昨今、働き方改革が進められ、これまでの勤務状況と比べると休暇や休憩時間をしっかり取れるようになったという従業員は増えたかもしれません。

しかし従業員のなかには、依然として毎日の仕事の納期や会議などに追われ、「ついランチを食べそびれてしまった！」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

また休憩時間に昼食を取ろうと思ったら、オフィス付近のどこのお店も長蛇の列ができていてなかなか入れない、ということもあるでしょう。

近くにそもそも飲食店やコンビニエンスストアが少ない、というような企業もあるかもしれません。

オフィス街では、このような「ランチ難民」の状態に陥っている方が多くいます。

そこで今回は、ランチ難民を生まないために企業ができる効果的な対策について、ご紹介します。

 

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ランチ難民とは？

そもそもランチ難民とは、「就業中の休憩時間に昼食をとることのできない従業員」のことをいいます。

特に関東圏内の新橋駅、東京駅、大手町駅、汐留駅、新宿駅など、いわゆるオフィス街の近辺は、ランチ難民が多数存在しているようです。

それにしても、なぜこのようなランチ難民が生まれるのでしょうか。

ランチ難民が生まれてしまう理由について、主に下記の4つが挙げられます。

1）オフィス近くのお店が混雑しているため昼食がとれない
2）オフィスから飲食店やコンビニエンスストアに行くまでに時間がかかる
3）そもそも、オフィスの近くにお店が少ない
4）仕事が忙しくてなかなか食事に行くことができない

このようにランチ難民といっても様々なタイプがありますし、ランチ難民を生む要因も、オフィスの構造や周辺の環境およびオフィスワーカーの総数など様々な要因があります。

次章でさらに詳しく、問題点を掘り下げてみましょう。

 

どのくらいの人が「ランチ難民」なのか？

パナソニック株式会社アプライアンス社は、東京23区内のビジネスパーソンのランチ事情について調査を行いました。

その結果、回答者の半数が「昼食を食べ損なったことがある」「食べたいものを食べられなかった経験がある」と回答したそうです。

つまり、2人に1人の人がランチ難民経験者ということがわかります。

では、なぜこんなのたくさんの人がランチ難民になった経験があるのでしょうか。次章では、ランチ難民が生まれる原因について解説します。

 

ランチ難民が生まれる原因

ここではランチ難民が生まれる主な3つの原因をまとめます。

 

昼食を食べるための並ぶ時間が長い

ランチ難民が生まれる1つ目の理由は、自社・他社問わず昼休みの時間が重なっていることが多いためです。

これは、オフィスビルが立ち並ぶ地域でランチ難民が生まれる大きな理由でしょう。

多くの企業では、昼休みを11時30分～13時30分の間の45分～1時間と設定していることが多いです。

ただでさえ昼休みの時間が集中しているうえに、オフィスから飲食店までの距離、コストパフォーマンス、メニューなどを考えると、ランチに入るお店は自ずと限られてきます。

そのため、店舗前に行列ができてしまい、並んでいる間に昼食時間が過ぎて食べ損なうケースがあるようです。

また、高層ビルで働いている人は、昼食時のエレベーターの待ち時間にも悩まされていると聞きます。

先にご紹介したランチ事情に関する調査によると、エレベーターの移動に5分以上かかっている人が約40％いることがわかりました。

昼休みに自社他社問わず、同じビルで働いている人が一斉移動していることがうかがえます。

そのため、エレベーターになかなか乗れず待機することになり、昼食時間が減った結果、ランチ難民化してしまうのかもしれません。

 

近くに飲食店やコンビニがない

ランチ難民が生まれる2つ目の理由は、オフィスの近くに飲食店やコンビニが少ないためです。オフィス街以外の地域でランチ難民が生まれる大きな理由でしょう。

昼休みは限られているため、遠くの飲食店などに昼食を食べに行くのは大変です。

飲食店までの道のりが遠いと、夏は暑さ、冬は寒さから長い距離を移動するのが億劫になる人もいるでしょう。このような理由から、ランチ難民が生まれることもあるのです。

 

忙しくて昼食を食べる時間がない

ランチ難民が生まれる3つ目の理由は、業務が忙しすぎるあまり、昼食時間を摂れない人がいるためです。

働き方改革で残業時間の管理のみ先行していて、業務改革までは至っていない企業は少なくないのではないでしょうか。

そのような企業に勤めている社員は、残業をせずに業務を終える必要がありますが、終える見込みがない場合は昼食時間にも仕事を続ける人もいるようです。

また、コールセンターやサービス業に従事する人は、ランチのために席を離れようとした時に電話が鳴ったり顧客対応が入ったりした結果、昼食を摂り損なった経験もあるでしょう。

このように、業務が忙しくてランチ難民が生まれることもあるのです。

 

ランチ難民問題、対策しないと健康問題につながる!?

