企業の健康経営
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みなさまのオフィスでは、どのような福利厚生サービスを導入していますか?
社員が安心して働く環境を作るためにも福利厚生サービスは重要であり、人事や総務部の方は、どのような福利厚生を拡充すれば良いのか悩みが多いのではないでしょうか。
最近では、福利厚生のアウトソーシング化が進み、サービス提供事業者も増えてきているため選択肢が多く、自社に合ったものを選び出すのが難しくなってきています。
多くの企業で人気が高いおすすめの福利厚生サービスが分かれば、選ぶ手間が軽減されますね。
ここでは、企業が福利厚生に求めることや、おすすめの福利厚生サービスについてご紹介します。
ぜひ福利厚生を検討する際の参考にしてみてください。
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目次
手間やコストがかからず、社員に喜ばれ、企業もメリットを受けられる福利厚生があれば良いですよね。
具体的に企業が福利厚生に求めるものについて、ご紹介していきます。
例えば、次のような社内の課題はありませんでしょうか?
・社員の離職率が高い
・元気のない社員が多い
・社内のコミュニケーションが活発でない
このような課題は、福利厚生で解決できる場合があります。
例えば旅行などの休日の充実、育児や介護など社員のライフステージの助けになるものなど、多様な働き方をサポートし人生を豊かにする環境を福利厚生によって整えることができれば、社員も長く働くことが可能になります。
安心して働ける環境は、離職率の低下にも繋がるため、福利厚生を活用した環境整備はおすすめです。
また、健康のサポートやリフレッシュができる環境、コミュニケーションを活発にするきっかけを福利厚生で提供することもできます。
社内の課題解決を福利厚生に求められていることは多いので、一層充実したサービスを提供していくことが重要です。
福利厚生を導入する場合、社員の利用率や満足度が高いサービスを提供することが大切です。
せっかく導入したとしても、社員への周知がされていなかったり、利用方法が煩雑なものだと、利用率の低迷につながってしまいます。
また、社員のニーズに合っていない福利厚生のサービスを導入しても、利用率が低くなりがちです。
年齢や収入、家族構成によってもライフワークバランスが異なってくるため、使いたい福利厚生サービスは違ってくるでしょう。
社員の利用率や満足度を高めるためには、幅広く対応可能な福利厚生のサービスや評判が良いおすすめの福利厚生を導入することが、満足度向上につながります。
福利厚生を運営するうえでは、省力化や効率化がおすすめです。
複数の福利厚生を導入している場合、サービス毎に事務負担が発生します。
社員から人気のある福利厚生を導入しても、人事部や総務部の方の負担が大きいと、管理の手間から、途中で辞めざるを得ないこともあるかもしれません。
そのためには、導入しやすく管理維持の手間がかからない福利厚生を利用するのがおすすめです。
導入や運営にコストがかかる福利厚生ですので、どの企業も投資した分のメリットを得たいと考えています。
働きやすい環境や安心して働くことができる環境の整備は、人材の定着につながります。
また、福利厚生は就活生が注目する要素のひとつですので、福利厚生の充実は採用アピールにもおすすめです。
福利厚生によって働きやすく仕事をしやすい環境が整えば、社員の集中力や個々の生産性が向上し、将来的に企業の業績アップにもつながります。
企業が福利厚生を導入して得られるメリットが分かったところで、次は社員側が求めることを考えてみましょう。
企業内にはさまざまな年齢、性別、雇用形態の社員がいます。
多様な人たちのさまざまなニーズに応えられるような、おすすめの福利厚生とはどのようなものなのでしょうか。
社員をサポートするさまざまな福利厚生がありますが、社員の利用率が高いもののひとつは食に関する福利厚生です。
