オフィスにお弁当やお惣菜を届けてくれる、オフィスデリバリーサービス。

社内で気軽にランチを食べることができるため、多くの会社が導入し始めています。

忙しい社員は、コンビニ弁当やカップ麺などで昼食を簡単に済ましてしまうこともあるでしょう。

社員の健康を考えると、栄養の偏った食事で簡単に済ませてしまうことはあまりオススメできません。

そこで、今回は社員の健康を手軽にサポートすることが可能なオフィスデリバリーサービスについてご紹介します。

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オフィスのランチに潜む課題

みなさんは、オフィスでのランチに満足していますか？

オフィスで働く人たちにとってランチタイムはリフレッシュの時間であり、午後からの活動に向けてエネルギーを補充する重要な時間です。

ここで東京23区のオフィスに勤める約400人を対象としたオンラインアンケートの結果をご紹介します。

「オフィスで働く日のランチについてどのような不満がありますか？」

1位　：　選択肢の少なさ
2位　：　昼休みの時間帯と形態
3位　：　店やコンビニなどの混雑
4位　：　ランチ代
5位　：　栄養的な観点での不安と不満

このアンケート結果によると、働く人々のランチ事情には様々な不満があることが見えてきます。

健康意識が低い

オフィスでのランチを選ぶうえで、気を付けていることはありますか？

仕事が忙しいからとカップラーメンで手早く済ませたり、夕食まで時間が空くからといって炭水化物ばかりの食事を選んではいませんか？

朝食や夕食には気を使っているのに、ランチに関しては意識が低くなっている人も多いようです。

ここで、もうひとつオンラインアンケートの結果をご紹介します。

これは全国の20歳～69歳の働く男女1,000名を対象に行った「働く男女のお昼ごはんに関する調査」の結果です。

・　ランチのとり方では週に1日以上が外食（29.9％）弁当購入（29.2％）
・　外食ランチのメニュー選びの基準は安くておいしくて満腹になる（コスパ良し）が8割
・　普段のランチで食べたい定食は1位ハンバーグ定食、2位しょうが焼き定食、3位唐揚げ定食

この結果を見ると、安さやボリュームが特に重視されていることがわかります。

また、オフィスでのランチにコンビニや弁当店を利用する人は「時間がかからない」「値段が安い」ことを重視してランチを選んでいるようです。

性別・年代別にランチの購入場所を見てみると、コンビニや弁当店を利用する人は20代から30代の男性が約52％、女性に関しては20代で約60％となっています。

安さやボリュームを重視した場合、手頃なのは炭水化物を中心としたメニューですが、連日そればかりが続けば、野菜不足などに陥る可能性もあります。

日々のランチの選び方を少し変えることで、より健康を促進し、仕事のパフォーマンスを向上させたいものです。

健康志向はコストがかかる

上記のアンケートではこのような結果もあります。

・　ランチ代平均　：　男性514円　女性466円　男女合計平均490円
・　カロリーパフォーマンス（低カロリーでおいしくて満腹になる）を意識している人の平均額は602円

カロリーパフォーマンスを意識している人のランチ代平均はやや高めですね。

実際、食材や産地にこだわった商品や、サラダなど野菜中心の食事をとろうとすると価格は高くなってしまう傾向にあります。

ランチ難民

「ランチ難民」という言葉を聞いたことがあるでしょうか？

ランチ難民とは、オフィスで働く人たちが「ランチをとる時間がない」「食べたいものが食べられない」「ランチをとる場所がない」といった事態に陥っている状態をいいます。

外出のためにエレベーターを待つのにも時間がかかり、飲食店やコンビニでも行列ができているといった状態で、休憩時間も十分にとれずランチも食べられないのでは、休憩するどころか逆に疲れてしまうことでしょう。

これでは午後の業務に影響が出て、生産性も下がってしまいますね。

解決策として注目される「オフィスデリバリー」

そこで、近年注目されているのが「オフィスデリバリー」のサービスです。

オフィスへランチがデリバリーされるのでオフィスから移動する手間を省くことができ、休憩時間の確保につながります。

人気沸騰中の『オフィスデリバリーサービス』

近ごろメディアでも取り上げられることが多い、人気沸騰中のオフィスデリバリーサービス。

そんな注目のサービスですが、どのようなメリットがあるのでしょうか。

まずはオフィスデリバリーサービスの概要についてご紹介します。

オフィスデリバリーサービスとは

オフィスデリバリーサービスとは「オフィスにお弁当やお惣菜、おやつなどを配達する」サービスです。

デリバリーサービス会社ごとに、サービス内容や商品へのこだわりなど、さまざまな特徴があります。

お昼休みなどに外出をしなくても、オフィス内で栄養バランスのとれた美味しいお弁当やお惣菜、おやつを食べられるので、忙しいオフィスワーカーに人気沸騰中のサービスです。