本来ランチタイムは昼食を兼ねた休憩時間です。

ところがランチ難民になってしまうと満足のいく昼食を食べられないどころか、移動や行列に並ぶ待ち時間がそのほとんどを占めてしまいます。

すると休憩時間であるはずが、オフィスワーカーにとって大きなストレスになり得ます。

また移動ばかりに時間がかかり、食べる時間をしっかり確保できないと、良く噛んで食べることもできず、早食いの習慣がついてしまうでしょう。

 

また、ランチがマンネリ化し、選択肢のない中で毎日の昼食をまかなっていては、栄養バランスが偏ってしまったり、添加物をとりすぎてしまったりするかもしれません。

このように、ランチ難民が続出するような環境で間に合わせの食事を続けていては、健康に差し障る恐れがあるため、ランチ難民への対策を充分にせねばなりません。

脱、ランチ難民のためにできることはあるのでしょうか。

 

ランチ難民対策は「健康経営」の一環

近年よく耳にする健康経営を進めることは、ランチ難民対策に通じています。

健康経営を目指すためには、食の安定と充実は切っても切れない関係にあります。

企業は従業員がランチ難民にならないよう、移動の時間をかけずとも食事ができる環境を整える必要があります。

また、その食事は健康に留意した献立でなければ健康経営とはいえませんので、栄養バランスに優れた食事を提供し、従業員の健康に気を配らねばなりません。

また、従業員がランチのための移動にかけている時間を休憩時間としてしっかり休めるような仕組みを作ることも、ランチ難民対策として必要となります。

そのような対策をしっかり施すことで従業員の健康が保たれれば、仕事へのモチベーションアップや生産性の向上に繋がるかもしれません。

企業はランチ難民にもっと目を向け、健康経営の一環とし取り組む姿勢が必要となるでしょう。

 

ランチ難民問題を解決するとどんな効果がある？

ここで、企業がランチ難民の問題を解決するとどのような効果があるか考えてみましょう。

 

従業員のメリット

ランチ難民問題を解決する施策として、社員食堂や宅配弁当サービスの導入が考えられます。従業員は昼食を摂るのにオフィスの外に出なくてよいため、移動時間を短縮することが可能です。

また、昼食代を補助する福利厚生を用意している企業もあります。メニューが高額な飲食店には入りづらいため、コスパのよいお店に並ぶ人が多いでしょう。

もし企業が昼食代を補助したら、料金を気にせず空いている飲食店に入ることもできるのではないでしょうか。

 

企業側のメリット

食の福利厚生を充実させてランチ難民を救うことで、従業員の生産性を向上させることができるでしょう。

十分な昼食を摂らないまま業務をし続けると、脳の働きが鈍くなり、生産性は落ちやすいと言われています。

また、企業がランチ難民を救うことで従業員の健康を守ることも可能です。

 

ランチ難民にならないためには？

それでは、ランチ難民にならないためにはどうすればよいのでしょうか。

もし自分自身が何らかの対策を講じることによって、ランチ難民にならなくて済むなら、それに越したことはありません。

ランチ難民にならない対策を具体的に見てみましょう。

 

昼食時間を混雑時間帯からずらす

まずランチ難民である原因が、「お店が混雑している」「お店に行くまで時間がかかってしまう」という場合の対策です。

従業員がオフィスからお店に行くまでに時間がかかるようであれば、ようやくお店にたどり着く頃には、どこのお店も満員で入れないということになってしまいます。

そうならないためには、混雑しそうな「午前11時30分頃から午後1時30分頃」の時間帯を避けて昼食をとるという対策が考えられます。

昼休みをずらすことができれば、たとえお店に行くまでに時間がかかっても、お店が混んでいる時間帯を避けることができるため、従業員はランチ難民にならずに済むというわけです。

 

事前に昼食を準備する

つぎに、ランチ難民である原因が「オフィスの近くにお店が少ない」「お店が少なくすぐにお店が混雑してしまう」という場合には、どのような対策が考えられるでしょうか。

このような場合には、先程挙げた飲食店が混雑する時間帯を避けるのも良いですが、むしろオフィスに出勤する前に自分で昼食を用意しておくことで、ランチ難民である状況を解消できるでしょう。

毎朝お弁当を作ったり通勤途中でお弁当やパンなどを購入し、持参するのはいかがでしょうか。

物理的にオフィスの周りに飲食店が増えてくれるのが理想ですが、従業員がランチ難民である状況を解消できるもっとも現実的な対策と言えるでしょう。

 

社内で手軽に食べられるようにする

最後に、従業員が「忙しくてなかなか食事に行けない」ことを理由にランチ難民となっている場合です。

このような忙しい従業員の場合は、お弁当を作ってオフィスに持参することや、通勤途中で購入する時間すらないかもしれません。

忙しいランチ難民への対策としては、社員食堂やカフェテリアなど、オフィス内で手軽に昼食を食べられるような環境を作ることが必要となるでしょう。

 

