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会社に部活制度を導入してみては?効果やおすすめ部活、設立のポイントを解説
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毎日の食事は、健康な体づくりを考える上でとても大事な要素です。仕事のパフォーマンス向上も日々の健康が基盤となりますが、多忙な毎日を送る社会人ほど、食生活がおろそかになりがちです。
そのため、福利厚生のひとつとして「社員食堂」や「社食」の導入を検討している企業や、社員食堂の利用率が気になっている企業も多いのではないでしょうか。
食費を節約できる、社内でサッと食べに行けるなどのさまざまなメリットから人気の高い福利厚生の社食ですが、良いことづくめというわけにはいかず、デメリットも少なからず存在します。
今回は、社食のデメリットや主な不満点と、どうすればデメリットを補うことができるかなどを詳しくご紹介していきます。
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目次
社食の中でも、社員食堂は主に大企業を中心に導入されている傾向にあります。その理由としては、社員の満足度の向上や社員間のコミュニケーションの活性化などを見込めるというメリットだけでなく、大企業であれば自社ビル内や複数フロア占有の場合に社食エリアを設けやすいこと、福利厚生の予算が十分にあることなどが要因に挙げられます。
福利厚生として、社内の社員食堂がおしゃれなカフェのような内装や、栄養価の高いメニューを揃えている社食を企業のアピールポイントにする大企業もあります。
社食のメリットを、企業と従業員の視点に分けて見ていきましょう。
企業側のメリットとしては、従業員に健康に配慮した食事を提供できることです。従業員の健康管理は、企業が「健康経営」を行う上で欠かせません。
「健康経営」とは従業員の健康管理を経営的視点から戦略的に実践するもので、労働力の確保や生産性の向上を目指し、従業員満足度を向上させるために必要です。
社食の導入はその実現に欠かせないものと言えるでしょう。
また社食は多くの従業員が集う場所であるので、食事をしながら会話や交流をすることも多くなり、その結果、従業員同士のコミュニケーションが活性化することも期待できます。
では、従業員のメリットはどのようなものがあるでしょうか。
株式会社リクルートライフスタイルが2018年に行なった「社員食堂の利用実態や改善要望の調査」によると、社食を利用したい理由の第1位は「有料だが、安く食べられるから」(47.2%)、ついで「外部に出るのが面倒だから」(26.7%)、「短時間で済ませることができるから」(23.1%)という回答がありました。
これらの調査から、手軽で安く食事を済ませられることが社食のメリットといえるでしょう
社員食堂の設置はさまざまなメリットがある一方で、導入や運営コスト、マンネリ化などのデメリットもあります。
食堂型の社食の設置を検討している場合は、デメリットの詳細を知っておくことも大事です。どんなデメリットが考えられるかを詳しく見ていきましょう。
社食の運営方式はいくつか選択肢がありますが、いずれのケースでもシステムの導入・運営のコストが発生します。
例えば、社内に食堂・調理の両スペースを設ける場合、設備や厨房機器などの購入・設置には少なく見積もっても数百万円、企業によっては数千万円のコストがかかるでしょう。
さらに、調理スタッフの雇用や人件費、食材費、水道光熱費など、運営費も月に数百万~一千万円程度の費用が継続的にかかってきます。
社員食堂が導入されている企業は、自社社屋の設立や複数フロアの賃貸などの際に、あらかじめ食堂・調理のスペースや設備設置、運営管理などを考えている場合が多いようです。
「これから社食を導入したい」と考える中小企業にとって、導入時~運営継続のコストの問題は大きなデメリットになり得るでしょう。
社内に十分なスペースを確保できなければ、社食の導入は難しいと言わざるを得ないでしょう。
社食を設置する場合は「労働安全衛生規則」という厚生労働省の省令により定められた厳密な設置基準を守る必要があります。
食堂と炊事場は区別して設ける必要があり、また1人あたりの食事スペースは1平方メートル以上取ることが義務付けられています。
一般的に、社員食堂の営業時間は、昼間の限られた時間のみに営業する場合が多いようです。
昼休憩の時間を一律に設定している企業の場合、社食の利用者数に対して食堂設備が小さいと、混雑や空席待ちなどが発生して昼食を摂るまでに時間がかかってしまうデメリットが考えられます。
