社員の食生活をサポートする福利厚生として、オフィスに冷凍食品を用意する方法があります。冷凍食品であれば長期間保存しやすく、社員が必要なタイミングで電子レンジを使って食べられるため、昼食だけでなく、残業時や夜勤時の食事にも活用できます。特に、周辺に飲食店やコンビニが少ないオフィスでは、社内で食事を用意できる環境があると便利です。また、昼休みに外へ出る必要がなくなるため、限られた休憩時間を有効に使いやすくなります。

一方、自社で市販の冷凍食品を購入して社員に提供する場合、商品の選定や発注だけでなく、在庫数や賞味期限の確認、冷凍庫の管理、社員から代金を集める場合の精算方法なども決めなければなりません。担当者の業務が増え、継続的な運用が負担になるケースも考えられます。

そこで選択肢となるのが、オフィス内に冷蔵庫や冷凍庫を設置し、社員が必要なときに商品を購入できる「設置型社食」です。本記事では、オフィスで冷凍食品を提供するメリットや、自社で購入・管理する際の注意点、設置型社食を利用するメリットやサービスを選ぶ際のポイントなどを紹介します。

オフィスで冷凍食品を提供するメリット

オフィスに冷凍食品を用意すると、社員が食事を取りやすい環境を整えられます。社員食堂のように厨房や広いスペースを設けなくても、冷凍庫や電子レンジを設置できれば導入できる点も特徴です。ここでは、オフィスで冷凍食品を提供する主なメリットを3つ紹介します。

社員が外出せずに食事を取れる

オフィスに冷凍食品があれば、社員は昼食を購入するためにコンビニや飲食店まで出かける必要がありません。冷凍庫から商品を取り出し、電子レンジで温めれば社内で食事を取れます。特に、オフィス周辺に飲食店が少ない場合や、昼食時間帯に店舗が混雑しやすい地域ではメリットを感じやすいでしょう。

たとえば、昼休みが1時間あったとしても、飲食店までの往復や入店待ち、料理が提供されるまでの時間がかかれば、実際に休める時間は短くなります。社内で食事を準備できれば、移動にかかっていた時間を休憩に充てやすくなります。また、業務の都合で一般的な12時前後に昼休みを取れない社員にとっても、社内で好きなタイミングに食事を取れる環境は便利です。「昼食時間に外出しなければならない」という制約を減らせる点は、冷凍食品をオフィスに用意する大きな利点といえます。

賞味期限が長くストックしやすい

冷凍食品は、一般的に冷蔵食品と比べて賞味期限が長いため、オフィス内に一定数をストックしやすい点もメリットです。冷蔵食品の場合、商品の種類によっては数日程度で消費期限や賞味期限を迎えるため、利用人数に合わせて細かく数量を調整しなければなりません。一方、冷凍食品は長期保存できる商品が多く、ある程度まとめて用意できます。

設置型社食についても同じ傾向があり、冷凍タイプは冷蔵タイプより保存期間が長く、在庫を確保しやすい点が特徴です。冷凍タイプでは数週間から数か月程度保存できる商品が多い一方、冷蔵タイプは数日程度の商品が中心となります。利用者数が日によって変化するオフィスでも、冷凍食品であれば在庫を調整しやすいでしょう。在宅勤務や外回りなどで出社人数が一定ではない企業にも取り入れやすい方法です。

ランチだけでなく残業・夜勤時にも使いやすい

冷凍食品は、昼食だけに利用時間を限定する必要がありません。冷凍庫と電子レンジを利用できる状態にしておけば、残業時の夕食や夜勤中の食事などにも活用できます。設置型社食の中にも、24時間利用できるサービスがあります。「オフィスでやさい」では冷蔵庫または冷凍庫をオフィスに設置し、24時間商品を利用できる仕組みが採用されています。

勤務時間が社員ごとに異なる職場では、決められた時間だけ営業する社員食堂よりも、必要な時間に利用できる仕組みが適している場合があります。たとえば、物流、医療、宿泊、IT関連など、昼間だけでなく、さまざまな時間帯に社員が勤務する職場では、食事を確保できる時間や場所が限られる場合があります。冷凍食品をストックしておけば、社員それぞれの勤務時間に合わせて食事を取りやすくなります。

