福利厚生制度

-2019.10.29.Tue

従業員が喜ぶ「食事補助制度」人気のサービスを徹底比較!

企業で働く多くの従業員にとって、食事は働く活力の源です。

昨今では、健康志向の人が増えてきたこともあり、従業員の食事補助を福利厚生として導入する企業が多くなってきました。

食事補助制度は、その他の福利厚生に比べ、比較的導入しやすいという利点があります。

自社の従業員のニーズに合わせて導入することができれば、企業にとっても従業員にとってもWin-Winな結果となるでしょう。

今回は、さまざまな角度から食事補助制度を徹底比較し、従業員が喜ぶ人気の食事補助サービスをご紹介します。

食事補助制度とは?

そもそも、食事補助制度とは、どのようなものなのでしょうか。

飲食店で働くと「まかない」が出されることがありますが、これも食事補助制度の一種です。

食事補助制度とは、「企業側が従業員の食事代の一部を負担する」ことを指します。

具体的な制度の内容を見てみると、食事代の負担方法や金額は企業によってさまざまで、食事手当として月ごとに決められた金額を給与とあわせて支給する企業や、飲食店で利用できる食事券や割引券を支給する企業などがあるようです。

食事補助を導入すべき理由

このような食事補助制度を導入すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。

食事補助制度は、従業員にとっては食事代を節約することができるだけでなく、仕事の合間にもきちんとした食事をとることができるため、より健康的に働くことができ、結果的に労働生産性を向上できるなどのメリットがあります。

食事は毎日のことなので、その他の福利厚生と比較しても、食事補助の導入は従業員の満足度に大きく影響します。

もちろん、企業側にとっても、この食事補助の制度を導入するメリットは複数あります。

まず、住宅手当や宿泊施設やレジャー施設の割引などの他の福利厚生と比較して、食事補助制度は健康経営のきっかけとなりやすく、従業員の体調を良い状態でキープし、健康を促進することができます。

その結果、従業員のコンデションも整い、企業の労働生産性の向上にも繋がります。

さらに、食事補助制度は、他の福利厚生と比較して、従業員のコミュニケーションのきっかけとなりやすいというメリットもあります。

食事をきっかけに従業員同士のコミュニケーションが活発になれば、オフィスの風通しがよくなり、従業員の会社に対する満足度も高くなるでしょう。

企業の人材定着率の向上や、良い人材の確保にも効果が期待できます。

従業員の健康増進

福利厚生の内容は多岐に渡りますが、他の福利厚生制度との比較で特に人気が高いのは食事補助です。

健康や食に関連する食事補助などの福利厚生を設けると、従業員がより良い環境で仕事できるようになると同時に健康増進も期待できます。

福利厚生で提供する食事を栄養価の高いメニューにしたり、野菜中心など健康的で質の高いメニューを社員食堂で提供したりすると、従業員は低コストで健康的な食事が摂れ、健康維持が期待できます。

毎日忙しく働いていて食事が疎かになっている従業員も、他の福利厚生と比較すると、食事補助サービスがあることで正しい食生活を心がけながら働くことができるでしょう。

食事補助によって従業員が健康であれば、健康保険料の削減や企業の活性化、離職率の低下など会社側にとってさまざまなメリットがあります。

従業員間のコミュニケーション創出

食事補助サービスの導入は従業員間のコミュニケーション活性化にもなりおすすめです。

食事補助サービスを提供する場合、その一環として社員食堂の導入やカフェスペースの設置が必要です。休憩時間やランチタイムにカフェスペースに集まることで、普段やりとりの少ない部署の従業員とも会話が生まれます。仕事にも良い効果が現れるでしょう。

