福利厚生の中でも食事や食事補助はかなり人気のコンテンツになっています。

しかし、一般的に食の福利厚生として思い浮かぶ「社員食堂（社食）」を導入するには、スペースの問題や予算の確保などさまざまなハードルがあり、簡単ではありません。

「従業員が喜ぶ食の福利厚生を簡単に導入できないか…？」

そう考える企業の福利厚生担当の方におすすめしたいのが、手軽に導入できて社食の一環として注目を集めている「ごはんを定期的に会社で購入し、社内で社員がいつでも購入できるようにする」福利厚生サービスです。

本記事ではそういった通称「社食サービス」とよばれる福利厚生について詳しく紹介します。

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社食を設置するメリット・デメリット

社食は人気の福利厚生の一つですが、社食の設置はメリットばかりではありません。以下に、メリットとデメリットを簡単にまとめました。

メリット	デメリット
・従業員に健康に配慮した食事を提供できる ・従業員同士のコミュニケーションが活性化する ・食費の節約になる ・外出せずに社内で手軽に安く食事ができる	・設備費や維持費、人件費、運営費など企業側のコスト面での負担が大きい ・広いスペースが必要 ・お昼時に混雑しやすい ・出社している従業員しか使えない

このように従業員の健康に気遣えるというメリットはありつつも、維持管理におけるコストの負担が大きいほか、そもそも広いスペースがなければ設置できないといったハードルの高さもデメリットに挙げられます。

社食のような食事補助は人気が高い

転職・お仕事メディアサイト『ミライのお仕事』が、18歳以上で会社員経験のある男女400人を対象に実施した「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」によると、

1位　「住宅に関するサポート」
2位　「社員食堂・カフェ」
3位　「ランチ費用の補助」

と、2位と3位が食事関連の福利厚生となっています。多くの従業員から、食事関連の福利厚生が求められていることがわかります。

※出典：ミライのお仕事「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」

社食があることで従業員にどんなメリットがある？

勤めている会社に社食など食事補助の福利厚生サービスがある場合、従業員にはどのようなメリットがあるのでしょうか。4つご紹介します。

①食事代を節約できる
社食は福利厚生として費用を一部会社が負担するため、外食をしたりお弁当を買うよりも費用負担が軽くなります。

②社内で手軽に食事ができる
社外に食事に出たり、食事を調達するのに時間を取られてしまうと、社員の休憩時間が圧迫されてしまいます。しかし、社食があれば、外出しなくても手軽に食事をとることができます。

③健康的な食事がとれる
メニューが豊富な社食であれば、栄養バランスの良いメニューを選んで食べることで、自身の健康を気遣うことができます。

④コミュニケーションが生まれる
社食があると他の従業員と一緒に食事をする機会ができ、コミュニケーションが増えるというメリットもあります。従業員にとって働きやすさの向上につながれば、人材定着や離職率の問題に対して有効な手段といえるでしょう。これも、社内で手軽に食事ができるからこそです。

社食の導入を検討する際の最大のハードルは「コストとスペース」

社食には多くのメリットがあり、福利厚生として社食の導入を検討する企業も多いと思われます。しかし、社食サービスの提供には膨大なコストと手間がかかります。

特に規模が大きく充実した社食を作ろうとすると、何千万円というお金がかかります。例えばGMOインターネットでは、社食の総工費が約7,000万円かかったそうです。また、毎月の運営費は併設する託児所も含めて2,000万円ほどかかっています。

参考：GMOインターネットに24時間無料の社員食堂－「世界一」目指し開設

コストだけでなく、会社の中の限られたスペースで、新たに社食のための場所を用意するのは至難の業です。社食は会社の規模と勤める人数によりますが、ワンフロアを使用したり、できるだけ大空間を用意したりする会社が多いようです。

もしも社食用のスペースが狭いと、昼食時に社食の許容量を超える社員が殺到してしまい、休憩時間を確保出来るという社食のメリットが薄れてしまいます。

中小企業でも手軽に導入できる「社食」とは

社食のメリットは理解しているものの、なかなか実現は難しい。とくに中小企業の場合は、予算もスペースも十分ではありません。

そこでぜひ知っていただきたいのが、福利厚生として導入できる「社食サービス」です。

「社食サービス」とは

社食サービスとは、食事の時間を充実させて社員の健康管理を行いながら、より快適なオフィスを目指す食事補助サービスのことを指します。

お弁当のデリバリーや設置型社食、ケータリング形式で社内で食事を提供するなどの形があります。特にこの中でも設置型社食は、従業員がいつでも食べたいものを食べられるシステムで人気が高く、近年導入する企業が増えています。