人間の3大欲求の一つ、食欲を満たすからといわれれば納得がいくでしょう。
しかし、それだけではありません。
衣食住のさまざまな福利厚生がある中で、食に関する福利厚生の利用率が高いのは、誰もが利用しやすく、社内でもおすすめしやすいからです。
例えば、住居の福利厚生であれば、単身者は家族向けの社宅に住みたくても住むことは難しいでしょう。
一方、食の福利厚生は、家庭環境にかかわらず、正社員でも契約社員でも、工場勤務でもオフィス勤務でも、誰もが利用しやすいのです。
利用していない人にも、誰かがおすすめすればすぐに利用できる利用のしやすさも利用率の高さにつながっています。
社員の誰もが「利用しやすい」という観点で検討することをおすすめします。
社員をサポートするさまざまな福利厚生がありますが、使いたいと思ったときにすぐに使うことができる点も重要です。
利用申請に時間がかかったり、申請書類が複雑だったりすると利用したい気持ちが削がれてしまいます。
制度の利用を促す社員も利用をおすすめしづらくなり、結果的に利用されづらくなってしまいます。
できるだけ申請を簡略化し、すぐに使える福利厚生なら、周囲もおすすめしやすいですし、社員の利用率も高まっていくでしょう。
新たな福利厚生を導入する際やこれまでの制度の見直しを図るのなら、使いたいときに使いやすいかどうかを検討することをおすすめします。
誰もが利用できるようなものの一方で、利用者は限定されるかもしれませんが、多様な多働き方を支援するような福利厚生を検討することもおすすめします。
例えば、時短勤務やテレワークなどの福利厚生がありますが、今や多くの会社が導入し始めたため、福利厚生というよりは社員の勤務形態の一つとして認識されつつあります。
労働人口が減少している中で、新たな社員を獲得しようとした時に、全員がフルタイムで勤務できる人とは限りません。
高い仕事のスキルを持つけれど、育児や親の介護も並行しているため働ける時間が限られる人もいます。また、現社員でも今後、環境の変化によってこれまでと同じ形の勤務ができなくなる可能性は大いにあります。
働き続けられるという安心感を社員に持ってもらえて、かつ離職率を下げることにもつながるため、多様な働き方を支援する福利厚生制度を設けることをおすすめします。
福利厚生を導入するのであれば、企業も従業員も嬉しいと思えるようなものを選びましょう。ここでは、企業、従業員どちらにもおすすめの福利厚生をいくつかご紹介します。
カテゴリー別におすすめの福利厚生をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
「食事補助」とは、従業員の食事代を企業が一部負担する福利厚生のことで従業員から特に人気が高く、導入してほしいという声も多いでしょう。
「食事補助」とは、社員食堂の設置、食事のデリバリー、提携先の飲食店で使用できるチケットサービスなどです。
従業員のメリットは、栄養バランスが考えられた食事を低価格で食べられたり、混雑している昼食時に社外に出る必要がなくランチを食べることができたり、お弁当を家で準備する必要がなかったりと多々あります。
企業側としても、高い利用率を見込め、従業員に喜んでもらえる福利厚生であることが明確です。
また「食事補助」を行うことで従業員が健康的な食事をすることは、健康経営の面でもメリットがあります。
従業員へ栄養バランスの良い食事を提供することは、その結果従業員が健康になり、健康的な食事や健康そのものを意識することにつながっていくのです。
健康的な社員が増えることは、企業の業績向上にもつながると言われています。そのため「食事補助」の福利厚生は企業、従業員双方にとって嬉しい福利厚生と言えるでしょう。
では、具体的にどのような「食事補助」が従業員に喜ばれるのでしょうか。
おすすめの福利厚生は、次のようなものがあります。
設置型タイプで年間60種類以上の新鮮な野菜や果物、お惣菜を購入できる
社員購入価格は1個100円~
初期費用70,000円(税別・初月のみ)、月額68,000円~(税別)
