてみましょう。

 

平成29年度のデータによると、医療費の総数43兆710億円に対し、保険料が使用されているのは21兆2650億円です。

そして、そのうち事業主の負担額は9兆744億円(構成割合は21.1%)です。

事業主の負担額については、前年に比べ2961億円の増額で増減率は3.4%となっています。

 

また疾患別にみてみると、高血圧や動脈硬化、糖尿病など循環器系の疾患が使用される医療費の第1位となっており、生活習慣病の抑止が重要なことがわかります。

心身ともに健康な人が増えることで医療機関にかかる医療費は削減され、企業が負担しなければならない医療費も下がります。

そのため従業員やその家族の健康を促進することが、企業にとっても重要な課題となっており率先的に取り組むべきことなのです。

 

離職率が低下し、満足度が高まる

「健康経営」を始めると、企業の利益の他にも大きなメリットがあります。

企業が「健康経営」に力を入れると従業員の意識も高まり、心身の健康状態も良くなります。そうすると社内の雰囲気も明るくなり、従業員は活気にあふれ、仕事をする上での従業員同士のコミュニケーションも円滑に行われるようになります。

このような「健康経営」が成功すれば、職場の離職率も低下します。

離職率が低下すると、離職者の保健費用負担が減るだけでなく、企業のイメージもアップするため、「健康経営」は従業員の満足度にもつながるでしょう。

 

健康経営を推進する動き

近年、社会や経済の変化に伴い働く環境も大きく変化してきています。それによって、働く私たちの身体や心の状態にも少なからず影響を受けています。

わが国では働き手の減少が問題となっていますが、将来に向けた労働力の確保や従業員の労働・生活環境への配慮が重要視されています。

企業は従業員の健康を経営課題の重要なポイントとしてとらえており、健康経営を積極的に推進していく動きが活発になってきています。

 

なぜ健康経営は推進されているか?

冒頭でもお話しした通りですが、従業員の健康が企業の成長に繋がるというのが健康経営の考え方です。

企業が成長するためには、従業員の健康が経営戦略の基盤となります

健康経営が推進される背景にはさまざまな理由があるようです。

 

・社会保障費の削減

高齢化社会となっている近年、医療費や介護保険給付金は急速に増え続けています。

働き手が減少し経済の停滞が懸念されている中で、社会保障費だけが増加し、企業の負担はますます大きくなることが考えられます。

そのため企業にとっての財産である従業員の健康経営が重要なのです。

 

・企業のリスクマネジメント

従業員の労働災害やメンタルヘルスへの対応をしっかりとして、リスク回避することが企業の社会的責任であると考えられています。

 

・プレゼンティーイズムによる生産性低下の防止

最近注目されているプレゼンティーイズム(疾病就業)は、出社はしているけれども体や頭が思うように動かず、通常のパフォーマンスが下がるという深刻な状況です。

プレゼンティーイズムによる生産性の損失は大きな割合を占めており、表面上には非常に見えづらく、本人でさえ自分の生産性の低下に気づいていないことがあります。

健康経営は、そうした目に見えにくい損失をどのように抑えるかが課題となっているのです。

 

どのように推進されているか

政府の進める「働き方改革」に並行して企業では「健康経営」が推進されていますが、この「健康経営」は政府によって認定制度が設けられています。

この認定制度に表彰されることで、対外的にも注目される企業になります。

現在、経済産業省が実施している3つの認定制度をご紹介します。

 

・健康経営銘柄

経済産業省が東京証券取引所と共同で、健康経営を経営的な視点で戦略的に取り組んでいる上場企業に与えられます。

東京証券取引所に上場している企業の中から選定されますが、健康経営銘柄と認定されることで投資家からも評価されることでしょう。

昨年度までは1業種1社の選定でしたが、2019年からは従来のスタイルを基本としつつ、健康経営の調査結果から平均より高い健康経営度である企業も選定されるようになっています。

 

・健康経営優良法人(中小規模法人部門)、健康経営優良法人(大型規模法人部門)

健康経営優良法人の認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している企業を顕彰する制度です。

企業の規模によって中小規模法人部門と大型規模法人部門に分かれて認定されます。

現在、大型規模法人部門は通称「ホワイト500」とされていましたが、2020年からは制度の一部変更により、この認定制度の中で健康経営度調査結果の上位500法人のみを通称「ホワイト500」として認定するとしています。

健康経営優良法人の認定を受けることで、自治体が行う公共工事・入札審査での入札加点があったり、金融機関や民間保険会社からのインセンティブを受けることができます。

厳密な審査のため認定をうけるのは難しいことですが、成功すると世間からの注目度は高まります。

その結果、採用・離職者の削減につながる人材確保や従業員のパフォーマンスの向上などのメリットも生まれることでしょう。

 

健康経営を実践すべき会社とは?

