企業にとって、従業員とは『経営の要』であると言ってもよいでしょう。

従業員が企業の手足となって動き、労働生産性を向上させなければ、企業の運営は継続できません。

従業員が労働生産性を高めるためには、自分の働いている企業の経営理念や経営方針に納得し、自分の仕事にやりがいを感じるとともに、自分が企業に大事にされていることを実感することが大切です。

そこで、今回は「従業員の満足度を高める福利厚生とは？導入しやすい食の福利厚生がおすすめ」と題して、従業員満足度を高める福利厚生について説明します。

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従業員満足度とは？

従業員満足度とは、自分が働いている職場の環境や人間関係、仕事のやりがい、給料、企業が提供する福利厚生など、これらの各項目で計測できる従業員の満足度のことです。

これまで、企業にとって自社の業績を向上させるためには、「顧客満足度」を上昇させることがもっとも重要であるとされてきましたが、それだけでは不十分なことが分かってきました。

従業員の働くモチベーションを上げなかったために、業務効率が低下する事例が見受けられるようになったのです。

昨今では、従業員満足度を上げることで顧客満足度も比例して上昇し、業績向上が株主利益につながるという考えから、「ES」という言葉が注目されるようになりました。

この従業員満足度を高めるためには、大きく分けて5つの要素が必要であるとされています。

従業員満足度の向上がもたらすメリット

従業員満足度の向上が、企業にもたらすメリットにはどのようなものがあるでしょうか。

そのメリットは、大きく分けて3つあります。

生産性の向上

従業員が働くモチベーションを維持できると、自分から積極的に仕事をするようになり、そのためには作業効率を高めるために作業のムダやムラを省き、能動的に業務を行うようになります。

そんな従業員が企業の大半を占めるようになれば、よりスキルアップしたいという意欲も高まり、同じ意志を持った従業員同士が結託して互いのコミュニケーションも円滑になるでしょう。

その結果として従業員満足度が高くなり、企業全体の労働生産性も向上し、業績の向上につながるのです。

顧客満足度の向上

従業員満足度の向上が企業にもたらす2つ目のメリットは、顧客満足度の向上です。従業員が従業員満足度の高い職場でいきいきと働くことができれば、結果として顧客によい影響を及ぼし顧客満足度が向上するといわれています。

人材の定着

企業にとって、優秀な人材にはずっと自社で働いて欲しいと思うものですし、人材の離職率を減らし、人材を確保することは企業の労働生産性を向上させるために不可欠なものといえるでしょう。

従業員の1人が辞めたら、他の従業員に仕事の負荷がかかりますし、新しい人材を採用しても、1人前になるまでには教育や研修に時間やコストが必要となります。

また、企業の従業員満足度が高ければ、優良企業で働きたいという優秀な求職者からの需要も高まるはずです。

もし、自社の従業員の離職率が高いと感じている企業は、従業員満足度が低いのかもしれないということを認識しておくとよいでしょう。

採用力の向上

次に、採用力の向上が期待できます。

求職者は、同じ業界の中で複数の選考を受けていることがほとんどでしょう。

その中で複数の企業から内定が出た場合、「生き生きと働ける会社」「成長できる会社」「職場の人間関係が良い会社」で働きたいと思うものです。

他社と差別化できるアピールポイントがあれば、求職者が自社を選ぶ可能性が高まります。

従業員満足度を高める方法とは？

では、従業員満足度を高めるためにはどのような方法があるのでしょうか。

3点ご紹介します。

企業全体のビジョンを浸透させる

まず、企業全体のビジョンを従業員に浸透させましょう。

従業員が企業全体の理念や方針に対して共感することで、自身の仕事に誇りを持ったり、仕事を通じて社会の役にたっているという充足感を持ったりできます。

仕事の中で企業理念に共感できている従業員同士で結託することも期待できるでしょう。

さらに、そのビジョンをチーム毎の指針に落とし込むことができれば、従業員満足度の向上や、労働生産性の向上も期待できます。

その際、企業側が一方的に企業理念を従業員に押し付けると反感を呼ぶこともあるでしょう。

企業理念を無理に押し付けるのではなく、日頃の業務と企業ビジョンがどのように結びついているのかを上司が部下にかみ砕いて説明することができれば、企業理念への理解も深まります。

