就職活動する際の会社選びは、どこにポイントをおいて探されているのでしょう？

社風・待遇・スキルアップなどをポイントとして就職活動される方が多いのではないでしょうか。

企業面接やエントリーシートの質問項目として「企業選びの軸」を応募者に尋ねる会社も多いと思います。

逆を言うとこれらのポイントを取り入れたり、見直し改善を行ったりすることで応募者の殺到するような会社になることもできるのです。

政府の打ち出している「働き方改革」の一環として、福利厚生の新たな取り入れや見直しを行っている会社も増えてきているようです。

今回は待遇面、その中でも福利厚生についてランキング形式でご紹介したいと思います。

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ランキングから見る「社員から必要とされている福利厚生」とは？

従業員が必要としている福利厚生にはどのようなものがあるのでしょうか。

転職・お仕事メディアサイト『ミライのお仕事』が、18歳以上で会社員経験のある男女400人を対象に実施した￥「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」を見ながら解説していきます。

ランキングでの1位に選ばれたのは「住宅に関するサポート」でした。

住宅費は生活費で大きな割合を占めるため金銭的な負担が大きく、実に半数近くの人に選ばれています。

ランキング2位は「社員食堂・カフェ」、3位は「ランチ費用の補助」という結果となり、7位の「オフィスでのコーヒーなど」を含め、食に関する福利厚生の人気が高いことがわかります。

また、4位「退職金制度」や5位「旅行や宿泊施設の割引・優待」など金銭面でのサポートもランキング上位に来ており、従業員のニーズの高さが読み取れるでしょう。

※出典：ミライのお仕事「2024年版本当に欲しい福利厚生ランキング」

ランキング上位！食事補助に関する福利厚生とは？

数ある福利厚生の中でも、ランキング上位に複数入ったのが「社員食堂・カフェ」、「ランチ費用の補助」、「オフィスでのコーヒーなど」といった、食事補助に関する福利厚生です。

ここからは、食に関する福利厚生について具体的に見ていきましょう。

食事補助の方法にはさまざまな形がある

ひとくちに食事補助に関する福利厚生といっても、さまざまな形態があります。

従来は社員食堂や訪問販売などが主流でしたが、近年はランチ代補助やカフェ、設置型などの福利厚生も増えています。

できたての昼食を安く食べられる社員食堂を求める声も多くありますが、企業の規模によっては実現不可能なケースもあるでしょう。

一方、小規模なオフィスを中心にドリンクバーやカフェスペースを設置する企業、社員食堂の代わりにランチ代を一部補助する企業も多いようです。

また、最近では社員食堂を作るスペースがない企業が社食サービスを導入する事例も増えています。

社食サービスには自分の好きなときに利用可能な「設置型」、会議室などで提供される「ケータリング型」、お弁当を届けてもらえる「配達型」などがあります。

設置型は、事前に注文しなくても従業員がいつでも気軽に商品を購入できるサービスで、低コストかつ小規模のオフィスでも導入できる点が好評です。

社員の金銭面以外にも様々なメリット

福利厚生として食事のサポートを行うメリットは、金銭面だけではありません。

食は健康維持に欠かせないものであるとともに、楽しい食事が日々の生活を豊かにし、精神的な安定を与えてくれます。

福利厚生ランキングでも特に人気の食事補助。食事補助の福利厚生を導入することで得られる金銭面以外のメリットについて見ていきましょう。

健康的な食事で生産性アップ

社員の中には、日々の業務に追われて食事にまで手が回らず、食事を抜いたり、コンビニ弁当やインスタント食品で簡単に済ませてしまうという人も少なくありませんが、不健康な食生活は生活習慣病や体調不良の原因になります。

「食」に関する福利厚生がランキングの上位を占める秘密はここにあるのです。

会社が社員の健康的な食生活をサポートできれば、社員が病気になるリスクが減り、生産性の向上も期待できます。

健康的な食事ができる環境を整えることは、企業にとっても社員にとっても大きなメリットがあるのです。

社員のコミュニケーション活性化

社員の「食」を福利厚生の一環としてサポートすれば、社員の健康以外のメリットも得ることができます。

福利厚生のランキングで上位に位置する「食」の補助には、社員同士のコミュニケーションをより活発なものにできるという効果もあるのです。

食事中はリラックスした状態になり、仕事で疲れた頭と体を休ませられるだけでなく、他の社員と話をする中で、ただパソコンと向き合っていては生まれない新しいアイデアが生まれることが期待できます。

