福利厚生制度

-2019.11.22.Fri

食に関する福利厚生サービス6選を徹底比較!特徴・料金・満足度は?

社員食堂や食事代の補助などの食の福利厚生は、社員にとって比較的満足度の高い福利厚生です。

食の福利厚生を導入して、社員が栄養を十分補給して元気になれば、仕事の効率もアップしますし、社員の体調を気に掛けてくれる会社に対してしっかり貢献しようという気持ちにもなるでしょう。

独身であっても家族を持っている人であっても、全員が比較的公平に恩恵を受けることができるのが食の福利厚生制度です。

食の福利厚生を実現するために、さまざまなサービスが続々と登場しています。

今、人気の食の福利厚生サービスを紹介しますので、ぜひあなたの会社でも比較・検討をして導入してみてはいかがでしょうか。

 

食に関する福利厚生の重要性

社員にとって満足度の高い福利厚生サービスといえば食に関するものですが、社員が喜んでくれる以外にも、会社にとっても大きなメリットがあります。

 

誰もが利用しやすい

まず、食の福利厚生は、ほかの福利厚生と比較して、誰もが利用しやすい福利厚生です。

例えば、独身寮を用意することや、家族向けのレジャー施設の優待などの福利厚生は、どうしても利用する人に偏りが出てしまいます。

食の福利厚生の制度を整えることは多くの社員に喜んでもらえるという点で、実施したときの効果も大きくなりやすいでしょう。

 

社員の満足度アップ

ご存知のとおり、人間の三大欲求の一つは食欲ですので、食の部分を満たしてくれる福利厚生は、満足度が高いのは当たり前のことかもしれません。

食の福利厚生を実施して、外食やコンビニ弁当を購入するよりも比較的安価で、おいしい食事にありつけるとあれば、喜んでくれるでしょう。

ただし、食の好みは人それぞれですし、食にこだわりのある人もいるでしょうから、万人に受けるような食の福利厚生を用意できるかどうかは、サービスの選定次第になります。

さまざまなタイプの食の福利厚生サービスを後述していますので、比較してみましょう。

 

健康サポートにつながる 

食の福利厚生を採用することは、社員の会社への満足度を上げるだけではなく、実は会社にとってもうれしい効果が期待できます。

それは、栄養面に配慮した健康的な食事を社員に提供することで、社員が健康になり、仕事の効率が上がり、ひいては会社の生産性向上に貢献する可能性が高いからです。

多忙な職種にある人ほど、食事にかける時間は少ないでしょうから、効果は顕著かもしれません。

こういった取り組みは「健康経営」といわれます。この「健康経営」を国も推し進めており、認証制度「健康経営優良法人ホワイト500」も設けています。

「健康経営優良法人ホワイト500」に認証されると、経産省からのお墨付きを示すマークを使用できるほか、融資制度の利用時に優遇されたり、ある自治体では入札時に加点されたりと、社員の健康面だけではないメリットを受けることができます。

この「健康経営優良法人ホワイト500」の認証を受けるには健康経営度調査を受ける必要があるのですが、食の福利厚生などで、健康的な食事を社員に提供していることも認定要件です。

食の福利厚生は、社員の健康面のサポートができ、社員の会社に対しての満足度が上がるだけではなく、そもそも会社の評価を高めることにもつながっているのです。

 

食の福利厚生サービス、3タイプの特徴を比較

食の福利厚生といえば、社員食堂、通称・社食を思い浮かべる方も多いでしょう。

社内に食堂を設け、その中にキッチンと食事スペースを配置した本格的なものです。

最近、比較的規模の大きい企業が社食で昼食だけでなく朝食や夕食まで提供しているという情報が、メディアに多数登場しています。

大手企業でなければ大規模な社食に投資する費用が捻出できないと思ってしまいがちですが、現在は比較的費用負担が軽く、社食の代替として便利に使用できる「社食サービス」が多数存在します。

3つのタイプの社食を比較しながらご紹介します。

 

社内設置型

まずは、社内設置型のサービスです。

「オフィスコンビニ」と呼ばれるものが有名で、食品や日用品などの商品を厳選して社内に設置し、無人販売所の形で商品を提供しています。

社内設置型の社食サービスを展開している事業者は多くあり、他社サービスでは買えないオリジナル商品を並べている場合もあります。冷蔵・冷凍庫や電子レンジなどを貸し出し、生鮮食品や冷凍弁当などの商品を提供するサービスもあります。

