ストレスが多い現代社会では、病気やケガなどの体の不調ではなく、メンタルの不調による休職者や離職者が増加しており、メンタルヘルスの管理は企業の重要な経営課題となっています。

そんな中最近では、メンタルヘルスへの理解を深め、問題を未然に防ぐ目的でメンタルヘルス・マネジメント検定試験を取り入れる企業も増えてきました。

そこで、今回はマネジメント検定の企業での活用方法、関連するほかの資格との違いをお伝えします。

また、本記事の最後には、従業員のメンタルヘルスを「食」から支える福利厚生についてもご紹介したいと思います。

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メンタルヘルス･マネジメント検定とは

メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、厚生労働省から出されている「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を基に、労働者が心の健康を保つための知識を習得するための資格です。

大阪商工会議所と施行商工会議所が主催しており、労働者が陥りやすい心の不調を予防し、健康的な状態を維持できるようメンタルヘルスの正しい情報を学ぶことが目的です。

メンタルヘルス・マネジメントの重要性

業務を遂行する上で従業員はさまざまなストレスと向き合いますが、全ての従業員がうまくストレスを解消できるわけではありません。最初は小さな心のストレスでも、蓄積すると体の不調など大きな問題へと発展してしまいます。

「心の健康」を意味する「メンタルヘルス」とどう向き合うかをメンタルヘルス・マネジメント検定で学び、心の健康をサポートすれば、従業員の不調にいち早く気付くことができます。

職場を管理する管理職や人事・総務担当者が率先してメンタルヘルス・マネジメントに取り組むことで、従業員全体の意識の変革を促し、メンタルヘルスに対する理解が深まるでしょう。

メンタルヘルスの問題は悪化すると解決までに長い時間がかかり、メンタルヘルスに悩む当事者はもちろん、所属する部署の業務が増加したり、取引先へ迷惑をかけることにもなりかねません。

メンタルヘルス・マネジメント検定を取り入れることで、従業員の健康が保たれると職場全体が活気に満ち溢れ、業務遂行のためのモチベーションも上がってきます。

メンタルヘルス・マネジメントの専門家に相談することも大切ですが、従業員の身近にいる管理者がメンタルヘルス・マネジメントを学ぶことで、いち早く従業員の不調に気付き、対処できるでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定は管理職だけが取得するよう推奨されているわけではなく、職場での役割に合わせて3つのコースが用意されています。

1人1人の従業がメンタルヘルスを整え、日々の生活に取り入れることで企業全体のメンタルヘルス管理に対する意識が変わっていくでしょう。

関連するほかの資格との違い

メンタルヘルス・マネジメント検定は、受検資格に厳格な要件がないため、学びたい人は誰でも挑戦できます。

メンタルヘルスを維持向上させる資格はメンタルヘルス・マネジメント検定以外にもさまざまなものがあります。

まず、研修を受けるだけで職場のメンタルヘルスケアに関する基礎知識を身につけられる、「心理相談員」という民間資格があります。

中央労働災害防止協会が主催し3日間合計19時間の研修を受けると取得できますが、心理学系、社会福祉系、保健系などの大学を卒業していることが受講資格となります。

心理的な手法を用いて企業で働く従業員が抱えるメンタルヘルスの問題を、自己解決できるよう導くための資格が「産業カウンセラー」です。

一般社団法人日本産業カウンセラー協会が実施しており、同協会が実施している産業カウンセラー講座や、大学院研究科の指定の専攻を修了してる必要があります。

さらに難易度の高い資格が「メンタルケア心理士」です。

医療現場や、福祉施設、公共サービスなど様々な場面でメンタルヘルスについて悩みのある人をサポートしカウンセリングを行う事ができる資格です。

受験するためには、文部科学省後援こころ検定(R)2級の合格、特定の教育課程を修了、公益社団法人日本心理学会｣が認定する心理学の基礎資格である認定心理士か、先ほどお伝えした産業カウンセラーの資格を保持していなければなりません。

