社食(社員食堂)

-2019.12.20.Fri

ランチ難民を生まないために企業ができることとは?効果的な対策を紹介

昨今、働き方改革が進められ、これまでの勤務状況と比べると休暇や休憩時間をしっかり取れるようになったという従業員は増えたかもしれません。

しかし従業員のなかには、依然として毎日の仕事の納期や会議などに追われ、「ついランチを食べそびれてしまった!」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

また休憩時間に昼食を取ろうと思ったら、オフィス付近のどこのお店も長蛇の列ができていてなかなか入れない、ということもあるでしょう。

近くにそもそも飲食店やコンビニエンスストアが少ない、というような企業もあるかもしれません。

オフィス街では、このような「ランチ難民」の状態に陥っている方が多くいます。

そこで今回は、ランチ難民を生まないために企業ができる効果的な対策について、ご紹介します。

 

ランチ難民とは?

そもそもランチ難民とは、「就業中の休憩時間に昼食をとることのできない従業員」のことをいいます。

特に関東圏内の新橋駅、東京駅、大手町駅、汐留駅、新宿駅など、いわゆるオフィス街の近辺は、ランチ難民が多数存在しているようです。

それにしても、なぜこのようなランチ難民が生まれるのでしょうか。

ランチ難民が生まれてしまう理由について、主に下記の4つが挙げられます。

1)オフィス近くのお店が混雑しているため昼食がとれない
2)オフィスから飲食店やコンビニエンスストアに行くまでに時間がかかる
3)そもそも、オフィスの近くにお店が少ない
4)仕事が忙しくてなかなか食事に行くことができない

このようにランチ難民といっても様々なタイプがありますし、ランチ難民を生む要因も、オフィスの構造や周辺の環境およびオフィスワーカーの総数など様々な要因があります。

次章でさらに詳しく、問題点を掘り下げてみましょう。

 

どのくらいの人が「ランチ難民」なのか?

ランチ難民という言葉をテレビなどで耳にしていても、実際にオフィス街のランチタイムに居合わせたことがない人にとっては、ランチ難民の実態をイメージしにくいかと思います。

具体的にどのくらいの人がランチを食べそびれ「ランチ難民」化しているのでしょう。

 

東京23区内で仕事をする人を対象とするアンケート調査によると、「昼食を食べそびれたことのある人」、「食べたいものを食べられなかったという経験のある人」が半数いることがわかりました。

それらのランチ難民経験者に理由を尋ねたところ、「多忙のため昼食時間がとれないから」という回答が最も多く、ついで「飲食店の混雑による待ち時間が長いから」という回答が挙がっています。

「時間がない」という回答が目立つ中、ランチのためのエレベーターを含む移動時間や店舗での行列を考えると、時間のロスを懸念した忙しいオフィスワーカーは、ランチ難民になってしまいます。

例えば、ランチタイムに外出をするためのエレベーター往復にかかる時間を聞くと、約60%の人が「0〜5分」と答えていますが、その反面、約40%もの人が5分以上の時間をエレベーターの移動にかけていると答えています。

信じ難いことに、そのうち12%もの人が「10分以上15分未満」であると回答しているのです。

決して長くはない昼休み、エレベーターだけにそこまでの時間をかけるとなると移動を諦めてしまい、ランチ難民になるのは無理もないのかもしれません。

こういった方々の大半は、外に出ず、自宅から持参したお弁当やあらかじめコンビニエンスストアで購入しておいたランチを食べているといいます。

さらに、忙しい人は自宅で作ってくることもできず、出社前にコンビニエンスストアで買ってくることもできず、昼食を食べなかったりお菓子などで済ませたりすることもあるでしょう。

また、お腹が膨れればなんでもいい、マンネリ化すると飽きて食べるのさえやめてしまうなど、ランチ難民という問題は、都心で働く人にとって深刻な問題なのです。

【参考】パナソニック株式会社 アプライアンス社
https://gccatapult.panasonic.com/stories/story29.php

 

