福利厚生を充実させたいと考えていても、「どの制度を導入すれば従業員に使ってもらえるのか」「自社の規模に合う制度は何か」と悩む企業は少なくありません。その中で選択肢のひとつになるのが、クーポン型の福利厚生です。

クーポン型の福利厚生は、飲食店やレジャー施設、宿泊施設、育児・介護関連サービス、学習サービスなどを割引価格で利用できる仕組みです。幅広いメニューをまとめて提供できるため、従業員の多様なニーズに対応しやすい制度として導入されています。一方で、クーポン型の福利厚生は「導入したものの利用率が伸びない」「従業員が使えるサービスを見つけにくい」といった課題が生じる場合もあります。

本記事では、クーポン型の福利厚生の概要やメリット、注意点を解説します。あわせて、クーポン型が向いているケース・向いていないケースや、代替案として検討しやすい設置型社食「オフィスでやさい」についても紹介します。

クーポン型の福利厚生とは？

クーポン型の福利厚生とは、従業員が提携サービスを割引価格で利用できる福利厚生制度です。企業が福利厚生サービス会社と契約し、従業員は専用サイトやアプリなどを通じてクーポンを取得します。利用できるメニューはサービスによって異なりますが、一般的には以下のようなジャンルが含まれます。

ジャンル	利用できるサービスの例
飲食	レストラン、カフェ、宅配サービスなど
旅行・宿泊	ホテル、旅館、ツアーなど
レジャー	映画館、テーマパーク、スポーツ施設など
育児・介護	ベビーシッター、介護相談、家事代行など
学習・自己啓発	資格講座、語学学習、書籍購入補助など
健康	フィットネス、健康相談、リラクゼーションなど

クーポン型が注目される背景には、従業員ニーズの多様化があります。従業員の年齢、家族構成、居住地、働き方が異なれば、求める福利厚生も変わります。全員に同じ制度を提供するだけでは、利用者が偏る場合もあるでしょう。

クーポン型であれば、幅広いジャンルの中から従業員が自分に合ったサービスを選びやすくなります。企業側も個別に提携先を開拓する必要が少なく、外部サービスを活用して福利厚生を整えられる点が特徴です。

一般的な福利厚生との違い

一般的な福利厚生には、住宅手当、通勤手当、健康診断、社員食堂、慶弔見舞金、育児・介護支援などがあります。これらは企業が制度の内容を決め、対象者や支給条件を設定する形が多く見られます。

一方、クーポン型の福利厚生は、従業員が複数のサービスの中から使いたいものを選ぶ点が特徴です。企業が個別の制度を細かく設計するというより、福利厚生サービス会社が用意するメニューを活用する仕組みです。

項目	一般的な福利厚生	クーポン型の福利厚生
制度の形	企業が制度内容を設計する	外部サービスのメニューを利用する
利用方法	申請・支給・社内利用など	サイトやアプリでクーポンを取得する
対象範囲	制度ごとに対象者を設定	全従業員に広く提供しやすい
特徴	自社に合わせて設計しやすい	メニュー数を増やしやすい
課題	管理負担がかかる場合がある	利用率が伸びない場合がある

クーポン型は、幅広い選択肢を用意しやすい点が魅力です。しかし、従業員が制度の存在を知らなかったり、使い方を理解していなかったりすると、十分に活用されません。そのため、導入後の周知や利用促進も重要です。福利厚生は、制度を整えるだけでなく、従業員が無理なく利用できる状態をつくる必要があります。

クーポン型の福利厚生の主な種類

クーポン型の福利厚生には、いくつかの種類があります。サービスによって提供内容は異なりますが、大きく分けると以下のようなタイプがあります。

種類	概要	向いている企業
総合型クーポン	飲食、旅行、レジャー、育児、健康など幅広いメニューを提供	多様な従業員が在籍する企業
生活支援型クーポン	日用品、食事、家事代行など生活に近い支援を提供	生活支援を重視したい企業
健康支援型クーポン	ジム、健康相談、リラクゼーションなどを提供	健康経営に取り組む企業
育児・介護支援型クーポン	ベビーシッター、介護サービスなどを提供	家庭との両立支援を強化したい企業
レジャー・余暇型クーポン	映画、宿泊、レジャー施設などを割引提供	余暇支援を充実させたい企業

総合型クーポンは、メニュー数が多く、幅広い従業員に対応しやすい点が特徴です。従業員の属性が多様な企業では、ひとつの制度で複数のニーズをカバーしやすくなります。

生活支援型クーポンは、日用品や食事、家事代行など、日常の負担を軽減するメニューが中心です。物価高の影響を踏まえて、従業員の生活を支えたい企業に向いています。

健康支援型や育児・介護支援型は、目的が明確な福利厚生です。健康経営や両立支援を重視する企業であれば、制度の意義を従業員に伝えやすくなります。

一方で、レジャー・余暇型クーポンは、利用する人と利用しない人の差が出やすい面もあります。休暇を取りにくい職場や、対象施設が近くに少ない地域では、制度のメリットを感じにくい従業員もいるでしょう。クーポン型を選ぶ際は、メニュー数の多さだけで判断せず、自社の従業員が実際に使える内容かを確認する必要があります。

