昨今、特に中小企業においては、人手不足に悩む企業が多くなっています。

そうした流れの中で、人材確保のためにも福利厚生の充実に目を向ける企業が増えてきているようです。

福利厚生に求められるものは時代とともに変化しており、それに合わせてさまざまなサービスも生まれています。

従業員が今の福利厚生にどの程度満足しているのか、実際に従業員が求めている福利厚生はどんなものなのかを知ることは、企業にとって重要となってきているでしょう。

そこで今回は、福利厚生を充実させることで得られる効果やアンケート調査を実施することで分かること、調査方法などを順を追ってご紹介していきます。

福利厚生を充実させる効果とは？

まずは、福利厚生を充実させることで、どういった効果が得られるのかを解説します。

以下、3つのポイントについて詳しくみていきましょう。

従業員満足度の向上

福利厚生が充実することにより、従業員満足度の向上につながることが考えられます。

従業員の満足度を向上させるために、企業側が努力するべきことはいくつか考えられますが、その中でも福利厚生の充実は着手しやすく、結果も早く得られるといえるでしょう。

働く側にしても「雇用環境」や「従業員への思いや方針」を図る材料として、福利厚生を重要視する傾向にあるようです。

従業員の満足度が上がれば、企業への信頼度や働くモチベーションも上がります。それが業績アップにつながることから、福利厚生の充実に注目する企業が多くなっていると考えられます。

人材の維持・確保

従業員満足度が上がれば、当然ながら会社への定着度も上がっていくことが考えられます。

また、リクルートキャリアが学生に対して行った「就職先を確定する際に決め手になった項目」についてのアンケート調査では、17項目ある中で「福利厚生の充実度」が37.8％と、2番目に多い支持率でした。

「企業や業界の安定性」や「年収の高さ」という項目を上回る数字となっており、その重要さがうかがえる結果となっています。

また、転職サイトミドルの転職による福利厚生についてのアンケート調査でも「転職先を検討する際に福利厚生を重要視する」との回答が74%にものぼり、福利厚生を重要視する傾向が浮彫になったといえるでしょう。

このように、福利厚生は働くことへのモチベーションや満足度に直結した要素であり、充実させることで優秀な人材の確保や維持につながることが考えられます。

従業員の健康増進

福利厚生を充実させることは、従業員の健康増進につながります。

従業員が健康であれば、おのずと職場の雰囲気も良くなり、労働意欲が湧いて積極的に業務に取り組んでくれるでしょう。

結果として、長時間労働やメンタルヘルス問題の軽減など、労働環境の改善が期待できます。

福利厚生の充実により健康増進をサポートすることが、従業員の健康を維持できるだけでなく、企業の生産性の向上にもつながることは言うまでもありません。

また、従業員が心身ともに健康であることは、企業の経営戦略のひとつである「健康経営」においても重要であると言えるでしょう。

企業ブランディング

福利厚生を充実させることは、企業ブランディングの上でも役に立つポイントといえるでしょう。

充実したものを提供できるということは、企業の安定性の証明になり、社会へのアピールにつながります。

また、「従業員に満足のいく環境で働いてもらいたい」という企業側の姿勢を表現することができ、信頼性の向上にもつながることが考えられます。

優秀な人材を得るためには、他社との差別化をはかることが重要です。福利厚生の充実はそうした企業ブランディングの意味でも、大切な要素になっていることは間違いなさそうです。