ランチ難民が生まれる原因

ところでランチ難民はなぜオフィス街に生まれるのか、原因について考えてみましょう。

大抵日本の企業では、昼休みが45分~1時間程度と定められており、お昼休みを取る時間も概ね11時30分~13時30分の間とされていることが多くあります。

どの企業でも従業員たちが限られた時間内に昼食をとるために、オフィス付近の飲食店へ食べに行くか、コンビニエンスストアなど食料品を扱うお店に買いに行きます。

職場の環境によっては、徒歩5分圏内に飲食店がなかったり、飲食店が少なく店内に入るまでに長い間待たされるなどして、十分な食事時間を取ることができません。

またコンビニエンスストアでも、レジ前の長蛇の列に並ぶことになることも多いでしょう。

高層ビルにオフィスがあれば、エレベーターが混雑し、ビルから外に出るまでに時間がかかることもあります。

多くの企業が密集しているエリアでは、オフィスワーカーが殺到してお店が混み合い、ランチの時間がいつの間にかなくなってしまうこともあるでしょう。

このような環境により、多くのランチ難民が生まれてしまっています。

 

ランチ難民問題、対策しないと健康問題につながる!?

本来ランチタイムは昼食を兼ねた休憩時間です。

ところがランチ難民になってしまうと満足のいく昼食を食べられないどころか、移動や行列に並ぶ待ち時間がそのほとんどを占めてしまいます。

すると休憩時間であるはずが、オフィスワーカーにとって大きなストレスになり得ます。

また移動ばかりに時間がかかり、食べる時間をしっかり確保できないと、良く噛んで食べることもできず、早食いの習慣がついてしまうでしょう。

 

また、ランチがマンネリ化し、選択肢のない中で毎日の昼食をまかなっていては、栄養バランスが偏ってしまったり、添加物をとりすぎてしまったりするかもしれません。

このように、ランチ難民が続出するような環境で間に合わせの食事を続けていては、健康に差し障る恐れがあるため、ランチ難民への対策を充分にせねばなりません。

脱、ランチ難民のためにできることはあるのでしょうか。

 

ランチ難民対策は「健康経営」の一環

近年よく耳にする健康経営を進めることは、ランチ難民対策に通じています。

健康経営を目指すためには、食の安定と充実は切っても切れない関係にあります。

企業は従業員がランチ難民にならないよう、移動の時間をかけずとも食事ができる環境を整える必要があります。

また、その食事は健康に留意した献立でなければ健康経営とはいえませんので、栄養バランスに優れた食事を提供し、従業員の健康に気を配らねばなりません。

また、従業員がランチのための移動にかけている時間を休憩時間としてしっかり休めるような仕組みを作ることも、ランチ難民対策として必要となります。

そのような対策をしっかり施すことで従業員の健康が保たれれば、仕事へのモチベーションアップや生産性の向上に繋がるかもしれません。

企業はランチ難民にもっと目を向け、健康経営の一環とし取り組む姿勢が必要となるでしょう。

 

ランチ難民にならないためには?

それでは、ランチ難民にならないためにはどうすればよいのでしょうか。

もし自分自身が何らかの対策を講じることによって、ランチ難民にならなくて済むなら、それに越したことはありません。

ランチ難民にならない対策を具体的に見てみましょう。

 

昼食時間を混雑時間帯からずらす

まずランチ難民である原因が、「お店が混雑している」「お店に行くまで時間がかかってしまう」という場合の対策です。

従業員がオフィスからお店に行くまでに時間がかかるようであれば、ようやくお店にたどり着く頃には、どこのお店も満員で入れないということになってしまいます。

そうならないためには、混雑しそうな「午前11時30分頃から午後1時30分頃」の時間帯を避けて昼食をとるという対策が考えられます。

昼休みをずらすことができれば、たとえお店に行くまでに時間がかかっても、お店が混んでいる時間帯を避けることができるため、従業員はランチ難民にならずに済むというわけです。

 

事前に昼食を準備する

つぎに、ランチ難民である原因が「オフィスの近くにお店が少ない」「お店が少なくすぐにお店が混雑してしまう」という場合には、どのような対策が考えられるでしょうか。

このような場合には、先程挙げた飲食店が混雑する時間帯を避けるのも良いですが、むしろオフィスに出勤する前に自分で昼食を用意しておくことで、ランチ難民である状況を解消できるでしょう。

毎朝お弁当を作ったり通勤途中でお弁当やパンなどを購入し、持参するのはいかがでしょうか。

物理的にオフィスの周りに飲食店が増えてくれるのが理想ですが、従業員がランチ難民である状況を解消できるもっとも現実的な対策と言えるでしょう。

 

社内で手軽に食べられるようにする

最後に、従業員が「忙しくてなかなか食事に行けない」ことを理由にランチ難民となっている場合です。

このような忙しい従業員の場合は、お弁当を作ってオフィスに持参することや、通勤途中で購入する時間すらないかもしれません。

忙しいランチ難民への対策としては、社員食堂やカフェテリアなど、オフィス内で手軽に昼食を食べられるような環境を作ることが必要となるでしょう。

 

従業員がランチ難民にならないよう、企業ができる対策とは?

