企業の健康経営

-2019.04.26.Fri

メンタルヘルス不調を防ぐ!『ごはん』で会社のコミュニケーション活性化

みなさんは、「メンタルヘルス」という言葉をご存知ですか?

「メンタルヘルス」とは、「心の健康」のことを意味します。

現代人の多くは、さまざまなストレスや悩みを抱えながら生きています。
その原因は、プライベートによる内的要因と仕事に関する外的要因の2つが挙げられます。

いつ誰が心の不調を訴えるかは分からないので、会社は「メンタルヘルス」の対策を考えておく必要があります。
また、社員がメンタルヘルス不調を起こさず、良好な状態を維持できるように未然に防ぐ方法やサービスについてご紹介します。

 

近年増えるメンタルヘルス不調

近年増えるメンタルヘルス不調は、社員が抱えるストレスが原因となっています。

ストレスの原因は、仕事に関してのストレスや家庭でのストレス等さまざまな理由が引き金となっています。

最近では、「ハラスメント」もストレスの1つ要因として認識されるようになりました。

「ハラスメント」とは、嫌がらせや心理的暴力などのことです。

ハラスメントには、以下の5つがあります。

・パワーハラスメント
・セクシャル・ハラスメント
・アカデミック・ハラスメント
・アルコール・ハラスメント
・モラルハラスメント

社員がメンタルヘルス不調を訴える前に早く気付くことができる環境づくりが重要です。

 

メンタルヘルス不調とは?

厚生労働省が示しているメンタルヘルス不調の定義は、精神および行動の障害に分類される精神障害や、自殺だけでなく、不安やストレス、強い悩みなど、労働者の心身の健康、社会生活に強い影響を与える可能性のある問題を幅広く含むものとしています。

参考資料:厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針(概要)」https://www.mhlw.go.jp/houdou/2006/03/dl/h0331-1c.pdf

つまり、社員が会社でのストレスによってメンタルヘルス不調が起こり、働く意欲が低下し、場合によっては会社を休職したり、退職に追い込まれるという自体も起きうるでしょう。

社員がメンタルヘルス不調を起こしてしまうことは、会社にとってもかなりの損失です。

社員が自分でメンタルヘルスの異変に気付き、対処できればいいですが、会社でのストレスは1人ではなかなか解決することが難しいでしょう。

そのため会社は、社員がメンタルヘルス不調に陥る前に社員へのメンタルヘルスケアをする重要性が高まっています。

では、未然に防ぐためにはどのようなことに気を付けたら良いのでしょうか?

 

メンタルヘルス不調によって身体に起こる異変とは

メンタルヘルス不調とは心の問題だけではありません。

身体から異変が起きることも多くあります。

肩こり、目の疲れ、肌荒れ、脱毛、不眠など、症状は人によって様々です。

最初は小さな変化かもしれませんが、メンタルヘルス不調が長引くと、自律神経失調症や生活習慣病にかかりやすくなります。

身体への異変が出てきたら、無理に会社へは行かず、早めに休養して早期対応することも大切です。

 

メンタルヘルス不調が企業にもたらすもの

メンタルヘルス不調は労働者本人だけの問題でしょうか?

本人だけではなく、実は会社にも影響があります

労働者がメンタルヘルス不調になると、会社にはどんな影響があるのでしょうか?

 

生産性の低下

メンタルヘルス不調になると、会社へ行く気持ちが薄れて、遅刻や欠勤につながります。

遅刻や欠勤が続くと、休職や離職につながってしまいます。

そして労働者が減ると生産性が低下し、会社の業績に影響してしまいます。

 

トラブルの増加

メンタルヘルス不調により、やる気、集中力がなくなるため、ミスや取引先とのトラブルが発生しすることも考えられます。

トラブルが頻発すると会社の信頼を失うことになるかもしれません。

 

コミュニケーションの低下

職場で誰かがメンタルヘルス不調になると、コミュニケーション不足になり、職場の環境が悪化します。

モチベーション低下にもつながり、メンタルヘルス不調の本人だけではなく、その他の労働者の離職につながってしまうかもしれません。

 