実際は福利厚生に対する不満も多い

福利厚生を充実させることで得られる効果をみてきましたが、これはあくまで、従業員が満足している状態である場合の話です。

実際の状況をみてみると、今ある福利厚生に対して不満を抱いている場合も少なくないようです。

従業員が抱えるよくある不満例について、ご紹介していきます。

提供されている内容が少ない

多くの企業が導入し利用されている一般的な福利厚生は「通勤手当」ではないでしょうか。

しかし「通勤手当」に対しては、あるのが当たり前という考えている人が多く、「通勤手当」以外の制度に対する期待がうかがえます。

通勤手当以外の福利厚生が特にない状態だと、「福利厚生が少ない」と不満を持つこともあるようです。

使いづらい

福利厚生に対する不満として「使いづらい」という声をよく聞きます。

例えば申請の手続きが複雑で面倒であったり、利用するための条件が設定されていたりなど、実際に自分が使えるのかどうか分からないというケースなどがあります。

福利厚生がたくさん導入されていたとしても、使いたい制度は条件を満たすことができず結局使えないということもあり、不満へつながってしまう場合があるようです。

多様な働き方に対応できていない

働き方も多様化してきた近年では、それに対応した福利厚生がないことへの不満が多くなってきています。

在宅勤務やテレワークの増加で「住宅手当・家賃補助」はもちろん、光熱費やネット回線の使用料などへの補助を求める声が高まっていますが、きちんと整備されているケースはまだ少ないといえるでしょう。