電子マネー決済が導入されているものもあり、忙しいときも社外に出ずとも欲しいものを見つけてすぐに購入できるメリットがあります。

 

社内設置型がおすすめの会社

社内設置型は、内勤で勤務する従業員やオフィスで食事をとる従業員が多い場合に適しています。

オフィスコンビニは、24時間いつでも利用できるので残業の多い従業員にとっても嬉しいサービスですよね。

サービスを導入する際は、ラインナップやメニューを中心に比較しがちですが、会社の業務体系や業務内容に合っているかどうかに重点を置いてサービスを比較検討することが大切です。

たとえば、設置型はオールマイティーなサービスですが、最低利用条件が設けられているため、外勤従業員が多かったり冷蔵庫の設置場所が確保できない場合は、導入が難しい場合もあります。

導入した際に、従業員がゆっくりとランチを楽しみながらコミュニケーションが取れる場所が提供できるのかも考えておく必要があります。

また、オフィスコンビニは業者が社内に出入りするので、セキュリティ面のリスクがないかも十分に検討しておくことが重要です。

 

デリバリー型

次に、デリバリー型ですが、比較的昔からある宅配弁当などがこれに当たるので、なじみのある方も多いでしょう。

毎朝、個数の注文をすると、ランチタイムまでには注文された弁当を運んで来てくれます。

比較的安価に利用できるのが魅力ですが、その日に頼める弁当のメニューは決まっていることもあるため、サービスによっては選択する楽しみは少ないかもしれません。

とはいえ、少ない個数からでも注文を受け付けてもらえるため、比較的、中小企業にも導入しやすいサービスです。

 

デリバリー型がおすすめの会社

デリバリー型は、健康面が気になる人が多い場合やオフィス周辺に飲食店やコンビニがない場合に適しています。

お弁当のデリバリー型サービスは、生活習慣病にならないよう健康を意識したメニューが充実しています。

また、設置型の福利厚生を利用する場合、専用冷蔵庫の利用料などの費用がかかりますが、デリバリー型はそのような費用が一切かからないため、手軽に導入することができます。

 

食事代補助型

最期に食事代補助型ですが、これはその名の通り食事そのものを提供するのではなく、食事の対価(お金)を補助するタイプの食の福利厚生です。

食事内容を選択できるという点で、比較的自由度の高い食の福利厚生といえます。

ただし、社食のある企業だけでなく、弁当代を会社が負担していることもありますが、食の福利厚生として一定金額以上を会社が負担した場合には、給与としてみなされ、課税される場合がありますので注意しましょう。

 

食事代補助型がおすすめの会社

食事代補助型は、外出する従業員や出張する従業員が多い場合に適しています。

食事代補助型の福利厚生を導入するなら、飲食代の割引チケットサービスの提供がおすすめです。

近年では、福利厚生代行サービスの導入も増加しています。

全国のカフェやファミリーレストランなどで食事の補助を利用できます。

出張者が多い企業だけでなく、内勤の従業員が多い会社でも、近隣に飲食店があれば利用できます。

 

どのタイプを選ぶべき?

食の福利厚生として、社内設置型・デリバリー型・食事代補助型の3つのタイプを比較し、ご紹介してきました。

それぞれ良い点・悪い点がありますので、導入する前に十分に比較検討しましょう。

どのタイプを選ぶべきかは、従業員の業務内容や業務形態などによって異なりますので、自社に合った福利厚生を導入することが大切です

比較検討するにあたり、事前にアンケート調査をとったり、上司や幹部などに意見を求めたりすることをおすすめします。

 

食の福利厚生サービス6選を比較!