健康経営が推進されていることは、お分かりいただけたかと思います。

健康経営は多くの会社において実践するメリットがありますが、一方で既に健康面での課題を抱えており、すぐにでも健康経営を実施すべき会社も存在します。

ではそれはどういった問題を抱えている会社なのでしょうか。いくつかの例をご紹介します。

ご自身の会社にこれから紹介するような問題がある場合は、健康経営を検討してみてはいかがでしょうか。

 

長時間労働が常態化している

「働き方改革」でも大きく問題視されている長時間労働ですが、離職者の増加や労働人口の減少により従業員一人あたりの仕事量が増え、残業や休日出勤が常態化している企業もまだまだ存在しています。

時間外労働が増えストレスを抱えた状態での勤務は心身ともに負担が大きく、勤務中の労働災害を招く恐れもあります。

 

メンタルヘルスの悪化がみられる

一定以上の規模の企業では、2015年から「ストレスチェック」が義務化されています。

この結果で高いレベルのストレスを抱えている従業員が多い企業は、健康経営への取り組みが必要です。

このストレスチェックを、部署・年代・役職などに分類して見てみると偏った結果が出てくる場合もありますので、従業員の職場環境の適切な改善が必要となってきます。

 

休職者が多い

職場環境が原因で、体調を崩し病気を発症する人も少なくありません。

長期休業者が増えると、生産性が低下するとともに他の従業員にも負担がかかり、負のスパイラルにはまってしまいます。

また休職者だけではなく、遅刻や早退・欠勤の従業員が多くなると、利益の減少だけでなく、企業イメージ低下にも繋がってしまいます。

 

健康経営、具体的に何をする?

「健康経営」を行うためには、企業は具体的に何をすればよいのでしょうか。

まず、「健康経営」について、意義やその重要性を正しく認識することが必要です。「健康経営」を進めるためには、下記の4つを行うことをおすすめします。

・従業員の現在の労働状況を把握し、長時間勤務の改善を行う。
・従業員の健康上の課題を認識し、生活習慣を見直すように促す。
・運動を促進する仕組みを作り、計画に従って施策を実行する。
・食生活を改善し、従業員の健康管理に対応した計画を立てる。

 

参考:
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkokeiei-guidebook2804.pdf(企業の「健康経営」ガイドブック)
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/180710kenkoukeiei-gaiyou.pdf(経済産業省「健康経営の推進について」)

 

長時間勤務時間の改善

従業員の抱えている課題の1つに長時間勤務が挙げられます。

納期や締め切り前などの繁忙期で残業をしなければならない状況もあると思います。しかし、従業員が慢性的に長時間勤務を行っている場合には、疲労やけん怠感などから集中して業務に取り組むことが出来ず、業務中のミスや作業スピードの低下などが考えられます。

「健康経営」を行うには、従業員の勤務状況を企業が把握し、長時間勤務を行っている従業員がいる場合には、仕事の量を減らすなど労働状況を改善する必要があります

 

生活習慣の見直し

企業側が「健康経営」を行う際には、これまでの生活習慣を見直すよう従業員に働きかけることも大切です。

毎日の生活で、睡眠不足や運動不足、不規則な時間帯による食事などが続いていれば、将来的に健康を害する場合もあります。

従業員に健康的な生活習慣を意識させるためにも、日頃、自分がどのような生活を行っているのか見直しをさせることは「健康経営」を行う上でも効果的です。

 

運動を促進する仕組み

1日の大半をオフィスで過ごすことが多いことを考慮すると、従業員の「健康経営」を実現させるには、運動をしてもらうような仕組み作りも大切です。

例えば、徒歩通勤やオフィス内での階段の利用などを促すことで、毎日の通勤や勤務時間内でも、こまめに体を動かすようになります。

「健康経営」としフィットネスクラブの利用をスタートさせたり、オフィス内の部活動やウォーキング活動を行うことによっても運動を促進できるでしょう。

 

食生活の改善

午前中に低血糖が続いている状態で働いている場合には、疲労感や頭痛、集中力の欠如などが起きやすいと言われています。

昼食は、オフィスでは時間がないことや忙しいことなどを理由に、おにぎりやパン、ファストフード(ジャンクフード)など、簡単・手軽な食事で済ませることもあると思います。

このような簡単で手軽な食事は炭水化物が中心であることも多いため、午後から精力的に働かなければならない食後に急激な血糖値の上昇・下降を引き起こし、眠気やだるさの原因となることもあります。

「健康経営」を成功させるためにも、食事のタイミングや血糖値の上昇をおさえるような食事をするなどの食生活の改善は欠かせません。

 

健康経営に必要なこととは?

