就職活動する際の会社選びは、どこにポイントをおいて探されているのでしょう？

社風・待遇・スキルアップなどをポイントとして就職活動される方が多いのではないでしょうか。

企業面接やエントリーシートの質問項目として「企業選びの軸」を応募者に尋ねる会社も多いと思います。

逆を言うとこれらのポイントを取り入れたり、見直し改善を行ったりすることで応募者の殺到するような会社になることもできるのです。

政府の打ち出している「働き方改革」の一環として、福利厚生の新たな取り入れや見直しを行っている会社も増えてきているようです。

今回は待遇面、その中でも福利厚生についてランキング形式でご紹介したいと思います。

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ランキングから見る「社員から必要とされている福利厚生」とは？

従業員が必要としている福利厚生にはどのようなものがあるのでしょうか。

転職・お仕事メディアサイト『ミライのお仕事』が、18歳以上で会社員経験のある男女400人を対象に実施した￥「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」を見ながら解説していきます。

ランキングでの1位に選ばれたのは「住宅に関するサポート」でした。

住宅費は生活費で大きな割合を占めるため金銭的な負担が大きく、実に半数近くの人に選ばれています。

ランキング2位は「社員食堂・カフェ」、3位は「ランチ費用の補助」という結果となり、7位の「オフィスでのコーヒーなど」を含め、食に関する福利厚生の人気が高いことがわかります。

また、4位「退職金制度」や5位「旅行や宿泊施設の割引・優待」など金銭面でのサポートもランキング上位に来ており、従業員のニーズの高さが読み取れるでしょう。

※出典：ミライのお仕事「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」

ランキング上位！食事補助に関する福利厚生とは？

数ある福利厚生の中でも、ランキング上位に複数入ったのが「社員食堂・カフェ」、「ランチ費用の補助」、「オフィスでのコーヒーなど」といった、食事補助に関する福利厚生です。

ここからは、食に関する福利厚生について具体的に見ていきましょう。

食事補助の方法にはさまざまな形がある

従業員への食事補助は、企業規模や業種、従業員の働き方などによって最適な形が異なります。ここでは、代表的な食事補助の方法とその特徴を解説します。

社員食堂

企業が自社内に食堂を設置・運営し、従業員に食事を提供するものです。栄養バランスの取れた食事が安価で提供できるため、従業員の健康維持に貢献し、福利厚生としての満足度が非常に高い点がメリットです。また、従業員同士が食事をしながらコミュニケーションを取る機会が増えるため、社内の活性化にもつながります。しかし、初期費用や維持費用が高額になること、広いスペースが必要になること、提供時間やメニューが限定されやすい点が課題として挙げられます。

設置型社食

オフィス内に専用の冷蔵庫や什器を設置し、お弁当や惣菜、パンなどを提供する形式です。手軽に導入でき、大規模な工事が不要なため、スペースに限りがある企業でも導入しやすいのが特徴です。従業員は時間を気にせず、必要な時にいつでも利用できる利便性があります。一方で、メニューのバリエーションが社員食堂に比べて限られる場合があり、大規模な企業では全員のニーズに対応しきれない可能性もあります。

食事券・補助金

従業員に食事券を配布したり、食事代の一部を補助したりする方法です。従業員が自由に飲食店を選べるため、多様な食の好みに対応でき、満足度が高い傾向があります。導入や運用が比較的容易な点も企業にとってのメリットです。しかし、利用できる店舗が特定のチェーン店に限られる場合があることや、補助された食費が食事以外の用途に使われてしまう可能性もゼロではありません。

企業向け仕出し・宅配弁当

外部の専門業者からオフィスへお弁当を配送してもらう方法です。企業側は調理の手間がかからず、手軽に導入できるのが大きな利点です。日替わりメニューなどで飽きさせない工夫も可能で、従業員は外出することなく職場で手軽に食事を済ませられます。ただし、メニューの選択肢が限られること、品質や衛生管理について業者任せになるため事前に確認が必要なこと、使い捨て容器のゴミが増えるといった側面もあります。

ケータリング

イベントや会議、懇親会など、特定の機会に合わせて食事を用意してもらう方法です。日常的な食事補助というよりは、特別な日の食事として利用されることが多いです。多様な料理を提供でき、見た目も華やかなため、従業員の満足度を高める効果が期待できます。準備や片付けの手間がかからない点も魅力です。一方で、日常的な利用には向かず、費用が高額になる傾向があるため、利用頻度は限られるでしょう。