シフト制や交代制など昼休憩の時間が自由な場合は、そもそも社食を営業時間内に利用できないケースも出てくるため、注意が必要です。
また、短時間の営業時間のためだけに調理スタッフや設備、厨房機器などを用意することを考えると、稼働時間の短さや利用率に対して費用対効果が薄いなどのデメリットが際立ちます。
社食の営業時間は、一般的に従業員のお昼の休憩時間に限られている場合が多いようです。
休憩時間に従業員が集中してしまい、内部が密な環境になったり、混雑のあまりに落ち着いて食事ができなくなったりすると、せっかく社員食堂を作ってもデメリットの方が大きくなってしまうでしょう。
社食は一般的なレストランや飲食店よりも安い価格で食事ができることが大きな魅力です。しかし、料金の安さを重視すると「メニューのバリエーションが少なくてマンネリ化する」「ラインアップが1年中変わらない」という変化に乏しい運営になり、せっかく設置した社食の利用率が低下するおそれも出てきます。
健康志向のメニューを組んでいる場合、カロリー制限や栄養バランスの重視により結果的にバリエーションが少なくなるというデメリットも考えられるでしょう。
社食のマンネリ化のデメリットを払拭するためには、メニューの改善や社食改革を常に継続していける運営や体制が必要です。
食堂型の社食は、その食堂がある会社に出社しなければ利用できません。
社内で勤務している社員にはさほど気にならないデメリットですが、あまり出社しない勤務形態の社員にとっては大きなデメリットです。
外出が多い営業職の方は利用が難しいですし、リモートワークの普及とともに、出社せずに自宅や社外で就業する方は今後より一層増えていくことが考えられます。
社内にあまりいない社員や、出社の機会が少ない社員にとっては、食堂型の社食では「利用できない福利厚生はいらない」という不満やデメリットとして受け取られてしまうことが考えられるため、注意が必要です。
「社員食堂の利用実態や改善要望の調査」によると、昼食に社食を利用できる人は全体の約22.7%であることがわかりました。
そのうち半数に近い45.8%の人が、利用できる環境にあるにも関わらず、「社食をほとんど利用しない」と回答したそうです。
また利用できる環境にある人が利用する日数は週平均2.1日であり、企業がコストをかけて導入しても、従業員に利用してもらえないという実情が大きく目立つ結果となっています。
社食を利用したくない理由としては、「美味しくない」が22.1%、「金額が高い」が16.6%、「メニューの種類が少ない」が15.0%となっており、せっかく導入しても従業員にとって不満やデメリットを感じられることが多いようです。
また利用できる環境にありながら利用しない人に、利用しない日の昼食の取り方を質問したところ、「コンビニエンスストアやスーパーなどで購入する」が47.1%を占め1位となっており、次いで「自分や家族が作った弁当などを持参」が38.9%、「外部の飲食店で外食」が31.1%となっております。
ここまで数々の社食のデメリットをご紹介しましたが、これらのデメリットを補いつつ福利厚生に社食を導入することも可能です。
コスト面などのデメリットにより、社員食堂の実現は難しいけれど、社員の健康や食の支援をしたいという場合のおすすめの方法をご紹介します。
「設置型社食」という、設置型の社食サービスがあります。「オフィス常駐型社食」とも呼ばれます。
オフィスに冷蔵庫や冷凍庫と電子レンジを設置するスタイルのため、省スペースで社員に健康的なお惣菜を提供できる点が大きなメリットです。
食堂の設置が難しい中小企業や小規模のオフィスなど「社員の食事環境を整えたいけど、導入費用は抑えたい」という企業も導入しやすいおすすめの社食サービスです。
栄養バランスを考えたお惣菜を手軽に食べられるだけでなく、猛暑や悪天候の日に無理に外出するデメリットもなく、社内でゆっくりとランチを楽しむことができるでしょう。
社食には「社内コミュニケーションの活性化」「従業員の満足度の向上」「健康に配慮した食事を従業員に提供することができる」などのメリットがありますが、設置型社食の導入でも同様のメリットを見込むことができます。
【社内コミュニケーションの活性化】
バラエティに富んだ設置型社食のメニューは、従業員同士の会話に豊富な話題をもたらすことが期待できます。
従業員同士でおすすめのメニューについて話したり、新商品について会話をすることで、仕事の中での良い気分転換になることもあるでしょうし、会話が弾むことにより社内のコミュニケーションが活性化することが期待できます。
【従業員の満足度の向上】
社食を利用したくない理由の一つに、「金額が高い」という理由があり、利用する従業員にとって無視できないデメリットであることは先に述べた通りですが、設置型社食のメニューの単価は、コンビニエンスストアや飲食店よりも安く抑えられていることが多いようです。