設置型タイプでお惣菜を購入できる
社員購入価格は1個100円~
初期コスト不要、月額54,600円~
全国59,000店以上の店舗で使えるランチチケットタイプ
利用率99%以上
初期コスト不要、利用料金はチケット配布数による
オフィスの空きスペースで日替わり弁当を販売
初期費用・固定費不要
利用価格1食500円~
健康診断には、企業に義務付けられている「法定健康診断」と、法定健康診断以上の健診を行う「法定外健康診断」があります。
「法定外健康診断」とは例えば、35歳以上の一定年齢以上の社員が福利厚生として人間ドックを受けられるといった内容のものです。
人間ドックで病気の早期発見ができた場合、早期治療に取り組むことができますが、高額なため個人での利用は難しいと思っている従業員も多いでしょう。しかし福利厚生として利用することができれば、従業員は金銭面の不安が減り、病気の早期発見にもなります。
高額な人間ドック代を負担することで社員の健康を考えている企業であると社内外にアピールすることができると、離職率の低下や良い人材の雇用にもつながるため、健康経営の面でもおすすめです。
人間ドックを予約してくれるおすすめの福利厚生には、次のようなサービスがあります。
全国の優良提携施設を予約可能
事前にチケットが届くので安心して受診できる
通常料金から5%~20%の割引価格で利用可能
人間ドックの法人予約代行サービス
一括予約が可能
利用料金は無料
「宿泊・レジャー割引」があれば従業員は休暇をしっかり取ることにより、業務パフォーマンスの向上が見込めます。
しかし企業側は休暇をしっかり取って楽しんで欲しいと思っていても、旅行やレジャーはお金がかかるし、休みは家や近場で過ごしてゆっくりしたいと考える従業員も多いでしょう。
そこで福利厚生に宿泊施設やレジャー施設の割引サービスがあれば、従業員に宿泊施設やレジャー施設をお得な価格で利用でき、充実した休暇を過ごしてもらえます。
企業のメリットとしても、福利厚生を利用して従業員が満足した休暇を過ごすことで、会社への愛着があがったり、貢献度のアップが期待できます。
宿泊やレジャー施設の割引は、アウトソーシング型の福利厚生でも利用できるので、こちらでは宿泊におすすめの会員制リゾートをご紹介しましょう。
会員制リゾートは、保養所を自社で保有する場合に比べてコストが低く、研修所としても利用ができるのでおすすめです。
全国24か所の宿泊施設が利用可能
1年を通して同一料金
全国20か所以上の宿泊施設が利用可能
利用額は1万円からとお手頃価格
「資格取得手当」とは、業務のために資格を取得する必要がある場合の受験費用や勉強費用の補助だったり、資格を取得した際に合格祝い金として支払われたりする手当です。
内容は企業によってさまざまで、1ヶ月に決まった金額まで書籍を購入できたり、業務時間の一部を個人が学ぶために使うことのできる企業もあります。
仕事のための学びにかかるお金を支給して貰えることは、やる気に直結するでしょう。その結果が業務への反映や試験成績につながります。
例えば資格を取得することで給与に反映されたり、学びにかかるお金を支給し続けて貰えるなら、従業員は会社への愛着度が上がり、その結果離職率も低下するでしょう。
企業は、優秀な社員の雇用を継続できる可能性があがるため「資格取得手当」の福利厚生はおすすめです。
コロナ禍によって多くの企業が導入したテレワークをはじめ、時短勤務、週4日勤務など多様な働き方に注目が集まっています。それは、「ワークライフバランス」を重要視する人が増えたためです。
例えば、妊娠・出産や介護が原因退職しなければならないということは望ましくありません。そういったライフワークの変化や家庭の事情を抱えている従業員のために、企業がどのような制度を取り入れていて、働きやすい環境であるかは、会社選びで重要視されるポイントの一つとなっています。
従業員としては、家庭の事情で長時間働けない場合や急に休まなければならないといったとき、周囲の目を気にせずに働けたら嬉しいと思う人は多いはずです。企業としても、優秀な人材を一時的なライフワークの変化で失うことは大きな損失になります。