企業が「健康経営」を具体的に行うためには、下記の4つを実行し、従業員と一体となって取り組むことが大切です。

1)会社の経営理念に「健康経営」を追加・明文化し、社内・社外に「健康経営」を行うことを告知する。

2)外部から専門家を招き、研修などを行い、専門の部署・担当者などを配置するなどの組織作りを行う。

3)従業員の健康診断・ストレスチェックを行い、健康面での課題や問題点を確認する。

4)健康管理のための計画を立てて実行し、随時、結果の検証を行う。

 

会社全体に周知する

企業が「健康経営」を行うために最初に必要なことは、社内広報やホームページのプレスリリースなどを使用して、社内・社外に健康経営を行うことを告知することです。

企業のトップが健康経営の重要性を正しく理解し、経営理念に反映させることを従業員や投資家(株主)に向けて発信し、さらに具体的な指針を示すとよいでしょう。

 

上司が率先して行う

企業が「健康経営」を継続させて行くためにも、オフィス内で従業員の上司が率先し、「健康経営」によって打ち出された健康促進プログラムを実行させることが大切です。

企業のトップ自らが健康経営の責任者となり、健康経営推進室などを作って「健康経営」に直接関わったり、自ら健康促進プログラムを実行するとよいでしょう。

 

従業員が無理なく取り組めるものを

企業がせっかく「健康経営」を開始しても、従業員が継続できるものでなければ意味がありません。

企業は、オフィス内で従業員が求めていること、現状で必要としていることが何なのかについてしっかり把握した上で、従業員が簡単に楽しく取り組むことができるようなことから始めるとよいでしょう。

たとえば、昼休みに昼寝を導入したり、オフィス内での移動は階段を使用することや、社内でスポーツイベント(ドッジボール大会、なわとび大会など)を開催するなど、気軽に始められて長期間にわたって続けられるものであることが大切です。

 

健康経営につながる福利厚生とは

仕事が忙しくて時間がない、外のお店は混んでいるなどの理由で、コンビニや市販のお弁当などでお昼を済ませる従業員もいらっしゃると思います。

このように、毎日、手軽に済ませられるものや自分の好きなものだけを食べていると、栄養バランスが崩れ、血糖値も急激に上昇し、仕事のパフォーマンスも下がってしまいます。

そこで「健康経営」の1つとして従業員の食生活を改善するため、社食サービスを企業の福利厚生に導入してみてはいかがでしょうか

気軽にオフィス内で食べることができ、健康・安心・安全が考えられたお弁当やお総菜などのデリバリーサービスが最近は話題となっています。

 

おすすめの社食サービスは「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」

社食デリバリーサービスの中でも、オフィス内の食生活を改善したいと考えていらっしゃる企業に「食の福利厚生」としておすすめしたいのが、手間をかけずにサラダや果物がオフィスで食べられるデリバリーサービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。

この「OFFICE DE YASAI」は、現代の日本人に不足している食物繊維やビタミンなどを摂取できる野菜やフルーツが手頃な値段で仕事をしながら食べられます。

朝食を食べ損ねた時も、「OFFICE DE YASAI」を利用することで血糖値をコントロールし、安定した血糖状態を保つことができますし、野菜嫌いの人もジュースやフルーツなどから気軽に始められます。

この「OFFICE DE YASAI」には、主に7つのおすすめポイントがあります。

 

1)専用の冷蔵庫に週2回

オフィスで「OFFICE DE YASAI」を導入する際は、専用の冷蔵庫を設置し、週2回(最大で5回)、安心なコールドチェーンによって厳選された新鮮な野菜やフルーツ、ヘルシースナックなどが配送されます。

 