また、育児や介護に対しての理解ある制度を求める声は以前からあります。

導入する企業は増えているようですが、制限があったり厳しい条件付けがあったりする場合も多く、不満へとつながってしまうようです。

福利厚生への不満を放置すると満足度が低下するおそれも

本来は従業員の満足度を上げることが目的だったはずの福利厚生ですが、逆に企業に対する不満のタネになってしまうこともあり得ます。

福利厚生に対する従業員の不満を解決することなく見て見ぬ振りを続けてしまうと、結果的に人材の流出にもつながりかねません。

先ほどご紹介したように、就職先を考える際の条件として福利厚生が占める割合は大きく、その分不満を放置することは企業にとってマイナスの要因になることが考えられます。

アンケートから見る「あったらうれしい福利厚生」とは？

株式会社ビズヒッツが働く男女501人に対して行った「あったら嬉しい福利厚生」についてのアンケート調査では、「社員食堂・食事補助」が4位となっています。

「社員食堂・食事補助」の福利厚生があると嬉しい理由として、以下のような回答がありました。

・昼食代が浮くと、貯金が増えてありがたいから

・低価格で栄養のバランスの良い食事を摂りたい

・会社周辺にあるお店のランチ相場が高いため

・会社の近くに食堂やコンビニがないため、独身社員や弁当を用意できないときのための配慮があるとありがたい

アンケート調査のランキング上位には、他にも住宅・休暇・レジャーなどさまざまな福利厚生がランクインしています。

アンケート調査の結果からもわかるように、家計の出費を抑えることのできる「住宅」と「食事」へのサポートは、従業員からの人気が高い傾向にあります。

ただし、福利厚生の中には、住宅ローン手当やレジャー施設の利用料金の割引など、利用できる人や適用される人が限定されることも。

そこで、誰でも平等に利用できる福利厚生として注目されているのが、アンケート調査の「社員食堂・食事補助」にあたる「食の福利厚生」です。

年齢や家族構成、働き方に関係なく利用可能な食の福利厚生を充実させることは、多くの従業員にとって魅力的でしょう。

従業員が福利厚生に満足しているか「アンケート」で調査しよう

従業員の福利厚生に対する満足度を知るためには、「アンケート」を活用するのがおすすめです。

アンケートでは従業員の生の声を聴き、何を求めているのかを知ることができるため、状況改善しやすく満足度の向上につながるでしょう。

また、アンケートを実施することは、企業が従業員のことをきちんと考えているというアピールにもなります。

働きやすい状況を提供したいと考えていることを間接的に伝えることになり、信頼度の向上にもつながるのではないでしょうか。

実際にアンケートを実施する際のポイントを、以下にまとめてみました。

アンケートで調査すべき内容

まずは、アンケートで調査するべき内容についてみていきます。

アンケートの目的は、従業員の満足度を知ることはもちろんですが、いまあるものの見直しをして無駄を削るということもあります。

実際の利用状況も含め、従業員が満足している点や求めていることを把握することで、無駄をなくしより有益で意味のある制度を目指しましょう。

各メニューの利用状況

現在ある福利厚生について、各メニューがどの程度利用されているのかを把握することはとても大切です。

メニューによっては、ほとんど利用されていないものもあるかもしれません。

従業員がほとんど利用していない場合でも経費は発生するので、企業にとっては無駄な部分となります。

無駄を洗い出し、その分使われている制度をよりよくすることができるため、利用状況についてのアンケート調査は有効といえるでしょう。

各メニューの良い点・不満点

各メニューについて、従業員の率直な意見を調査するためにも、それぞれの良い点や不満な点のアンケート調査が必要です。

利用した上での良い点、不満な点はもちろんですが、利用する以前の使いづらさなどの意見もでてくるかもしれません。

ひとつのメニューのなかでも「ここはとても良いが、この点については不満だ」という意見が出る場合もあるでしょう。

そうした意見を集めることで改善のための方向性も見つけやすくなるのではないでしょうか。

見直してほしい福利厚生があるか

現行の福利厚生メニューの中で、見直しが必要だと思うものについてダイレクトな意見を聞くためのアンケートです。

このアンケートでは、メニューによって必要ないと感じているものや、一部を見直してほしいと感じているものなどがはっきりと見えてくるでしょう。

従業員が見直してほしいと感じているということは、少なからず不満が生じていると考えられます。

その不満を見つけ出すためにも、アンケートの実施は有効といえるでしょう。

新しく必要だと思う福利厚生があるか

働き方が多様化してきている近年では、福利厚生にも柔軟な対応が必要になってきているといえるでしょう。

そうした変化に対応するためにも、現在あるもの以外に新たに導入してほしいと思うものを調査するアンケートは必須であると考えられます。

有効活用し広い意味で生かすためにも、見直しと刷新は必要です。

また、このアンケート結果からは、時代の流れや従業員のニーズの変化などもみえてくるかもしれません。

アンケートの実施タイミングは？

アンケート調査を実施するタイミングについて、例えば、新規で福利厚生を導入するような場合には、導入の前と後に実施するのが望ましいでしょう。

導入前のアンケートでは、従業員がどんなものを求めているのかや、導入を検討している制度が本当に有益なものかなどを事前に調査するという面で実施をおすすめします。

導入後のアンケートは、実際に新しい制度を利用してどう感じたかなどを確認するとよいでしょう。

利用のしやすさや、また利用したいと思うかどうかなどの従業員の反応を確認するためにも、このアンケート調査は必須といえます。

新規導入時ではなく、今あるものについてのアンケート調査に関しては、1年に1回など決まったタイミングで定期的に実施するのが一般的です。

アンケート結果に応じて福利厚生を改善しよう

アンケート調査をしたら、その集計結果をもとに改善を進めていきましょう。

アンケート結果をもとに、「利用されていない制度は提供を停止する」「内容を工夫することで有効利用が期待できそうな制度は一部内容を改善する」などの方針を検討する必要があります。

多数の従業員から同じような意見がある場合など、ときには制度や組織といった大きな見直しが必要になるかもしれません。

アンケート調査結果に基づき、従業員のニーズを把握し、新規の福利厚生を導入することも検討していきましょう。

どのような意見に対しても福利厚生の抜本的な改善につながるチャンスと捉え、真摯な対応を心掛けることが大切です。

ただし、アンケート調査は従業員の満足度向上にもつながりますが、調査をしただけでなにも改善が行われなければ、逆に不満が募る可能性があります。くれぐれも調査しっぱなしには注意しましょう。

各種アンケートでも人気の高い「食の福利厚生」を検討してみては？

福利厚生については多くのアンケートが実施されていますが、どのアンケート調査でも「食事補助」は人気が高く、従業員の満足度にも直結しているようです。

食事補助とは、従業員の昼食代などの飲食費を企業側が負担する「食の福利厚生」です。 

食の福利厚生の提供方法としては、「社員食堂で食事を提供する」「配送サービスを利用してお弁当やお惣菜を提供する」「食事にかかる費用を一部補助する」などさまざまです。