食の福利厚生に採用できる3タイプのサービスのうち、人気の高いものを比較しながら紹介します。

これまでに見聞きした食の福利厚生サービスとは比較にならないほど進化しているものもあるかもしれません。

歴史の長いサービスであっても、社員の満足度を高めるために時代に合わせて進化を続けています。

3つのタイプのサービスではありますが、各社内容がかなり異なりますので、よく比較してみてください。

 

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)

まずは、大手企業を含む導入実績が1,400拠点、サービスの継続利用率が98.4%を誇る<設置型社食>「OFFICE DE YASAI」をご紹介します。

オフィスで野菜という名前の通り、野菜をふんだんに使っているのはもちろん、手軽に野菜を日常の食事に取り入れられるようなオリジナルメニューも用意しているので、導入すればおのずと健康的な食事が習慣づけできるような仕組みになっています。

気になるOFFICE DE YASAIの導入費用ですが、提供されている2つのプランでそれぞれ異なります。

【オフィスでやさいプラン】
・ひと月あたりの企業負担額は40,000円~
・従業員の購入価格 100円~
・配達は週に2回
・生野菜やフルーツ、ヘルシースナックなど、年間で60種類以上の商品が登場

【オフィスでごはんプラン】
・月の企業負担額 25,000円~
・従業員の購入価格 100円~
・健康面に配慮したご飯もの(お惣菜)を提供

 

オフィスグリコ

江崎グリコの子会社、グリコチャネルクリエイト株式会社が、<設置型>で菓子の販売をしているサービスが「オフィスグリコ」です。

菓子はほかの食品と比較して賞味期限が長いことを強みに、90年代からグリコブランドの設置型販売が始まっているようで、比較的歴史のある設置型の食の福利厚生サービスです。

小腹が空いたときに価格面でも比較的手軽に利用できることから、広まったサービスです。

菓子は常温で保管でき、比較的賞味期限も長いので、社内に置いておける非常食としても注目が集まっています。

気になる導入費用はなんと無料ですが、アイスやドリンクも販売したいという場合には、冷蔵庫の電気代は会社が負担することになります。

 

シャショクル

宅配弁当を進化させた「シャショクル」は、<デリバリー型>の食の福利厚生サービスです。

コストパフォーマンスに優れた弁当だけではなく、有名店の弁当もラインナップされており、比較的高価格帯の弁当も提供しています。

プランは企業規模によって2つ用意されています。

【社員数の多い企業向け・対面販売プラン】
・スタッフがオフィスで対面接客
・価格帯や販売時間、メニューなどを企業の要望に合わせて対応
・日替わり弁当は数種類
・QRコード決済可能
・販売スタッフが接客
・固定費0円(別途、条件あり)
・WEB予約が可能(オプション)
・ロス買取なし

【少ない数量でも対応・無人販売プラン】
・少量でも対応可
・オフィス内のワゴンに弁当を届ける
・数種類の日替わり弁当
・配達スタッフが届ける
・QRコード決済可能
・月額5万円
・ロス買取あり

 

みんなの食堂

社員食堂は作れないけれど、温かい食事を提供したいというニーズにかなうのが、給食スタイルで食事を提供する<デリバリー型>サービスの「みんなの食堂」です。

管理栄養士が日替わりメニューを考え、大きな容器にご飯やおかず、スープを入れて運んでくる姿はまさに給食のようで、導入すれば懐かしさもあって比較的社員になじみやすいスタイルかもしれません。

設備などは不要のため、初期費用0円で導入ができるところが魅力です。

 

チケットレストラン

導入企業は2,000社にのぼり、継続率はなんと98%、毎日使える<食事補助>サービスが「チケットレストラン」です。

日本で食事補助サービスを提供して30年以上がたち、いまや全国59,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアで毎日利用できる福利厚生の食事補助サービスです。

数多くのお店の中から自分の好みや気分に合った食事が選べることが魅力です。

使い方は比較的簡単で、専用アプリでサービスを提供している店舗を検索し、食事後は電子マネーのiDで支払うだけです。

会社が独自に提携店を探す必要もなく、さらには全国各地の多くの飲食店やコンビニエンスストアで利用できます。

導入費用は各種条件がありますので、お問い合わせください。

 

どこでも社食 

スマートフォンで支払いが完了できて、社員の立替払いが不要な<食事補助>サービスが、「どこでも社食」です。

ファミリーレストランやオシャレなカフェ系レストランなど、多くの有名レストランチェーンと提携しており、大手IT企業が導入しているなど、今話題のサービスです。

社員数や食事補助額に応じて各種プランを用意しています。

 

