従業員の食事を支援する福利厚生として、設置型社食を導入する企業が増えています。オフィス内に冷蔵庫や冷凍庫などを設置し、従業員が必要なときに食品を購入できるため、大規模な社員食堂を設けにくい企業でも取り入れやすい仕組みです。

一方で、設置型社食は冷蔵庫や冷凍庫を置くだけで必ず活用されるわけではありません。メニューが従業員の好みに合わなければ利用されにくく、設置場所によっては存在そのものが知られない場合もあります。冷蔵タイプなら賞味期限や在庫の確認、冷凍タイプなら電子レンジの混雑なども考えておく必要があります。

つまり、導入を成功させるには、メリットだけを見るのではなく、どのようなデメリットがあり、自社ではどの問題が起こりそうかを事前に確認しておくのが大切です。

本記事では、設置型社食の主なデメリットや導入後の失敗を防ぐポイント、メリット、デメリットを抑えながら運用しやすい「オフィスでやさい」などを紹介します。

設置型社食とは

設置型社食とは、オフィスや事業所の中に専用の冷蔵庫・冷凍庫などを設置し、従業員が食品を購入できる福利厚生サービスです。サービス会社から定期的に商品が届けられ、従業員は出社中に必要な商品を選んで購入します。サラダや惣菜、フルーツ、弁当、軽食など、扱う商品はサービスによって異なります。一般的な社員食堂のように調理設備や客席を備えた広いスペースを用意する必要がなく、一定の設置場所を確保できれば導入を検討できる点が特徴です。

社員食堂・宅配弁当・食事チケットとの違い

従業員の食事を支援する方法は、設置型社食だけではありません。社員食堂や宅配弁当、食事チケットなども選択肢に入ります。それぞれの主な違いを整理すると、以下のとおりです。

種類	特徴	利用しやすい場面
設置型社食	社内に冷蔵庫・冷凍庫などを設置し、従業員が必要な商品を購入する	好きな時間に利用したい職場
社員食堂	社内で食事を調理・提供する	一定規模の従業員が同じ場所で勤務する職場
宅配弁当	注文した弁当を決められた時間に届けてもらう	昼食時間がある程度決まっている職場
食事チケット	提携する飲食店やコンビニなどで利用する	外勤やリモートワークなど勤務場所が分散している職場

社員食堂は温かい食事を提供しやすい一方、厨房設備や運営スタッフなどが必要です。宅配弁当は設備を大きく増やさず利用できますが、注文時間や配達時間が決まっているサービスもあります。

設置型社食は、商品をストックしておけば必要な時間に利用しやすいのが特徴です。一方、利用場所がオフィス内に限られるため、在宅勤務や外勤が多い従業員には使いにくい場合があります。どの方法にも向き・不向きがあるため、価格だけでなく勤務形態や利用時間まで考えて選ぶ必要があります。

設置型社食の気になるデメリットとは？

設置型社食には、限られたスペースで食事補助を始められるメリットがあります。一方、導入前に確認しておきたい注意点もあります。特に考えておきたいのは、以下の6点です。

導入しても使われない可能性がある

設置型社食を導入したからといって、従業員が自動的に利用してくれるとは限りません。たとえば、冷蔵庫を人目につきにくい場所へ置いていると、サービスの存在自体が知られない可能性があります。また、導入時に一度メールで案内しただけでは、新入社員や勤務時間の異なる従業員まで情報が行き届かない場合もあるでしょう。

商品内容も利用率を左右します。「昼食としてしっかり食べたい人が多いのに軽食しかない」「健康志向の従業員が多いのに選べる商品が少ない」など、メニューとニーズが合わなければ利用は広がりにくくなります。設置型社食は、置けば使われる設備ではなく、利用する理由を作る必要がある福利厚生です。導入前に従業員アンケートを行い、昼食・朝食・間食・残業時など、どの場面で使いたいのかを確認しておくとミスマッチを減らせます。

冷蔵タイプは賞味期限や在庫状況に注意が必要

サラダやフルーツ、惣菜などを扱える冷蔵タイプは、加熱せずに食べられる商品も多く、手軽に利用できます。一方、冷凍食品と比べると保存できる期間が短いため、賞味期限や消費期限への配慮が必要です。人気のある商品だけが早くなくなり、利用されにくい商品が残る場合もあります。商品の補充量が多すぎれば廃棄につながり、少なすぎれば利用したいときに品切れになるでしょう。そのため、冷蔵タイプを選ぶ際は、期限管理や在庫確認を誰が行うのか、サービス会社がどこまで対応してくれるのかを確認しておく必要があります。同じ冷蔵型のサービスでも管理方法は異なるため、契約前に確認しておきましょう。