また、食を共にすれば業務上の接点があまりない社員同士の交流のきっかけとなり、互いに刺激を与えあうこともあるでしょう。

「食」を補助することで、社員同士の新たな交流による相乗効果を得ることができますし、それこそが常にランキングで上位に食い込んでいる理由の一つなのです。

企業のイメージアップに繋がる

さらに、ランキングで上位の「食」の補助を福利厚生として行うことで、企業側が社員の健康に気を配っているというメッセージを社内外にアピールでき、企業のイメージアップに繋げられます。

最近では働き方改革やワークライフバランスが叫ばれ、長時間の労働よりも効率よく仕事をして、プライベートを充実させることが重視されてきています。

そのような流れの中、企業が社員の健康や社員同士のコミュニケーション促進に乗り出したことは、社員にとってもお客様にとっても好意的に受け止められるはずであり、だからこそ「食」の補助がランキングで上位に入る人気の福利厚生になっているのだと考えられます。

福利厚生として「食」の補助を行えば、社員を大切にしている企業、今の時代に沿った働き方を提示してくれる企業として、社会的なイメージを向上させられることでしょう。

中小企業でも実施しやすいのは「設置型」の食事補助

「大手企業のような社員食堂を作るスペースも確保できないし、社食を運営する費用も用意することは難しい」「そもそも従業員数が少ないから社食は不要」。

そういった問題を抱えている会社にも、社食以外に食事補助を充実させる方法があります。

それが設置型のサービス「オフィスコンビニ」です。

オフィスコンビニであれば初期投資やスペースの問題、維持管理のわずらわしさもなく、小規模のオフィスでもすぐに導入できるとして、導入企業が増えています。

おすすめの福利厚生「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

数あるオフィスコンビニサービスの中でも特におすすめなのが、健康的なメニューを中心に提供する「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

「オフィスで野菜」には、国産野菜のサラダや新鮮なフルーツ、お惣菜などのメニューがあり、忙しい人でも手軽に健康的な食事をとることができます。

オフィスで手軽に野菜が食べられるとして人気を集め、累計13,000拠点以上（2024年8月時点）に導入されています。

「オフィスで野菜」には、無添加や国産にこだわった安心安全なお惣菜が月変わりで届けられる「オフィスでごはん」というプランもあります。

「オフィスでごはん」には、不要な添加物や合成着色料不使用の「基本コース」と、管理栄養士が商品の組み合わせを決める添加物無添加の「無添加コース」がありますが、どちらも月ごとに新商品が追加されるため、味に飽きることなく続けられるでしょう。

新たな福利厚生として「オフィスで野菜」を導入し、従業員の食事を健康的にサポートしてみてはいかがでしょうか。

 

必要性が高いと感じる福利厚生ランキング

企業にとっても様々なメリットがある福利厚生ですが、従業員が必要としている福利厚生のランキングトップ10をご紹介します。

1.人間ドック費用補助
2.慶弔休暇制度
3.家賃補助や住宅手当
4.病気休暇制度
5.病気休職制度
6.リフレッシュ休暇
7.年次有給休暇の上乗せ
8.病気治療の両立支援制度
9.慶弔見舞金
10.育児休業の上乗せ・短時間就業制度