主催は、特定非営利活動法人 医療福祉情報実務能力協会です。

このように多くの資格は心理的な基礎知識を取得済みであることが条件となります。これらと比較すると、厳格な要件のないメンタルヘルス・マネジメント検定は、門戸が広い資格だと言えるでしょう。

企業で従業員の心の不調をサポートしていきたいと考えるなら、誰でもチャレンジできるメンタルヘルス・マネジメント検定の取得をおすすめします。

メンタルヘルス･マネジメント検定を通して実践したいこと

メンタルヘルス・マネジメント検定資格を取得しても活用しなければ意味がありません。

実際にメンタルヘルス・マネジメント検定を活用し実践できる場面を具体例とともにご紹介しましょう。

メンタル不調を発生させない職場環境づくり

業務内容や人間関係の様子、勤務体制など様々な側面から、ストレス要因になる事例を知る事ができると、過重労働、パワハラ、セクハラなどメンタルヘルスに支障をきたす事象がおきないよう事前に対処できます。

メンタルヘルスに不安がある従業員がいると、チーム全体の士気が下がるだけでなく遅刻や急な病欠など業務に支障が出るおそれもあります。

業務の生産性という視点から見ても、メンタルヘルス・マネジメント検定で学んだ事を活かし、メンタルの不調がおきにくい職場環境を整えることは重要です。

従業員にメンタル不調の兆しがあればサポートをする

メンタルヘルス・マネジメント検定で学んだ知識を活かし、気を配ることで従業員のメンタルヘルス不調の前兆に気付き、素早い対処ができるようになります。

メンタル不調になると、注意力が低下し小さなミスが増えたり、いつもとは違う表情の変化が出たり、口数が減ったりする場合もあります。

真面目な人ほど心の不調に陥りやすいため、メンタルヘルス・マネジメント検定で学んだ兆候を見逃さず、早期発見して問題が小さなうちに対処しましょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定の資格を取得していることを社内に認知してもらい、気軽に相談できる人間関係を築いておくことが大切です。

自己判断が難しい場合は、専門家に相談することも視野に入れておきましょう。

自身のメンタルの不調にも気づきやすくなる

心の健康を保つため、メンタルヘルス・マネジメント検定を活用することは、従業員のメンタルヘルスだけでなく、自分自身のメンタルヘルスもチェックできるようになります。

理由のわからないだるさや、今まで楽しかったことが楽しくないと感じる時は、心が疲れてしまっている場合もあります。

メンタルヘルス・マネジメント検定で学んだ不調の兆候を見逃さず、自分自身のメンタルヘルスにも気を配ってケアしていけるとよいでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定の3つのコースと試験内容

従業員のメンタルヘルスを守るためにも重要な、メンタルヘルス・マネジメント検定は目的に合わせて、3つのコースがあります。

3つのコースそれぞれの特徴と試験内容について説明します。

Ⅰ種（マスターコース）

人事・総務部門向けのメンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種（マスターコース）は、企業全体でメンタルヘルス対策を強化するための知識、スキルに焦点を当てたコースです。

従業員への効果的なメンタルヘルストレーニング法や、実施方法について学ぶことができます。

産業医や衛生管理者等の産業保健スタッフとの協力も可能なほど、深い知識を身につけることができるでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種（マスターコース）の試験では、企業経営においてメンタルヘルスが持つ役割の重要性を問われます。

メンタルヘルス・マネジメント検定では、具体的な従業員への介入、どのような試みをもって職場改善を行うのかについても学ぶことができます。

試験は、2時間の選択問題と1時間の論述問題から構成され、総合的な成績で評価されますが、論述問題では一定の得点が必要となり、知識だけでなく、応用力・総合的な判断力も試されることを覚えておきましょう。

Ⅱ種（ラインケアコース）

管理職向けコースのメンタルヘルス・マネジメント検定Ⅱ種（ラインケアコース）は、監督するチームメンバーのメンタルヘルスを守る方法を学べます。

職場環境の評価を判断したり、改善策を提示することで、チームのメンタルヘルスが整うよう促す施策を知ることができるでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定を学ぶとチームだけでなく個別のメンバー対応として、不調を訴えるメンバーのメンタルヘルスケアや、休職を希望するメンバーの対応など、サポートスキルも学ぶことができます。