訪問販売

お弁当業者などがオフィスに直接来て、従業員にお弁当やパンなどを販売する形式です。従業員は外出する手間なく、オフィス内で手軽に昼食を調達できます。企業側にとっては、導入コストがほとんどかからず、手軽に始められる点がメリットです。ただし、提供されるメニューが限られることや、販売時間に合わせる必要があること、特定の業者に依存するためメニューの多様性が不足する可能性もあります。

社員の金銭面以外にもさまざまなメリット

福利厚生として食事のサポートを行うメリットは、金銭面だけではありません。

食は健康維持に欠かせないものであるとともに、楽しい食事が日々の生活を豊かにし、精神的な安定を与えてくれます。

福利厚生ランキングでも特に人気の食事補助。食事補助の福利厚生を導入することで得られる金銭面以外のメリットについて見ていきましょう。

健康的な食事で生産性アップ

社員の中には、日々の業務に追われて食事にまで手が回らず、食事を抜いたり、コンビニ弁当やインスタント食品で簡単に済ませてしまうという人も少なくありませんが、不健康な食生活は生活習慣病や体調不良の原因になります。

「食」に関する福利厚生がランキングの上位を占める秘密はここにあるのです。

会社が社員の健康的な食生活をサポートできれば、社員が病気になるリスクが減り、生産性の向上も期待できます。

健康的な食事ができる環境を整えることは、企業にとっても社員にとっても大きなメリットがあるのです。

社員のコミュニケーション活性化

社員の「食」を福利厚生の一環としてサポートすれば、社員の健康以外のメリットも得ることができます。

福利厚生のランキングで上位に位置する「食」の補助には、社員同士のコミュニケーションをより活発なものにできるという効果もあるのです。

食事中はリラックスした状態になり、仕事で疲れた頭と体を休ませられるだけでなく、他の社員と話をする中で、ただパソコンと向き合っていては生まれない新しいアイデアが生まれることが期待できます。

また、食を共にすれば業務上の接点があまりない社員同士の交流のきっかけとなり、互いに刺激を与えあうこともあるでしょう。

「食」を補助することで、社員同士の新たな交流による相乗効果を得ることができますし、それこそが常にランキングで上位に食い込んでいる理由の一つなのです。

企業のイメージアップに繋がる

さらに、ランキングで上位の「食」の補助を福利厚生として行うことで、企業側が社員の健康に気を配っているというメッセージを社内外にアピールでき、企業のイメージアップに繋げられます。

最近では働き方改革やワークライフバランスが叫ばれ、長時間の労働よりも効率よく仕事をして、プライベートを充実させることが重視されてきています。

そのような流れの中、企業が社員の健康や社員同士のコミュニケーション促進に乗り出したことは、社員にとってもお客様にとっても好意的に受け止められるはずであり、だからこそ「食」の補助がランキングで上位に入る人気の福利厚生になっているのだと考えられます。

福利厚生として「食」の補助を行えば、社員を大切にしている企業、今の時代に沿った働き方を提示してくれる企業として、社会的なイメージを向上させられることでしょう。

中小企業でも実施しやすいのは「設置型」の食事補助

「大手企業のような社員食堂を作るスペースも確保できないし、社食を運営する費用も用意することは難しい」「そもそも従業員数が少ないから社食は不要」。

そういった問題を抱えている会社にも、社食以外に食事補助を充実させる方法があります。

それが設置型のサービス「オフィスコンビニ」です。

オフィスコンビニであれば初期投資やスペースの問題、維持管理のわずらわしさもなく、小規模のオフィスでもすぐに導入できるとして、導入企業が増えています。

おすすめの福利厚生「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

数あるオフィスコンビニサービスの中でも特におすすめなのが、健康的なメニューを中心に提供する「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

「オフィスで野菜」には、国産野菜のサラダや新鮮なフルーツ、お惣菜などのメニューがあり、忙しい人でも手軽に健康的な食事をとることができます。

オフィスで手軽に野菜が食べられるとして人気を集め、累計13,000拠点以上（2024年8月時点）に導入されています。

「オフィスで野菜」には、無添加や国産にこだわった安心安全なお惣菜が月変わりで届けられる「オフィスでごはん」というプランもあります。

「オフィスでごはん」には、不要な添加物や合成着色料不使用の「基本コース」と、管理栄養士が商品の組み合わせを決める添加物無添加の「無添加コース」がありますが、どちらも月ごとに新商品が追加されるため、味に飽きることなく続けられるでしょう。