自社で冷凍食品を購入して社員に提供できる？

社員の食事面をサポートするため、企業が冷凍食品を購入してオフィスに置き、社員に提供する運用は可能です。たとえば、会社側が商品代を全額負担して福利厚生として提供する方法や、社員が利用した分の一部を支払う形などが考えられます。ただし、市販の商品を購入して冷凍庫に入れるだけでは、継続的な運用が難しくなる可能性があります。商品を誰が選ぶのか、どの程度仕入れるのか、売り切れた際に誰が追加購入するのかなど、事前に社内ルールを決めておかなければなりません。特に確認しておきたいのが、以下の3点です。

在庫状況や賞味期限の管理が必要

自社で冷凍食品を用意する場合、担当者が在庫状況を確認し、必要に応じて追加購入する必要があります。単純に商品数だけを確認するのではなく、「どの商品がよく利用されているのか」「売れずに残っている商品はないか」「賞味期限が近づいている商品はないか」といった点もチェックしなければなりません。社員数が増えるほど、利用状況の把握や補充量の調整にも手間がかかります。導入時だけではなく、補充・在庫確認・期限確認を継続できる運用体制を整える必要があります。また、冷凍庫内を整理し、古い商品から利用できるように配置するなどの管理も欠かせません。

精算・集金の仕組みを決める必要がある

企業が冷凍食品を社員に提供する際は、費用を会社が全額負担するのか、一部を社員負担とするのかを決める必要があります。無料で提供するのであれば社員からの集金は必要ありませんが、会社側が商品の購入費を継続的に負担する形になります。

一方、社員が利用した商品代の一部または全部を負担する仕組みにする場合には、支払い方法を決めなければなりません。現金を使うのであれば集金箱の設置や現金管理が必要です。キャッシュレス決済を導入する場合にも、どの決済手段を利用するか検討する必要があります。さらに、「商品を取ったら必ず支払う」「誰が売上と在庫数を確認する」といった運用ルールを明確にしておく必要もあるでしょう。少人数のオフィスでは簡易的な仕組みでも管理できる場合がありますが、社員数や拠点数が増えるほど精算業務は複雑になりやすくなります。

冷凍庫の設置や管理が必要

冷凍食品を提供するには、当然ながら商品を保管できる冷凍庫が必要です。導入前には、次のような項目を確認しておきましょう。

確認項目	主なチェック内容
設置場所	冷凍庫を置ける空きスペースがあるか
電源	設置場所の近くにコンセントがあるか
容量	想定する商品数を保管できるか
電子レンジ	社員が利用しやすい台数を確保できるか
管理方法	清掃や故障時の対応を誰が担当するか

特に注意したいのが、昼休みの電子レンジ待ちです。冷凍タイプの設置型社食は電子レンジで加熱する商品が中心になるため、社員が同じ時間帯に休憩を取る職場では、電子レンジの台数が少ないと混雑する可能性があります。社員数や休憩時間の集中度を確認し、必要に応じて複数台の電子レンジを用意するとよいでしょう。

オフィスで冷凍食品を提供するなら設置型社食がおすすめ

設置型社食とは、オフィス内に専用の冷蔵庫や冷凍庫などを設置し、社員が必要なタイミングで商品を購入できる仕組みです。厨房設備を備えた一般的な社員食堂とは異なり、大規模な調理スペースを用意せずに始められるサービスもあります。ここからは、自社で冷凍食品を購入する場合と比較しながら、設置型社食を利用するメリットを紹介します。

自社で購入・補充をする手間がかからない

設置型社食を利用する大きなメリットは、担当者がスーパーなどへ出向いて冷凍食品を買いそろえる必要がない点です。サービス事業者から商品が定期的に届くため、社内担当者の調達業務を減らせます。自社運用では、商品選定→購入→搬入→陳列→在庫確認→追加購入という作業を繰り返さなければなりません。設置型社食なら、商品の配送をサービス事業者に任せられるため、福利厚生を運用する担当者の負担を抑えやすくなります。ただし、具体的にどこまで管理を任せられるかはサービスによって異なるため、契約前に確認しておきましょう。