そのような状況を防ぐためにも、多様な働き方に対応できるように「ワークライフバランス関連」の福利厚生の導入はおすすめです。
最後は「アウトソーシング型」の福利厚生を導入することで、企業、従業員にどのようなメリットがあるのかご紹介していきましょう。
福利厚生は、企業の担当者が自社に必要なサービスをピックアップして導入するパターンと、全てを外部に委託することのできる「アウトソーシング型」があります。
「アウトソーシング型」の方が維持管理コストを抑えながら、幅広いメニューを提供できるため、企業としてはメリットがあります。
例えば従業員の人数が多かったり、年齢層が幅広い企業は、種類豊富なサービスを提供してくれている「アウトソーシング型」がおすすめです。
そういった企業の場合、個別の福利厚生サービスを導入しても従業員によって満足する人と、ニーズに合わず利用しない人が出てきて不公平な状況が生じます。
だからといって不公平のないように、さまざまなジャンルの個別の福利厚生サービスを導入していては、企業担当者の手間がかかることはもちろん、コストもかさむため現実的ではありません。
しかし「アウトソーシング型」の福利厚生であれば、さまざまなジャンルのサービスを一括で提供できるうえ、企業担当者の手間やコストも抑えることができます。
従業員からしても、使う予定がなかったり、選択肢のない福利厚生サービスがあっても嬉しくありません。そのため会社の規模によっては、複数のジャンルから自分が必要なものを選ぶことのできる「アウトソーシング型」がおすすめです。
おすすめの「アウトソーシング型」福利厚生のサービスを、ご紹介していきましょう。
・ベネフィット・ステーション(株式会社ベネフィット・ワン)
140万件以上の豊富なメニュー
社員1人当たり月額600円~ ※会社規模に応じた入会金が別途必要
・福利厚生倶楽部(株式会社リロクラブ)
契約社数が業界最多の10,800社
社員1人当たり月額550円~ ※会社規模に応じた入会金が別途必要
・えらべる倶楽部(JTBベネフィット株式会社)
JTBグループならではのお得な旅行プランなどが充実
社員1人当たり月額300円~ ※会社規模に応じた入会金が別途必要
「アウトソーシング型」の福利厚生は、企業の規模や年齢層によっておすすめのサービスが異なります。それぞれの提供形態とおすすめの使い方をご紹介していきましょう。
「パッケージサービス」とは、複数のサービスをセットにして提供する福利厚生です。
従業員一人あたりの定額を支払うことで利用ができ、パッケージで提供されている全てのサービスを利用することができます。
従業員数が多く、年齢層が幅広い企業におすすめで、コストをかけずに福利厚生を充実させたい企業にぴったりです。
例えば宿泊施設、レジャー、舞台やコンサートのチケット、育児や介護サービスといったさまざまなジャンルの福利厚生がパッケージになっています。
社外に向けて、多くの福利厚生を利用できるとアピールできるため採用強化や離職率低下にもおすすめです。
「カフェテリアプラン」とは、企業が従業員にポイントを付与し、そのポイントで提供されている福利厚生の中から従業員が好きなものを選択し利用するサービスです。
従業員は自分で必要なサービスをポイントを利用して選ぶことができるため、利用率や満足度が上がりやすいでしょう。
しかし付与されたポイントには期限があります。使い損ねる従業員がいないように担当者が目を配ることが不公平感を生まないポイントです。
「パッケージプラン」で利用率が低かった企業は、こちらのプランを利用してはいかがでしょうか。
従業員にニーズのある福利厚生サービスを単体で導入するパターンもあります。
食の福利厚生は人気で、導入してほしいと考える従業員は多いですが、気軽に社員食堂を設置するわけにもいきません。
そこで「社食サービス」を利用すれば、商品を提供する場所さえ確保できれば簡単に導入ができます。
