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-2021.09.30.Thu

エンゲージメントとは?メリットや高める方法を解説!福利厚生も重要

近年、ビジネスでは「エンゲージメント」という言葉が注目を集めています。

しかし、ひとくちに「エンゲージメント」と言っても、「ワークエンゲージメント」や「従業員エンゲージメント」「顧客エンゲージメント」など、場面によってさまざまな使い方がされています。

また、使い方で意味が少しずつ異なるため、エンゲージメントがどんなものか、いまひとつ具体的にイメージできないという方も多いのではないでしょうか。

エンゲージメントは、生産性アップや業績アップに関わる重要なポイントの1つであるため、企業としてはぜひしっかりと理解して活かしたいものです。

エンゲージメントのうち、主に人事などの場面で多く使われているのが「従業員エンゲージメント」です。

今回はこの「従業員エンゲージメント」について、詳しくご紹介していきます。

従業員のエンゲージメントとは?

従業員のエンゲージメントとは、会社に対する従業員の自発的な貢献意欲を指す言葉です。

英語のengagementは「婚約・制約・契約・約束」といった意味を持ちますが、ビジネスにおけるエンゲージメントは「つながり・結びつき」といったニュアンスで使用されることが多いようです。

聞き馴染みのある言葉で表すなら「愛着」や「思い入れ」といったところですが、エンゲージメントの意味は心理的な愛着に加えて、自発的な行動を伴う状態を含みます

アメリカの心理学者ウィリアム・カーンが提唱したと言われていますが、定義があいまいなため、従業員満足度と混同されることもあります。

まずは従業員エンゲージメントと従業員満足度の違いや、日本の企業におけるエンゲージメントの状況について説明していきます。

従業員満足度との違い

従業員エンゲージメントと従業員満足度の大きな違いは、企業の業績アップにどれだけ関係してくるかという点です。

従業員満足度は会社の待遇や職場環境、または報酬などに対して従業員が抱く職場への評価であり、会社の取り組みによって変化します。

従業員満足度を高めることで生産性の向上が期待できますが、必ずしも業績アップにつながるものではありません。

従業員満足度と相関関係にあるのは、あくまで職場環境の充実度です。

対して従業員エンゲージメントは、社員自身の「企業に貢献したい」という意欲を指すため、業績や生産性との関わりが強くなります。

従業員エンゲージメントが高くなれば、会社への貢献度が増して業績アップにつながり、業績がアップすることで従業員のエンゲージメントも高くなります。

日本企業のエンゲージメントの状況とは?

日本企業における従業員エンゲージメントは、世界的に見ても低いと言われます。

アメリカの大手調査会社ギャラップ社が2017年に実施した「熱意あふれる社員」に関する調査では、日本は調査対象139か国中132位という低い結果が出ています。

また同調査結果によれば、エンゲージメントの高い(熱意のある)ビジネスパーソンの割合は世界平均では15%です。対する日本の割合は、世界平均の約3分の1の6%となっています。

このように、世界平均よりも日本の従業員エンゲージメントが低くなってしまう原因はいくつかあります。

たとえば積極的に意見ができなかったり、周りに合わせなければならなかったりと、長く続いた年功序列制度や日本人の国民性からくるビジネスへの消極的な姿勢は、エンゲージメントを低下させる要因の1つと言えるでしょう。

また転職が当たり前になった現在では、同じ会社に長く勤める機会が少ないため、終身雇用が主流だった時代に比べて、社員が会社に愛着を持ちにくいといった背景もあります。

従業員エンゲージメントを高めるべき理由とは?

従業員エンゲージメントをアップさせることは、企業にとってもプラスの作用が多く働きます。

ここでは、従業員エンゲージメントの向上によってどんなメリットがあるかを見ていきましょう。

企業の業績向上につながる

従業員エンゲージメントの高い企業は社員が自発的な意欲を持って働けるため、企業の業績アップにつながります。

上司や会社の指示だけで業績アップに繋げることは難しいものですが、社員自身が「会社に貢献したい」「業績を上げたい」と考えることで、仕事に対する取り組み方が変わります。

顧客満足度の向上

エンゲージメントの高い社員は、自社の業績アップに貢献しようと考えるため、サービスや接客の質が上がり、顧客満足度の向上につながります

顧客満足度が上がれば、顧客の購買意欲につながるため、エンゲージメントの高い社員は売上に貢献できたという成功体験を積むことができ、やる気にもよい影響を与えてくれるでしょう。

離職率が低下

エンゲージメントの高い社員が増えれば、離職率が下がり、新規雇用や育成にかかるコストを抑えられるため、浮いた資金を別の費用にあてることができます。

離職率の低下は社員同士の結束を強め、一丸となって業務に取り組める職場環境を作りやすいというメリットもあります。

雰囲気が良くなりモチベーションが上がる

エンゲージメントが高まり、愛着を持って意欲的に働く社員が増えれば、社内に活気が出て会社の雰囲気がよくなります。

居心地のよい職場で働くことで、さらに社員のエンゲージメントがアップし、顧客満足度や業績のアップにつながる好循環が生まれるでしょう。

従業員エンゲージメントを決定づける要素とは

エンゲージメントの向上を図る際は、それぞれの企業でしっかりとエンゲージメントを定義しなければなりません。

しかし、もともとの定義があいまいな従業員エンゲージメントを、どのように定義し、向上させればよいのか悩む方も多いでしょう。

長年、従業員の意識と業績について調査・研究を行ってきたグローバルリサーチ部門を持つウイリス・タワーズワトソン社では、従業員エンゲージメントを決定づける構成要素として、「理解度」「共感度」「行動意欲」の3つが必要であるとしています。

