社員食堂や食事代の補助などの食の福利厚生は、社員にとって比較的満足度の高い福利厚生です。

食の福利厚生を導入して、社員が栄養を十分補給して元気になれば、仕事の効率もアップしますし、社員の体調を気に掛けてくれる会社に対してしっかり貢献しようという気持ちにもなるでしょう。

独身であっても家族を持っている人であっても、全員が比較的公平に恩恵を受けることができるのが食の福利厚生制度です。

食の福利厚生を実現するために、さまざまなサービスが続々と登場しています。

今、人気の食の福利厚生サービスを紹介しますので、ぜひあなたの会社でも比較・検討をして導入してみてはいかがでしょうか。

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置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』

食に関する福利厚生の重要性

社員にとって満足度の高い福利厚生サービスといえば食に関するものですが、社員が喜んでくれる以外にも、会社にとっても大きなメリットがあります。

誰もが利用しやすい

まず、食の福利厚生は、ほかの福利厚生と比較して、誰もが利用しやすい福利厚生です。

例えば、独身寮を用意することや、家族向けのレジャー施設の優待などの福利厚生は、どうしても利用する人に偏りが出てしまいます。

食の福利厚生の制度を整えることは多くの社員に喜んでもらえるという点で、実施したときの効果も大きくなりやすいでしょう。

社員の満足度アップ

ご存知の通り、人間の三大欲求の一つは食欲ですので、食の部分を満たしてくれる福利厚生は、満足度が高いのは当たり前のことかもしれません。

食の福利厚生を実施して、外食やコンビニ弁当を購入するよりも比較的安価で、おいしい食事にありつけるとあれば、喜んでくれるでしょう。

ただし、食の好みは人それぞれですし、食にこだわりのある人もいるでしょうから、万人に受けるような食の福利厚生を用意できるかどうかは、サービスの選定次第になります。

食事に関する福利厚生が多くの企業で導入され、従業員から高い支持を得ている背景には、その満足度の高さが挙げられます。実際に、福利厚生に関するさまざまな調査において、「食」に関連する制度は常に人気ランキングの上位を占めています。

例えば、少し古いデータですが、マンパワーグループが2015年に実施した調査では、「会社の福利厚生でよかったと感じるもの」として「食堂、昼食補助」が住宅手当・家賃補助に次いで第2位にランクインしました。これは、実際に制度を利用した従業員が、その価値を高く評価している明確な証拠と言えるでしょう。高額な手当や特別な休暇制度も魅力的ですが、毎日利用できる食事のサポートは、日々の業務における小さな喜びや安心感につながり、従業員の心に深く響くのです。

従業員満足度の向上は、企業にとって計り知れないメリットをもたらします。満足度が高い従業員は、仕事に対するモチベーションやエンゲージメントが高まる傾向にあります。自分の会社が健康や生活を気遣ってくれていると感じる体験は、企業への帰属意識や信頼感を育みます。その結果、生産性の向上や離職率の低下といった、企業の持続的な成長に不可欠な成果へと結びついていくのです。

特に、優秀な人材の獲得競争が激化する現代において、他社との差別化を図る魅力的な福利厚生は、採用活動においても強力な武器となります。食の福利厚生という具体的で分かりやすいサポートは、求職者に対して「従業員を大切にする企業」というポジティブなメッセージを伝え、入社の決め手の一つにもなり得ます。このように、食の充実は単なるコストではなく、従業員と企業の双方にとって価値ある未来を創造するための戦略的な投資なのです。

