社員食堂や食事代の補助などの食の福利厚生は、社員にとって比較的満足度の高い福利厚生です。

食の福利厚生を導入して、社員が栄養を十分補給して元気になれば、仕事の効率もアップしますし、社員の体調を気に掛けてくれる会社に対してしっかり貢献しようという気持ちにもなるでしょう。

独身であっても家族を持っている人であっても、全員が比較的公平に恩恵を受けることができるのが食の福利厚生制度です。

食の福利厚生を実現するために、さまざまなサービスが続々と登場しています。

今、人気の食の福利厚生サービスを紹介しますので、ぜひあなたの会社でも比較・検討をして導入してみてはいかがでしょうか。

食に関する福利厚生の重要性

社員にとって満足度の高い福利厚生サービスといえば食に関するものですが、社員が喜んでくれる以外にも、会社にとっても大きなメリットがあります。

誰もが利用しやすい

まず、食の福利厚生は、ほかの福利厚生と比較して、誰もが利用しやすい福利厚生です。

例えば、独身寮を用意することや、家族向けのレジャー施設の優待などの福利厚生は、どうしても利用する人に偏りが出てしまいます。

食の福利厚生の制度を整えることは多くの社員に喜んでもらえるという点で、実施したときの効果も大きくなりやすいでしょう。

社員の満足度アップ

ご存知のとおり、人間の三大欲求の一つは食欲ですので、食の部分を満たしてくれる福利厚生は、満足度が高いのは当たり前のことかもしれません。

食の福利厚生を実施して、外食やコンビニ弁当を購入するよりも比較的安価で、おいしい食事にありつけるとあれば、喜んでくれるでしょう。

ただし、食の好みは人それぞれですし、食にこだわりのある人もいるでしょうから、万人に受けるような食の福利厚生を用意できるかどうかは、サービスの選定次第になります。

さまざまなタイプの食の福利厚生サービスを後述していますので、比較してみましょう。

健康サポートにつながる 

食の福利厚生を採用することは、社員の会社への満足度を上げるだけではなく、実は会社にとってもうれしい効果が期待できます。

それは、栄養面に配慮した健康的な食事を社員に提供することで、社員が健康になり、仕事の効率が上がり、ひいては会社の生産性向上に貢献する可能性が高いからです。

多忙な職種にある人ほど、食事にかける時間は少ないでしょうから、効果は顕著かもしれません。

こういった取り組みは「健康経営」といわれます。この「健康経営」を国も推し進めており、認証制度「健康経営優良法人ホワイト500」も設けています。

「健康経営優良法人ホワイト500」に認証されると、経産省からのお墨付きを示すマークを使用できるほか、融資制度の利用時に優遇されたり、ある自治体では入札時に加点されたりと、社員の健康面だけではないメリットを受けることができます。

この「健康経営優良法人ホワイト500」の認証を受けるには健康経営度調査を受ける必要があるのですが、食の福利厚生などで、健康的な食事を社員に提供していることも認定要件です。