社員が使いやすい価格で提供できる

設置型社食の中には、企業が料金の一部を負担し、社員が利用しやすい価格に設定しているサービスがあります。一般的な社員食堂を新たに作る場合、厨房設備や客席スペースなどが必要です。設置型社食であれば、大規模な設備を用意せずに食事補助の仕組みを整えられます。社員にとって利用しやすい価格帯のサービスを選べば、福利厚生として日常的に活用してもらいやすくなるでしょう。なお、企業負担額や社員の購入価格、最低利用数などはサービスによって異なります。単純な商品価格だけではなく、月額料金や初期費用を含めて比較するのがポイントです。

多彩な商品を提供できる

自社で冷凍食品を購入する場合、担当者が商品の種類まで考える必要があります。同じ商品ばかり用意していると社員が飽きてしまう一方、種類を増やしすぎれば在庫管理が複雑になります。設置型社食には、あらかじめ複数のメニューが用意されているサービスがあります。定期的に商品が入れ替わるサービスであれば、メニューのマンネリ化も防ぎやすいでしょう。主食だけではなく、おかずや軽食なども選択できるサービスなら、「昼食をしっかり取りたい」「少しだけ食べたい」といった異なるニーズにも対応しやすくなります。

冷凍商品のほかに冷蔵商品も提供されている

設置型社食には、冷凍食品だけではなく冷蔵商品を扱うサービスもあります。冷凍タイプと冷蔵タイプでは、それぞれ取り扱いやすい商品が異なります。

比較項目	冷凍タイプ	冷蔵タイプ
保存性	比較的長い	冷凍より短い
主な商品	弁当、丼、主食、惣菜など	サラダ、フルーツ、惣菜、軽食など
食べ方	電子レンジ加熱が中心	そのまま食べられる商品もある
利用場面	昼食、夕食、夜食など	昼食への追加、朝食、間食など

冷凍食品だけでは、サラダやカットフルーツなどの商品を充実させにくい場合があります。冷蔵タイプも利用できれば、持参したおにぎりにサラダを追加する、午後の休憩時間にフルーツを食べるなど、利用方法の幅を広げられるでしょう。

冷凍食品を提供する設置型社食を選ぶポイント

冷凍食品を扱う設置型社食であっても、メニュー数や料金、必要な設備、配送方法などはサービスによって異なります。また、設置型社食には大きく分けて冷凍タイプと冷蔵タイプがあり、それぞれ保存期間や取り扱いやすい商品に違いがあります。

冷凍タイプは弁当や丼、主食などをストックしやすい一方、電子レンジでの加熱が必要な商品が中心です。冷蔵タイプはサラダやフルーツなどを取り入れやすく、加熱せず食べられる商品もあります。ここからは、冷凍食品を提供する設置型社食を比較する際に確認しておきたいポイントを紹介します。

それぞれの特徴について詳しく知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：設置型社食の冷凍・冷蔵タイプの違いとは？メリット・注意点を解説 

設置型社食の冷凍・冷蔵タイプの違いとは？メリット・注意点を解説

メニューの充実度

まず確認したいのがメニューの種類です。商品数だけではなく、「社員が実際に食べたいと思えるラインナップになっているか」という視点で確認しましょう。昼食用途を中心にするなら、弁当やご飯もの、麺類、主菜など、1食として利用しやすい商品があるか確認します。一方、社員が弁当を持参するケースが多い企業では、惣菜やスープなど「あと1品」として使えるメニューが充実しているサービスも便利です。確認するポイントとしては、以下が挙げられます。

確認したい項目	チェックする内容
主食	ご飯、麺類、パンなどがあるか
主菜	肉料理・魚料理などを選べるか
副菜	野菜を使った惣菜などがあるか
軽食	おにぎりやサンドイッチなどがあるか
その他	スープ、デザートなどがあるか
入れ替え	定期的にメニューが変更されるか

社員の年齢層や勤務形態によっても、求められるメニューは変わります。導入前に社員へアンケートを取り、「しっかり食べられる昼食がほしい」「健康を意識した副菜がほしい」「夜勤中に食べられる軽食がほしい」などの希望を確認するのも一つの方法です。

冷凍庫や電子レンジの設置条件

設置型社食を契約する前に、冷凍庫や電子レンジをどこに置くか確認しておきましょう。サービスによっては、冷凍庫を貸し出してもらえる場合があります。自社で購入する必要があるのか、レンタルできるのかを確認すると、導入時に必要な費用を把握しやすくなります。