他の福利厚生と比較して、食事補助サービスは従業員同士のコミュニケーションが生まれて社内の雰囲気が良くなるだけでなく、業務効率化につながることが期待できます。

従業員満足度の向上

食事補助サービスは数ある福利厚生制度の中でも特に人気の高い制度です。従業員が望んでいる福利厚生を導入すると、従業員の満足度も高まります。

食事補助サービスは結果として自分が働く企業に対して愛着が沸き、働く意欲も向上するため離職率の低下も見込めるでしょう。

採用時のアピールにも

近年、就職活動時に福利厚生を重視する人も増えてきました。中でも求人広告などで他の福利厚生と比較すると、「社食・食事補助あり」と記載がある場合、採用活動において企業の強力なアピールポイントになります。

充実した福利厚生は、「安定した経営基盤を築いていて、人材を大事にしている」という企業のアピールポイントにもなり、新入社員や従業員獲得にも効果が期待できるでしょう。

食事補助の提供方法を比較!

ここまでで、企業が導入を検討すべき福利厚生は、他の福利厚生と比較しても「食事補助制度」が有効であることが分かりました。

では、この食事補助制度をどのように従業員に提供するとよいのでしょうか。

まず、食事補助を行う方法としては、大きく分けて3つの方法があります。

1)社内設置型
2)宅配型(弁当宅配型)
3)代行サービス

この3つの提供方法を比較しながら、そのメリット・デメリットについてご紹介します。

社内設置型

社内設置型の食事補助は、その他の提供方法に比べ比較的気軽に始めることができます。

社内のスペースに専用の設備を配置するだけですぐに導入することができ、昨今では、管理栄養士が考案した健康に配慮したお惣菜や、菓子パンなどの軽食がオフィスで購入できるサービスなどもあります。

社内設置型のメリット・デメリット

他の2つの提供方法と比較して、社内設置型の食事補助制度はどのようなメリットがあるのかをみてみましょう。

最も大きいメリットは、従業員が好きな時にオフィス内で食事ができるということです。

昼食に限らず、朝食を食べ損ねた時や残業で帰宅が遅くなりそうな時も、従業員は社内設置型であればいつでも食事ができます。

次に、コミュニケーションの場になるというメリットがあります。

社内設置型の食事補助は、オフィスの決まったスペースに設置され、食事を取りたい従業員は、そのスペースに出向くことになります。

この部分が他の提供方法と比較すると大きく異なる点ですが、実は、そこが大きなメリットにつながります。

なぜなら、そのスペースに出向いた従業員が美味しかったメニューや、オススメのメニューについて話すことで社内のコミュニケーションが活発化されるからです。

さらに、社員食堂や外食と比較しても、メニューの単価が安くお財布にやさしいことも従業員にとっては嬉しいメリットと言えるでしょう。

さらに、企業が社内設置型の食事補助制度を導入するメリットとして、健康経営や企業ブランディングにつながるという効果があります。

企業が社内設置型の食事補助制度で独自のメニューを導入すれば、他の企業と比較して健康経営や福利厚生に力を入れていることをアピールでき、企業をより魅力的に見せることができます。

一方、デメリットとしては、他の提供方法と比較して、オフィス内にある程度スペースを確保する必要があるという点が挙げられます。

宅配型(弁当宅配型)

食事補助制度には、「宅配型(弁当宅配型)」という提供方法もあります。

「宅配型(弁当設置型)」は、他の提供方法と比較すると、お惣菜を自由に組み合わせることができたり、出来たてのお弁当をオフィスまで宅配してもらえるなどの特徴があります。

宅配型(弁当宅配型)メリット・デメリット

他の提供方法と比較した場合、宅配型(弁当宅配型)の大きなメリットは、やはりできたての食事をオフィスまで届けてもらえることです。

わざわざ社外に昼食を食べに行き、行列に並んで長い時間待たされることもありません。

また、昨今では、管理栄養士によって考案されたメニューなどもあり、外食と比較してもリーズナブルでヘルシーあることは大きなメリットの1つです。

しかし、この宅配型にはデメリットもあります。

まず、対応エリアが限定される可能性がある点に注意が必要です。

頼みたいサービスがあっても、自社が宅配対応エリア外という場合には利用することができません。

さらに、社内設置型と比較した際のデメリットとして、決められた時間までに注文を完了しないと配達されないことが挙げられます。当然ながら注文を忘れてしまうと利用できないため、その点は注意が必要です。