自社の社員のニーズに合わせたデリバリーサービスを導入することで、社員の食生活を見直しが期待できるかもしれません。

オフィスデリバリーサービスのタイプ

一般的にオフィスデリバリーサービスというと、

・ランチの時間に業者がきてオフィスで対面販売
・事前に予約したお弁当がランチタイムに配達される
・ケータリングサービス

などのサービスをイメージする方が多いかと思います。

しかし最近では、ランチタイムに配達してくれるものだけでなく、オフィス内の専用スペースに冷蔵庫や冷凍庫を設置し、定期的に商品をデリバリーしてくれるサービスが増えてきました。

デリバリーというとお弁当や出前を想像する方が多いと思いますが、こういった設置型のサービスもデリバリーサービスに含まれます。

お弁当だけでなく、果物やお惣菜、お菓子など、幅広い種類の商品をそろえているデリバリーサービス会社も多く、会社ごとのコンセプトに合わせたさまざまな商品があります。

このような社内に設置するタイプのデリバリーサービスの特徴は、「社員が自分の好きなときに自由に選んで食べられる」という点でしょう。

ランチタイムだけでなく、小腹が減った時や朝ごはんを食べられなかった時など、「食べたい時に食べたいだけ食べられる」という点が最大のメリットとなります。

配達型・対面販売型と設置型、それぞれのメリットとは？

さきほどお伝えしたようにオフィスへのデリバリーサービスとして、注文に応じて配達、もしくはランチタイムに販売に訪れてくれるタイプと、常に社内に商品が設置されるタイプがあります。

この両者にはそれぞれどのようなメリット、そしてデメリットがあるのでしょうか。詳しくみていきましょう。

配達型・対面販売型のメリット

まずは配達型・対面販売型がもつメリットを考えてみます。

・　決まった時間にオフィスへデリバリーされるので、購入に行く手間が省け、休憩時間がしっかりとれる
・　オフィスで設備等を準備する必要がないので導入が簡単
・　その日の気分に合わせてメニューを選ぶことができる

といった点が主なメリットです。

お弁当が提供されるタイプのほかに、最近では給食型デリバリーサービスも増えてきました。給食型デリバリーは、サービススタッフが商品と什器などをオフィスへデリバリーし、使用済みの什器を回収していくサービスです。

このサービスならではのメリットとしては、専用什器を使用して配達されるため、スープなど温かい商品も食べることができる点や、配膳を従業員自らが行うため従業員同士がコミュニケーションを深めるきっかけになるといった点があります。

配達型・対面販売型のデメリット

つぎにデメリットについてみてみましょう。

配達型

・　予約注文が必要な場合、注文時間締め切り後はキャンセルができないことがある
・　デリバリーに関して最低注文数や最低注文金額が決まっている
・　デリバリー対応エリアが限られている場合が多い、地方のオフィスにはデリバリー対応していない場合が多い

対面販売

・　対面販売のため、販売時間が限られている。ランチをとるタイミングがずれてしまうと購入できない
・　社内販売を行うためのスペースが必要。スムーズに販売が行われないと、休憩時間を圧迫する可能性も
・　品切れになる可能性がある

前述でご紹介した給食型デリバリーのデメリットについてもみてみましょう。

・　配膳のための時間が必要になる（弁当に比べるとやや手軽さは劣る）
・　配膳するためのスペースが必要。
・　食事の時間が限られている
・　一人ひとりメニューが選べないので、苦手なメニューにあたることがある

設置型のメリット

それでは続いて、設置型のオフィスデリバリーについて見ていきましょう。

まずはメリットをご紹介します。

・　好きな時間に利用することが可能
・　商品のラインナップが豊富で飽きない。
・　自分の好きなものを購入することができ、量の調整もできる
・　1商品100円からといった手軽な価格の商品も多い
・　専門スタッフが商品デリバリーや補充、在庫管理、集金を行うので企業担当者の手間や定期的な確認作業が不要
・　全国どこでもデリバリー対応している場合が多い