また、冷凍庫の寸法も確認が必要です。オフィスの休憩スペースや給湯室に置けるか、扉を開閉するためのスペースを確保できるか、近くに電源があるかなどを事前にチェックしておきましょう。さらに、社員数に対して電子レンジの台数が少ないと、昼休みに利用が集中する可能性があります。「冷凍庫が置けるか」だけではなく、「社員が無理なく温められる環境を作れるか」まで確認するのがポイントです。

提供エリアの確認

全国に支店や営業所がある企業では、サービスの提供エリアも確認しておきましょう。一部の都市だけを対象としているサービスの場合、本社では利用できても地方拠点には導入できない可能性があります。配送エリアによって、スタッフが直接商品を補充するのか、宅配便で届くのかが異なるケースもあります。複数拠点への導入を検討している場合には、本社だけで判断せず、それぞれの事業所がサービス対象になっているか確認しておくと安心です。

オフィスで冷凍食品を提供するなら「オフィスでやさい」

社員に冷凍食品を提供したい企業には、設置型健康社食「オフィスでやさい」という選択肢があります。「オフィスでやさい」は、オフィスに専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置し、社員が好きなタイミングで商品を購入できる食の福利厚生サービスです。全国に対応しており、24時間利用できます。

冷凍食品を中心に利用したい企業には、「ごはんプラン（冷凍）」があります。

月替わりで約60品の商品が用意され、お弁当をはじめ、スープ、牛丼、サンドイッチ、スイーツなどを選択できます。昼食だけではなく、朝食や間食、夜食などにも利用しやすいラインナップです。商品は月1回から届けられます。また、冷凍商品の賞味期限は、お届けから約2か月となっており、自社で頻繁に冷凍食品を購入する場合と比べ、在庫管理の負担を抑えやすい点も特徴です。

一方、サラダやカットフルーツなども社員に提供したい企業には、「やさいプラン（冷蔵）」があります。「やさいプラン」では、月替わり約100品で、サラダやフルーツのほか、惣菜や軽食なども用意されています。

プラン	ごはんプラン	やさいプラン
保存方法	冷凍	冷蔵
月替わりメニュー	約60品	約100品
主な商品	弁当、惣菜、主食、軽食など	サラダ、フルーツ、惣菜、軽食など
配送頻度	月1回～	週1回～
利用時間	24時間	24時間

冷凍と冷蔵の2プランを合わせると、月替わりのメニューは約160品です。また、社員は1品100円から商品を利用できます。企業が費用の一部を負担する仕組みとなっているため、社員の食事代をサポートする福利厚生として活用できます。

設置に必要な冷蔵庫・冷凍庫の貸し出しも行われています。冷凍の「ごはんプラン」の場合、電子レンジは企業側で準備が必要なため、導入前に設置スペースとあわせて確認しておきましょう。自社で冷凍食品を購入・管理する負担を抑えながら、社員が必要なタイミングで食事を取れる環境を整えたい場合は、「オフィスでやさい」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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まとめ

オフィスで社員に冷凍食品を提供すると、昼食のために外出する手間を減らし、残業時や夜勤時にも食事を取りやすい環境を整えられます。冷蔵食品と比べて長期間保存しやすく、一定数をストックしておける点も冷凍食品ならではのメリットです。一方、自社で冷凍食品を購入して提供する場合には、商品選びや買い出しだけでなく、在庫や賞味期限の確認、冷凍庫の管理、社員から代金を集める場合の精算方法まで考えなければなりません。福利厚生として長期間運用するのであれば、担当者にどの程度の業務負担が発生するのかも確認しておく必要があります。

こうした管理の負担を抑えながら社員へ食事を提供したい場合は、設置型社食を活用する方法があります。サービスを選ぶ際には、メニューの種類だけではなく、冷凍庫や電子レンジの設置条件、配送方法、提供エリアなども確認しましょう。「オフィスでやさい」では、食べ応えのある商品をそろえた冷凍の「ごはんプラン」と、サラダやフルーツなどを提供できる冷蔵の「やさいプラン」を用意しています。社員が利用しやすい食事環境を整えたい企業は、自社で冷凍食品を管理する方法と合わせて、設置型社食の導入も検討してみてください。

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