さまざまなタイプの食の福利厚生サービスを後述していますので、比較してみましょう。

参照：マンパワーグループ株式会社「福利厚生の人気は「住宅手当・家賃補助」48.3％、「食堂、昼食補助」33.9％」

https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/150422_01.html

健康サポートにつながる 

食の福利厚生を採用することは、社員の会社への満足度を上げるだけではなく、実は会社にとってもうれしい効果が期待できます。

それは、栄養面に配慮した健康的な食事を社員に提供することで、社員が健康になり、仕事の効率が上がり、ひいては会社の生産性向上に貢献する可能性が高いからです。

多忙な職種にある人ほど、食事にかける時間は少ないでしょうから、効果は顕著かもしれません。

こういった取り組みは「健康経営」といわれます。この「健康経営」を国も推し進めており、認証制度「健康経営優良法人ホワイト500」も設けています。

「健康経営優良法人ホワイト500」に認証されると、経産省からのお墨付きを示すマークを使用できるほか、融資制度の利用時に優遇されたり、ある自治体では入札時に加点されたりと、社員の健康面だけではないメリットを受けることができます。

この「健康経営優良法人ホワイト500」の認証を受けるには健康経営度調査を受ける必要があるのですが、食の福利厚生などで、健康的な食事を社員に提供していることも認定要件です。