新たな福利厚生として「オフィスで野菜」を導入し、従業員の食事を健康的にサポートしてみてはいかがでしょうか。

 

必要性が高いと感じる福利厚生ランキング

企業にとっても様々なメリットがある福利厚生ですが、従業員が必要としている福利厚生のランキングトップ10をご紹介します。

1.人間ドック費用補助
2.慶弔休暇制度
3.家賃補助や住宅手当
4.病気休暇制度
5.病気休職制度
6.リフレッシュ休暇
7.年次有給休暇の上乗せ
8.病気治療の両立支援制度
9.慶弔見舞金
10.育児休業の上乗せ・短時間就業制度

ランキングを見てみると、「人間ドック」や「病気休暇制度」「病気休職制度」など、健康に関する福利厚生に高い関心が集まっています。

年齢を問わず従業員が健康に関する福利厚生に注目する理由は、ストレスや病気のリスクを軽減し、生活の質を向上したいと考える人が増えているからです。

生活の質を向上させる観点からみるとランキングの中には「慶弔休暇制度」や「リフレッシュ休暇」「年次有給休暇の上乗せ」など、「休暇」に関する福利厚生も目立ちます。

従業員だけでなく従業員家族のサポートになる福利厚生を企業が提供することで、企業に対する信頼度や愛着が増し、定着率の向上にも繋がっています。

ランキング作成のために参照したアンケートでは、現状の福利厚生に対する満足度調査も行われており「どちらともいえない」は50.2%と半数近くを占めています。

しかし「福利厚生に満足している」と答えた従業員は「現在の会社に勤め続けたいと思うか」の問いにも「勤め続けたい」と回答する割合が高くなっており、福利厚生の充実度が離職率にも関係することが明確になりました。

参照：調査シリーズNo.203　企業における福利厚生施策の実態に関する調査　―企業／従業員アンケート調査結果―
https://www.jil.go.jp/institute/research/2020/203.html

 

さまざまなランキングで上位に入っている福利厚生とは？

昨今、人材不足に悩む企業も多い中、優秀な人材獲得のために福利厚生に力を入れる企業も増えています。

ここからは、さまざまなランキングで上位に入る、特に注目度の高い福利厚生のジャンルを3つご紹介します。

ランキング上位に入る福利厚生は、企業、従業員それぞれに高いメリットのある福利厚生です。

ぜひ参考にしてみて下さい。

 

健康に関するもの

健康は、従業員が仕事で最高のパフォーマンスを発揮するために不可欠な基盤です。企業が従業員の健康をサポートする福利厚生は、病気の予防や早期発見、生活習慣病の改善など多岐にわたります。

概要

従業員の心身の健康維持・増進を目的とした福利厚生です。病気の予防、健康診断の補助、メンタルヘルスケアなど、従業員が健康で働き続けられるようサポートします。

メリット

従業員の健康意識を高め、疾病による休業や離職を防ぐ効果が期待できます。結果として、企業の医療費負担の軽減や生産性向上につながるでしょう。また、健康経営を推進する企業イメージを向上させることにも役立ちます。

一般的な例

・置き型健康社食サービス

管理栄養士考案のメニューを手軽に食べられ、従業員の健康をサポートします。

・定期健康診断の充実化

法定健診に加えて、人間ドックやがん検診などの費用補助、オプション検査の追加など、より手厚い健康診断の提供です。

・フィットネスジムの利用補助

従業員の運動不足解消や健康増進を目的として、スポーツジムやフィットネスクラブの利用料金の一部を補助します。

休暇に関するもの

仕事とプライベートのバランスを重視する従業員にとって、休暇制度は非常に魅力的な福利厚生の一つです。法定の休暇に加え、企業独自の休暇を設けることで、従業員のエンゲージメント向上につながるでしょう。

概要

法定で定められた有給休暇や産前産後休業、育児休業などとは別に、企業が独自に設定する休暇制度です。従業員のリフレッシュや自己啓発、家庭での時間を充実させることを目的とします。

メリット

従業員が心身共にリフレッシュできる機会を提供し、仕事へのモチベーションを維持・向上させる効果があります。また、プライベートの充実を支援することで、従業員の定着率を高めることにも貢献します。他社との差別化を図り、採用競争力を高める上でも有効な手段です。