食の福利厚生は、社員の健康面のサポートができ、社員の会社に対しての満足度が上がるだけではなく、そもそも会社の評価を高めることにもつながっているのです。

食の福利厚生サービス、3タイプの特徴を比較

「食の福利厚生サービス」は、大きくわけて3タイプのサービスがあります。

それは「社食サービス」「デリバリー型」「食事代補助型」です。

それぞれどのようなサービスか、特徴を比較しながらご紹介していきましょう。

オフィス内に設置する『社食サービス』

1つ目は、オフィス内に設置する「社食サービス」です。

「社食サービス」とは、いわゆるオフィス設置型のサービスで、社員食堂とは異なり、広いスペースや大きなコストはかかりません。

オフィス内のスペースに設置した専用の冷蔵庫や冷凍庫に、お弁当やお惣菜、サラダやフルーツなどを届けてくれます。

電子レンジも提供してくれるので、オフィスに居ながら温かい食事を食べることができるのもポイントです。

同じような設置型では、「オフィスコンビニ」というサービスもあります。

食品や日用品などの商品を、オフィスに設置した専用の自動販売機や無人販売所の形式で商品を提供しています。

設置型社食サービスがおすすめの会社

「設置型社食サービス」は、オフィスで食事をする人が多い場合に適しています。

24時間いつでも商品を購入可能で、勤務形態がフレキシブルなオフィスにとってはとても使いやすいサービスです。

電子マネー決済を導入しているサービスもあるので、忙しい時もオフィスに居ながら必要なものを購入できます。

設置型社食サービスの注意点

いつでも利用できる点がメリットの「設置型社食サービス」ですが、もちろん注意するべき点もあります。

自社のオフィスに設置した際、利用率が低くては導入した意味がありません。

事前にどのサービスが良いか、提供メニューやラインナップを比較すると思いますが、従業員が求めているサービスを選びましょう。

例えば、設置型社食サービスはコストが低く導入しやすいサービスですが、最低限の利用人数が儲けられていたり、冷蔵庫の設置場所が確保できなければ利用はできません。

また、外回りの業務をする従業員が多く、社内で働く人が少ない場合、福利厚生として平等ではなかったり、利用率が低くなってしまいます。

導入した際に、従業員同士がオフィス内で食事を楽しみながらコミュニケーションが取れる場所があるのかも考えておきましょう。

また、サービス業者が社内に出入りするので、安全面のリスクがないかも十分に検討しておく必要があります。

オフィスに食事が届く『デリバリー型』

2つ目は、オフィスに食事が届く「デリバリー型」です。

古くからある宅配弁当がこれに当たるので、なじみのある方も多いでしょう。

事前に注文をすると、ランチタイムまでにオフィスへお弁当やお惣菜を運んで来てくれます。

お手頃価格で利用できますが、その日に頼める食事のメニューは決まっていることもあるため、利用しているサービスによって食事の楽しみは少ないかもしれません。

少ない個数からでも注文を受け付けてもらえるため、オフィスに従業員の少ない中小企業でも導入しやすいサービスです。

デリバリー型がおすすめの会社

「デリバリー型」は、健康面が気になる人が多い場合や、オフィス周辺に食事のできる場所やコンビニがない会社に適しています。

お弁当のデリバリー型は、生活習慣病にならないよう健康を意識したメニューが充実しているサービスが多いです。

前項で紹介した設置型社食サービスを利用する場合は、専用冷蔵庫の利用料がかかりますが、デリバリー型は余計な費用は発生しないため、手軽に導入することができます。

デリバリー型の注意点

決まった時間に届けてくれる「デリバリー型」ですが、時間が限定されてしまうというデメリットがあります。

仕事の都合で注文時間に間に合わなかったり、商品を受け取れないという可能性があるでしょう。

人によっては食事の量が多く感じたり、少なくて足りないと感じる人も居るかもしれません。

また選べるメニューが少なかった場合、飽きが来て利用する従業員が少なくなることもあるため、豊富なメニューのサービスや従業員の食事の好みの系統を調べておくと良いでしょう。

オフィス周辺でお得にランチ『食事代補助型』

3つ目は「食事代補助型」です。

これはその名の通り、食事の対価であるお金を補助する福利厚生のため、食事内容を選択できる自由があります。

食事代補助型がおすすめの会社

「食事代補助型」は、外出や出張をする従業員が多い場合に適しています。

食事代補助型の福利厚生を導入するなら、飲食代の割引チケットサービスの提供がおすすめです。

近年では、福利厚生代行サービスの導入も増加しており、全国のカフェやファミリーレストランなどで食事の補助を利用できます。

出張者が多い企業だけでなく、内勤の従業員が多い会社でも、近隣に飲食店があれば利用可能です。

食事代補助型の注意点

「食事補助型」の注意点として、福利厚生として一定の金額以上を会社が負担した場合、給与としてみなされ、課税される場合があります。

福利厚生として認められている条件は、「従業員一人あたり月額3,500円（税抜き）以下であること」「従業員が食事代の50％を負担していること」です。

せっかく従業員のために行った施策が課税されてしまっては意味がありませんので、注意しておきましょう。

食の福利厚生サービス6選を比較！

食の福利厚生に採用できる3タイプのサービスのうち、人気の高いものを比較しながら紹介します。

これまでに見聞きした食の福利厚生サービスとは比較にならないほど進化しているものもあるかもしれません。

歴史の長いサービスであっても、社員の満足度を高めるために時代に合わせて進化を続けています。

3つのタイプのサービスではありますが、各社内容がかなり異なりますので、よく比較してみてください。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）