休職者・離職者の補填

メンタルヘルス不調で求職者や離職者が増えると、会社の生産性低下につながります。

生産性が低下すると会社の業績に影響するので、代わりの新規人材を獲得しなければなりません。

採用や教育に新たな時間や負担がかかり、会社にも多大な影響があります。

 

メンタルヘルス不調にまつわる現状

厚生労働省が公表した「平成30年度労働安全衛生調査(実態調査)の概況」によると、メンタルヘルスの悪化により、連続1ヶ月以上の休業した労働者がいた事業所の割合は6.7%、退職者がいた事業所の割合は5.8%となっています。

【参考】厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_kekka-gaiyo01.pdf

 

労働安全衛生法とは、労働者の安全と健康を確保し、心地よい職場環境を作る目的をもつ法律です。

メンタルヘルス不調は早期対策が重要なので、労働安全衛生調査を参考にして対策していくことが必要です。

平成30年度の労働安全衛生調査にて、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は59.2%となっています。

平成28年度は56.6%、平成29年度は58.4%と年々増加しており、メンタルヘルスに対しての関心が高まってきていると言えます。

しかし、仕事で大きなストレスを感じたことがある労働者の割合は58.0%と高い数字になっています。

ストレスの詳しい内容を見てみると「仕事の質・量」が59.4%となり、男女共に最多となっています。

【参考】厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_kekka-gaiyo02.pdf

 

近年は働き方改革により、会社から残業の禁止や有給休暇の取得の強化がされています。

しかし、会社で働き方改革の取り組みばかりが強化されても、労働者の仕事量は変わらず、かえって負担となり、強いストレスを感じている人が多くなっているのではないでしょうか。

会社と労働者が心身とも健康な状態で働けるような取り組みが必要です。

 

メンタルヘルス不調の対策とは?

悩む社員

メンタルヘルス対策で重要なこと

まず、メンタルヘルス対策で始めるべきことは、労働者のストレスをチェックすることです。

ストレスのチェックとは、労働者が質問表に記入し、集計・分析をすることで、各労働者がどんなストレス状態であるのかを調べるものです。

2015年12月から実施が義務化されました。

労働者が50人以上いる事業所では契約期間が1年以上、または週の労働時間が通常の労働者の4分の3以上、いずれかの要因を満たす人がストレスチェックの対象となっています。

社長や役員は対象になりませんが、社員のほかにパートやアルバイトも対象となります。

質問票の項目には、仕事に対しての心理的負担の原因、労働者に対しての心理的負担の原因、職場に対しての心理的負担の原因が含まれている必要があります。

会社で独自に質問票の項目を追加することも可能です。

 

ストレスチェックはしたいけれど、会社の人に質問票を見られるのは嫌だなと思う人もいるのではないでしょうか。

質問票の回収は医師や保健師などが回収をし、会社の人事権を持つ人などは閲覧してはいけないと決まっているので、会社の人が直接質問票を見ることはありません。

ストレスチェックの結果、ストレスの自覚症状が高く、職場のサポートの状況がかなり悪い人は、高ストレス者とされます。

高ストレス者は産業医などの医師と面接指導を行います。

高ストレス者をなくす、または減らすために、ストレスチェックの集団分析結果を行うことで会社の問題を可視化することができます。

年代、性別、部署などさまざまな視点から分析をすることで、どこに高ストレス者が多くいるのかがわかり、会社がどこに気をつけて環境改善をしていけばよいかわかります。

労働者本人もストレスチェックをすることで、「高ストレス者になった」「去年と比べると疲れてきている」などストレスに早く気づくことができ、休暇をとったりするなどセルフケアをしてストレスを緩和できます。

ストレスチェックは会社にとっても労働者にとってもメリットがあり、メンタルヘルス対策にとって重要なことであることがわかります。

 

コミュニケーションでの対策

会社でさまざまな部署や役職があると思いますが、色々な人と顔を合わせる機会を増やすことが大切です。

色々な人と関われる環境を作ることで、「思っていた人と違った」「意外と話しやすい」など知らない面を発見したりすることができます。

そうすることで、コミュニケーションをとるようになり、仕事の質問や相談がしやすくなるので一人で抱え込んだりすることが減ります

相談などを通じて信頼関係も築くことができるので、体調や表情の変化に気づきやすくなります。

メンタルヘルス不調は早めの対策が大切なので、会社でコミュニケーションの重要性がわかります。

 

未然に防ぐためには?