また、従業員は企業のビジョンについて、想いを発信できる機会はほぼありません。

企業が従業員側に定期的にヒアリングを行い、どれくらい企業ビジョンを理解しているか確認するのがおすすめです。

働く環境の整備

つぎに、働く環境の整備です。

自分が行った労働に対して、適切な報酬や評価、ポジション等が与えられれば従業員満足度は高まり、仕事に対する従業員の意欲にもつながるでしょう。

また、職場の人間関係も非常に重要です。

1日8時間勤務とすると、従業員は1日の3分の1を職場で過ごすことになります。

場合によっては同居している家族よりも、職場の人と接する時間の方が長いこともあるでしょう。

「楽しく話せる」「困ったときに助け合える」「お互いの仕事に関心を持ち、メンバー間で協力しあう」など、風通しの良い職場であれば従業員満足度は高まります。

福利厚生の充実

最後に、福利厚生の充実です。

福利厚生は、給与や賞与といった金銭的なものではなく、非金銭報酬であり、従業員とその家族も利用できる場合もあります。

福利厚生には「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類があり、「法定福利厚生」は法的に義務付けられているもの、「法定外福利厚生」は企業が独自に設けるものです。

この「法定外福利厚生」を充実させることにより、従業員は企業から大事にされているというイメージを持つことができるでしょう。

福利厚生の充実は、採用力の向上や優秀な人材の定着、従業員の満足度向上につながり、結果として企業の業績を向上させる効果があるといえます。

従業員満足度の向上につながる福利厚生とは？

さまざまな福利厚生がありますが、導入して従業員満足度の向上を図るためには、従業員がどのような制度やサービスを求めているのかを把握することが重要です。

一般的に従業員からのニーズがあり、高い従業員満足度につながる福利厚生を紹介するので、参考にしてみてください。

働き方に関する福利厚生

多様な働き方が普及してきた近年、働き方に関する福利厚生を求める従業員は増えています。

育児・介護をしながら働く従業員に向けた休暇制度や支援サービスなどは、従業員満足度の向上が期待できる福利厚生です。

働き方に関する制度やサービスを整えることは、従業員のワークライフバランスに考慮している企業だというイメージアップにもつながるでしょう。

休暇に関する福利厚生

育児・介護に関する休暇の他に、生理休暇のような従業員の身体に思いやりのある休暇や、バースデー休暇・結婚記念日休暇といったオリジナリティーのある休暇制度を設けることも、従業員満足度を高めることにつながるようです。