ランキングを見てみると、「人間ドック」や「病気休暇制度」「病気休職制度」など、健康に関する福利厚生に高い関心が集まっています。

年齢を問わず従業員が健康に関する福利厚生に注目する理由は、ストレスや病気のリスクを軽減し、生活の質を向上したいと考える人が増えているからです。

生活の質を向上させる観点からみるとランキングの中には「慶弔休暇制度」や「リフレッシュ休暇」「年次有給休暇の上乗せ」など、「休暇」に関する福利厚生も目立ちます。

従業員だけでなく従業員家族のサポートになる福利厚生を企業が提供することで、企業に対する信頼度や愛着が増し、定着率の向上にも繋がっています。

ランキング作成のために参照したアンケートでは、現状の福利厚生に対する満足度調査も行われており「どちらともいえない」は50.2%と半数近くを占めています。

しかし「福利厚生に満足している」と答えた従業員は「現在の会社に勤め続けたいと思うか」の問いにも「勤め続けたい」と回答する割合が高くなっており、福利厚生の充実度が離職率にも関係することが明確になりました。

参照：調査シリーズNo.203　企業における福利厚生施策の実態に関する調査　―企業／従業員アンケート調査結果―
https://www.jil.go.jp/institute/research/2020/203.html

 

さまざまなランキングで上位に入っている福利厚生とは？

昨今、人材不足に悩む企業も多い中、優秀な人材獲得のために福利厚生に力を入れる企業も増えています。

ここからは、さまざまなランキングで上位に入る、特に注目度の高い福利厚生のジャンルを3つご紹介します。

ランキング上位に入る福利厚生は、企業、従業員それぞれに高いメリットのある福利厚生です。

ぜひ参考にしてみて下さい。

 

健康に関するもの 

健康につながる食堂・ランチ補助はランキングの上位を占めており、企業だけでなく従業員にとっても人気の福利厚生と言えるでしょう。

健康の基本である「食」をサポートすることで、健康に対する意識改革を促し生活全般を見直すきっかけとなります。

ランキングにもある通り最近注目を集めているのは、いままで中小企業では導入が難しかった社員食堂を手軽に導入できる「置き型健康社食サービス」です。

管理栄養士が考案した健康に配慮したメニューを手軽に食べることができるので、従業員の健康を「食」でサポートできます。

また法定外の健康診断に含まれない人間ドック、診療サポート、病気治療支援も健康をサポートする福利厚生としてランキングにランクインしています。

労働人口の減少と共に、従業員の高齢化が深刻な昨今、体調を崩した時にもサポートしてくれる福利厚生がある企業は、従業員からの信頼度が高くなります。

休暇に関するもの 

厚生労働省も進めている「働き方改革」を受けて、仕事だけでなくプライベートも充実させるワークライフバランスに注目が集まり、休暇に関する福利厚生もランキングの上位に入りました。

法定内の年次休暇や慶弔休暇だけでなく「リフレッシュ休暇」など特別な理由がなくとも手軽に休みをとれる福利厚生を充実させる企業が増えています。

企業独自の休暇制度として株式会社サイバーエージェントでは、女性特有の体調不良をサポートするための「エフ休」、不妊治療通院として取得可能な「妊活休暇」などの休暇を設けています。

ランキングを確認しながら自社にフィットする休暇に関する福利厚生を従業員と一緒に検討することで、従業員の満足度も高められます。

育児や介護に関するもの

日本の人口減少が問題となる昨今子育て、介護を仕事と両立したいと考える従業員は少なくありません。世相はランキングにも表れており、法定以上の育児、介護休業を取得できる福利厚生は、人気があります。

現行の法定は、育児休業が取得出来る期間を「子どもが1歳になるまで（保育所に入れない等の理由がある場合は、2歳まで）」で、介護休業は「介護対象の家族1人につき通算93日まで取得可能」です。

株式会社DeNAは、育児休業を2歳6ヶ月まで延長可能なだけでなく、ベビーケア休暇として社員の配偶者の出産予定日、出産日の前後5日間の有給休暇取得を可能にしています。

人気ランキング上位にはいる福利厚生を充実させることで、従業員1人1人の生活の質を向上させ、満足度が上がる事で優秀な人材を確保しながら企業への定着を促すことができます。

 

福利厚生のさまざまな効果

福利厚生の充実した会社で働くことは、就職活動を行っている人の企業選びのポイントになるだけではなく、実際に働いている人たちにとってもモチベーションのアップにもつながります。