食の福利厚生は、社員の健康面のサポートができ、社員の会社に対しての満足度が上がるだけではなく、そもそも会社の評価を高めることにもつながっているのです。

食の福利厚生サービス、3タイプの特徴を比較

「食の福利厚生サービス」は、大きくわけて3タイプのサービスがあります。

それは「社食サービス」「デリバリー型」「食事代補助型」です。

それぞれどのようなサービスか、特徴を比較しながらご紹介していきましょう。

オフィス内に設置する『社食サービス』

1つ目は、オフィス内に設置する「社食サービス」です。

・省スペース・低コストで導入可能

社員食堂のように広い厨房スペースや高額な設備投資が不要で、手軽に食の福利厚生を始められます。

・時間や場所を選ばない利便性

オフィスから外出する必要がなく、休憩時間や残業時など、好きなタイミングで食事や軽食を購入できます。

・温かい食事がオフィスでとれる

専用の冷蔵庫や冷凍庫と合わせて電子レンジが提供されることが多く、温かいお弁当やお惣菜をオフィス内で楽しめます。

・豊富なメニュー

お弁当やお惣菜だけでなく、健康を意識したサラダやフルーツ、リフレッシュ用の軽食まで、多様な商品ラインナップから選べます。

食品や日用品などの商品を、オフィスに設置した専用の自動販売機や無人販売所の形式で商品を提供しています。

設置型社食サービスがおすすめの会社

「設置型社食サービス」は、オフィスで食事をする人が多い場合に適しています。

24時間いつでも商品を購入可能で、勤務形態がフレキシブルなオフィスにとってはとても使いやすいサービスです。

電子マネー決済を導入しているサービスもあるので、忙しい時もオフィスに居ながら必要なものを購入できます。

設置型社食サービスの注意点

いつでも利用できる点がメリットの「設置型社食サービス」ですが、もちろん注意するべき点もあります。

・従業員のニーズとの合致

提供されるメニューやサービス内容が従業員の求めるものと異なると、利用率が低くなる可能性があります。導入前に好みを調査することが重要です。

・導入条件の確認

サービスの利用には、冷蔵庫などを置くための「設置スペースの確保」や、規定の「最低利用人数」といった条件が設けられている場合があります。

・勤務形態による公平性

外回りの営業職やリモートワークの従業員が多い場合、オフィス内でしか利用できないサービスは不公平感を生み、全体の利用率も上がりにくくなります。

・食事スペースの確保

従業員がオフィス内で快適に食事をとり、コミュニケーションの場としても活用できるようなイートインスペースがあるか、事前に確認しておく必要があります。

・セキュリティ面の検討

商品の補充などでサービス業者のスタッフが社内に出入りするため、オフィスのセキュリティポリシーと照らし合わせ、安全面のリスクを十分に検討しておくことが大切です。

オフィスに食事が届く『デリバリー型』

2つ目は、オフィスに食事が届く「デリバリー型」です。

・少人数からでも導入しやすい

少ない注文数から配達を受け付けているサービスが多く、従業員数が少ない中小企業でも気軽に利用を開始できます。

・外出の手間が省ける利便性

事前に注文すれば、ランチタイムまでにオフィスへ食事が届けられるため、従業員は外に買いに行く時間や手間を省くことができます。

・手頃な価格設定

比較的リーズナブルな価格のお弁当が多いため、従業員の昼食代の節約につながります。

・なじみがあり分かりやすい

昔ながらの「宅配弁当」の形式であるため、従業員にとって利用方法が分かりやすく、スムーズに運用を開始できます。

デリバリー型がおすすめの会社

「デリバリー型」は、健康面が気になる人が多い場合や、オフィス周辺に食事のできる場所やコンビニがない会社に適しています。

お弁当のデリバリー型は、生活習慣病にならないよう健康を意識したメニューが充実しているサービスが多いです。

前項で紹介した設置型社食サービスを利用する場合は、専用冷蔵庫の利用料がかかりますが、デリバリー型は余計な費用は発生しないため、手軽に導入することができます。

デリバリー型の注意点

決まった時間に届けてくれる「デリバリー型」ですが、注意点もあります。

・注文・受け取り時間の制約

注文の締め切りや配達時間が決まっているため、急な会議や業務の都合で利用できない従業員が出てくる可能性があります。

・食事量の調整が難しい

お弁当は一人前の量が決まっているため、食べる量が少ない人には多く、多い人には物足りなく感じられる場合があります。

・メニューのマンネリ化

選べるメニューが少ないサービスだと、従業員が飽きてしまい利用率が低下する恐れがあります。事前にメニューの豊富さや更新頻度を確認することが大切です。

オフィス周辺でお得にランチ『食事代補助型』

3つ目は「食事代補助型」です。

・食事の選択肢が圧倒的に自由

従業員はその日の気分や好みに合わせて、提携しているレストランやコンビニなど、幅広い選択肢の中から自由に食事を選べます。

・全従業員が公平に利用しやすい

外勤やリモートワークなど、働く場所を問わずに利用できるため、全従業員に対して公平な福利厚生を提供できます。

・個人の嗜好や健康状態に対応可能

アレルギーや食事制限がある従業員も、自分で食べられるものを選べるため、安心して制度を利用できます。

・導入・管理の手間が少ない

企業側は食事を提供する物理的なスペースや在庫管理が不要なため、ほかのタイプに比べて導入・運用の負担が軽いのが特徴です。

食事代補助型がおすすめの会社

「食事代補助型」は、外出や出張をする従業員が多い場合に適しています。

食事代補助型の福利厚生を導入するなら、飲食代の割引チケットサービスの提供がおすすめです。

近年では、福利厚生代行サービスの導入も増加しており、全国のカフェやファミリーレストランなどで食事の補助を利用できます。

出張者が多い企業だけでなく、内勤の従業員が多い会社でも、近隣に飲食店があれば利用可能です。

食事代補助型の注意点

食事補助型にも注意点があります。

・給与として課税されるリスク

企業の補助額が福利厚生費として認められるための条件を満たさない場合、その補助額は従業員の「給与」とみなされ、所得税の課税対象となってしまう点に注意が必要です。

・福利厚生費として認められるための2つの条件

非課税扱いにするためには、以下の条件を両方満たす必要があります。

1.企業の補助額が月3,500円（税抜）以下であること

企業が従業員1人あたりに補助する金額の上限です。

2.従業員が食事代の半分以上（50%以上）を負担していること

例えば1,000円のランチの場合、従業員が500円以上を支払う必要があります。

食の福利厚生サービス6選を比較！

ここまで紹介した3つのタイプを踏まえ、現在多くの企業から支持されている代表的な食の福利厚生サービス6選を紹介します。それぞれのサービスが持つ独自の特徴や強みを比較し、自社に最適なサービスを見つけるための参考にしてください。