他社と異なる休暇制度を打ち出せば、求職者へのアピールにもなるため、独自の休暇制度を考えてみるとよいかもしれません。

健康に関する福利厚生

健康的な生活を送りたいと考える人は多いので、健康に関するものも従業員満足度を高めるために役立ちます。

健康診断や人間ドックの費用補助を行う、健康に関するセミナーを実施するなどの方法があります。

ジムやスポーツクラブなどの利用補助や、食生活の見直しに役立つサービスなども、健康に関する福利厚生のひとつです。

働く環境に関する福利厚生

オフィス環境を整える福利厚生も従業員満足度が高い傾向があります。

オフィスにグリーンを取り入れる、リフレッシュルームに飲み物や軽食を入手できるサービスを設置するというのも良いでしょう。

居心地のよい職場環境を整えることができれば、従業員に魅力的な会社だと感じてもらえるでしょう。

働きやすい良好な職場環境は従業員の生産性を高め、コミュニケーション活性化にもつながるので、福利厚生を上手に取り入れてみてください。

食に関する福利厚生

食事は誰にとっても必要なものであるため、食の福利厚生の導入は従業員満足度を高められると期待できます。

特に、オフィスの近くに飲食店が無かったり、混雑して昼食を買うのに時間がかかるといった環境なら、社内で食事を入手できるサービスが喜ばれるでしょう。

食事は健康づくりにおいても重要な役目を果たし、美味しいものを食べることはリフレッシュにもつながるので、従業員の生産性を高めるという点からもおすすめです。

代表的な「食」に関する福利厚生には、社員食堂や食事補助などがありますが、最近は、省スペースでの導入や24時間利用が可能な「設置型社食」も人気が高まっています。

自社のニーズに合わせて、どのようなサービスが喜ばれるか検討してみるとよいでしょう。

満足度が低いケースがある福利厚生とは？

福利厚生を整備しても、従業員に喜んでもらえず、従業員満足度が低くなってしまう場合もあるようです。

例えば、社員旅行の福利厚生は、費用負担なく旅行ができたり気分転換になったりという点ではメリットが考えられます。

しかし、プライベートと仕事は分けたいという人や、幹事になると負担が大きいと感じる人が多い職場だと、従業員満足度が低くなり、積極的な参加は見込めないでしょう。

また、住宅手当や家族手当は経済的に助かると感じる人もいる一方で、条件に当てはまらない人は活用できなかったり、金額が十分でないと感じる人がいたりといった理由から、不満が発生して満足度が下がってしまうケースもあります。

せっかく導入したのに、従業員満足度が低いケースになってしまったという事態を防ぐためには、事前に従業員のニーズを調査し、自社の従業員がどのような制度やサービスを求めているかを、しっかり把握する必要があるでしょう。

導入しやすく満足度も高い「食の福利厚生」とは

「食の福利厚生」として一番イメージしやすいのは社員食堂ではないでしょうか。

安く、温かい食事を社内で食べることができることから、従業員満足度が高いものだといえます。

しかし、社員食堂を運営するためには、社内に広いスペースが必要です。

食材の調達や管理、調理する人員の確保など、コストや手間も大きくなりがちで、導入が難しい企業も多いでしょう。

また近年は、シフト制など働き方の多様化にともない、営業時間と休憩時間が合わずに使いづらいといった、従業員の不満の声が上がることも少なくありません。

そこでおすすめなのが「設置型社食」の導入です。

省スペースで、導入コストもほとんどかからず、社内にいながら健康的な食事を楽しむことができるサービスで、24時間利用できるものもあります。

食の福利厚生を取り入れたいけれど、社員食堂を整備するのは大変だといった場合には、導入しやすく従業員満足度も高い「設置型社食」を検討してみてはいかがでしょうか。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」 

そんな食の福利厚生でおすすめなのが、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」 です。このサービスには、2つのプランがあります。

「オフィスでやさい」は、新鮮な野菜や果物を食材とする軽食が中心で、「オフィスでごはん」は、ボリュームのある惣菜やごはんものが中心です。

管理栄養士の監修によるヘルシーなメニューが豊富で、いずれのサービスも専用の冷蔵庫や電子レンジを設置すれば、従業員はいつでも好きな時にオフィスで食事を摂ることができます。

食の福利厚生として本サービスを既に導入した企業やクリニックなどでは、従業員満足度が高まったとの実績もあります。

従業員満足度はどのようにチェックする？

ここからは、従業員満足度はどのようにチェックすべきかについて説明しましょう。一般的に、大きく分けて2つの方法があります。

よく使われる指標

チェックする際によく使われるものとして、「ES」や「eNPS」という指標があります。

「ES」は、従業員満足度のことで、従業員が自分のオフィス環境や仕事へのやりがい、人間関係にどのくらい満足しているかを示す指標のことです。

「eNPS」は、企業に対する愛社精神や信頼などを数値化するもので、顧客ロイヤリティのことをいいます。

アンケートを定期的に実施

次に、従業員満足度は、先の2つの指標を使って、アンケートを定期的に実施することで算出できます。

実施するための準備として、従業員の企業定着率や離職率などの推移から、自社の課題を洗い出します。

その課題をもとに調査項目を設定し、定期的にアンケートを実施し、その結果を分析した上で今後の施策につなげていきましょう。

福利厚生に対する満足度はどう確かめるか

仕事全体の満足度に加えて、福利厚生に関することに限った従業員満足度も、利用率や利用者アンケート、使用状況を調査して確かめましょう。

導入した福利厚生のそれぞれについてチェックすることも重要で、従業員満足度が低い場合は内容の見直しなどテコ入れを行う必要があります。

まとめ

コロナ禍の収束に見通しが立たない現在、企業にできることは、従業員が新しいワークスタイルの中でも働くモチベーションを維持し、労働生産性を高められるように環境を整え、従業員満足度を高めることです。

まずは、自社の福利厚生を充実させる目的で、手軽に始められる食の福利厚生サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入してみませんか。

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