社食(社員食堂)

-2021.08.31.Tue

社員食堂にはデメリットもある?主な不満点やデメリットを補う方法

毎日の食事は、健康な体づくりを考える上でとても大事な要素です。仕事のパフォーマンス向上も日々の健康が基盤となりますが、多忙な毎日を送る社会人ほど、食生活がおろそかになりがちです。

そのため、福利厚生のひとつとして「社員食堂」や「社食」の導入を検討している企業や、社員食堂の利用率が気になっている企業も多いのではないでしょうか。

食費を節約できる、社内でサッと食べに行けるなどのさまざまなメリットから人気の高い福利厚生の社食ですが、良いことづくめというわけにはいかず、デメリットも少なからず存在します。

今回は、社食のデメリットや主な不満点と、どうすればデメリットを補うことができるかなどを詳しくご紹介していきます。

大企業を中心に導入されている社員食堂

社食の中でも、社員食堂は主に大企業を中心に導入されている傾向にあります。その理由としては、社員の満足度の向上や社員間のコミュニケーションの活性化などを見込めるというメリットだけでなく、大企業であれば自社ビル内や複数フロア占有の場合に社食エリアを設けやすいこと、福利厚生の予算が十分にあることなどが要因に挙げられます。

福利厚生として、社内の社員食堂がおしゃれなカフェのような内装や、栄養価の高いメニューを揃えている社食を企業のアピールポイントにする大企業もあります。

社員食堂の利用理由とは

実際に社員食堂を利用する理由としては「普通の飲食店と比べて、値段が安い」「会社の外に買い出しに行かずに済む」「時短になるため、休憩時間を有意義に使える」などの意見が見られます。

社食の満足度の調査でも「食費を安く抑えられる」ことが上位に挙げられることが多いようです。

また、部署や役職・職級を問わず多くの社員が社食の食堂に集まるため、従業員同士の会話や交流機会が増える、新しい人間関係のつながりが生まれるなどのメリットも期待できます。

社員食堂にはデメリットも多い?

社員食堂の設置はさまざまなメリットがある一方で、導入や運営コスト、マンネリ化などのデメリットもあります。

食堂型の社食の設置を検討している場合は、デメリットの詳細を知っておくことも大事です。どんなデメリットが考えられるかを詳しく見ていきましょう。

企業側にかかる大きなコスト

社食の運営方式はいくつか選択肢がありますが、いずれのケースでもシステムの導入・運営のコストが発生します。

例えば、社内に食堂・調理の両スペースを設ける場合、設備や厨房機器などの購入・設置には少なく見積もっても数百万円、企業によっては数千万円のコストがかかるでしょう

さらに、調理スタッフの雇用や人件費、食材費、水道光熱費など、運営費も月に数百万~一千万円程度の費用が継続的にかかってきます。

社員食堂が導入されている企業は、自社社屋の設立や複数フロアの賃貸などの際に、あらかじめ食堂・調理のスペースや設備設置、運営管理などを考えている場合が多いようです。

「これから社食を導入したい」と考える中小企業にとって、導入時~運営継続のコストの問題は大きなデメリットになり得るでしょう。

使い勝手が悪いケースも

一般的に、社員食堂の営業時間は、昼間の限られた時間のみに営業する場合が多いようです。

昼休憩の時間を一律に設定している企業の場合、社食の利用者数に対して食堂設備が小さいと、混雑や空席待ちなどが発生して昼食を摂るまでに時間がかかってしまうデメリットが考えられます。

シフト制や交代制など昼休憩の時間が自由な場合は、そもそも社食を営業時間内に利用できないケースも出てくるため、注意が必要です。

また、短時間の営業時間のためだけに調理スタッフや設備、厨房機器などを用意することを考えると、稼働時間の短さや利用率に対して費用対効果が薄いなどのデメリットが際立ちます。

運営次第ではマンネリ化のおそれ

社食は一般的なレストランや飲食店よりも安い価格で食事ができることが大きな魅力です。しかし、料金の安さを重視すると「メニューのバリエーションが少なくてマンネリ化する」「ラインアップが1年中変わらない」という変化に乏しい運営になり、せっかく設置した社食の利用率が低下するおそれも出てきます。

健康志向のメニューを組んでいる場合、カロリー制限や栄養バランスの重視により結果的にバリエーションが少なくなるというデメリットも考えられるでしょう。

社食のマンネリ化のデメリットを払拭するためには、メニューの改善や社食改革を常に継続していける運営や体制が必要です。

出社しなければ使えない

食堂型の社食は、その食堂がある会社に出社しなければ利用できません。

社内で勤務している社員にはさほど気にならないデメリットですが、あまり出社しない勤務形態の社員にとっては大きなデメリットです。

外出が多い営業職の方は利用が難しいですし、リモートワークの普及とともに、出社せずに自宅や社外で就業する方は今後より一層増えていくことが考えられます。

社内にあまりいない社員や、出社の機会が少ない社員にとっては、食堂型の社食では「利用できない福利厚生はいらない」という不満やデメリットとして受け取られてしまうことが考えられるため、注意が必要です。

社員食堂に対する主な不満とは

昼食における社員食堂の利用日数を調査したところ、約半数の50%前後の社員が「社員食堂をほとんど利用しない」と回答したそうです。

年代別や性別で見ると、特に女性はどの世代でも50%以上が「利用しない」と回答しており「自分で作ったお弁当の方が安く済むから」という理由が多いという結果が出ています。

また、社食を利用しない理由として「美味しくないから」「金額が高い」「メニューの種類が少ない」などの不満点やデメリットも多いようです。

コンビニエンスストアや会社の近隣の飲食店のほうが社食よりも安くて美味しいのであれば、社食が利用されないのもうなずけます。

社員食堂のデメリットを補うには?