サービス名	タイプ	特徴	料金（目安）
OFFICE DE YASAI	設置型	国産野菜を使ったサラダやフルーツ、無添加や国産食材にこだわった惣菜がオフィスに届く。健康経営を目指す企業に最適。	・月額68,000円～（税別）（企業負担） ・従業員は1品100円〜
オフィスグリコ	設置型	お菓子やアイス、ドリンクなどが中心。リフレッシュ目的の利用に強く、コミュニケーション活性化にも貢献。	・初期費用無料
シャショクル	デリバリー型	有名店や日替わりのお弁当をまとめてオフィスに届けてくれる。ランチの選択肢が豊富でマンネリ化しにくい。	・固定費0円から可能（別途、条件あり） ・無人販売プランは月額5万円
社食DELI	デリバリー型	手頃な価格でオフィスに弁当を宅配するサービス。企業の要望に合わせてコンシェルジュが最適なプランを提案。	・通常販売価格630～700円（税込）
チケットレストラン	食事代補助型	全国25万店舗以上の飲食店やコンビニで利用可能な電子カード・アプリ。	・1か月の上限、従業員1人あたり3,500円（税別）
どこでも社食	食事代補助型	食事補助額がアプリに自動でチャージ。加盟店舗で自由に利用可能。	初期費用・月額費用は要問い合わせ

食の福利厚生に採用できる3タイプのサービスのうち、人気の高いものを比較しながら紹介します。

これまでに見聞きした食の福利厚生サービスとは比較にならないほど進化しているものもあるかもしれません。

歴史の長いサービスであっても、社員の満足度を高めるために時代に合わせて進化を続けています。

3つのタイプのサービスではありますが、各社内容がかなり異なりますので、よく比較してみてください。

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）

まずは、大手企業を含む導入実績が累計10,000拠点以上（2024年2月時点）、サービスの利用率90%以上を誇る＜設置型社食＞「OFFICE DE YASAI」をご紹介します。

オフィスで野菜という名前の通り、野菜をふんだんに使っているのはもちろん、手軽に野菜を日常の食事に取り入れられるようなオリジナルメニューも用意しているので、導入すればおのずと健康的な食事が習慣づけできるような仕組みになっています。

気になるOFFICE DE YASAIの導入費用ですが、提供されている２つのプランでそれぞれ異なります。

【オフィスでやさいプラン】
・ひと月あたりの企業負担額は68,000円～（税別）
・従業員の購入価格　100円～
・配達は週に1回〜
・生野菜やフルーツ、ヘルシースナックなど、年間で60種類以上の商品が登場

【オフィスでごはんプラン】
・月の企業負担額　35,000円～（税別）
・従業員の購入価格　100円～
・健康面に配慮したご飯もの（お惣菜）を提供

従業員はこれらの商品を1品100円からという非常にリーズナブルな価格で購入できるため、お財布にも優しく、利用のハードルが低いのが特徴です。企業側は月額の利用料金を負担するだけで、従業員の健康増進、満足度向上、そして社内コミュニケーションの活性化といった多くのメリットを享受できます。

実際に導入した企業からは、「食生活への意識が変わった」「ランチの選択肢が増えて嬉しい」といった従業員の喜びの声が多数寄せられています。健康という普遍的な価値を提供する「OFFICE DE YASAI」は、従業員エンゲージメントを高めるための確かな一手となるでしょう。ご興味のある方は、まずは資料請求で詳しい導入事例やプラン内容をご確認ください。

オフィスグリコ

江崎グリコの子会社、グリコチャネルクリエイト株式会社が、＜設置型＞で菓子の販売をしているサービスが「オフィスグリコ」です。

菓子はほかの食品と比較して賞味期限が長いことを強みに、90年代からグリコブランドの設置型販売が始まっているようで、比較的歴史のある設置型の食の福利厚生サービスです。

