福利厚生制度

-2021.08.31.Tue

福利厚生は満足?不満?アンケート調査で従業員のリアルな声を聞こう

昨今、特に中小企業においては、人手不足に悩む企業が多くなっています。

そうした流れの中で、人材確保のためにも福利厚生の充実に目を向ける企業が増えてきているようです。

福利厚生に求められるものは時代とともに変化しており、それに合わせてさまざまなサービスも生まれています。

従業員が今の福利厚生にどの程度満足しているのか、実際に従業員が求めている福利厚生はどんなものなのかを知ることは、企業にとって重要となってきているでしょう。

そこで今回は、福利厚生を充実させることで得られる効果やアンケート調査を実施することで分かること、調査方法などを順を追ってご紹介していきます。

福利厚生を充実させる効果とは?

まずは、福利厚生を充実させることで、どういった効果が得られるのかを解説します。

以下、3つのポイントについて詳しくみていきましょう。

従業員満足度の向上

福利厚生が充実することにより、従業員満足度の向上につながることが考えられます。

従業員の満足度を向上させるために、企業側が努力するべきことはいくつか考えられますが、その中でも福利厚生の充実は着手しやすく、結果も早く得られるといえるでしょう。

働く側にしても「雇用環境」や「従業員への思いや方針」を図る材料として、福利厚生を重要視する傾向にあるようです。

従業員の満足度が上がれば、企業への信頼度や働くモチベーションも上がります。それが業績アップにつながることから、福利厚生の充実に注目する企業が多くなっていると考えられます。

人材の維持・確保

従業員満足度が上がれば、当然ながら会社への定着度も上がっていくことが考えられます。

また、リクルートキャリアが学生に対して行った「就職先を確定する際に決め手になった項目」についてのアンケート調査では、17項目ある中で「福利厚生の充実度」が37.8%と、2番目に多い支持率でした。

「企業や業界の安定性」や「年収の高さ」という項目を上回る数字となっており、その重要さがうかがえる結果となっています。

また、転職サイトミドルの転職による福利厚生についてのアンケート調査でも「転職先を検討する際に福利厚生を重要視する」との回答が74%にものぼり、福利厚生を重要視する傾向が浮彫になったといえるでしょう。

このように、福利厚生は働くことへのモチベーションや満足度に直結した要素であり、充実させることで優秀な人材の確保や維持につながることが考えられます。

企業ブランディング

福利厚生を充実させることは、企業ブランディングの上でも役に立つポイントといえるでしょう。

充実したものを提供できるということは、企業の安定性の証明になり、社会へのアピールにつながります。

また、「従業員に満足のいく環境で働いてもらいたい」という企業側の姿勢を表現することができ、信頼性の向上にもつながることが考えられます。

優秀な人材を得るためには、他社との差別化をはかることが重要です。福利厚生の充実はそうした企業ブランディングの意味でも、大切な要素になっていることは間違いなさそうです。

実際は福利厚生に対する不満も多い

福利厚生を充実させることで得られる効果をみてきましたが、これはあくまで、従業員が満足している状態である場合の話です。

実際の状況をみてみると、今ある福利厚生に対して不満を抱いている場合も少なくないようです。

従業員が抱えるよくある不満例について、ご紹介していきます。

提供されている内容が少ない

多くの企業が導入し利用されている一般的な福利厚生は「通勤手当」ではないでしょうか。

しかし「通勤手当」に対しては、あるのが当たり前という考えている人が多く、「通勤手当」以外の制度に対する期待がうかがえます。

通勤手当以外の福利厚生が特にない状態だと、「福利厚生が少ない」と不満を持つこともあるようです。

使いづらい

福利厚生に対する不満として「使いづらい」という声をよく聞きます。

例えば申請の手続きが複雑で面倒であったり、利用するための条件が設定されていたりなど、実際に自分が使えるのかどうか分からないというケースなどがあります。

福利厚生がたくさん導入されていたとしても、使いたい制度は条件を満たすことができず結局使えないということもあり、不満へつながってしまう場合があるようです。

多様な働き方に対応できていない

働き方も多様化してきた近年では、それに対応した福利厚生がないことへの不満が多くなってきています。

在宅勤務やテレワークの増加で「住宅手当・家賃補助」はもちろん、光熱費やネット回線の使用料などへの補助を求める声が高まっていますが、きちんと整備されているケースはまだ少ないといえるでしょう。