ここまで数々の社食のデメリットをご紹介しましたが、これらのデメリットを補いつつ福利厚生に社食を導入することも可能です。

コスト面などのデメリットにより、社員食堂の実現は難しいけれど、社員の健康や食の支援をしたいという場合のおすすめの方法をご紹介します。

設置型の社食サービス導入がオススメ

「置き型社食」という、設置型の社食サービスがあります。「設置型社食」「オフィス常駐型社食」とも呼ばれます。

オフィスに冷蔵庫や冷凍庫と電子レンジを設置するスタイルのため、省スペースで社員に健康的なお惣菜を提供できる点が大きなメリットです。

食堂の設置が難しい中小企業や小規模のオフィスなど「社員の食事環境を整えたいけど、導入費用は抑えたい」という企業も導入しやすいおすすめの社食サービスです。

栄養バランスを考えたお惣菜を手軽に食べられるだけでなく、猛暑や悪天候の日に無理に外出するデメリットもなく、社内でゆっくりとランチを楽しむことができるでしょう。

社員食堂のデメリットを補うことはできる?

設置型社食の大きなメリットとして、初期導入費用を抑えられることが挙げられます。コスト面や食堂施設の確保などがネックになっていた企業にとっては、おおいにデメリットを補う要素になるのではないでしょうか。

オフィス内に置かれた冷蔵庫や冷凍庫から好きな時間に利用できるため、社員食堂の営業時間と昼食のタイミングが合わないというデメリットも補えます。季節の食材や旬のメニューを取り入れている社食サービスの業者を選べば、メニューのマンネリ化も防ぐことができるでしょう。

また、リモートワークにも対応したサービスなら、出社しない社員が社食の福利厚生を受けられないデメリットも補うことができます。

設置型社食には社員食堂に近いメリットがある

社員食堂には「コミュニケーションの活性化」や「社員の満足度の向上」「社員に健康に配慮した食事を提供できる」などのメリットがありますが、設置型社食の導入でも社員食堂に近い効果を見込むことができます

・コミュニケーションの活性化

設置型社食のメニューを共有することで「このメニューが美味しい」「新メニューのお惣菜がよかった」など、社員間のコミュニケーションが広がる可能性があります。

仕事の会話と違い、食事の話なら気軽に話せるでしょう。社外の飲食店やコンビニエンスストアなどに出かける場合は社員と会う機会も少ないですが、設置型社食なら冷蔵庫や冷凍庫の近くでたまたま一緒になった他部署の社員と会話する機会も生まれるかもしれません。

・社員の満足度の向上

設置型社食のメニューは、一般的な食堂やコンビニエンスストアよりもメニュー単価が安い傾向にあるようです。

外出して昼食を選びに行くデメリットを省くだけでなく、食費の節約もできる設置型社食があれば、社員の満足度アップにもつながるのではないでしょうか。

・健康に配慮した食事を提供できる

社員食堂だけでなく、設置型社食にも、健康に配慮した栄養バランスのよいメニューを取り揃えている社食サービスの業者が多数あります。

仕事へのやる気や集中力を高める効果や、体調不良による欠勤や早退、生産性の低下などのデメリットを予防する効果も期待できます。

おすすめの設置型社食サービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」

「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は、社員食堂の代わりの福利厚生としておすすめの設置型社食サービスです。従業員5名から、月5万円弱~導入できるため、中小企業でも導入しやすいでしょう。

利用人数により最適なプランの提案を受けることも可能なため「導入してみたいけど、うちの会社にはどんなプランがいいの?」とお悩みの企業にもおすすめです。

オフィスに冷蔵庫を設置するだけで週に1回~商品が届く「オフィスでやさい」プランは、「冷蔵庫から商品を選んで、電子決済か料金箱へ代金を支払う」というシンプルな方法なので、煩雑な運用のデメリットもありません。

メニューも豊富で、新鮮な野菜やフルーツはもちろん、サラダチキンやヨーグルトなどのヘルシーな軽食から、鮭の塩焼きなどバリエーション豊かなお惣菜まで幅広い商品が届きます

肉メインの市販のお弁当に野菜をちょい足ししたり、息抜きのスナック菓子をカットフルーツに変えたりするなど、さまざまなオフィスシーンに利用できます。

また、リモートワーカーの自宅に直接お届けする「オフィスでやさいforリモート」というプランもスタートしたため、「リモートでの業務が多くて社食を利用できない」という社員のデメリットも解消できます。

こちらは、野菜やフルーツの栄養をそのまま摂れるスムージーのセットや、無農薬・無化学肥料栽培の野菜のセット、「オフィスでごはん」で人気のお惣菜セットなどを月1~2回お届けするプランです。

各自でお気に入りのお惣菜を選んで、リモートランチ会や懇親会を行うのもコミュニケーションの活性化につながります。

オフィス設置型のプランでは、冷蔵庫から好きな商品を好きなタイミングで購入できるため、24時間いつでも利用できる点も大きなメリットです。

すでに社員食堂がある会社でも、ランチの時間が不規則な部署を中心に追加で導入することで、社員食堂の営業時間のデメリットを補うことができます。

まとめ

人気の福利厚生であった社員食堂ですが、リモートワークの普及や働き方改革により「働く場所の分散」が進む昨今は、出社して食堂でみんなでランチをするという機会自体が減っているという現実に直面しています。

単に「安くて早く食事ができる」場として社食を考えるだけでなく、「社員の食事と健康を守る福利厚生」としての「社食」の役割を考えて、「さまざまな働き方やシチュエーションに対応できる社食」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

社員の健康に配慮した食事をおいしく楽しく食べられる、そんな社食をデメリットなく導入できれば、社員の満足度はもちろん、仕事のモチベーションや生産性も向上するかもしれません。

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