小腹が空いたときに価格面でも比較的手軽に利用できることから、広まったサービスです。

菓子は常温で保管でき、比較的賞味期限も長いので、社内に置いておける非常食としても注目が集まっています。

気になる導入費用はなんと無料ですが、アイスやドリンクも販売したいという場合には、冷蔵庫の電気代は会社が負担することになります。

シャショクル

宅配弁当を進化させた「シャショクル」は、＜デリバリー型＞の食の福利厚生サービスです。

コストパフォーマンスに優れた弁当だけではなく、有名店の弁当もラインナップされており、比較的高価格帯の弁当も提供しています。

プランは企業規模によって2つ用意されています。

【社員数の多い企業向け・対面販売プラン】
・スタッフがオフィスで対面接客
・価格帯や販売時間、メニューなどを企業の要望に合わせて対応
・日替わり弁当は数種類
・QRコード決済可能
・販売スタッフが接客
・固定費0円（別途、条件あり）
・WEB予約が可能（オプション）
・ロス買取なし

【少ない数量でも対応・無人販売プラン】
・少量でも対応可
・オフィス内のワゴンに弁当を届ける
・数種類の日替わり弁当
・配達スタッフが届ける
・QRコード決済可能
・月額5万円
・ロス買取あり

社食DELI

社食DELIは、ワオ株式会社が提供する社食サービスです。和食、洋食、中華はもちろん、エスニックやヘルシー志向のメニューまで、30種類以上の豊富なラインナップを実現しました。従業員は専用のウェブサイトから、日替わりで提供される複数のお店のメニューを見て、好きなものを自由に選べます。この仕組みは、従業員のランチに対する満足度を飛躍的に高め、毎日の楽しみを創出します。

また、企業の規模や要望に応じて、専門のコンシェルジュが最適なお弁当店の組み合わせを提案してくれるのも大きな魅力です。例えば、「若手が多いのでボリュームのあるメニューを多めに」「女性従業員向けに野菜中心のヘルシーな選択肢を増やしたい」といった細かなニーズにも柔軟に対応してくれます。最低注文食数も比較的低く設定されていることが多く、中小企業でも導入しやすい点も支持されています。注文から決済までオンラインで完結するため、企業の担当者の負担も最小限です。毎日のランチタイムに新しい発見と選ぶ楽しみを提供したい企業にとって、「社食DELI」は非常に有力な選択肢となるでしょう。

チケットレストラン

導入企業は2,000社にのぼり、継続率はなんと98%、毎日使える＜食事補助＞サービスが「チケットレストラン」です。

日本で食事補助サービスを提供して30年以上がたち、いまや全国59,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアで毎日利用できる福利厚生の食事補助サービスです。

数多くのお店の中から自分の好みや気分に合った食事が選べることが魅力です。

使い方は比較的簡単で、専用アプリでサービスを提供している店舗を検索し、食事後は電子マネーのiDで支払うだけです。

会社が独自に提携店を探す必要もなく、さらには全国各地の多くの飲食店やコンビニエンスストアで利用できます。

導入費用は各種条件がありますので、お問い合わせください。

どこでも社食 

スマートフォンで支払いが完了できて、社員の立替払いが不要な＜食事補助＞サービスが、「どこでも社食」です。

ファミリーレストランやオシャレなカフェ系レストランなど、多くの有名レストランチェーンと提携しており、大手IT企業が導入しているなど、今話題のサービスです。

社員数や食事補助額に応じて各種プランを用意しています。

導入前にチェック！食の福利厚生の注意点

食の福利厚生は従業員の満足度が高く、会社のアピールにもなるため、会社にとってもメリットとなります。とはいえ高い満足度を実現させるためには、導入する際に会社や従業員のニーズに合っているかどうかを必ず確認しましょう。