例えば、「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」であれば冷蔵庫を設置する場所があれば導入が可能です。
従業員数が少なくても利用がしやすく、栄養バランスの良いお惣菜や新鮮な野菜、果物を気軽に購入することができます。
時間を気にせず利用ができるので、ランチだけでなく、朝食や残業時の夜食としてもおすすめです。
社会状況や働き方改革で社員が多様化してきていることなどから、福利厚生にも流行があります。
近年のトレンドを知るには日本経済団体連合会(通称・経団連)が毎年、経団連企業会員と団体会員加盟企業を対象に行っている福利厚生費調査をチェックするのもおすすめです。
2018年度の1,720 社に行った調査では、社会保険料や雇用保険料、労働保険料などに該当する法定福利費は、前年度比3.9%増の社員1人1カ月あたり88,188円と過去最高額となり、それ以外の福利厚生にかかる費用を含む法定外福利費も昨年度23,000円台だったところ25,000円台を回復しました。
企業が社員の福利厚生にかける費用が多くなったということですが、具体的にはどのような費用が増加したのでしょうか。
同調査では法定外福利費が社員1人1カ月あたり 25,369 円と、前年度比 8.2%と大幅に増加していますが、これは住宅関連、医療・健康、ライフサポートに関する福利厚生費が増えたことが大きな要因だと分析されています。
住宅関連は、住宅の福利厚生の見直しや自社が保有する老朽化した社宅の閉鎖などを理由に2000 年度以降は減少傾向にありましたが、これまで減少してきた反動で回復したと見られています。
医療・健康は、前年比12.8%増の 3,161 円で、内訳は診療所などの運営費「医療・保健衛生施設運営」が前年比10.0%増の 2,009 円で、 労働安全衛生法に基づく健康診断費や人間ドックに対する補助費「ヘルスケアサポート」が前年比18.1%増加の 1,153 円でした。
ライフサポートは、前年比 8.9%増の 6,103 円で、内訳は「給食(社食などの食事補助関連)」が 1.824 円(同 16.1%増)、財産形成が 1,036 円(同 11.4%増)と大幅に増え、「育児関連」も 442 円(同8.1%増)も増えており、子育て支援策を充実させていることが分かりました。
調査結果から、企業は社員の医療・健康関係の福利厚生費を増やしていることが分かりましたが、裏返して見れば、社員が健康になることが企業にとって重要だということです。
国は、社員の健康増進に努める「健康経営」に取り組む企業を認定して支援するなどして健康施策を推し進めていますが、企業側も、社員が元気になることで生産性が上がり、企業の業績アップにもつながることが分かっていますので、積極的に取り組んでいます。
福利厚生制度について、1社が1から考えるとなると、かなりの労力が必要ですのであまりおすすめしません。
社員にどのようなニーズがあるか収集するのも大変ですが、集めたニーズに対し、どのような福利厚生制度で対応していくかの制度設計もそう簡単にはいかないのでおすすめできないのです。
他社で人気の福利厚生だからとそのまま真似ても、その企業に合うかどうかは分かりません。
そのような時は福利厚生代行サービスを利用することをおすすめします。
衣食住以外にも医療やレジャーなど、さまざまな分野の代行サービスがあり、提供される内容は多種多様で、企業内では思いも付かなかったような福利厚生や、一企業では取り揃えるのが難しいメニューもあるかもしれません。
代行業者に相談すれば、企業にあったプランをおすすめしてくれます。
社内でオリジナルの福利厚生をつくることにこだわる企業もあるかもしれませんが、幅広い選択肢からニーズに合うものを利用できる福利厚生代行サービスを利用して、社員の反応を試してみることもおすすめです。
おすすめの福利厚生を紹介してきましたが、中でも利用率が特に高いのは「食事補助」の福利厚生といわれています。
その理由はどこにあるのでしょうか?