また、育児や介護に対しての理解ある制度を求める声は以前からあります。

導入する企業は増えているようですが、制限があったり厳しい条件付けがあったりする場合も多く、不満へとつながってしまうようです。

福利厚生への不満を放置すると満足度が低下するおそれも

本来は従業員の満足度を上げることが目的だったはずの福利厚生ですが、逆に企業に対する不満のタネになってしまうこともあり得ます。

福利厚生に対する従業員の不満を解決することなく見て見ぬ振りを続けてしまうと、結果的に人材の流出にもつながりかねません。

先ほどご紹介したように、就職先を考える際の条件として福利厚生が占める割合は大きく、その分不満を放置することは企業にとってマイナスの要因になることが考えられます。

従業員が福利厚生に満足しているか「アンケート」で調査しよう

従業員の福利厚生に対する満足度を知るためには、「アンケート」を活用するのがおすすめです。

アンケートでは従業員の生の声を聴き、何を求めているのかを知ることができるため、状況改善しやすく満足度の向上につながるでしょう。

また、アンケートを実施することは、企業が従業員のことをきちんと考えているというアピールにもなります。

働きやすい状況を提供したいと考えていることを間接的に伝えることになり、信頼度の向上にもつながるのではないでしょうか。

実際にアンケートを実施する際のポイントを、以下にまとめてみました。

アンケートで調査すべき内容

まずは、アンケートで調査するべき内容についてみていきます。

アンケートの目的は、従業員の満足度を知ることはもちろんですが、いまあるものの見直しをして無駄を削るということもあります

実際の利用状況も含め、従業員が満足している点や求めていることを把握することで、無駄をなくしより有益で意味のある制度を目指しましょう。

各メニューの利用状況

現在ある福利厚生について、各メニューがどの程度利用されているのかを把握することはとても大切です。

メニューによっては、ほとんど利用されていないものもあるかもしれません。

従業員がほとんど利用していない場合でも経費は発生するので、企業にとっては無駄な部分となります。

無駄を洗い出し、その分使われている制度をよりよくすることができるため、利用状況についてのアンケート調査は有効といえるでしょう。

各メニューの良い点・不満点

各メニューについて、従業員の率直な意見を調査するためにも、それぞれの良い点や不満な点のアンケート調査が必要です。

利用した上での良い点、不満な点はもちろんですが、利用する以前の使いづらさなどの意見もでてくるかもしれません。

ひとつのメニューのなかでも「ここはとても良いが、この点については不満だ」という意見が出る場合もあるでしょう。

そうした意見を集めることで改善のための方向性も見つけやすくなるのではないでしょうか。

見直してほしい福利厚生があるか

現行の福利厚生メニューの中で、見直しが必要だと思うものについてダイレクトな意見を聞くためのアンケートです。

このアンケートでは、メニューによって必要ないと感じているものや、一部を見直してほしいと感じているものなどがはっきりと見えてくるでしょう。

従業員が見直してほしいと感じているということは、少なからず不満が生じていると考えられます。

その不満を見つけ出すためにも、アンケートの実施は有効といえるでしょう。

新しく必要だと思う福利厚生があるか

働き方が多様化してきている近年では、福利厚生にも柔軟な対応が必要になってきているといえるでしょう。

そうした変化に対応するためにも、現在あるもの以外に新たに導入してほしいと思うものを調査するアンケートは必須であると考えられます。

有効活用し広い意味で生かすためにも、見直しと刷新は必要です。

また、このアンケート結果からは、時代の流れや従業員のニーズの変化などもみえてくるかもしれません。

アンケートの実施タイミングは?

アンケート調査を実施するタイミングについて、例えば、新規で福利厚生を導入するような場合には、導入の前と後に実施するのが望ましいでしょう。

導入前のアンケートでは、従業員がどんなものを求めているのかや、導入を検討している制度が本当に有益なものかなどを事前に調査するという面で実施をおすすめします。

導入後のアンケートは、実際に新しい制度を利用してどう感じたかなどを確認するとよいでしょう。

利用のしやすさや、また利用したいと思うかどうかなどの従業員の反応を確認するためにも、このアンケート調査は必須といえます。

新規導入時ではなく、今あるものについてのアンケート調査に関しては、1年に1回など決まったタイミングで定期的に実施するのが一般的です。

アンケート結果に応じて福利厚生を改善しよう

アンケート調査をしたら、その集計結果をもとに見直しと改善を進めていきましょう。

利用されていない制度などは提供を停止する、内容を工夫することで有効利用が期待できそうなものは一部内容を改善するなどの方針を検討する必要があります。

また、従業員のニーズを考え、新規の福利厚生を導入することも検討したほうがよいでしょう。

各種アンケートでも人気の高い「食の福利厚生」を検討してみては?

福利厚生については多くのアンケートが実施されていますが、「食事補助」は人気が高く、従業員の満足度にも直結しているようです。

しかし、社食やカフェテリアを導入するには、設備などの初期投資に加えある程度のスペースが必要なため、人件費なども考えると企業にとっては少々ハードルが高いものとなってしまいます。

初期投資やスペースを考える必要がなく、人件費もかからない「食の福利厚生」を導入できれば、コストを抑えつつ従業員の満足度をあげることができるでしょう。

使いやすい設置型社食『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』

大きなスペースも人件費もいらない設置型社食サービスとして「 OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」があります。

少ない初期投資で気軽に始められることから、多くの企業が注目している画期的なサービスといえるでしょう。

コスト面から実現が難しかった「食の福利厚生」が、 OFFICE DE YASAIを導入することで実現可能です。

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)の特徴

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)には「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」の2つのプランがあります。

「オフィスでやさい」は、専用の冷蔵庫を設置し、そこに産地直送の新鮮な野菜やフルーツ、ヘルシースナックなどが届けられる冷蔵のサービスです。

頻度や数は、予算やオフィスの規模などにより調整が可能です。

「オフィスでごはん」は専用の冷凍庫を設置すると、そこに国産材料や無添加にこだわった冷凍のお惣菜が月に一度届けられるサービスです。

基本コースと無添加コースが用意されていて、健康を考えたお惣菜がレンジで温めるだけで手軽に食べられます。

どちらの場合も、従業員が購入する際には、現金と電子決済アプリを使うことができます。

導入時にアンケート調査を行った事例も

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)をテスト導入した際に、従業員にアンケートをとった会社の事例です。

本文にもあるように、まずはテスト導入をしアンケートなどで従業員の反応を確かめることで、従業員参加型での導入というかたちをとることができます。

「自分たちで決めた」という意識が働き、満足度の向上にもつながるのではないでしょうか。

まとめ

従業員の要望を知り満足度を向上させるためには、アンケート調査の実施が有効です。

特に福利厚生は、直接仕事に絡むことではなく話題になりにくいので、アンケート実施の機会を設けることで初めて分かることもあるかもしれません。

ぜひこの記事を参考に、アンケートの実施を検討してみてください。

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