クーポン型の福利厚生のメリットとデメリット

クーポン型の福利厚生には、企業側・従業員側の双方にメリットがあります。一方で、利用率や公平性、運用面の課題もあります。導入前に強みと注意点を整理しておくと、自社に合う制度か判断しやすくなります。

項目	メリット	デメリット
従業員の選択肢	多様なサービスから選べる	選択肢が多すぎると探しにくい
企業の運用	外部サービスを活用できる	利用状況の把握や周知が必要
公平性	幅広い従業員に提供しやすい	地域やライフスタイルで利用差が出る
導入しやすさ	既存メニューを利用できる	自社独自の支援にはなりにくい
満足度	ニーズに合えば満足度向上が期待できる	使われないと形だけの制度になりやすい

クーポン型は、導入しやすさとメニューの幅広さが魅力です。ただし、福利厚生として効果を出すには、従業員が使いたいと思える内容であるか、利用方法が分かりやすいかを確認する必要があります。

クーポン型の福利厚生のメリット

クーポン型のメリットを整理すると、以下の通りです。

• 従業員が自分に合うサービスを選びやすい
• 幅広いジャンルの福利厚生を一括で導入しやすい
• 企業側の提携先開拓や制度設計の負担を抑えやすい
• 採用時に福利厚生の充実を伝えやすい
• 育児、介護、健康、余暇など複数の領域をカバーしやすい

クーポン型の福利厚生の大きなメリットは、幅広いニーズに対応しやすい点です。従業員の年齢や家族構成、働き方が異なっていても、複数のメニューから選べるため、利用者ごとの関心に合わせやすくなります。例えば、子育て世代は育児支援、単身者は飲食やレジャー、健康意識の高い従業員はフィットネス関連サービスなど、それぞれに合った使い方ができます。

企業側にとっては、福利厚生メニューを個別に開発する負担を抑えやすい点もメリットです。自社だけで飲食店、宿泊施設、学習サービスなどと提携するには手間がかかります。クーポン型であれば、福利厚生サービス会社が用意した提携先をまとめて利用できるため、制度設計の負担を軽減しやすくなります。

また、採用活動で福利厚生の幅広さを伝えやすい点もあります。求人情報や採用ページで「飲食・レジャー・育児・健康など幅広い福利厚生を利用可能」と示せば、制度の充実感を伝えやすくなるでしょう。

クーポン型は「福利厚生の選択肢を広げたい」「多様な従業員に対応したい」という企業にとって、検討しやすい制度です。

クーポン型の福利厚生のデメリット

クーポン型の主なデメリットは以下の通りです。

• 利用方法が分かりにくいと定着しにくい
• 従業員が使いたいサービスを探す手間がかかる
• 地域によって利用できる店舗や施設に差が出る
• ライフスタイルによって利用頻度が偏りやすい
• 日常的な生活支援として実感されにくい場合がある
• 導入後の周知や利用促進が欠かせない

クーポン型の福利厚生には、利用率が伸びにくいという課題があります。メニューが多くても、従業員が使いたいサービスを見つけられなければ、制度として活用されません。特に、専用サイトやアプリで検索し、条件を確認してからクーポンを取得する必要がある場合、手間を感じる従業員もいます。福利厚生は日常的に使いやすいほど定着しやすいため、利用までの手順が複雑だと活用されにくくなります。

また、地域差も課題です。都市部では使える店舗や施設が多くても、地方拠点では対象サービスが限られる場合があります。結果として、同じ会社の従業員でも利用機会に差が生まれる可能性があるでしょう。

さらに、余暇やレジャー中心のメニューが多い場合、日常的な生活支援としての実感は得にくいかもしれません。物価高対策として福利厚生を見直すなら、食費や日用品、健康支援など、生活に近い領域で使えるかを確認する必要があります。

クーポン型は便利な制度ですが、導入すれば自然に使われるわけではありません。従業員が使いやすい導線を整え、社内で定期的に周知する必要があります。

クーポン型が向いているケースと向いていないケース

クーポン型の福利厚生は、全ての企業に同じように合う制度ではありません。自社の従業員構成や勤務形態、導入目的によって向き不向きがあります。

クーポン型が向いているケースは、以下のような企業です。

• 従業員の年齢層や家族構成が幅広い
• 複数拠点があり、さまざまな福利厚生ニーズがある
• 飲食、レジャー、育児、健康など多様なメニューを提供したい
• 自社で個別に提携先を探す余裕が少ない
• 採用活動で福利厚生の選択肢の多さを伝えたい
• 従業員が自分でサービスを選ぶ仕組みに抵抗が少ない

従業員のニーズが多様な企業では、ひとつの制度だけで全員を満足させるのは難しい場合があります。その点、クーポン型は複数ジャンルをまとめて提供できるため、幅広い層に対応しやすいでしょう。