会社は、メンタルヘルスケアについて積極的に推進し、安全衛生委員会又は衛生委員会を設置しなければなりません。

また、会社におけるメンタルヘルスケアの現状や問題点を把握し、解決するための実施事項など基本的な計画、実施する必要があります。

厚生労働省が示すメンタルヘルスケア対策は、
1.セルフケア
2.ラインによるケア
3.事業場内産業保健スタッフ等によるケア
4.事業場外資源によるケア

これらの4つを計画的・継続的に実施されることが挙げられています。

 

 

セルフケア

社員自身がメンタルヘルスの異変に気付き、対処するための方法や知識を身につけることが重要です。

ストレスを予防するには、睡眠、休養、リラクゼーション、食事、運動が大切です。

現代人の多くは、仕事や家庭でもパソコンやスマホなどを毎日使用しています。

そのため、目が疲れたり頭痛がしたり日頃から疲れが溜まりやすくなっています。

繰り返していると、めまいや吐き気などのメンタルヘルス不調を引き起こしてしまう可能性があります。メンタルヘルス不調にならないためにも日頃から睡眠と休養を十分にとり、休日はテレビや映画などを鑑賞したり、旅行へ行ったりなど自分の好きなことをして楽しみましょう。

そして、会社のストレスを溜めない生活を心がけましょう。

 

ラインによるケア

ラインによるケアとは、その社員の監督担当者によるケアのこと。

会社の上司は、普段から社員の様子を観察し、社員の仕事状況や心理的なストレス要因を抱えていないかなど少しの変化にも気付けるようにメンタルヘルスケアについて知識を身につけておきましょう。

また、メンタルヘルスケアについて、社員に向けて会社で研修や情報提供を行うことも大切です。

 

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内保健スタッフとは、産業医、衛生管理者、保健師、心の健康づくり専門スタッフ、人事労務管理スタッフのことです。

メンタルヘルスケアを実施する時に相談に乗ったり、具体的な企画・立案など社員の支援を行っています。

 

事業場外資源によるケア

事業外資源とは、病院や公的機関を指し、労災病院や地域産業保健センターなどがあります。

事業場が抱える問題や求めるサービス、メンタルヘルスケアに関して専門的な知識をもつ医療機関や地域保健機関などから助言や情報提供をもらうなど連携を図ることも重要です。

また、連携するにあたって注意しなければならないことは、
 ・心の健康問題の個人差・プロセスの把握
 ・社員の個人情報保護・意思の尊重
 ・人事労務管理と連携
 ・家庭・個人生活等の会社以外の問題
について情報を漏らさないように気を付けましょう。

 

メンタルヘルスケアは、社員自身で行うだけでなく、会社や事業場内保健スタッフ、事業外資源なども上手く活用しましょう。

メンタルヘルス不調に早く気付くためにも会社で定期的に個人面談を行い、1人1人の性格や心の変化などを把握しておきましょう。

また、会社で歓迎パーティーやスポーツ大会などを通して社員同士や上司との交流を深めることでコミュニケーションの活性化、メンタルヘルスの活性化を図りましょう。

そして、情報を共有したり、会社の社員研修を行ったりすることで、社員がメンタルヘルス不調について理解しておくことも大切です。

事業内で解決できないときは、事業外の専門家と連携しながらメンタルヘルス対策を進めていくことも必要でしょう。

そして、幅広いネットワークをつくりお互いにコミュニケーションを取りながら意見交換することで社員にとって良い環境を整えることができ、メンタルヘルス不調を軽減できるでしょう。

 

会社のコミュニケーションを改善するには?

みなさんは、会社で社員の方や上司の方と円滑にコミュニケーションを取ることができていますか?