では、社食サービスの主な4つの形態についてご紹介します。

形態①設置型社食

設置型社食は、オフィス内に専用の冷蔵庫や電子レンジ・自動販売機などを設置し、従業員が自由に購入して利用できる形の社食サービスです。企業が設置費用や商品代金の一部を負担し、従業員はその商品をリーズナブルな価格で購入できる仕組みになっています。

設置型のため、いつでも好きなときに商品を購入できるなど、さまざまなメリットがあります。

形態②お弁当のデリバリー型サ－ビス

有名な料亭や芸能人御用達のお弁当や、コストパフォーマンスを重視した低価格なお弁当などの中からお昼の時間に合わせてオフィスに届けられるサービスです。多いところでは数千種類のお弁当からセレクトすることができます。

購入した弁当の配達だけでなく、サービス会社のスタッフが対面販売をする形態もあります。

形態③ビュッフェスタイルのデリバリーサービス

ケータリングのようなイメージで、できたての食事を会社まで運び、社内の会議室やカフェスペースで食事を提供する社食サービスです。

常設の社食を導入することが難しい場合でも、このサービスを利用すれば必要なスペースさえあればまるで社食のような形で食事を提供することができます。

形態④外食系サービス（食事券など）

電子食事カードや食事券を社員に配布して、加盟している飲食店で食事をした際に使用できるサービスです。毎月食事券を支給してランチの補助にしてもらう場合もありますが、オンライン上で運用されているサービスもあります。

営業職やリモートワークなど社外にいることが多い人にとっては、会社に行かなくても利用できる福利厚生として喜ばれています。

社食サービスのメリット

社食サービスであれば、前述の社食の4つのメリットをすべて取り入れることができます。

【社食の4つのメリット】
①食事代を節約できる（※食事代の一部を会社が負担する場合）
②社内で手軽に食事ができる
③健康的な食事がとれる
④コミュニケーションが生まれる

社食サービスの中には栄養管理士が監修したメニューや野菜中心のメニューなど、健康的な食事にこだわったサービスもあります。健康面にもこだわったサービスを導入することで、従業員の健康状態の向上を手助けすることも可能です。

社食サービスの注意点

社食サービスを導入する場合は、福利厚生費として認められるための要件を満たすよう注意が必要です。金額が高すぎたり会社の負担が大きすぎたりする場合、福利厚生とみなされない場合もあるので注意しましょう。

なお、食事提供を福利厚生として行う場合、下記のような定めがあります。

役員や使用人に支給する食事は、次の二つの要件をどちらも満たしていれば、給与として課税されません。
(1)　役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担していること。
(2)　次の金額が1か月当たり3,500円（消費税及び地方消費税の額を除きます。）以下であること。(食事の価額) – (役員や使用人が負担している金額)
―国税庁HPより引用　

この要件を満たしていなければ、食事の価額から役員や使用人の負担している金額を控除した残額が給与として課税されてしまいます。

また、導入予定の社食サービスが従業員の使い勝手やニーズを考慮したものになっているかも確かめておきましょう。せっかく導入しても利用率が上がらなければ、福利厚生の意味がありません。

株式会社リクルートライフスタイルの社食に関する調査では、社食を使いたくない理由の1番は「おいしくない」で22.1％。続いて、「（価格が）高い」（16.6％）、「メニューの種類が少ない」（15.0%）となっています。

参考：社食がある人の利用頻度は平均で週2.1日　最も期待することは「旬の食材や季節感のあるメニュー」

これは社食に代わる福利厚生サービスでも同様の傾向があると考えられます。価格や、時間が節約出来る利点がありながら、やはり美味しいと感じられなければ利用率は下がってしまいます。

旬の食材を取り入れたメニューや日替わりメニューなど、利用する社員を飽きさせない工夫があるかを確認し、定期的に福利厚生に関する社内調査をする等して、満足度の向上に努めましょう。

社食サービスの中でも「設置型社食」がおすすめ

社食サービスの中でも特におすすめしたいのは、会社に冷蔵庫などを設置して食事を管理・提供する設置型社食サービスです。このサービスを福利厚生に取り入れることで、どのようなメリットがあるのでしょうか。