まずは、大手企業を含む導入実績が2,500拠点（2021年5月時点）、サービスの継続利用率が98.4％を誇る＜設置型社食＞「OFFICE DE YASAI」をご紹介します。

オフィスで野菜という名前の通り、野菜をふんだんに使っているのはもちろん、手軽に野菜を日常の食事に取り入れられるようなオリジナルメニューも用意しているので、導入すればおのずと健康的な食事が習慣づけできるような仕組みになっています。

気になるOFFICE DE YASAIの導入費用ですが、提供されている２つのプランでそれぞれ異なります。

【オフィスでやさいプラン】
・ひと月あたりの企業負担額は49,000円～
・従業員の購入価格　100円～
・配達は週に1回〜
・生野菜やフルーツ、ヘルシースナックなど、年間で60種類以上の商品が登場

【オフィスでごはんプラン】
・月の企業負担額　25,200円～
・従業員の購入価格　100円～
・健康面に配慮したご飯もの（お惣菜）を提供

オフィスグリコ

江崎グリコの子会社、グリコチャネルクリエイト株式会社が、＜設置型＞で菓子の販売をしているサービスが「オフィスグリコ」です。

菓子はほかの食品と比較して賞味期限が長いことを強みに、90年代からグリコブランドの設置型販売が始まっているようで、比較的歴史のある設置型の食の福利厚生サービスです。

小腹が空いたときに価格面でも比較的手軽に利用できることから、広まったサービスです。

菓子は常温で保管でき、比較的賞味期限も長いので、社内に置いておける非常食としても注目が集まっています。

気になる導入費用はなんと無料ですが、アイスやドリンクも販売したいという場合には、冷蔵庫の電気代は会社が負担することになります。

シャショクル

宅配弁当を進化させた「シャショクル」は、＜デリバリー型＞の食の福利厚生サービスです。

コストパフォーマンスに優れた弁当だけではなく、有名店の弁当もラインナップされており、比較的高価格帯の弁当も提供しています。

プランは企業規模によって2つ用意されています。

【社員数の多い企業向け・対面販売プラン】
・スタッフがオフィスで対面接客
・価格帯や販売時間、メニューなどを企業の要望に合わせて対応
・日替わり弁当は数種類
・QRコード決済可能
・販売スタッフが接客
・固定費0円（別途、条件あり）
・WEB予約が可能（オプション）
・ロス買取なし

【少ない数量でも対応・無人販売プラン】
・少量でも対応可
・オフィス内のワゴンに弁当を届ける
・数種類の日替わり弁当
・配達スタッフが届ける
・QRコード決済可能
・月額5万円
・ロス買取あり

オフィスde弁当

オフィスde弁当は、株式会社ワオが提供する＜設置型＞社食サービスです。

最低20食から利用可能なので、人数の少ないオフィスでも導入できます。

厳選した日替わりのお弁当をオフィスへ届けてくれ、キャッシュレス対応のため集金も不要です。

プランによって、従業員が支払う金額は無料から600円となっています。

チケットレストラン

導入企業は2,000社にのぼり、継続率はなんと98%、毎日使える＜食事補助＞サービスが「チケットレストラン」です。

日本で食事補助サービスを提供して30年以上がたち、いまや全国59,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアで毎日利用できる福利厚生の食事補助サービスです。

数多くのお店の中から自分の好みや気分に合った食事が選べることが魅力です。

使い方は比較的簡単で、専用アプリでサービスを提供している店舗を検索し、食事後は電子マネーのiDで支払うだけです。

会社が独自に提携店を探す必要もなく、さらには全国各地の多くの飲食店やコンビニエンスストアで利用できます。

導入費用は各種条件がありますので、お問い合わせください。

どこでも社食 

スマートフォンで支払いが完了できて、社員の立替払いが不要な＜食事補助＞サービスが、「どこでも社食」です。

ファミリーレストランやオシャレなカフェ系レストランなど、多くの有名レストランチェーンと提携しており、大手IT企業が導入しているなど、今話題のサービスです。

社員数や食事補助額に応じて各種プランを用意しています。

導入前にチェック！食の福利厚生の注意点

食の福利厚生は従業員の満足度が高く、会社のアピールにもなるため、会社にとってもメリットとなります。とはいえ高い満足度を実現させるためには、導入する際に会社や従業員のニーズに合っているかどうかを必ず確認しましょう。