同じ会社で働いていても、業務以外のことを話す機会は少ないのではないでしょうか。

会社でのコミュニケーションの機会を増やし、メンタルヘルス対策として有効なのはどのようなものがあるか考えてみましょう。

 

コミュニケーションが取りやすい場面を増やす

会社でコミュニケーションが取りやすい場面を増やすには、社内でイベントを開催したり、社員研修を行ったりしてみるのがおすすめです。

例えば、社員旅行や社内運動会で交流を深めたり、会社のカフェやランチで一緒に食事しながらコミュニケーションを取ることでメンタルヘルス対策ができます。

最近注目を集めているのが、カルビー株式会社が導入している「毎日席替え制度」です。

特定の席を設けずにその日の気分によって席を替えるフリーアドレス制度です。

専用のシステムの「ダーツシステム」では、ランダムにコンピュータが席を選んでくれます。

いつも同じ環境で仕事を行うよりも環境の変化が気分転換にもなり、会社のいろいろな人とコミュニケーションを取ることができます。

つまり、会社での上司や役員の立場、部署など関係なく交流を深めることで、コミュニケーション活性化に繋がるのです。これもメンタルヘルス対策としても良いでしょう。

 

飲みに行く、はもう古い?かえって苦痛になることも

少し前までは、会社の上司や同僚と飲み会を開催し、毎晩飲み歩くこともありましたが、現在は社員のプライベートが尊重されるため、飲みに行くのはもう古いのかもしれません。

嫌々会社の飲み会に参加することで、メンタルヘルスに不調をきたす方も出てきます。

無理やり飲み会に行っても楽しくはありませんので、そんな時はきちんとお断りしましょう。

 

ランチタイムを活用する会社も

最近では、会社のコミュニケーションを円滑やメンタルヘルスの向上に繋げるためにランチタイムに社員全員で食事をしたり、ランチ会議をしたりなどランチタイムを有効に活用している会社もあります。

 

コミュニケーションを活性化させるためのオフィスづくり

「マグネットスペース」を作る

「マグネットスペース」とは、会社の中で人が自然と集まれるスペースのことです。

スペースが狭くてもおすすめしたいのが、カフェスペース、コピー機周辺の拠点中継モニターの設置、掲示板の設置などです。

カフェスペースで気軽に話しをしたり、拠点中継のモニターでは、ビデオ電話で手を振ったり、仲間が頑張っている姿を見ることができ、メンタルヘルス対策にもなります。

また、掲示板に会社のイベントや社内報を掲示することで、社員が集まりコミュニケーションの円滑化に効果を発揮することでしょう。

 

ミーティングスペース、リフレッシュスペースの充実

最近は、メンタルヘルス対策の1つとしてミーティングスペースリフレッシュスペースの充実に力を入れる会社が増えてきました。

社内会議では、かしこまった会議ではなくどの社員も意見が言える雰囲気づくりがメンタルヘルス対策にも必要です。

また、会社でちょっとした会議をしたい時は、スタンドミーティングスペースがあると便利であり、メンタルヘルス対策にも繋がります。

スタンドミーティングスペースは、立ったまま気軽にコミュニケーションを楽しむことができるのでいいアイデアが浮かびそうですね。

リフレッシュスペースの使い方は、社内のちょっとしたイベントやランチタイム、打ち合わせなどで利用できます。

例えばシートをファミレス風にして、ゆっくりと過ごせるような空間にするのも社員のメンタルヘルスの推進としてオススメです。

 

ランチのコミュニケーション活性化に活用できるサービス

ランチのコミュニケーション活性化には「OFFICE DE YASAI」のサービスがおすすめです。

導入するメリットは、「OFFICE DE YASAI」を使ったコンディションアップ、健康経営をキッカケとした社内外のイメージアップになります。さらに、コミュニケーション活性化によってメンタルヘルス対策にもつながります。

 

「オフィスでやさい」は、月々の企業負担額は40,000円から始めることができます。
別プランである「オフィスでごはん」は、月々の企業負担額24,000円から始めることができるカンタン社食です。
(月々の料金は従業員への提供価格によって変動します)

「オフィスでやさい」と「オフィスでごはん」は、誰もが働きやすいオフィスづくり、人材定着・採用にも効果的、社員の生産性の向上に、社内コミュニケーションの活性に利用されるサービスです。