冷凍タイプは電子レンジが混雑しやすい

冷凍タイプは賞味期限が比較的長く、商品をストックしやすい点が魅力です。その反面、弁当や惣菜などは食べる前に電子レンジで加熱する必要があります。昼休みが12時から13時など特定の時間帯に集中している職場では、複数の従業員が一斉に電子レンジを使う可能性があります。電子レンジが1台しかなければ、温める順番を待たなければなりません。たとえば1商品を数分ずつ温める場合、数人が並ぶだけでも待ち時間が生じます。従業員数が多い職場ほど、冷凍庫の容量だけでなく電子レンジの台数も確認しておきたいところです。対策としては、電子レンジを複数台用意するほか、加熱時間の短い商品や、そのまま食べられる商品も組み合わせる方法があります。

設置スペースと電源が必要

設置型社食には、冷蔵庫または冷凍庫を置くスペースが必要です。冷蔵庫本体が収まる面積だけを考えるのではなく、扉を開けるスペースや商品を選ぶ人が立つ場所まで含めて検討しましょう。

また、常時稼働させるための電源も必要です。休憩室や給湯室に空きスペースが少ない場合、既存の家具や備品を移動しなければならないことがあります。設置できるかだけでなく、従業員が商品を取りやすい場所かどうかも重要です。利用率を考えるなら、日常的に従業員が通る休憩スペースなどに置けるか確認するとよいでしょう。

費用対効果が見えにくい

設置型社食には、企業が支払う月額利用料などの費用が発生します。一方で、「設置型社食によって売上が何円増えた」といった形で直接的な効果を測るのは簡単ではありません。福利厚生は、従業員の食費負担を軽減したり、職場環境を整えたりする目的で導入するため、売上だけを基準にすると効果が見えにくくなります。そこで確認したいのが、利用率や従業員の評価です。

たとえば、

「1か月に何人が利用しているか」
「1人あたり何回利用しているか」
「継続してほしいと感じている社員はどの程度いるか」

といった指標なら、導入後の状況を確認できます。利用率が低ければ、すぐに廃止するのではなく、商品内容や設置場所、周知方法に問題がないか調べましょう。

拠点や勤務時間によって使いやすさに差が出ることがある

設置型社食は、基本的に冷蔵庫や冷凍庫がある場所で利用するサービスです。そのため、本社だけに設置した場合、別の営業所で勤務する従業員は利用できません。在宅勤務者や外回りの多い従業員も、利用する機会が少なくなります。また、冷蔵庫を設置したフロアから離れた場所で働いていると、同じオフィス内でも利用頻度に差が出る場合があります。24時間利用できるサービスなら、夜勤や早朝勤務でも使いやすくなりますが、商品補充のタイミングによっては品ぞろえに差が出る可能性があります。複数拠点を持つ企業では、どの拠点に何人が勤務しており、誰が利用できるのかを整理してから導入を判断しましょう。全従業員に同じ食事補助を提供する必要がある場合は、設置型社食だけでなく、食事チケットなどほかの制度との組み合わせも検討できます。

設置型社食のデメリットを抑えるポイントとは？

設置型社食のデメリットは、サービスの選び方や導入前の準備によって抑えられるものもあります。ここでは、デメリットを抑えるためのポイントを紹介します。

従業員の利用シーンを事前に把握する

最初に確認したいのは、従業員がどのような場面で食事補助を必要としているかです。同じオフィスでも、求められる商品は異なります。昼食を外で購入している従業員が多ければ、弁当や主食などが候補になります。弁当を持参する人が多い職場なら、サラダや惣菜、スープなど「もう1品」として利用できる商品が使いやすいでしょう。夜勤や残業が多い職場では、夕食や夜食として食べられる商品も求められます。導入前のアンケートでは、次のような内容を確認すると選びやすくなります。

確認する項目	主な内容
利用したい時間	朝食、昼食、間食、夕食、夜食
ほしい商品	弁当、惣菜、サラダ、フルーツ、軽食など
希望する価格	1回あたりの利用しやすい金額
利用頻度	毎日、週数回、必要なときだけ
現在の不満	外食費、買い物の手間、飲食店の少なさなど