試験は2時間の選択問題を用いて、管理監督者としてメンタルヘルスケアでサポートできる内容について問われます。

チームのメンタルヘルスケアだけでなく、個別のメンバー対応についても具体的な内容が設問にあるので、理解を深めておきましょう。

Ⅲ種（セルフケアコース）

一般社員向けとして用意されているのは、メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅲ種（セルフケアコース）です。

メンタルヘルス・マネジメント検定で学ぶことでストレスチェックをセルフで行う方法や知識を身に着けることができ、ストレスへの対処法なども学ぶことができます。

メンタルヘルスの不調にいち早く気付き、セルフケアを行うことは大切ですが、1人で抱え込まずに身近にいる頼れる人や、専門家に相談することが大事です。

試験はⅡ種（ラインケアコース）と同じく2時間の選択問題で出題され、メンタルヘルスケアの意義など、基礎知識について問われます。

メンタルヘルス・マネジメント検定では自分でストレスに気付く方法や、ストレスに気付いた後のセルフケア法なども理解しておくとスムーズに回答できるでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定の試験対策方法

メンタルヘルス・マネジメント検定試験の出題内容は、公式テキストに基づいて出題されますので、公式テキストや、過去に出た問題を学習することで試験対策となります。

メンタルヘルスの基本が学べるⅢ種（セルフケアコース）は独学で取得する方も多く、過去の問題を120時間ほど学ぶだけで取得できる内容です。

Ⅱ種（ラインケアコース）やⅠ種（マスターコース）は、論述問題への対策が必要なため、自学自習では難しいと感じる人が多くいます。

論述問題への対策は、通信講座やオンライン・対面の受験対策講座を活用しながら試験対策をすすめるとよいでしょう。

心身の健康を食から支える福利厚生「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

メンタルヘルス不調を起こす人の中には、「食事」が疎かになっている人も少なくありません。

「食事」は心の安定を支える上でとても重要です。ストレスにさらされ忙しくしている会社員の中には、すぐにお腹に貯まるパンやおにぎりなど炭水化物のみを昼食や夜食として摂っている方も多いですが、そういった食事を続けていると栄養バランスが崩れてしまいます。

こうした栄養バランスの欠如も、メンタルヘルスの不調を引き起こす要因につながります。

しかし、メンタルヘルスを整えるため「食事」が重要だとわかっていても、従業員1人1人の食生活を見守るのは、難しいでしょう。

そこで健康的な食事を提供できる福利厚生として、置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、社内の一画に専用の冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジを設置するだけで導入できる社員食堂です。

企業規模に関わらず手軽に導入しやすく、健康的でバランスの取れた食事を従業員に提供できます。

カットフルーツや野菜サラダ、専任の管理栄養士が、監修する栄養バランスのとれたお惣菜は、メンタルヘルスを健やかに保つためにも有効です。

職場内に手軽に健康的な食事をとれる福利厚生があれば、自然と栄養バランスへの意識やメンタルヘルスへの意識も高まるでしょう。

まとめ

厚生労働省が目指す「働き方改革」においても、経営陣や総務人事部門にとってメンタルヘルス・マネジメント検定を学び企業で働く従業員のメンタルヘルスを整えるのは極めて重要だと記されています。

企業活動を行う「従業員」のメンタルヘルスが不調をきたし、本来のパフォーマンスを発揮できない状況に陥ることは、生産性が低下し、結果的には経営戦略の妨げとなってしまいます。

今後企業がより発展することを目指すなら、経営陣や総務人事部門を始め、管理者、従業員が協力し、メンタルヘルス・マネジメント検定を学びメンタルヘルス対策に取り組む必要があるでしょう。

正しいメンタルヘルスをサポートし企業の認識を変えるためにも、メンタルヘルス・マネジメント検定は有効な手段です。

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