一方で、以下のような企業では、クーポン型だけでは十分な効果を得にくい場合があります。

• 従業員に日常的な生活支援を実感してほしい
• 食費や健康面など、目的を絞った支援をしたい
• 専用サイトやアプリの利用に不慣れな従業員が多い
• 地方拠点が多く、対象店舗や施設が限られやすい
• 福利厚生の利用率を高めたい
• 勤務中に使える制度を重視したい
• 制度の存在を忘れられにくい福利厚生を導入したい

このような場合は、クーポン型だけでなく、従業員が日常的に利用しやすい福利厚生を検討するのもひとつの方法です。特に食事補助や設置型社食は、勤務日の昼食や軽食として使いやすく、制度の存在を実感しやすい傾向があります。

クーポン型は選択肢の広さに強みがありますが、日常的な利用のしやすさでは別の福利厚生が向いている場合もあります。導入目的が「生活支援」「健康支援」「利用率向上」であれば、食事補助サービスも比較対象に入れるのがおすすめです。

福利厚生に迷ったら設置型社食の「オフィスでやさい」も検討してみては？

福利厚生を導入する際に迷ったら、設置型社食の「オフィスでやさい」も選択肢になります。「オフィスでやさい」は、オフィス内に冷蔵庫を設置し、従業員が野菜や惣菜、軽食などを手軽に購入できる福利厚生サービスです。社員食堂のように厨房設備を用意する必要がなく、小規模なオフィスでも導入を検討しやすい点が特徴です。

食事は、従業員の生活に直結する分野です。昼食代の負担を抑えたい人、忙しくて買い出しに行く時間が取りにくい人、健康的な食事を意識したい人など、幅広い従業員にとって利用しやすい福利厚生といえます。また、設置型社食は、制度の存在が目に入りやすい点も特徴です。専用サイトにアクセスしてクーポンを探す必要がなく、オフィス内で商品を見ながら選べます。そのため、導入後に利用されやすい環境をつくりやすいでしょう。

食の福利厚生は、従業員が日々の働き方の中で利用しやすい制度です。クーポン型のように幅広いメニューを提供する制度とは異なり、食事支援という目的が明確なため、従業員にも制度の価値が伝わりやすくなります。

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「オフィスでやさい」とクーポン型との比較

「オフィスでやさい」とクーポン型の福利厚生は、それぞれ強みが異なります。どちらが合うかは、企業が福利厚生に何を求めるかによって変わります。

比較項目	クーポン型の福利厚生	オフィスでやさい
主な目的	多様なサービスの割引利用	食事支援・健康支援
利用シーン	休日、退勤後、外出先など	勤務中、昼食、軽食など
選択肢	飲食、レジャー、育児、健康など幅広い	野菜、惣菜、軽食など食に特化
利用のしやすさ	サイトやアプリで探す必要がある	オフィス内で選びやすい
地域差	提携先により差が出る場合がある	設置したオフィス内で利用できる
生活支援の実感	利用内容により異なる	日常的に実感しやすい
向いている企業	幅広いメニューを用意したい企業	食費・健康面を支援したい企業

クーポン型は、メニューの幅広さが強みです。従業員の属性が多様で、余暇、育児、健康、学習など複数の領域をカバーしたい企業には向いています。

一方、「オフィスでやさい」は、食事支援に特化している点が特徴です。勤務中に使える福利厚生を導入したい場合や、従業員の食費・健康面を支えたい場合には、検討しやすい制度といえます。

前述の通り、クーポン型は利用率や地域差が課題になる場合があります。従業員が日常的に使える福利厚生を重視するなら、設置型社食のように利用シーンが分かりやすいサービスも比較しておくと良いでしょう。

また、クーポン型と設置型社食は、どちらか一方に絞る必要はありません。幅広い選択肢を用意する目的でクーポン型を導入し、日常的な生活支援として食事補助サービスを組み合わせる方法もあります。自社の課題や予算、従業員の勤務環境に合わせて検討する姿勢が大切です。

OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）について詳しくはこちら

まとめ

クーポン型の福利厚生は、飲食、レジャー、宿泊、育児、健康、学習など、幅広いサービスを従業員が割引価格で利用できる制度です。多様なニーズに対応しやすく、企業側も外部サービスを活用して福利厚生を整えやすい点が魅力です。一方で、クーポン型には利用率が伸びにくい、使いたいサービスを探しにくい、地域やライフスタイルによって利用機会に差が出るといった課題もあります。制度を導入するだけではなく、従業員が使いやすい内容になっているか、周知や利用促進の仕組みが整っているかを確認する必要があります。

クーポン型が向いているのは、幅広い福利厚生メニューを用意したい企業や、従業員のニーズが多様な企業です。一方で、日常的な生活支援や勤務中に使いやすい制度を重視する場合は、食事補助サービスも検討しやすい選択肢になります。

「オフィスでやさい」のような設置型社食は、食費支援や健康支援につながりやすく、オフィス内で利用できる点が特徴です。クーポン型の福利厚生と比較しながら、自社の従業員が使いやすく、継続して運用しやすい制度を選ぶと良いでしょう。

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