導入前にチェック!食の福利厚生の注意点

食の福利厚生は従業員の満足度が高く、会社のアピールにもなるため、会社にとってもメリットとなります。とはいえ高い満足度を実現させるためには、導入する際に会社や従業員のニーズに合っているかどうかを必ず確認しましょう。

また、コストや場所についても比較検討が必要です。

導入する際にどのような項目をチェックすればよいのか、注意点をご紹介します。

 

設備の設置場所・食事の提供場所の確保

食の福利厚生を導入する際に確認してほしいのは、設備の設置場所、食事の提供場所の有無です。

例えば社員食堂を設置するとなると、他の食の福利厚生と比較して、かなり広いスペースが必要です。

それだけ広いスペースを確保するのはなかなか難しいと思います。

そんな時は、設置型の中でも手軽に導入できる社食サービスがおすすめです。

社食サービスは、会社の規模に関わらず導入することが可能です。

ただし、先述の通り、冷蔵庫などの設備の設置場所や従業員が食事をとる場所が必要になるので、よく比較検討しましょう。

 

かかる費用

食の福利厚生の導入の際には、どのような費用がかかるのか、あらかじめしっかりと確認しておく必要があります。

導入の初期費用、毎月のランニングコストは要チェックです。その他にも、社員がサービスを利用する際に、社員側・企業側ともにどの程度の費用がかかるのかも確認しておきましょう。

例えば設置型のサービスの多くは、企業側が商品代金の一部を負担する形で社員に安く商品を提供しています。

商品代金のどの程度を企業が支払うのか、そして社員への販売価格がいくら位になるのかという点を確認し、設置によるメリットに見合っているかをチェックしておきましょう。

 

ちなみに食事を支給した場合、下記の2つの要件を満たしていると、福利厚生費として非課税になります。この条件から外れないように注意が必要です。

(1) 食事の価額の半分以上を従業員が負担する。

(2) 次の金額が1か月当たり3,500円(消費税及び地方消費税の額を除きます。)以下。

(食事の価額)-(役員や使用人が負担している金額)

なお、上記(2)の「3,500円」以下かどうかの判定は、消費税及び地方消費税の額を除いた金額をもって行い、その金額に10円未満の端数が生じた場合にはこれを切り捨てることとなります。

国税庁:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2594.htm

 

従業員のニーズ・利用スタイルに合っているか

食の福利厚生を導入する前に、従業員のニーズ・利用スタイルに合っているかどうかを検討しましょう

しっかり比較検討せずに導入すると、従業員にサービスが利用されずコストだけがかかってしまう場合もあるので注意が必要です。

そうならないためにも、従業員にとって必要なサービスが何なのかを把握した上で、各社のサービスを比較することをおすすめします。

また、一部の従業員だけが利用するのではなく、全従業員が利用できるように工夫しなければなりません。

各社の食の福利厚生が従業員のニーズ・利用スタイルに合っているかどうかを、しっかりと見極めたいですね。

 

提供内容がマンネリ化する心配がないか

食の福利厚生を選ぶ際に気を付けなければならないのは、提供内容がマンネリ化する心配がないかどうかです。

食事は毎日のことですので、メニューのバリエーションが少なかったり、カスタマイズできる範囲が狭いと、従業員が飽きてしまう恐れがあります。

メニューやプランを比較する際は、飽きることなく続けられる工夫がなされているかどうかも確認することをおすすめします

 

まとめ

一口に食の福利厚生サービスといっても、比較してみると内容がさまざまであることはお分かりいただけましたでしょうか。

本格的な食事を提供するものから、軽食を提供するもの、おやつの時間にうれしいものなど、多くのタイプのサービスがありました。

どのようなサービスが会社に合うかは、会社にいる方が一番よく分かるでしょう。

サービスを比較・検討して、場合によっては、複数のサービスを組み合わせてみることになるかもしれません。

とりあえずサービスを比較したら、どれにもメリットがあり、選べない…という方は、まずは問い合わせや資料請求をして比較してみるとよいでしょう。

会社の規模やサービス提供エリアなど、条件が定められている場合もありますので、自社で利用することが可能かをまずは確認しましょう。

それぞれのサービスについて比較・検討して、あなたの会社にぴったりの食の福利厚生サービスを選んでくださいね。

 

社員の健康改善につながる新しい福利厚生
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