実際の利用場面から逆算してサービスを選べば、「導入したものの使われない」という状況を防ぎやすくなります。

冷蔵・冷凍など職場に合うタイプを選ぶ

設置型社食は、大きく冷蔵タイプと冷凍タイプに分けられます。

比較項目	冷蔵タイプ	冷凍タイプ
商品例	サラダ、フルーツ、惣菜、軽食	弁当、主食、惣菜など
保存期間	比較的短い	比較的長い
加熱	そのまま食べられる商品も多い	電子レンジを使う商品が中心
向いている用途	副菜、朝食、間食など	昼食、夕食、夜食など
注意点	期限・在庫管理	レンジの混雑

冷蔵タイプはサラダやフルーツなどを取り入れやすい反面、冷凍より期限管理に注意が必要です。冷凍タイプは長期間ストックしやすい一方、加熱設備を整える必要があります。利用時間や従業員数、設置できる設備を踏まえて、自社に合うタイプを選びましょう。

冷凍・冷蔵タイプの違いについては、以下の記事でも詳しく紹介しています。

関連記事：設置型社食の冷凍・冷蔵タイプの違いとは？メリット・注意点を解説
https://vw.officedeyasai.jp/column/staff-canteen/cafeteria-frozen-refrigerated

設置場所と周知方法を工夫する

せっかく設置型社食を導入しても、従業員の目に入らない場所に置いてしまうと利用されにくくなります。休憩室や給湯室など、普段から人が集まる場所を候補にしましょう。導入時には、メールや社内チャットでサービス開始を知らせるだけでなく、利用方法や価格も一緒に伝えます。冷蔵庫の近くにメニュー表や利用方法を掲示しておけば、「気になっているが使い方がわからない」という状態も防ぎやすくなります。

多様なメニューがあるサービスを選ぶ

毎日利用する可能性がある福利厚生では、メニューの選択肢も重要です。同じ商品が数種類だけ続けば、最初は利用していた従業員でも飽きる可能性があります。主食だけでなく、惣菜やサラダ、軽食など幅広く選べるサービスであれば、その日の食事量や体調に合わせて利用できます。商品が定期的に入れ替わるか、人気商品を追加できる仕組みがあるかも確認しましょう。

導入後も利用率や満足度を確認する

設置型社食は、導入時にサービスを選んで終わりではありません。実際に利用を始めると、「サラダのほうが人気だった」「昼食より間食として利用されている」など、導入前にはわからなかった傾向が見えてきます。一定期間ごとに利用状況を確認し、必要に応じて商品構成や設置方法を見直しましょう。簡単な従業員アンケートを実施し、「利用しているか」「利用しない理由は何か」「増やしてほしい商品はあるか」といった意見を集める方法もあります。利用されていない理由を確認せず、サービス自体が不要だったと判断しないようにするのがポイントです。商品の種類や周知方法を変えるだけで、利用しやすくなる場合もあります。

設置型社食のメリットも要チェック

ここまで設置型社食のデメリットを紹介しましたが、注意点だけで導入を判断するのも適切ではありません。設置型社食には、一般的な社員食堂と比べて導入しやすく、日常的な食事支援に使えるというメリットがあります。デメリットとメリットの両方を確認し、自社に合っているか判断しましょう。ここでは主なメリットを紹介します。

社員食堂より省スペース・低コスト

一般的な社員食堂を新設する場合、調理スペースや厨房設備、客席などを用意する必要があります。設置型社食であれば、基本的には冷蔵庫や冷凍庫とその周辺スペースを確保すれば導入を検討できます。調理スタッフを自社で配置する必要もありません。そのため、社員食堂を設置するほどのスペースがない企業や、比較的小規模な事業所でも取り入れやすい食事補助です。ただし、実際にかかる費用はサービスや契約内容によって異なります。月額料金だけを見るのではなく、初期費用や設備費、商品の企業負担額なども含めて比較しましょう。

従業員の食費負担を軽減できる

食事代の一部を企業が負担する仕組みにすれば、従業員が通常より安い価格で食事を購入できる場合があります。食事は勤務日ごとに必要となるため、日常生活に近い部分を支援できる福利厚生です。近年は、こうした福利厚生によって従業員の生活上の負担を抑える考え方を「第三の賃上げ」「第三の賃金」などと表現する例も見られます。これは公的な制度名ではなく、基本給や一時金とは別に、福利厚生を通じて生活を支援する考え方を表す言葉です。

たとえば食事補助なら、給与そのものを変更するのではなく、勤務日にかかる食費の一部を企業が支援できます。ただし、福利厚生としての食事補助の税務上の扱いには要件があります。導入時には税理士などの専門家や最新の国税庁情報を確認しましょう。

健康経営につながる

設置型社食は、商品の選び方によって従業員の食生活を支援する取り組みにも活用できます。たとえば、サラダやフルーツ、栄養バランスを考えた惣菜などを職場で購入できれば、食事の選択肢を増やせます。