2)メニューの種類が豊富

「OFFICE DE YASAI」のメニューは、新鮮なカットフルーツ・サラダ・スムージー・ジュースなどのビタミン源や、卵・豆腐・サラダチキン・乳製品などのタンパク源、ごはんやパスタなどの炭水化物など、健康的な食生活につながりやすいメニューの種類が豊富です。

 

3)いつでも好きな時に

オフィスに専用の冷蔵庫(冷凍庫)が設置され、商品が保管されているため、オフィス内でいつでも好きな時に「OFFICE DE YASAI」で食事ができます。

 

4)選べるコース

企業の従業員数や希望に合わせたコースを選ぶことができ、導入前に実際に提供される商品の試食もできます。

 

5)手軽な購入と満足な食事

従業員は、「1食50円~」というリーズナブルな価格で健康的な食事を取ることができます。

 

6)社内コミュニケーションのアップ

昼食時に1つのテーブルにみんなで集まって食事をするきっかけにもなり、オフィス内でのコミュニケーションも高まります。

 

7)管理は手間いらず

フォローやメンテナンスがしっかりしているため、企業はスムーズに「OFFICE DE YASAI」を導入でき、設置した後も商品配達員が冷蔵庫内の商品や集金の管理を行うため、手間がかかりません。

 

オフィスの「置き野菜」で健康的な食事

企業が「健康経営」として、「OFFICE DE YASAI」の「置き野菜」サービスを「食の福利厚生」として導入することで、従業員は職場で健康的な食事を気軽に取ることができます。

「OFFICE DE YASAI」の「置き野菜」サービスは、年間で60種類以上の商品ラインナップがあり、国産食材を使用した新鮮な野菜やフルーツ、国内製造された無添加のお総菜などが届けられます。

従業員は、オフィス内の「置き野菜」を利用することで、オフィスにいながら飽きの来ない健康的な食事をすることができます。

 

栄養満点な食事

「OFFICE DE YASAI」には、2つのプラン「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」があります。

「オフィスでやさい」は、月の企業負担額40,000円~で始められる置き野菜サービスで、保存料を一切使っていない新鮮な野菜やフルーツ、気軽に食べられるサイドメニューのヘルシースナック、体に優しいフルーツドリンクやゼリーなどが1個50円~というお手軽な価格で食べられます。

「オフィスでごはん」は、月の企業負担額24,000円~で始められ、管理栄養士によって選択された体に必要な栄養素を総合的に取り入れることのできる魚や肉、卵、ご飯などがあります。

無添加や国産の食材にこだわり、電子レンジで温めるだけの「オフィスでごはん」は、冷凍なので3ヶ月以上の日持ちがする上、冷凍だからこそ味わえるおいしさです。

契約期間が1年更新の2つのプランを企業の規模や従業員数・予算に合わせて導入することで、オフィスで栄養満点な食事を取ることができます。

 

生産性アップにつながる

「食の福利厚生」には、従業員にとって企業からサポートしてもらっているという実感が湧きやすいというデータもあります。

「OFFICE DE YASAI」などのサービスを「食の福利厚生」として取り入れると、栄養バランスや嗜好に偏りがちな従業員の食生活が改善され、食事によって体調を整えることで健康になります。

体調が良く健康になると、従業員が業務をする際の集中力が高まり、自分の持てる力を十分発揮できるため、作業の効率や企業の生産性アップにつながります。

 

利用率は90%超え、満足度も高い

「OFFICE DE YASAI」の利用は2019年7月の時点で1,300拠点を超え、企業に「OFFICE DE YASAI」が設置された場合の従業員利用率は90%以上という実績があります。

「OFFICE DE YASAI」を企業が「食の福利厚生」として導入することで、従業員の健康や食事に対する意識も変わり、オフィス内の食によるコミュニケーションが活性化され、従業員の満足度も高まります。

 

まとめ

企業が「健康経営」として取り組みやすく、従業員の満足度が高い「食の福利厚生」についてのご紹介でした。

「健康経営」の1つとして「食の福利厚生」を導入すると、日頃の食生活について従業員も見直すようになり、企業にとっても従業員のコンディションを気遣う会社であることを社内外にアピールでき、企業のイメージアップにつながります。

「OFFICE DE YASAI」のデリバリーサービスでしたら、企業の規模や環境に合わせて最適なプランを選択でき、毎日健康的で栄養のある食事をオフィスで取ることができます。

従業員がいつまでも健康で充実して働けるよう、食の福利厚生として「OFFICE DE YASAI」を利用されては、いかがでしょうか。

 

健康経営につながる!食の福利厚生
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