 

設置型ごはん「OFFICE DE YASAI」

設置型ごはん「OFFICE DE YASAI」は、会社で野菜が食べられる「置き野菜」サービスの提供を行っています。

メニューには、無添加のお惣菜、フルーツや野菜などがあり栄養バランスの良い健康的な食事ができます。美味しい食事はメンタルヘルス対策にも繋がります。

また、生鮮食品の品質チェックは、キユーピー株式会社のチェックをクリアしています。そして、キユーピー社と協業することで安心・安全の管理を行い、新聞販売店と協業・自社管理サービス安定化を行っています。

 

設置型ならではの”誘いやすさ”

設置型ごはん「OFFICE DE YASAI」は、会社内でご飯を食べることができ、外出不要なのでゆっくりと食事を楽しむことができます。

会社内で食事ができる設置型は、社員同士や先輩後輩などで一緒に利用することができます。

社員同士で一緒に食事を楽しむことは、コミュニケーションの活性化につながり、この点もメンタルヘルスケ対策に活用することができます。

 

種類が豊富で好みに合わせやすい

種類は、野菜やフルーツ、ヘルシースナック、ジュース・ゼリー、期間限定商品など種類が豊富で自分の好みに合わせて選ぶことができます。

また、1人で選ぶよりも仲間とコミュニケーションを取りながら選ぶ方が良いですね。

そして、お互いの好みを知ったり、どのメニューが美味しいのかなど人気のメニューを知ることができます。

 

出費が少なく無理がない

「オフィスでやさい」や「オフィスでごはん」は、商品によって社員販売額が異なりますが、おおむね1個50円~100円程度です。

商品によって、1個の金額は多少変わりますが、外食やコンビニで購入するのに比べると、安いことに間違いありません。そのため、出費が少なく無理がない金額で食事をすることができます。

 

福利厚生の中でも高い利用率と満足度

「OFFICE DE YASAI」の導入効果は、社内での利用率90%以上を誇ります。

導入後、社員の健康に対する意識の変化、コミュニケーションの活性化、社員の満足度の向上、生産性の向上、人材採用に効果的なことが分かりました。これらのことが総合的に、メンタルヘルス対策の向上にも繋がります。

 

会社に新しい文化ができる

「食」を通じて、会社に新しい文化を取り入れることでコミュニケーションの活性化が期待できメンタルヘルス対策ともなります。

会社に新しい文化を取り入れることは、社員にとっても良いことであり福利厚生を整えておくことが重要です。

 

さらに健康面でのメリットも

上記で述べたメンタルヘルス不調を起こす人の中には、食事面も疎かになっている人もいるでしょう。

その場合は、メンタルヘルス対策として「OFFICE DE YASAI」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

 

不足しがちな栄養素を補える

日々忙しい会社員は、おにぎりやパンなど炭水化物だけで済ます食事が多く、栄養が偏りがちです。こういった栄養の偏りも、メンタルヘルスの不調に繋がる可能性があります。

社員が健康的な生活を送るためにも、ぜひ、「OFFICE DE YASAI」を利用しましょう。

「OFFICE DE YASAI」は、不足しがちな栄養素を補うことができ、メンタルヘルスケアの向上にもなります。

栄養バランスが整った食事をしながら、コミュニケーションの活性化を図り、心も体も元気に過ごしましょう。

 

まとめ

今回は、メンタルヘルス不調について述べてきました。

メンタルヘルス不調を引き起こす原因はさまざまですが、社員がストレスを抱えないためにもメンタルヘルス対策として、コミュニケーションの活性化となるオフィスづくりが重要です。

例えば、「毎日席替え制度」を行ったり、ミーティングスペースやリフレッシュスペースなどを設置することで、自分にとって居心地の良い場所を見つけることができ、メンタルヘルス対策ともなるでしょう。

いろいろな人と関わり、積極的にコミュニケーションを楽しみ、交流を深めることで仕事についての相談や自分の悩みなどの意見交換ができ、メンタルヘルス不調を軽減できるでしょう。

 

健康経営につながる!食の福利厚生
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