設置型のデメリット

デメリットについても見ていきます。

・　好みの商品が売り切れになっているときは購入できない
・　設置される商品やメニューが自分で選べないと不満につながる恐れがある

オフィスデリバリーサービスの導入による効果とは？

オフィスデリバリーサービスを導入することで、社内にはどのような変化があるのでしょうか。

オフィスデリバリーサービスが社内環境にもたらす効果をご紹介していきます。

社員の健康をサポートできる

日々の食事の管理をして健康を維持することは、睡眠や休息と同じくらい大切な要素の1つです。

会社が社員の健康維持を目的に食事のサポートをすることは、社員のためだけでなく、会社にとってもメリットがあります。

食事の管理を社員自身だけに任せてしまうと、コンビニ弁当に頼ってしまったり、昼食がとれなかった時にお菓子で食事を済ませたりすることもあるでしょう。

オフィスデリバリーサービスを利用することで、昼食を買いに出かける時間を省くこともできますし、栄養バランスのよいお弁当を提供することもできます。

規則正しくバランスのとれた食事を提供することで、社員の健康を維持し、結果的に仕事のパフォーマンスが向上することが期待できます。

病気や生活習慣病を患うと、仕事のパフォーマンスの低下や長期の休職に繋がる可能性があります。

会社の収益にも影響しうるため、社員の健康をサポートすることはとても重要なことです。

忙しい社員でもランチをすぐに食べられる

仕事が立て込んでしまったり、お昼休憩の直前にクライアントから連絡が来てしまったりする時、昼食のタイミングを逃すことがあります。

「手軽なお菓子で、とりあえず空腹を満たそう」

ということがあるかもしれません。

そのような時に、オフィスに食事のデリバリーがあると手軽に購入できるので、昼食を食べ損ねてしまったというケースを減らすことができます。

昼食をしっかり摂ることは、その後の仕事の効率を上げることにもつながります。

オフィスデリバリーサービスは、忙しくて食事を抜きがちな社員が手軽に昼食を食べるきっかけとなるので、「仕事の効率を上げる」という点からもメリットが大きいのです。

社員同士のコミュニケーションにつながる

オフィスデリバリーサービスは、普段接点のない社員同士のコミュニケーションのきっかけになることがあります。

「今日のお弁当何にした？」

「あのお弁当が美味しかった」

などと、デリバリーの商品自体が話のきっかけになることもオフィスデリバリーサービスの魅力の1つです。

話すきっかけがなければ、普段会話をしない相手と話すことはないですよね。

接点のない社員同士が話すようになると、新しい情報や価値観を知るきっかけとなり、新しいアイデアが生まれる可能性が出てきます。

また、チーム内のコミュニケーションが円滑になることは、仕事のクオリティーが上がることにもつながるでしょう。

これらの効果を期待して、オフィスデリバリーサービスを取り入れる会社も増えてきました。

ランチ代の節約につながる

コンビニやレストランで食事を済ます場合は、全額を社員自身が支払うことになりますが、オフィスデリバリーサービスは、福利厚生として会社が一部、食事の費用を負担することになります。

食事補助は社員にとって嬉しい福利厚生のひとつです。

栄養バランスの良い食事をコンビニで揃えようとすると、それなりの価格になってしまいます。

コンビニより安く、栄養バランスの良い食事をオフィスで買うことができれば、節約にも繋がるので社員にとって魅力的なサービスです。

災害時の備蓄になる

近年、自然災害が増加傾向にあり、地震や台風、大雨などで交通機関が麻痺するというニュースをよく耳にするようになってきました。

災害時に自宅に帰れないという時、社内に食べられるものが少しでもあると安心します。

オフィスデリバリーサービスの食べものは、数日間の保存が可能なため、災害用の保存食として活用することができます。

オフィス近隣にコンビニがない場合や、災害時、コンビニでの品切れが続いた場合など、もしもの時にもとても便利です。

オフィスデリバリーサービスを導入するときのポイント

実際にオフィスデリバリーサービスを導入するときは、どのような点に注意すればよいのでしょうか。

ポイントや注意点をご紹介します。

設置場所は事前に確認する

社内に設置するタイプのオフィスデリバリーサービスを導入する際は、設置する場所を事前に確認しておく必要があります。

・冷蔵庫や冷凍庫の幅や高さに合った場所であるか
・開閉に必要な広さがあるか
・備品を置くスペースがあるか
・社員の動線に邪魔にならない場所か

などの確認が必要です。

契約条件や対象エリアを確認する

基本の料金や週に何回配達されるのか、契約期間などの契約条件の確認はもちろんですが、配達対応エリアの確認も忘れずに行いましょう。

デリバリーサービスは会社によっては、配達員が直接デリバリーするシステムを採用しているところがあり、そういった場合、毎日新鮮な野菜や果物、お弁当を購入することができます。