また、コストや場所についても比較検討が必要です。

導入する際にどのような項目をチェックすればよいのか、注意点をご紹介します。

設備の設置場所・食事の提供場所の確保

食の福利厚生を導入する際に確認してほしいのは、設備の設置場所、食事の提供場所の有無です。

例えば社員食堂を設置するとなると、他の食の福利厚生と比較して、かなり広いスペースが必要です。

それだけ広いスペースを確保するのはなかなか難しいと思います。

そんな時は、設置型の中でも手軽に導入できる社食サービスがおすすめです。

社食サービスは、会社の規模に関わらず導入することが可能です。

ただし、先述の通り、冷蔵庫などの設備の設置場所や従業員が食事をとる場所が必要になるので、よく比較検討しましょう。

かかる費用

食の福利厚生の導入の際には、どのような費用がかかるのか、あらかじめしっかりと確認しておく必要があります。

導入の初期費用、毎月のランニングコストは要チェックです。その他にも、社員がサービスを利用する際に、社員側・企業側ともにどの程度の費用がかかるのかも確認しておきましょう。

例えば設置型のサービスの多くは、企業側が商品代金の一部を負担する形で社員に安く商品を提供しています。

商品代金のどの程度を企業が支払うのか、そして社員への販売価格がいくら位になるのかという点を確認し、設置によるメリットに見合っているかをチェックしておきましょう。

ちなみに食事を支給した場合、下記の2つの要件を満たしていると、福利厚生費として非課税になります。この条件から外れないように注意が必要です。

(1)　食事の価額の半分以上を従業員が負担する。

(2)　次の金額が1か月当たり3,500円（消費税及び地方消費税の額を除きます。）以下。

(食事の価額)-(役員や使用人が負担している金額)

なお、上記（2）の「3,500円」以下かどうかの判定は、消費税及び地方消費税の額を除いた金額をもって行い、その金額に10円未満の端数が生じた場合にはこれを切り捨てることとなります。

国税庁：https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2594.htm

従業員のニーズ・利用スタイルに合っているか

食の福利厚生を導入する前に、従業員のニーズ・利用スタイルに合っているかどうかを検討しましょう。

しっかり比較検討せずに導入すると、従業員にサービスが利用されずコストだけがかかってしまう場合もあるので注意が必要です。

そうならないためにも、従業員にとって必要なサービスが何なのかを把握した上で、各社のサービスを比較することをおすすめします。

また、一部の従業員だけが利用するのではなく、全従業員が利用できるように工夫しなければなりません。

各社の食の福利厚生が従業員のニーズ・利用スタイルに合っているかどうかを、しっかりと見極めたいですね。

提供内容がマンネリ化する心配がないか

食の福利厚生を選ぶ際に気を付けなければならないのは、提供内容がマンネリ化する心配がないかどうかです。

食事は毎日のことですので、メニューのバリエーションが少なかったり、カスタマイズできる範囲が狭いと、従業員が飽きてしまう恐れがあります。

メニューやプランを比較する際は、飽きることなく続けられる工夫がなされているかどうかも確認することをおすすめします。

まとめ

一口に食の福利厚生サービスといっても、比較してみると内容がさまざまであることはお分かりいただけましたでしょうか。

本格的な食事を提供するものから、軽食を提供するもの、おやつの時間にうれしいものなど、多くのタイプのサービスがありました。

どのようなサービスが会社に合うかは、会社にいる方が一番よく分かるでしょう。

サービスを比較・検討して、場合によっては、複数のサービスを組み合わせてみることになるかもしれません。

とりあえずサービスを比較したら、どれにもメリットがあり、選べない…という方は、まずは問い合わせや資料請求をして比較してみるとよいでしょう。

会社の規模やサービス提供エリアなど、条件が定められている場合もありますので、自社で利用することが可能かをまずは確認しましょう。

それぞれのサービスについて比較・検討して、あなたの会社にぴったりの食の福利厚生サービスを選んでくださいね。

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