また、コストや場所についても比較検討が必要です。

導入する際にどのような項目をチェックすればよいのか、注意点をご紹介します。

設備の設置場所・食事の提供場所の確保

食の福利厚生を導入する際に確認してほしいのは、設備の設置場所、食事の提供場所の有無です。

例えば社員食堂を設置するとなると、他の食の福利厚生と比較して、かなり広いスペースが必要です。

それだけ広いスペースを確保するのはなかなか難しいと思います。

そんな時は、設置型の中でも手軽に導入できる社食サービスがおすすめです。

社食サービスは、会社の規模に関わらず導入することが可能です。

ただし、先述の通り、冷蔵庫などの設備の設置場所や従業員が食事をとる場所が必要になるので、よく比較検討しましょう。

かかる費用

食の福利厚生の導入の際には、どのような費用がかかるのか、あらかじめしっかりと確認しておく必要があります。

導入の初期費用、毎月のランニングコストは要チェックです。その他にも、社員がサービスを利用する際に、社員側・企業側ともにどの程度の費用がかかるのかも確認しておきましょう。

例えば設置型のサービスの多くは、企業側が商品代金の一部を負担する形で社員に安く商品を提供しています。

商品代金のどの程度を企業が支払うのか、そして社員への販売価格がいくら位になるのかという点を確認し、設置によるメリットに見合っているかをチェックしておきましょう。

ちなみに食事を支給した場合、下記の2つの要件を満たしていると、福利厚生費として非課税になります。この条件から外れないように注意が必要です。

(1)　食事の価額の半分以上を従業員が負担する。

(2)　次の金額が1か月当たり3,500円（消費税及び地方消費税の額を除きます。）以下。

(食事の価額)-(役員や使用人が負担している金額)

なお、上記（2）の「3,500円」以下かどうかの判定は、消費税及び地方消費税の額を除いた金額をもって行い、その金額に10円未満の端数が生じた場合にはこれを切り捨てることとなります。

国税庁：https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2594.htm

従業員のニーズ・利用スタイルに合っているか

食の福利厚生を導入する前に、従業員のニーズ・利用スタイルに合っているかどうかを検討しましょう。

しっかり比較検討せずに導入すると、従業員にサービスが利用されずコストだけがかかってしまう場合もあるので注意が必要です。

そうならないためにも、従業員にとって必要なサービスが何なのかを把握した上で、各社のサービスを比較することをおすすめします。

また、一部の従業員だけが利用するのではなく、全従業員が利用できるように工夫しなければなりません。

各社の食の福利厚生が従業員のニーズ・利用スタイルに合っているかどうかを、しっかりと見極めたいですね。

提供内容がマンネリ化する心配がないか

食の福利厚生を選ぶ際に気を付けなければならないのは、提供内容がマンネリ化する心配がないかどうかです。

食事は毎日のことですので、メニューのバリエーションが少なかったり、カスタマイズできる範囲が狭いと、従業員が飽きてしまう恐れがあります。

メニューやプランを比較する際は、飽きることなく続けられる工夫がなされているかどうかも確認することをおすすめします。

まとめ

一口に食の福利厚生サービスといっても、比較してみると内容がさまざまであることはお分かりいただけましたでしょうか。

本格的な食事を提供するものから、軽食を提供するもの、おやつの時間にうれしいものなど、多くのタイプのサービスがありました。

どのようなサービスが会社に合うかは、会社にいる方が一番よく分かるでしょう。

サービスを比較・検討して、場合によっては、複数のサービスを組み合わせてみることになるかもしれません。

とりあえずサービスを比較したら、どれにもメリットがあり、選べない…という方は、まずは問い合わせや資料請求をして比較してみるとよいでしょう。

会社の規模やサービス提供エリアなど、条件が定められている場合もありますので、自社で利用することが可能かをまずは確認しましょう。

それぞれのサービスについて比較・検討して、あなたの会社にぴったりの食の福利厚生サービスを選んでくださいね。

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