ここまでランチ難民が生まれる原因や、どのような対策が考えられるかについてご説明しました。

つぎに従業員がランチ難民となってしまわないよう、企業はどのようなことができるのかについて考えてみましょう。

企業が、従業員の昼休みの時間帯を自由に設定できるようにすることも考えられますが、忙しい従業員の場合は、時間がとれずに昼食を食べ損ねてしまうこともあるでしょう。

従業員が心身共に健康な状態で効率よく仕事をできる環境を作ることは、企業にとって必要なことであり、労働生産性を向上させる意味でもとても大事なことです。

昼休みの時間を融通するのも良いですが、従業員がオフィス内で昼食をとれるようにする環境を整えるというのもランチ難民を生まない解決方法のひとつです。

 

デリバリーサービスの導入

従業員がランチ難民とならないために、企業ができることのひとつに、昼食の「デリバリーサービス」を導入することが挙げられます。

デリバリーサービスとは、お弁当をオフィスまで宅配してくれるサービスのことです。

メニューの中から自由にお惣菜を組み合わせて注文することができたり、オフィスまで作りたてのお弁当をデリバリーしてくれたりと、サービスによって多様な選択肢が提供されています。

管理栄養士の監修のもとに考案されたお弁当やワンコインで食べられるものなどもあります。

事前に各サービスで定められた時間までに注文することや、オフィスがデリバリーの対応エリアであることが条件にはなりますが、サービス対応エリアに所在するオフィスであれば、ランチ難民をなくすためには非常に有効なサービスです。

このデリバリーサービスは、ランチ難民を救うだけでなく、ランチ難民であることから開放された従業員は、外食よりも安価で栄養バランスの取れた昼食を食べることができます。

企業がデリバリーサービスを導入すれば、従業員の会社に対する満足度も高まり、これまで以上に効率的に仕事をこなしてくれるかもしれません。

 

置き型の食事サービスの導入

ほかにも、企業が「オフィス難民」を生まないためにできることとして、「置き型の食事サービス」の導入があります。

これはオフィス設置型の食の福利厚生サービスで、自動販売機や小型の什器をオフィス内に設置することで、従業員は、飲料、お弁当や、サラダ・お菓子などの軽食を手軽に食べることができます。

置き型の食事サービス形態の1つである「オフィスコンビニ」の中には、化粧品や歯ブラシなどの生活日用品までを取りそろえているものもあります。

デリバリーサービスと同様に、この置き型の食事サービスは、飲食店で食事をしたりスーパーやコンビニエンス・ストアで購入するより価格もリーズナブルです。

デメリットとなりがちな「飽き」への対策として、商品のラインナップをこまめに入れ替えたり、従業員の要望を商品の品揃えに反映してくれるサービスなどもあります。

 

実は、この置き型の食事サービスの導入は、従業員をランチ難民である状況から救済するだけではありません。

デリバリーサービスは、決まった時間に届けてくれるサービスですが、置き型の食事サービスの場合は、オフィス内でいつでも好きな時間に手軽に食事をとることができます。

従業員は、飲食店に移動する時間を省略できますし、朝食を食べそこねてもオフィスで軽食をとることができます。

さらに、置き型の食事サービスによって、社内の従業員同士のコミュニケーションが活発になることも期待できます。

その結果、企業における労働生産性も向上し、企業の業績アップにも大きく影響するかもしれません。

また、台風や大雨などの災害時も、置き型の食事サービスがオフィス内に設置されていれば、食料の備蓄として活用することが可能です。

このように、置き型の食事サービスを導入することには、ランチ難民を救済すること以外にも、さまざまなメリットがあります。

 

「食の福利厚生」を充実させると様々なメリットが

従業員がランチ難民になることを避ける以外にも、食の福利厚生には様々なメリットがあるため、人気の福利厚生であることはいうまでもありません。

 

食の福利厚生を利用する従業員にとっては、外で食べるよりも安く食事をとることができるため、節約に繋がります

ランチ難民になるような都心のオフィス街の場合、テレビで紹介しているようなお得なワンコインランチは数量限定で、そう簡単に食べられるものではありません。

そうすると、一回のランチ代は1,000円でおさまらないことも多く大きな出費となります。

しかし、食の福利厚生が整っていると、毎日数百円のランチ代で済ませることができるのです。

 