ここではその3つの要素についてご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

企業のビジョンに対する理解度

ウイリス・タワーズワトソン社の定義する「理解度(Rational)」とは、会社の目指す方向性を具体的に理解し、なおかつ支持している状態のことを言います。

企業の方針や理念を正しく理解しているだけでは、エンゲージメントとしての理解度としては不十分と考えられており、その方針や理念に共感し、支持していることが重要です。

共感と支持を伴った理解度を得るためのポイントは、企業の掲げるビジョンや目標と、社員自身が持つビジョンやキャリアが一致しているかです。

企業への帰属意識

「共感度(Emotional)」は、組織とその仲間に対しての帰属意識や誇り・愛着を持っていることです。

先ほどお伝えした理解度も深く関係しており、同じ目標を持った仲間を持つことで愛着や帰属意識が高まります。

帰属意識を高めたい場合は、職場のメンバーとどのような関係を築くかも重要なポイントです。

お互いの意見を認めて尊重できることはもちろん、支え合える信頼関係を築くことによって、組織の一員であるという自覚と誇りを持つことができるでしょう。

従業員の行動意欲

「行動意欲(Motivational)」は、組織の成功のために、求められている以上のことを自ら進んでやろうとする意欲があることを指します。

度々お伝えしている「自発的な行動」に当てはまりますが、社員がこのように意欲を持って働ける環境を作るために、企業側も社員に対して同じように意欲を持って接する必要があります。

従業員エンゲージメントを高める方法

実際に社員のエンゲージメントを高める方法はさまざまですが、社風や地域性によっても異なるため、自社に合った方法を見つけることが大切です。

ここでは従業員エンゲージメントを高める4つのポイントを、先ほどお伝えした3つの構成要素を交えながらご紹介します。

企業のビジョンを浸透させる

自社の製品やサービスによって実現したいことは何か、実現のためにどのような理念を持って取り組んでいきたいかを、なるべく具体的な言葉をもって伝えましょう

企業がどのようなビジョンを持っているのかを社員に伝えることは、従業員エンゲージメントを高めるうえでの大きな基盤となります。

単に「顧客満足度を上げる」「生産性アップ」のような表現では、ビジョンがあいまいなため、社員の理解度を高めることはできず、共感も得にくくなってしまいます。

具体的な言葉で示すことで、従業員エンゲージメントを構成する「理解度」を高めることができますし、社員全員が同じ目標を持つことで「共感度」「行動意欲」のアップも図ることができるでしょう。

働きやすい環境をつくる

従業員エンゲージメントを高めるために、社内の人間関係はもちろん、社員の健康やプライベートとのバランスも考慮した環境づくりが大切です。

建設的なコミュニケーションやサポートし合える人間関係は「共感度」を高めることができます。ワークライフバランスを整えることは「行動意欲」につながる重要なポイントです。

社員側だけが一方的に会社に愛着を持って貢献するのではなく、企業側も社員に積極的に貢献することで互いの結びつきが強くなり、エンゲージメントを高めることができます。

評価制度を整備する

評価基準や評価項目が曖昧な場合は、明確な基準を設けたり、既存の評価制度で不十分だと感じる場合は別の評価制度を取り入れたりと、適切な評価が行える体制を整えましょう。

自社に貢献したいと考える社員に対して正しい評価が行われなければ、社員だけでなく会社全体のエンゲージメントも低下してしまいます。

自身の行動や成果に対して正当に評価されていると感じるからこそ、社員の「行動意欲」や「共感度」が高まるのです。

福利厚生を充実させる

福利厚生を充実させることで、社員へのサポート体制を整えてエンゲージメントを高めることもできます。

たとえばここ数年では健康経営が注目されており、社員の健康維持を福利厚生でサポートする企業が増えてきました。

定期的に健康診断が受けられたり、ヨガやスポーツジムが利用できたりする制度のほか、健康的な食事がとれる社食制度を導入する企業も増えています。

従業員が喜ぶ福利厚生「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」

「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」は、近年注目を集めている置き型社食サービスの中でも、健康的な食事が手軽に食べられると人気の高い福利厚生サービスです。

意欲的に働く社員は企業にとって大変ありがたい存在ですが、仕事に夢中になるあまり、自身の健康管理がおろそかになってしまうこともあります。

会社の福利厚生で社員の健康をサポートできれば、社員は安心して仕事に打ち込むことができるのではないでしょうか。

健康を維持するために大切なことは、適度な運動やストレスの軽減などもありますが、なによりも日々の食事が健康的であることが大切です。

「OFFICE DE YASAI」は、社内に設置した専用冷蔵庫に新鮮な野菜やフルーツ、無添加や国産食材にこだわった健康的な惣菜を届けてくれるため、食事面でも社員の健康をサポートしたい企業にぴったりです

従業員にとっても、1個100円から購入できるため勤務中の食事代を抑えられますし、オフィスの外に出なくても、いつでも好きな時に健康的な食事がとれるというメリットがあります。

「OFFICE DE YASAI」は「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」「オフィスでやさい for リモート」と3つのプランが提供されているため、自社のニーズに合わせたプランが選べるところもポイントです。

充実感を持って働いてほしい、社員に喜んでもらえる会社づくりがしたいといったような、言葉では伝えきれない企業理念も、「OFFICE DE YASAI」のような福利厚生を導入することで、具体性をもって伝えることができます。

特に、実際に社員が利用できる食の福利厚生は、エンゲージメントを高めたい場合にも効果的と言えるでしょう。

まとめ

終身雇用が一般的でなくなり、企業と社員の結びつきが希薄になりつつある現代において、いかに従業員のエンゲージメントを高められるかが、企業の生産性アップのポイントです。

そのためにも、今回ご紹介した内容を参考に、自社のエンゲージメントを高めてみてはいかがでしょうか。

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