都内の限られたオフィスエリアなら比較的便利かもしれませんが、他の提供方法と比較すると、どの企業でも導入できる気軽さはないと言えます。

代行サービス

食事補助制度には、代行サービスを利用するという方法もあります。

チケットレストランやミールプラスといったサービスがこれに該当し、各サービスに加盟しているお店やコンビニで利用できます。

代行サービスのメリット・デメリット

他の提供方法と比較して、代行サービスのメリットは、対象のお店に行くだけで気軽に利用でき、お店も自由に選べるので好みに合わせて利用できることです。

社内設置型や宅配型は、好みのメニューを扱っていない場合にはなかなか利用が進みません。一方で各種代行サービスでは、飲食店などと提携しているため、メニュー選択の自由度が高くなります。

一方、他の提供方法と比較すると、企業の立地しているエリア付近に加盟している店舗が少ない場合には利用しづらいというデメリットもあります。

人気の食事補助サービス10選を紹介

ここからは、各社のサービスについて、特に人気のある食事補助10選を比較してご紹介します。提供方法ごとに具体的にどのような食事補助サービスがあるのか確認していきましょう。

【社内設置型】OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)

設備をオフィスに設置するだけで簡単かつ低コストで手軽に始められるのが、オフィスコンビニなど社内設置型の食事補助。

最近種類も増えているオフィスコンビニと比較すると、昨今の健康志向にピッタリなサービスと言えるのが「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」です。

提供されているお惣菜や軽食は、安全で美味しい国産野菜・フルーツが使用されています。

導入実績は3,000拠点以上あり(2021年10月時点)、不足しがちな栄養素をOFFICE DE YASAIの商品で補うことができます。

普段の食生活と比較すると、不足しがちな栄養をオフィスで手軽に好きなタイミングで食べられるとして、健康志向の方に特に人気のサービスです。

【社内設置型】TAVENAL (タベナル)

「TAVENAL(タベナル)」は、調理方法や食材、無添加にこだわったヘルスフードブランドです。

TAVENALは、医師や管理栄養士が監修したお弁当をオフィスに届ける「Fit Food Biz」「Fit Food Biz Lite」という2つのサービスを企業向けに展開。

カロリーや糖質量、塩分を、デスクワークが中心で運動量が少ないビジネスパーソンに適した設計にしており、従来の社食と比較すると、ヘルシーなお弁当を提供しています。

【社内設置型】オフィスおかん

「オフィスおかん」は、1品100円でお惣菜を購入できる簡単社食サービスです。

オフィスおかんはオフィスに冷蔵庫を設置することで、健康的で安心・安全な食事を24時間いつでも手軽に食べることができます。

提供するお惣菜は、管理栄養士が監修し、全国各地の季節の食材を使いながら、働く人たちの健康に配慮して作られており、全国どこでも導入可能なのが特徴です。

【社内設置型】オフィスグリコ

「オフィスグリコ」は、大手食品メーカーの江崎グリコが提供するオフィス向け置き菓子サービスです。チョコレートやビスケット、スナック菓子、アイスクリームといったグリコ製品を100円から購入できます。

【宅配型】DeliEats DR

宅配型の社食サービスは、オフィスに冷蔵庫を置いて定期的に宅配されるお弁当や惣菜などを気軽に購入できる食事補助サービスです。

初期コストが抑えられ、比較的手軽に導入しやすいとして、小規模の企業にも人気の高いサービスといえるでしょう。

「DeliEats DR」のモバイルアプリから注文すると、できたてのランチを楽しむことができます。

【宅配型】シャショクラブ

「シャショクラブ」は都内最大規模のオフィス向けランチ宅配サービスの食事補助です。

ランチの種類が豊富で、1食あたり250円とリーズナブルな価格で健康的なお弁当を購入できます。

【宅配型】OISEEQ(オイシーク)