しかし、全国どこでも配達員が直接配達してくれるとは限らないため、配達場所によっては、郵送することもあります。

自社が郵送エリアなのか配達エリアなのか、サービス利用の対象エリアなのかなどを事前に確認するようにしましょう。

自社の社員に合ったサービスタイプを選ぶ

オフィスデリバリーサービスを導入するにあたっては、社員のニーズに応え、かつ健康サポートができるものを選びたいところです。

まずは「昼食をランチタイムに食べる」という当たり前のことが毎日できるように、環境を作ることが大切です。

環境作りのためにデリバリーサービスの利用を開始することは、手軽に始められることのひとつでしょう。

厚生労働省「2014年国民健康・栄養調査」によって「日本人は野菜や果物の摂取が不足している」ということが明らかになっています。

野菜や果物を食べる習慣を身につけ、余分なカロリー摂取を抑えたり、栄養不足を補ったりすることは、生活習慣病の予防にもつながります。

高血圧や糖尿病などの基礎疾患から、脳梗塞や心筋梗塞などを起こす可能性もあるので、生活習慣病の予防は非常に大切です。

個人の嗜好に任せず、積極的な食事支援で社員のコンディションを整えることは、会社の生産性向上にも繋がります。

自社の社員が野菜や果物の不足によって、体調管理がうまくできていないと感じるようであれば、特に野菜系のデリバリーサービスで支援することをオススメします。

おすすめのオフィスデリバリーサービス

ここでは健康志向の高いオフィスデリバリーサービスとして、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」をご紹介します。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、累計10,000拠点以上（2024年2月時点）の導入実績があるオフィスデリバリーサービスです。

10人程度の少人数から、1,000人以上の大規模な会社まで幅広く導入されており、利用人数に合わせてプランを選べるシステムです。

「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」の２つのプランがあり、さまざまなニーズに応えることができます。

週1回（最大週5回）OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）のスタッフがオフィスへ商品を届けすることもできますし、クール便による配送を選ぶこともできます。

OFFICE DE YASAIの2つのプランとラインナップ

「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」の２つのプランについて、それぞれの特徴についてみていきましょう。

「オフィスでやさい」の特徴は、季節に合わせた食材を使用している点と、従業員への販売価格は1個100円～と手頃な価格設定となっている点です。

安全でおいしい国産野菜やフルーツが豊富で、仕事をしながら間食として食べることができるハンディサイズとなっています。

少し小腹が空いた時や、お弁当の付け合わせに一品欲しい時など、少し食べたい時に最適な商品を取り揃えています。

「オフィスでやさい」の利用における企業の負担額は、月額利用料68,000円～（税別）となっています。

また、追加オプションの乳飲料（瓶牛乳）プランでは、従業員への販売価格が1本100円～で瓶牛乳を購入することができます。

「オフィスでごはん」の特徴は、無添加や国産食材にこだわった健康的なラインナップで、毎月変わる豊富なメニューを取り揃えている点です。

冷凍されているため3ヵ月以上日持ちし、電子レンジで温めるだけで健康的なランチが完成します。

余分な塩分や糖分を使用していないこだわりのお惣菜と、「オフィスでやさい」のカット野菜やフルーツを組み合わせることで、栄養バランスの良いランチをオフィスで食べることができます。

「オフィスでごはん」の月々の企業側の負担額は35,000円～（税別）で、無添加コースと基本コースの2種類のコースがあります。

実際のユーザーの声

最後に、実際のユーザーの声もみてみましょう。JA全農での例を紹介します。

JA全農では、農家の皆さんが「農業を行う上で必要な資材やインフラを整える」という仕事を担っています。

野菜の流通にかかわる仕事の方は、一般の方より野菜を摂る習慣があると思われそうですが、実際はそうではなかったようです。

オフィスは都内高層ビルの34階にあり、ランチタイムにはエレベータが大混雑。

やっとビルを出ても、お店の前で並ばないといけないという状況でした。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）を導入する前は、

「今日もコンビニ弁当でいいか」

「カップ麺で簡単に済まそう」

といった社員が多く、「もっと野菜を食べなくては」と思っていても、実行するのは難しかったようです。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）を導入後したことで

・見た目に現れるほどの体質改善をするヘビーユーザーがあらわれる
・お弁当に気軽に1品追加できる
・前日食べ過ぎたので「今日はヘルシーにしたい」が叶う

などの効果があり、社員のニーズに応えながら健康のサポートができているとのことです。

まとめ

社員の健康サポートを行うためにオフィスデリバリーサービスを導入することは、会社のブランディングにもなるので、非常にオススメです。

「まだオフィスデリバリーサービスを導入していない」

「会社の特徴を出したい」

「社員の健康が気になる」

という会社にオフィスデリバリーサービスは最適です。

健康への意識が高まるなか、経済産業省では健康経営の普及促進に向けて「健康経営優良法人認定制度」という制度の取り組みを始めました。

認定を受けた会社の上位500社は通称「ホワイト500」と呼ばれ、認定されることは会社のブランディングとなります。

社員の健康をサポートすることで

・社員の満足度やパフォーマンスの向上
・会社の生産性の向上
・会社のブランディング効果

と、いいことだらけのオフィスデリバリーサービスの導入。

是非検討してみてはいかがでしょうか。

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