マンパワーグループが2015年に調査したデータによると、実際にあった福利厚生でよかったと思うものの1位は「食堂、昼食補助」となっています。
食事補助は毎日の家計に影響し、誰もが利用できるものになっていますので、必然的に利用率の高い、人気の福利厚生になっているようです。
社内に設置可能な食事の補助があれば、忙しく昼食を抜いてしまう機会も多い社員にとっても嬉しいサービスです。
食事補助は利用率が高く、社員の健康サポートにもつながりますので、おすすめの福利厚生です。
前述でご紹介した食事補助サービスの一つ、「OFFICE DE YASAI(野菜)」は導入や維持の手間がかからず、社内の課題解決にもつながるおすすめのサービスです。
詳しくみていきましょう。
OFFICE DE YASAIは、オフィスで気軽に健康的な野菜やフルーツ、惣菜を食べることができる「置き野菜」サービスです。
サービス開始から累計10,000拠点以上(2024年2月時点)の導入実績がある、人気でおすすめの福利厚生です。
回収率から逆算した社員の利用率は90%以上と、利用率の高さもおすすめの理由のひとつです。
OFFICE DE YASAIは、「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」の2種類のプランがあり、社員のニーズや企業の課題に応じて選択することができます。
オフィスでやさいの特徴
・社員の購入価格 1個100円~
・企業の月額負担額 68,000円~(税別)
・年間60種類以上の商品を楽しめます
オフィスでごはんの特徴
・社員の購入価格 1個100円~
・企業の月額負担額 35,000円~(税別)
・国産食材を使用、無添加にこだわったお惣菜を楽しめます
どちらのプランも購入価格がお手頃で、ヘルシーなものを気軽に食べられるのでおすすめです。
おすすめの食事補助OFFICE DE YASAIは、社内の課題解決につなげることもできます。
例えば、次のような課題はありませんでしょうか?
・社員同士のコミュニケーションがあまり活発でない
・食事補助を導入したいが、コストは抑えたい
・社員の健康が心配
・人事採用でアピールできる福利厚生を導入したい
OFFICE DE YASAIを導入すると、次のような効果があります。
・コミュニケーションの活性化
オフィスに冷蔵庫を設置するため、休憩時間などに自然と社員が集まり、コミュニケーションのきっかけづくりができます。
・導入コストを抑えられる
社員食堂に比べ、オフィスの空きスペースを活用するので、導入コストや維持コストも抑えることができるのでおすすめです。
・社員の健康サポート
健康的な食事をいつでも手軽に食べることができるカット野菜やフルーツなどを、必要な分だけ購入することができるので、足りない栄養素を簡単に補えるという点でもおすすめです。
・人材採用に効果的
食事補助は人気のある福利厚生ですので、いつでも社内で食事を摂れるサービスがあることは、転職者や就活生に対するアピールにおすすめです。
新たに福利厚生を導入にするのに気がかりなのが、導入や維持にかかる管理コストですが、OFFICE DE YASAIは、導入も維持も手間がかからない福利厚生となっています。
手間がかからないおすすめのポイントについて、オフィスでやさいプランを例に、「導入」、「決済方法」、「商品補充方法」の3つについてご紹介します。
まず導入時ですが、申し込み後、冷蔵庫を置くための空きスペースを確保すれば、専用のお届けキットが届きます。
冷蔵庫、スプーンやお箸、ドレッシングなどが一度に揃うので、すぐに利用開始することが可能です。
このように企業側で準備する備品がなく煩わしい手間も発生しないため、おすすめです。
次に、決済方法ですが、商品の購入は現金のほかに、「YASAI PAY」という電子決済アプリを利用することも可能です。電子決済なら現金の管理をする手間がなく、現金の過不足が出る心配がありませんので、安心ですね。
気になる商品の補充についてですが、週に1回専門スタッフが配達してくれるので、補充や在庫管理の手間もかかりません。
これだけ手厚いサポートがあれば、導入や維持に手間がかかりませんので、気軽に導入ができそうですね。
手軽で満足度の高いおすすめの福利厚生についてご紹介してきました。
アウトソーシングや健康サポートなど、様々な福利厚生サービスがあります。
中でも特におすすめなのが、人気が高く、社員の健康サポートに繋がる「食事補助」です。
食事補助は誰もが使える福利厚生ですので、利用率が高くなる点もおすすめです。
どの食事補助を導入するか迷っている場合におすすめのサービスは、手間がかからず手軽に導入できる、OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)です。
あなたのオフィスでも、置き野菜サービスから社員の健康をサポートしてみてはいかがでしょうか?
社員の健康改善につながる新しい福利厚生
>> OFFICE DE YASAI <<
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