理由①社食に比べると導入コストはかなり少ない

厨房の設置や人材確保の必要がなく、初期費用に関してはかからないところも多くあるので社食よりもコスト面での負担が少なくなります。

莫大な初期費用がかかるという部分がハードルとなり、社員の要望があったとしてもなかなか福利厚生として取り入れられない会社が多い社食ですが、人気の高い食事関連の福利厚生を低コストで導入できるとあって、近年デリバリー型や設置型ごはんの利用が増えてきています。

理由②選定次第で健康志向なごはん中心にもできる

ごはん系サービスの中には高カロリーで腹持ちの良いものから栄養が管理されたヘルシーな食事まで、提供する会社によって内容が異なるため選び方次第では社員の健康を促進することができます。

コンビニや外食よりも手近にヘルシーで健康に良いものがあれば、つい利用してしまいますよね？それが福利厚生として提供されることで、自然と健康志向な食生活に変わっていき体の調子も整っていきます。

理由③オフィスの休憩スペースがまるで「社食」に

設置型ごはんやデリバリー型のサービスを福利厚生として導入することでオフィス内で食事を摂ることができるようになるため、莫大なお金をかけて社食を作らなくても休憩スペースがあれば社食と同じような環境を作ることができます。

限られている休憩時間をエレベーターの順番待ちや移動時間に使うことなく、オフィス内で食事を完結できるので、浮いた時間を有効に使うことができるのは、社員にとっては大きなメリットとなります。

ヘルシー野菜が豊富「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の特徴

手軽に導入できて、健康面にも配慮した設置型社食サービスとして人気を集めているのが「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」2つのプラン

「OFFICE DE YASAI」には置き野菜サービスの「オフィスでやさい」とお惣菜を中心とした「オフィスでごはん」があります。

「オフィスでやさい」は月の企業負担額が68,000円～（税別）始めることができ、オフィスに週1回新鮮な季節の野菜やフルーツが届き、社員は冷蔵庫から好きな物を選んで購入できるプランです。

最近の日本人に不足しがちな食物繊維やビタミンが補える野菜や果物を気軽に食べられる環境を、会社の中に作ることができます。

ざく切り野菜やカットフルーツの他にもヘルシースナックやフルーツジュース、サラダごはんなども取りそろえています。ちょっとした休憩時間にフルーツや野菜を取り入れることで不足している栄養素を補うことができ、美容や健康にも効果が得られます。

「オフィスでごはん」は月の企業負担額が35,000円～（税別）始められるお惣菜を中心としたプランです。

添加物を抑えたバリエーション豊富でヘルシーなお惣菜が定期的に届き、「オフィスでやさい」同様にオフィス内の冷凍庫から好きな物を購入することができます。電子レンジも借りられるので、備品の準備がなくてもその場ですぐに食べられるような環境を整えることができます。

社食の場合は営業時間が限られている場合もありますが、「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」はオフィス内に設置するタイプのため、仕事中どんな時間でも利用できることもメリットのひとつです。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」について詳しくはこちら

食事支援だけでなく、健康増進を目指す視点も必要

外食産業も盛んな昨今、社食といってもただ食事を支援するだけではなく、健康増進などの付加価値をつけることが魅力的な福利厚生になるための第一歩です。

社員が喜ぶからといって高カロリーな食事を多く取り入れたり、ジュースだけを提供したりする福利厚生では社員の健康を損ねてしまう可能性が高くなります。

福利厚生によってヘルシーで健康的な食事を提供すれば、体の調子を整えることでき仕事のパフォーマンス向上にも繋がるため、より良い状態で仕事に取り組むことができます。

健康な食事を摂る事でパフォーマンスを押し上げ、優秀な人材に長く働いてもらえる職場環境を整えることは会社にとって大きな利益になります。

まとめ

大きな社食を作ろうと思うと莫大な予算とスペースが必要になりますが、食堂を作る以外にも福利厚生として食事を提供する方法がたくさんあることがご理解いただけたでしょうか。

どの方法にもそれぞれの特徴があり、会社の目指す食事のあり方や休憩時間の取り方によって合うものと合わないものがあると思います。

その中でも、「OFFICE DE YASAI」は社員の健康を考え、毎日を元気に楽しく働くためのお手伝いができる福利厚生サービスです。

今在籍している社員にとってもこれから入ってくる社員にとっても魅力的な福利厚生として、社員の健康を大切にする健康志向の社食を用意してみてはいかがでしょうか。

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