経済産業省では、健康経営を「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること」としています。健康投資によって従業員の活力や生産性の向上などが期待されるという考え方です。また、健康経営に関連した食生活改善の取り組み例として、従業員食堂だけでなく「置き食や弁当等を含む食事提供・支援」も示されています。もちろん、設置型社食を導入しただけで健康経営が実現するわけではありません。健康に配慮した商品を選べる環境づくりや、従業員への情報提供など、ほかの取り組みと組み合わせて活用するのが大切です。

出典：経済産業省「健康経営」

デメリットを抑えて設置型社食を導入するなら「オフィスでやさい」

設置型社食のデメリットを抑えながら導入したい企業には、設置型健康社食「オフィスでやさい」という選択肢があります。「オフィスでやさい」は、冷蔵の「やさいプラン」と冷凍の「ごはんプラン」から、自社の利用目的に合わせて選べるサービスです。全国に対応しており、24時間利用できます。従業員の購入価格は1品100円からです。ここまで紹介したデメリットと、「オフィスでやさい」で講じやすい対策を整理すると、以下のようになります。

設置型社食で気になる点	「オフィスでやさい」の特徴
メニューに飽きる	冷蔵・冷凍を合わせて月替わりで約160品
冷蔵商品の期限管理	一部の配達エリアでは、スタッフが期限の確認・回収に対応
冷蔵か冷凍か迷う	冷蔵のやさいプラン、冷凍のごはんプランから選択可能
設置設備の負担	冷蔵庫・冷凍庫を無料貸し出し
利用状況を確認したい	キャッシュレス決済では販売状況を確認可能
従業員の好みがわからない	やさいプランでは商品のリクエストが可能

冷蔵の「やさいプラン」では、サラダやカットフルーツ、惣菜などを中心に月替わりで約100品を用意しています。冷蔵庫は無料で貸し出され、デリバリークルー対応エリアでは商品の納品時に冷蔵庫内の整理も行われます。期限切れ商品の回収にも対応しているため、企業側の管理負担を抑えやすい仕組みです。なお、対応エリア外では企業側で管理が必要となるため、導入前に配送方法を確認しましょう。

一方、冷凍の「ごはんプラン」は、弁当や惣菜、主食、軽食などを中心に月替わり約60品を用意しています。商品には、届けられてから約2か月の賞味期限が設定されており、冷蔵商品と比べて在庫を管理しやすい点が特徴です。また、やさいプランでは商品を毎月リクエストできるため、実際の利用状況を見ながら人気商品を増やすといった調整も可能です。

導入後の利用率が不安な場合には、トライアル期間を利用して従業員の反応を確認する方法もあります。「オフィスでやさい」では2か月間のトライアルを用意しているため、本契約前に利用状況を確認できます。設置型社食を選ぶ際は、デメリットがまったくないサービスを探すのではなく、自社で起こりそうな課題に対して、どの程度サポートや調整ができるかを見るのがポイントです。食事内容や利用時間、管理負担などを確認したうえで、自社に合ったプランを検討してみてください。

OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）について詳しくはこちら

まとめ

設置型社食は、社員食堂より少ないスペースで導入しやすく、従業員の食費や食生活を支援できる福利厚生です。一方で、導入しても十分に利用されない、冷蔵商品の賞味期限を管理する必要がある、冷凍食品の利用時に電子レンジが混雑するといったデメリットもあります。こうした問題を抑えるには、サービスを選ぶ前に従業員の利用シーンを把握するのが大切です。

昼食として利用したいのか、サラダや惣菜を追加したいのか、夜勤時の食事が必要なのかによって、適した商品や冷蔵・冷凍の選択も変わります。設置スペースや電子レンジの台数、利用できる従業員の範囲も確認しておきましょう。導入後は利用率や従業員の意見を確認し、メニューや周知方法を見直していく必要があります。

設置型社食は、導入時のサービス選びだけでなく、その後の運用によっても使いやすさが変わる福利厚生です。「オフィスでやさい」では、冷蔵・冷凍の2つのプランから職場に合ったタイプを選べるほか、冷蔵庫・冷凍庫の無料貸し出しや豊富な商品ラインアップなど、運用時の負担を抑える仕組みが用意されています。設置型社食の注意点まで確認したうえで、自社の働き方や従業員のニーズに合った食事補助を取り入れましょう。

手軽に導入できる健康社食で福利厚生を充実！
＞＞　OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）　＜＜

▼ お役立ち資料はこちら ▼