「OISEEQ(オイシーク)」は、さまざまなお店の多彩なメニューから好きなランチを選ぶことができる社食サービスです。固定費0円から始めることができ、費用は注文した食事の実費のみ。朝食や会議用のケータリングも注文できます。

【宅配型】ごちクルNow

「ごちクルNow」は、毎日選べる日替わりメニューで従業員の健康維持をサポートできる即日デリバリーサービスの食事補助です。ワンコインから利用でき、有名店のお弁当など高価格帯のメニューも用意されています。

【代行サービス】チケットレストラン

代行サービスは、飲食代の割引チケットなどを従業員に配布し、レストランやカフェで食事補助を利用できる食事補助サービスです。

「チケットレストラン」は全国の幅広い飲食店やコンビニで利用でき、従業員は電子食事カードや食事券で食事を楽しむことができます。

【代行サービス】どこでも社食

「どこでも社食」は、提携しているレストランを社員食堂がわりに利用できる食事補助サービスです。社員が加盟店の中からその日の気分で食事を選べるため、社員食堂を構えられない小規模な企業でも利用できるでしょう。

食事補助の提供方法の選び方

福利厚生として食事補助を導入するからには、さまざまな内容で展開されている食事補助サービスを比較して、従業員に喜んでもらえるようなものを選べるようにしたいですね。

そのためには、普段の働き方やニーズをふまえておく必要があります。

まずは先述した3つの提供方法を比較して、どの形態が自社に適しているかを見極めて方向性を決めたら、そのサービスの提供会社を比較検討していくという流れになるでしょう。

現状の従業員の働き方・食事スタイルを再確認

最適な食事補助を比較検討するにあたって、まずは
・従業員が普段どのようなスケジュールで動いているのか
・それにはどのような背景や事情があるのか
・結果的に昼食やその他の食事スタイルにどう影響しているのか
これらの点をリサーチしてみましょう。

次に、先に挙げた3つの提供方法を比較し、どれがフィットするのか考察します。

  • 食事の時間帯

昼食休憩の時間が決められている企業なら、従業員が社外に食事に行くための時間的なロスが比較的少ない宅配型や設置型の食事補助が適しているでしょう。

代行サービスは、昼食時間の混雑に巻き込まれる可能性が高くおすすめできません。

逆に、昼食時間が決まっていない・不規則な場合は、社内設置型か代行サービスが比較的利用しやすいといえます。

  • 食事の内容

普段から弁当を持参する従業員が比較的多いなら、副菜やデザート、ドリンクを追加したいというニーズがあるかもしれません。この場合は、社外に買い物に行かなくて済む「設置型」が便利です。

昼食時間が固定されていて、出勤時に近隣店舗などで弁当を買ってきたり何人かで出前を取ったりしているのであれば、宅配型の食事補助がフィットしそうです。

周辺エリアに飲食店が充実していて比較的多くの従業員が外食を利用していたり、外回りの従業員が多く、昼食を社内で済ませる従業員が比較的少数派であったりするのであれば、代行サービスが無理なく受け入れられそうです。

  • 生活全般と食事事情

仕事で忙しく自炊している従業員が少なそうであれば、昼食だけでなく出社してからの朝食や残業のときの夜食にも便利な設置型が喜ばれます。

時間を問わず利用できるため、忙しくても比較的健康に配慮した食生活に役立てられるでしょう。

また、従業員が隙間時間などによく近隣のコンビニなどでドリンクやお菓子を購入してくるようなら、設置型の食事補助を提供する会社を比較検討し、社内に設置してしまうのも手です。