社食やカフェテリアなど社員食堂を導入するには、ある程度のスペースと設備を整えるための初期費用が必要です。

さらに、人件費なども考えると企業にとっては少々ハードルが高いものとなってしまいます。

スペースや初期費用を考える必要がなく、人件費もかからない食の福利厚生を導入できれば、コストを抑えつつ従業員の満足度をあげることができるでしょう。

おすすめは設置型社食サービス

食の福利厚生の新しい提供方法として、「設置型社食サービス」があります。

「設置型社食サービス」とは、オフィス内に設置した専用の冷凍庫・冷蔵庫の中にお総菜やサラダ、フルーツなどを入れて無人販売する食の福利厚生です。

似たような食の福利厚生に宅配弁当がありますが、宅配弁当はご飯とおかずがセットになっているお弁当をオフィスに宅配してくれるサービスです。

対して、設置型社食サービスは、お総菜やサラダ、フルーツ、ヨーグルトなどが搬入され、従業員各自が好きなものをピックアップする形式のサービスとなっています。

いつでも好きな時間に、そのときの気分や体調などに応じて、食べるものや量を自分自身で調整しながら購入できる点が特徴です。

設置型社食サービスは、社員食堂の設置が難しい企業でも、手軽に従業員に健康的な食事を提供できる食の福利厚生と言えるでしょう。

栄養バランスの良い食事を通して、従業員の身体の調子を整えておくことも企業の大事な役割の一つです。

近年はコロナ渦で気軽にランチに外出しづらい現状の中、社内にいながら安全安心に従業員の健康的な食事をサポートできると、特に人気が高まっています。

使いやすい設置型社食『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』

大きなスペースも人件費もいらない設置型社食サービスとして「 OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」があります。

「 OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィス内に設置した専用の冷蔵庫や冷凍庫に、お総菜やサラダ、フルーツなどを定期的に届けてくれる設置型社食サービスです。

社員食堂のようなスペースは必要ないため、導入コストを必要最低限に抑えることができます。

また、導入後の商品や集金の管理も配送スタッフにお任せできるため、企業側の手間も最小限で済みます。

最低限の初期投資で「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入することにより、野菜をたくさん使ったメニューを提供し、食を通した従業員の健康サポートが可能になるのです。

「 OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、企業と従業員の双方にメリットがあることからも、画期的な食の福利厚生サービスとして多くの企業から注目されています。

スペースやコストなどの問題で実現が難しかった食の福利厚生が、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入することで実現できるでしょう。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）の特徴

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」には「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」の2つのプランがあります。

「オフィスでやさい」は専用の冷蔵庫を設置し、そこに産地直送の新鮮なサラダや旬のフルーツ、スムージー、ヘルシースナックなどが届けられる冷蔵保存のプランです。

1個100円から購入でき、持参したお弁当に一品追加したり、小腹がすいたときにおやつ代わりにしたりと、状況に応じて気軽に利用できるラインナップとなっています。

「オフィスでごはん」は専用の冷凍庫を設置し、そこに国産材料や無添加にこだわったお惣菜が月に一度届けられる冷凍保存のプランです。

基本コースと無添加コースがあり、どちらも常に商品が入れ替わるので飽きることなく季節ごとの旬な食材を楽しむことができます。

冷凍庫と一緒に電子レンジも準備され、栄養バランスの考えられたできたての温かい料理を職場にいながら食べられます。

どちらのプランも、保存料・合成着色料を使用していない惣菜や生野菜をオフィスに設置してある冷蔵庫・冷凍庫に定期的に届けてくれるので、職場にいながら気軽に健康に配慮した食事を楽しむことができるでしょう。

また、購入時には、現金はもちろん、電子決済アプリを使って決済することも可能です。

導入時にアンケート調査を行った事例も

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）をテスト導入した際に、従業員にアンケートをとった会社の事例です。

本文にもあるように、まずはテスト導入をしアンケートなどで従業員の反応を確かめることで、従業員参加型での導入というかたちをとることができます。

「自分たちで決めた」という意識が働き、満足度の向上にもつながるのではないでしょうか。

まとめ

従業員の要望を知り満足度を向上させるためには、アンケート調査の実施が有効です。

特に福利厚生は、直接仕事に絡むことではなく話題になりにくいので、アンケート実施の機会を設けることで初めて分かることもあるかもしれません。

ぜひこの記事を参考に、アンケートの実施を検討してみてください。

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