福利厚生には医療保険や年金保険など、会社が従業員に対して行わなければならない「法定福利厚生」と、会社が自由に制度を作ることができる「法定外福利厚生」の2つがあります。

法定外福利厚生としてユニークな福利厚生を実施している会社も多くあります。

福利厚生の目的は、従業員のモチベーションを高め、心身の健康と経済的な支援を行うことで生産性の向上を目指すことです。

 

では、福利厚生によって生まれる効果について見てみましょう。

人材の定着につながる

人手不足、人材定着率の低下に悩まされている会社も多くなっているようです。

ようやく採用できたと安心したのもつかの間、わずか1年で退職されたり、3年以内の離職率が高くなっていたり。

人員確保がゴールなのではなく、人材の定着こそが採用の目的のひとつではないでしょうか。

定着率を高めるために3つのポイントがあります。

・　福利厚生の充実や労働環境の改善
・　コミュニケーションの活性化
・　管理職の教育や社員のストレスチェック

今回はこれらのポイントの中でも「福利厚生」についてご紹介させていただきます。

採用にも活用する会社が増えている

福利厚生という制度の歴史は戦後から始まります。

戦後間もない時は、まず労働力を確保することが先決だったため、宿舎や食堂施設を設置し生活のサポートを行っていました。

その後、生活スタイルの多様化に合わせて福利厚生のあり方も変化し、現在に至りました。

人材確保のために社員のライフワークを向上させることが求められる現在では、仕事外の余暇の充実や、介護・育児などの必要が発生した場面での補助など、社員が豊かに人生を送るために福利厚生は重要な制度となっています。

2019年卒マイナビ大学生就職意識調査によると、「企業選択のポイントとしてあなたが企業選択をする場合、どのような企業がよいと思いますか？」という質問に対して、

　希望する仕事（職種）ができる　38.1％
　安定している会社　33.0％
　給料の良い会社　15.4％
　社風が良い会社　14.1％
　勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社　13.7％

といった結果となっています。

この結果をご覧いただいたとおり、会社選びのポイントの中に「福利厚生」が挙げられています。

福利厚生が充実している会社は、就職活動者から見ると待遇の良い会社として人気があります。

会社の特色のひとつとして、採用に福利厚生を活用している会社も増えてきているのも頷けますね。

参考：2019年卒マイナビ大学生就職意識調査

会社のイメージアップ・宣伝になる

前述したとおり、就職活動者の会社選びに福利厚生が大きなポイントとなっていることがわかりました。

人材を求める会社としては、この福利厚生を積極的に取り入れ、会社PRのひとつにしていきましょう。

福利厚生を取り入れることは、人材確保の手段であるだけではなく節税効果や社員の健康管理ができるという効果もあります。

福利厚生には様々な種類があるので、自分の会社の趣向にあった福利厚生を取り入れることが大切です。

最近では各社の福利厚生についてメディアで特集が組まれるなど、企業の取り組みがたくさんの人の目に留まる機会が増えてきました。

社員だけではなく、顧客や取引先などにも自社を宣伝するきっかけになります。

多くの人に会社を知ってもらうことで、利益の増加につなげることが可能となることでしょう。

従業員の健康増進につながる

長寿国日本では、病気になったまま長生きするのではなく、心身共に元気に長生きしたいと考える人が増えてきました。

それに伴い企業も、体を動かせるスポーツジムや、ストレス解消を促すメンタルヘルスケア、健康の基本である「食」に関する福利厚生を提供するなど、従業員の健康をサポートする動きが出てきました。

 

まとめ

福利厚生についてランキング形式でご紹介してきました。

福利厚生は時代の変化、ライフワークスタイルの多様化とともに、内容も変わってきたのですね。

今後もさまざまな福利厚生が、各社の特色となって採用に活用されることでしょう。

今回は、ランキングの中でも「食」に重点をおいて説明してきました。

生命の維持や健康、そこから発生する働く上でのパフォーマンス力の向上は「食」が重要なポイントになっています。

ランキングでも上位に入っている「食堂・ランチの補助」を手軽に導入することができ、社員の満足度も高いOFFICE DE YASAIを一度試してみてはいかがでしょうか？

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