一般的な例

・リフレッシュ休暇

勤続年数に応じて付与される長期休暇です。心身のリフレッシュを促し、仕事への活力を養う目的で導入されます。

・アニバーサリー休暇

誕生日や結婚記念日など、従業員の個人的な記念日に合わせて取得できる休暇です。従業員のプライベートを尊重する姿勢を示します。

・慶弔休暇の充実

結婚や身内の不幸など、慶事や弔事の際に法定以上に手厚い休暇を付与するものです。

育児や介護に関するもの

少子高齢化が進む現代において、育児や介護と仕事の両立は多くの従業員にとって大きな課題です。企業がこれらの支援を行うことは、従業員の離職を防ぎ、安心して働き続けられる環境を提供する上で不可欠です。

概要

従業員が育児や介護と仕事を両立できるよう支援する福利厚生です。法で定められた育児休業や介護休業に加え、企業独自の支援策を講じることで、従業員の負担を軽減します。

メリット

育児や介護を理由とする離職を防ぎ、優秀な人材の流出を食い止める効果が期待できます。また、企業の社会的な評価も向上します。

一般的な例

・育児休暇・介護休暇の延長

法定期間を超えて、より長い期間の休暇取得を認める制度です。

・短時間勤務制度の拡充

子どもが小学校を卒業するまで、または介護が必要な期間中など、法定よりも長く短時間勤務を適用できる制度です。

・ベビーシッター・介護サービス費用補助

育児や介護にかかる費用の一部を企業が補助することで、従業員の経済的負担を軽減します。

・社内保育施設・提携保育所の確保

企業内に保育施設を設置したり、提携する外部の保育所を確保したりすることで、従業員の育児をサポートします。

住宅に関するもの

住宅費用は生活費の中でも大きな割合を占めるため、企業が住宅に関する支援を行うことは、従業員の生活安定に直結し、特に若年層や新入社員にとって魅力的な福利厚生となるでしょう。

概要

従業員の住宅費用負担を軽減するための福利厚生です。住宅手当の支給や社宅の提供など、従業員が安心して暮らせる住環境をサポートします。

メリット

従業員の生活安定に貢献し、経済的な不安を軽減することで、仕事への集中力を高める効果があります。特に、都心部など家賃が高い地域で働く従業員にとっては、非常に大きなメリットとなるでしょう。遠方からの採用にも有利に働きます。

一般的な例

・住宅手当の支給

家賃の一部を補助する手当です。賃貸物件に住む従業員だけでなく、住宅ローンを組んでいる従業員にも適用される場合があります。

・社宅・独身寮の提供

企業が保有する住宅を従業員に安価で貸与する制度です。転勤者や新入社員が利用しやすいでしょう。

・家賃補助制度

企業が指定する物件に住む場合などに、家賃の一部を補助する制度です。

スキルの獲得やキャリアアップに関するもの

従業員のスキルアップは、個人の成長だけでなく企業の競争力向上にもつながります。企業が教育機会を提供することは、従業員のモチベーション向上やエンゲージメント強化に寄与します。

概要

従業員のスキル向上やキャリア形成を支援するための福利厚生です。資格取得の奨励や研修機会の提供、自己啓発費用の補助などが含まれます。

メリット

従業員一人ひとりの能力開発を促し、個人のキャリアパス形成を支援します。これにより、従業員のモチベーション向上や企業への貢献意欲を高めることができるでしょう。企業の競争力強化やイノベーション創出にもつながります。

一般的な例

・資格取得奨励金

業務に関連する資格を取得した従業員に対し、受験費用や教材費、報奨金などを支給します。

・研修費補助

外部のセミナーや研修会への参加費用を企業が負担する制度です。eラーニングの受講費用補助なども含まれます。

財産形成支援に関するもの

将来への不安を軽減し、従業員が安心して働き続けられるように、財産形成を支援する福利厚生も人気があります。資産形成に関する知識提供や積立貯蓄の支援などが含まれます。

概要

従業員の将来的な財産形成をサポートするための福利厚生です。退職金制度や貯蓄制度、資産運用に関する情報提供などが含まれます。

メリット

従業員の老後や将来に対する経済的な不安を軽減し、安心して仕事に取り組める環境を提供します。従業員の定着率向上や、企業へのエンゲージメント強化につながるでしょう。

一般的な例

・退職金制度

定年退職時などに支給される退職金制度です。確定給付年金（DB）や確定拠出年金（DC）などがあります。

・財形貯蓄制度:

給与から天引きで貯蓄を行う制度で、企業が奨励金を上乗せする場合があります。

 

福利厚生のさまざまな効果

福利厚生の充実した会社で働くことは、就職活動を行っている人の企業選びのポイントになるだけではなく、実際に働いている人たちにとってもモチベーションのアップにもつながります。

福利厚生には医療保険や年金保険など、会社が従業員に対して行わなければならない「法定福利厚生」と、会社が自由に制度を作ることができる「法定外福利厚生」の2つがあります。

法定外福利厚生としてユニークな福利厚生を実施している会社も多くあります。

福利厚生の目的は、従業員のモチベーションを高め、心身の健康と経済的な支援を行うことで生産性の向上を目指すことです。

 

では、福利厚生によって生まれる効果について見てみましょう。

人材の定着につながる

人手不足、人材定着率の低下に悩まされている会社も多くなっているようです。

ようやく採用できたと安心したのもつかの間、わずか1年で退職されたり、3年以内の離職率が高くなっていたり。

人員確保がゴールなのではなく、人材の定着こそが採用の目的のひとつではないでしょうか。

定着率を高めるために3つのポイントがあります。

・　福利厚生の充実や労働環境の改善
・　コミュニケーションの活性化
・　管理職の教育や社員のストレスチェック

今回はこれらのポイントの中でも「福利厚生」についてご紹介させていただきます。

採用にも活用する会社が増えている

福利厚生という制度の歴史は戦後から始まります。

戦後間もない時は、まず労働力を確保することが先決だったため、宿舎や食堂施設を設置し生活のサポートを行っていました。

その後、生活スタイルの多様化に合わせて福利厚生のあり方も変化し、現在に至りました。

人材確保のために社員のライフワークを向上させることが求められる現在では、仕事外の余暇の充実や、介護・育児などの必要が発生した場面での補助など、社員が豊かに人生を送るために福利厚生は重要な制度となっています。

2019年卒マイナビ大学生就職意識調査によると、「企業選択のポイントとしてあなたが企業選択をする場合、どのような企業がよいと思いますか？」という質問に対して、

　希望する仕事（職種）ができる　38.1％
　安定している会社　33.0％
　給料の良い会社　15.4％
　社風が良い会社　14.1％
　勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社　13.7％

といった結果となっています。

この結果をご覧いただいたとおり、会社選びのポイントの中に「福利厚生」が挙げられています。

福利厚生が充実している会社は、就職活動者から見ると待遇の良い会社として人気があります。

会社の特色のひとつとして、採用に福利厚生を活用している会社も増えてきているのも頷けますね。

参考：2019年卒マイナビ大学生就職意識調査

会社のイメージアップ・宣伝になる

前述したとおり、就職活動者の会社選びに福利厚生が大きなポイントとなっていることがわかりました。

人材を求める会社としては、この福利厚生を積極的に取り入れ、会社PRのひとつにしていきましょう。

福利厚生を取り入れることは、人材確保の手段であるだけではなく節税効果や社員の健康管理ができるという効果もあります。

福利厚生には様々な種類があるので、自分の会社の趣向にあった福利厚生を取り入れることが大切です。

最近では各社の福利厚生についてメディアで特集が組まれるなど、企業の取り組みがたくさんの人の目に留まる機会が増えてきました。

社員だけではなく、顧客や取引先などにも自社を宣伝するきっかけになります。

多くの人に会社を知ってもらうことで、利益の増加につなげることが可能となることでしょう。

従業員の健康増進につながる

長寿国日本では、病気になったまま長生きするのではなく、心身共に元気に長生きしたいと考える人が増えてきました。

それに伴い企業も、体を動かせるスポーツジムや、ストレス解消を促すメンタルヘルスケア、健康の基本である「食」に関する福利厚生を提供するなど、従業員の健康をサポートする動きが出てきました。

 

まとめ

福利厚生についてランキング形式でご紹介してきました。

福利厚生は時代の変化、ライフワークスタイルの多様化とともに、内容も変わってきたのですね。

今後もさまざまな福利厚生が、各社の特色となって採用に活用されることでしょう。

今回は、ランキングの中でも「食」に重点をおいて説明してきました。

生命の維持や健康、そこから発生する働く上でのパフォーマンス力の向上は「食」が重要なポイントになっています。

ランキングでも上位に入っている「食堂・ランチの補助」を手軽に導入することができ、社員の満足度も高いOFFICE DE YASAIを一度試してみてはいかがでしょうか？

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