従業員がランチ難民にならないよう、企業ができる対策とは？

前章ではランチ難民にならないために従業員自身ができることを中心にご紹介しましたが、ここでは企業が講じられる対策について解説します。

対策の一つが、オフィス内で昼食を摂れる環境づくりです。

ここでは、「デリバリーサービス」と「置き型の食事サービス」をご紹介します。

「デリバリーサービス」とは、定められた時間までにお弁当を注文することで、オフィスまで宅配してもらえるサービスのことです。

業者によっては、お惣菜を自由に組み合わせられるなど、多様な選択肢を用意しています。

「置き型の食事サービス」とは、社内の空きスペースに食事を提供する場所を設置する食の福利厚生サービスです。

自動販売機や小型の什器・冷蔵庫などをオフィス内に設置することで、従業員は飲料・お弁当・サラダ・お菓子などを手軽に食べることができます。

置き型の食事サービスはデリバリーと異なり、好きな時間に利用できることが特徴です。

このように、オフィス内で昼食を摂れる環境を整えることで、ランチ難民化している従業員を救うことができるでしょう。

 

「食の福利厚生」を充実させると様々なメリットが

企業が食の福利厚生を充実させると、様々なメリットがあります。

1つ目は、従業員同士のコミュニケーションの活性化です。

例えば、オフィス内で昼食を摂れる環境を整えることで、同じ社内の人が自然とその場に集まり、業務中ではできないプライベートの話などができるでしょう。そのため、社内の雰囲気がよくなり、仕事がしやすくなるかもしれません。

2つ目は、人材定着や採用活動にプラスに働くことです。

しっかり昼食をとることでリフレッシュした結果、ストレスが減り離職率の防止につながるでしょう。

近年は福利厚生を重視する新卒者・転職者が増えてきているので、採用時にアピールすることも可能です。

従業員側のメリットは「ランチ難民問題を解決するメリット」の章でご紹介しましたが、昼食のための移動時間の削減や、金銭的なバックアップなどが挙げられます。

このように、食の福利厚生を充実させると、企業・従業員双方にとって様々なメリットがあるのです。

 

ランチ難民対策に「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

企業が従業員のランチ難民にある状態を救済するために、導入をオススメしたいのが、置き型食事サービスの「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

OFFICE DE YASAIは、置き型の食事サービスの中でも、健康的な食事が食べられるサービスとなっており、サービス開始から累計10,000拠点以上（2024年2月時点）で導入されています。

これまでの実績は、10名程度の少人数の企業から、1,000名以上の企業まで利用人数に合わせたプランが用意されています。

企業のランチ難民を減らすために福利厚生を導入したとしても、従業員の利用率が悪いと導入する意味がありません。その点、OFFICE DE YASAIなら導入した企業において、回収率から逆算すると従業員の利用率が90%以上と高い割合を維持しています。

導入も手軽で、オフィス内に専用の冷蔵庫（冷凍庫）を設置するだけで始められます。

 

さて、せっかく置き型食事サービスの導入によってランチ難民を救っても、栄養が偏ったり、高カロリーの食事サービスでは、従業員の健康を害することになってしまいます。

この「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」なら、ニーズに合わせて選べる2つのタイプ「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」があり、いずれも健康志向にこだわる従業員や健康的にダイエットをしたい従業員などにもおすすめのラインナップです。

企業の負担額は「オフィスでやさい」は月68,000円～（税別）、「オフィスでごはん」は月35,000円～（税別）始められます。従業員向けの1品あたりの販売価格は、「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」ともに100円～（税込）です。

 

「オフィスでやさい」は、週に1回企業に配達され、年間で60種類以上の商品ラインナップが変わります。

これまでランチ難民だった従業員も、健康的なメニューで昼食をとることができれば、従業員の生産性の向上にもつながります。

 

そして、栄養のバランスを取りながら、しっかりとした昼食をとりたい従業員にオススメしたいのが「オフィスでごはん」です。

この「オフィスでごはん」は、3つのコースから選択することができます。中には無添加食材や国産にこだわって作られたお惣菜やごはん類が届くコースもあり、健康意識の向上に役立てることが出来ます。

利用時も、電子レンジで温めるだけなので、非常に手軽です。従業員はランチ難民でなくなるだけでなく、従業員同士でコミュニケーションをとりながら昼食することができるため、企業の福利厚生への満足度も上がることでしょう。

支払いは、電子決済アプリ「YASAI PAY（ヤサイペイ）」と現金の併用が可能です。

 

まとめ

毎日の仕事のなかで、従業員がほんの少しでもホッとする時間があるとすれば、それは昼休みではないでしょうか。

従業員がランチ難民になってしまったら、仕事への意欲は降下し、企業自体の労働生産性も下がってしまいます。

企業がランチ難民を生まないよう対策を講じた場合には、従業員は健康的でバランスのよい昼食をとることができ、企業の「健康経営」への第一歩にもつながることでしょう。

従業員の健康や食事を考えた、置き型食事サービスの「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入してみてはいかがでしょうか。

 

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