また、設置型社食であれば、外部の飲食店やコンビニエンスストアのように、外出に時間を取られてしまうというデメリットはありません。
時間と食費を節約でき、従業員にデメリットを感じさせない設置型社食を導入すれば、従業員の満足度の向上をはかることができることでしょう。
【健康に配慮した食事を従業員に提供できる】
設置型社食には、健康に配慮した栄養バランスの良いメニューを提供する業者が多数存在します。このサービスは従業員がいつでも好きな時に食事ができるため、残業時の遅い時間や朝食にも栄養バランスの良い食事を摂ることができます。
従業員の健康を守り、不健康な食生活による病気や体重増加などのデメリットを予防する効果も期待できます。
社食の設置には広いスペースが必要ですが、設置型社食では業者が提供する冷蔵庫や冷凍庫さえ置くスペースがあれば導入できます。
また初期導入費用もかなり低く抑えられる点も特徴です。高いコストや広い設置スペースがネックとなって社食の導入に二の足を踏んでいた企業は、まずは設置型社食から始めてみてはいかがでしょうか。
従業員は好きなものを好きなときに、好きなだけオフィスに置かれた冷蔵庫や冷凍庫から取り出して食事を行うことができるため、社食の営業時間と休憩時間が合わずに食事が取れないなどといったデメリットは心配要りません。
食事をする場所も自分のデスクやオフィスの好きな場所でできるため、混雑したり密になったりすることもなく安心して利用できます。
リモートワークの従業員のために新たに始まった自宅に食事を配送するサービスも嬉しいですね。
リモートワークの従業員にとっては、利用できない福利厚生である社食は不公平感を感じさせるデメリットがありますが、このようなサービスであれば、そういったデメリットを大幅に軽減させることができるのではないでしょうか。
「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は、社員食堂の代わりの福利厚生としておすすめの設置型社食サービスです。従業員5名から、月5万円弱~導入できるため、中小企業でも導入しやすいでしょう。
利用人数により最適なプランの提案を受けることも可能なため「導入してみたいけど、うちの会社にはどんなプランがいいの?」とお悩みの企業にもおすすめです。
オフィスに冷蔵庫を設置するだけで週に1回~商品が届く「オフィスでやさい」プランは、「冷蔵庫から商品を選んで、電子決済か料金箱へ代金を支払う」というシンプルな方法なので、煩雑な運用のデメリットもありません。
メニューも豊富で、新鮮な野菜やフルーツはもちろん、サラダチキンやヨーグルトなどのヘルシーな軽食から、鮭の塩焼きなどバリエーション豊かなお惣菜まで幅広い商品が届きます。
肉メインの市販のお弁当に野菜をちょい足ししたり、息抜きのスナック菓子をカットフルーツに変えたりするなど、さまざまなオフィスシーンに利用できます。
また、リモートワーカーの自宅に直接お届けする「オフィスでやさいforリモート」というプランもスタートしたため、「リモートでの業務が多くて社食を利用できない」という社員のデメリットも解消できます。
こちらは、野菜やフルーツの栄養をそのまま摂れるスムージーのセットや、無農薬・無化学肥料栽培の野菜のセット、「オフィスでごはん」で人気のお惣菜セットなどを月1~2回お届けするプランです。
各自でお気に入りのお惣菜を選んで、リモートランチ会や懇親会を行うのもコミュニケーションの活性化につながります。
オフィス設置型のプランでは、冷蔵庫から好きな商品を好きなタイミングで購入できるため、24時間いつでも利用できる点も大きなメリットです。
すでに社員食堂がある会社でも、ランチの時間が不規則な部署を中心に追加で導入することで、社員食堂の営業時間のデメリットを補うことができます。
人気の福利厚生であった社員食堂ですが、リモートワークの普及や働き方改革により「働く場所の分散」が進む昨今は、出社して食堂でみんなでランチをするという機会自体が減っているという現実に直面しています。
単に「安くて早く食事ができる」場として社食を考えるだけでなく、「社員の食事と健康を守る福利厚生」としての「社食」の役割を考えて、「さまざまな働き方やシチュエーションに対応できる社食」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
社員の健康に配慮した食事をおいしく楽しく食べられる、そんな社食をデメリットなく導入できれば、社員の満足度はもちろん、仕事のモチベーションや生産性も向上するかもしれません。
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