社内調査によりメニューや提供形態を決定

従業員の実情をよく見ておくのと併せて、社内でアンケートやリサーチを行い食事補助について具体的な要望を挙げてもらうことも食事補助サービスの比較には有効です。

食事補助サービスについて、具体的に以下のようなことを尋ねてみましょう。

  • 社内で使う食費の予算はいくらくらいか

昼食には比較的にしっかりお金を使うけれど就業中の間食にはあまりお金を使わない、持参したお弁当に1品プラスしたり休憩時にドリンクなどを購入したりするなど従業員の予算の傾向から食事補助として適切な価格帯を割り出します。

  • いつも何時頃に食事を取っているか

企業が昼食時間を決めている場合は時間内に取れているかどうか、昼食時間以外で軽食をとることがあるかどうかなど、食事の時間は、食事補助サービスを比較検討する上で大きなポイントになります。

  • どのような形態がいいか

宅配型の弁当など「しっかり1食分」で栄養バランスが整っているほうが楽なのか、栄養不足を補えるよう「追加しやすいサイズ」のほうがカスタマイズしやすいのかなど、提供される食事や商品の分量を比較して選ぶことも大切です。

また、昼食時間は決まっているので「出来立てをすぐに食べたい」、お弁当などと比較して「冷蔵・常温保存ができる商品なら昼食以外でも利用しやすくて便利」といった提供方法も比較材料になるでしょう。

  • メニューの希望

和洋中などの食事の種類やその日のおすすめなどから比較して選びたい、健康的な野菜やお惣菜中心がいい、お菓子やドリンクがあると便利、といったメニュー内容への希望から食事補助サービスを比較することもできます。

上記のほかに、出勤日の食事について困りごとはないか、または利用したい食事補助サービスのリクエストを尋ねることも重要です。

比較的多くの従業員がランチタイムは外食をする企業であっても、設置型の食事補助が導入されれば社内にいる朝・夕に利用したい、といった潜在ニーズも見えてくるかもしれません。

ある程度方向性が見えてきたら、具体的な食事補助サービスを候補として紹介し、各社の特色や比較検討結果も説明した上で導入決定まで歩んでいきましょう。

食事補助の提供における注意点

これまでのような流れで利用する食事補助サービスを比較し決定した後は、いよいよ導入です。

ただ、従業員に福利厚生として食事補助を行う場合には税法上の注意点があります

これらの条件を満たさない場合、従業員への「食事補助」ではなく、「給与」の一部とみなされ課税対象となるためです。

非課税の食事補助とするための条件は以下の3点ですので、食事補助サービス導入の際はこの点を満たすことができるかどうかを比較材料とする必要があります。

食事補助での補助額の上限

補助額の上限は1カ月あたり「食事の価額」−「従業員が負担している金額」=3,500円(税抜)以下と定められています。

つまり、企業側が負担する補助額が3,500円以下でなければならないということです。

従業員が半額負担

次に、従業員が「半額以上を負担していること」が必要です。

例えば、1か月あたりの食事補助が5,000円で、従業員が負担している金額が2,000円だった場合、「企業負担が3,500円以下」の要件は満たしますが、「従業員が半額負担」の要件は満たしていないことになります。

全従業員が利用できるか

また、食事補助は企業が福利厚生として提供するものですので、全従業員が平等に利用できることが前提となります

特定の従業員や役員のみを対象にした飲食の場合は、福利厚生費に含めることはできません。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は、従業員が喜ぶ「食事補助制度」にどのようなものがあるのかを、人気のサービスを比較しながらご紹介しました。

食事補助制度の導入を検討している企業は、3つの提供方法を比較しながら、自社の従業員のニーズにもっとも合うサービスがどれなのかを決めるとよいでしょう。

もし、利用の手軽さと社員の健康面のサポートを目的にする場合は、簡単な設備の設置のみでいつでも好きな時に利用でき、健康志向の高い従業員も満足できる「OFFICE DE YASAI(オフィスでやさい)」を検討されてはいかがでしょうか。

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