また、健康管理の面でも食の福利厚生は一役買っています。

忙しく仕事をしていると、食事に気を使う余裕がなくなり、バランスの悪い食生活となってしまいがちです。しかし、食の福利厚生によってバランスの良い食事をとることができれば、従業員の健康維持や促進に繋がります。

食の福利厚生を通じ企業が従業員の健康をサポートすることができるのです。

また、導入する福利厚生サービスが1日を通して利用ができるシステムであれば、ランチだけでなく朝食や夕食のサポートも叶うので、忙しく時間のない従業員にとっては心強い味方になるでしょう。

 

さらには、ランチ難民になる従業員が減り、社内で昼食をとる人が増えることで従業員同士のコミュニケーションが促進され、社内の雰囲気が良くなることも期待できるでしょう。

食事のため移動が不要となれば、お昼休みに体や頭を休ませる時間を確保することができるので、昼食後の集中力や仕事のパフォーマンスもアップします。

 

このように食事に関する福利厚生は、従業員にとってもメリットが多いため、企業内部の満足度アップもさることながら、人気の高い食の福利厚生を導入しているということによる企業イメージのアップにも繋がります。

それは新規採用や人材の定着にもプラスに働くので、安定した人材確保という面でもメリットとなります。

食の福利厚生はランチ難民になる従業員を救いながらも、企業にとって多方面においてメリットとなる福利厚生なのです。

 

ランチ難民対策に「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」

企業が従業員のランチ難民にある状態を救済するために、導入をオススメしたいのが、置き型食事サービスの「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。

OFFICE DE YASAIは、置き型の食事サービスの中でも、健康的な食事が食べられるサービスとなっており、サービス開始から5年間で1,400拠点以上(2019年12月時点)で導入されています

これまでの実績は、10名以下の少人数の企業から、1,000名以上の企業まで利用人数に合わせたプランが用意されています。

企業のランチ難民を減らすために福利厚生を導入したとしても、従業員の利用率が悪いと導入する意味がありません。その点、OFFICE DE YASAIなら導入した企業において、回収率から逆算すると従業員の利用率が90%以上と高い割合を維持しています。

導入も手軽で、オフィス内に専用の冷蔵庫(冷凍庫)を設置するだけで始められます。

 

さて、せっかく置き型食事サービスの導入によってランチ難民を救っても、栄養が偏ったり、高カロリーの食事サービスでは、従業員の健康を害することになってしまいます。

この「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」なら、ニーズに合わせて選べる2つのタイプ「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」があり、いずれも健康志向にこだわる従業員や健康的にダイエットをしたい従業員などにもおすすめのラインナップです。

企業の負担額は「オフィスでやさい」は月40,000円から、「オフィスでごはん」は月25,000円から始められます。従業員向けの1品あたりの販売価格は、「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」ともに100円~(税込)です。

 

「オフィスでやさい」は、週に2回企業に配達され、年間で60種類以上の商品ラインナップが変わります。

これまでランチ難民だった従業員も、健康的なメニューで昼食をとることができれば、従業員の生産性の向上にもつながります。

 

そして、栄養のバランスを取りながら、しっかりとした昼食をとりたい従業員にオススメしたいのが「オフィスでごはん」です。

この「オフィスでごはん」は、3つのコースから選択することができます。中には無添加食材や国産にこだわって作られたお惣菜やごはん類が届くコースもあり、健康意識の向上に役立てることが出来ます。

利用時も、電子レンジで温めるだけなので、非常に手軽です。従業員はランチ難民でなくなるだけでなく、従業員同士でコミュニケーションをとりながら昼食することができるため、企業の福利厚生への満足度も上がることでしょう。

支払いは、電子決済アプリ「YASAI PAY(ヤサイペイ)」と現金の併用が可能です。

 

まとめ

毎日の仕事のなかで、従業員がほんの少しでもホッとする時間があるとすれば、それは昼休みではないでしょうか。

従業員がランチ難民になってしまったら、仕事への意欲は降下し、企業自体の労働生産性も下がってしまいます。

企業がランチ難民を生まないよう対策を講じた場合には、従業員は健康的でバランスのよい昼食をとることができ、企業の「健康経営」への第一歩にもつながることでしょう。

従業員の健康や食事を考えた、置き型食事サービスの「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」を導入してみてはいかがでしょうか。

 

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