福利厚生とは、従業員やその家族の生活の質の向上を支援することを目的とした制度で、企業が従業員に対して給料以外に支給する報酬やサービスのことを指します。

企業が法律や政令により支払いを義務付けられている「法定福利」と、企業が独自に定める「法定外福利」があり、法定福利は、健康保険や厚生年金、介護保険などの社会保険料、雇用保険や労災保険などの労働保険料を指します。

法定外福利には通勤手当や住宅手当、社員食堂の設置などがあり、最近では優秀な人材の確保のために独自の福利厚生サービスを導入する企業が増えているのが特徴です。

福利厚生の導入には手間がかかるイメージがありますが、企画や運営を委託できる福利厚生サービスを活用すれば準備の手間が省けるため、従業員の業務負担を軽減できますコストをかけずに多様なサービスを導入することができるでしょう。

この記事では、おすすめの福利厚生サービスや福利厚生サービスを導入するメリット・デメリットについてご紹介します。

【1品100円〜】継続率99.2%の福利厚生
置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）』

福利厚生の拡充には「福利厚生サービス」が便利

福利厚生サービスを利用すると、多様なサービスの中から、自社のニーズに合ったものを選ぶことができます。外部委託することで、中小企業でも大企業のような充実した福利厚生サービスを提供できる点が1番の利点でしょう。

福利厚生サービスには、「特化型の福利厚生アウトソーシング」と「多様なメニューのあるアウトソーシング」の2種類があります。

特化型の福利厚生アウトソーシングは、設置型社食サービスや宿泊補助など、特定の領域に特化したアウトソーシングのことを指します。専用什器や冷蔵庫をオフィスに設置し、お菓子や軽食などを提供するサービスや、宿泊施設を利用者が自由に選べる定額サービスなどが該当し、健康経営の一環として導入したい企業や、従業員のニーズが明確な場合におすすめです。

一方の多様なメニューのあるアウトソーシングは、グルメや旅行、レジャーに加えて、育児・介護、健康支援、自己啓発など幅広いサービスを提供するのが特徴です。従業員は個々のライフスタイルに合わせて利用するサービスを選べるため、多種多様な従業員が働く事業所に向いているでしょう。

この総合型のアウトソーシングは、さらに「パッケージプラン」と「カフェテリアプラン」の2種類に分けられます。パッケージプランとは、複数のメニューをセットにして提供される福利厚生サービスで、企業は、自社の規模や従業員のニーズに合わせて、複数のコースの中から自社に適したものを選べます。カフェテリアプランとは従業員にポイントを付与し、ポイントの範囲内で自由に選べる福利厚生サービスですが、未使用のポイントは失効する場合があり、サポート構築に時間と手間がかかる点がデメリットです。

福利厚生を導入する際は、自社の従業員のライフスタイルやニーズを把握し、適切なサービスを選択しましょう。

おすすめ福利厚生サービス9選を紹介

福利厚生サービスは従業員満足度の向上や人材確保のために欠かせないものだと分かりました。

低コストで管理の手間もかからないのに福利厚生の幅を広げることができるのが福利厚生サービスのアウトソーシングです。

ここではおすすめのアウトソーシングサービスの具体例を紹介していきます。

【特化型】OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）：食の福利厚生

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、従業員の健康を食事面からサポートする「設置型社食」に分類される福利厚生サービスです。オフィスに専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置するだけで、手軽に健康的な食事環境を構築できます。従業員は1品100円からというリーズナブルな価格で、新鮮な野菜やフルーツ、栄養バランスの取れた惣菜などを購入可能です。

プランは大きく2種類用意されています。一つは「やさいプラン」で、サラダ、カットフルーツ、健康的なお惣菜、サンドイッチ、スイーツなど、月替わりで約100種類もの豊富な冷蔵商品がオフィスに届きます。

もう一つは「ごはんプラン」です。こちらはハンバーグやパスタ、丼の具など、しっかりとお腹を満たせる冷凍商品が中心で、月替わりで約40種類のラインナップが提供されます。冷凍のため日持ちしやすく、管理が容易な点も魅力です。

導入企業は全国に対応しており、設置スペースさえ確保できれば、従業員規模にかかわらず利用を開始できます。従業員の健康意識の向上、ランチ環境の改善、社内コミュニケーションの活性化など、食を通じたさまざまな課題解決に貢献するサービスと言えるでしょう。サービスの詳細や導入事例については、公式サイトの資料請求やお問い合わせから確認できます。

【特化型】Udemy：さまざまな教材で学べる

Udemy（ユーデミー）は、動画で受講するオンライン学習のプラットフォームで、ビジネススキルの学習に役立つサービスです。

法人向けのUdemy buisinessには、従業員がいつでもどこでも学べるオンライン動画コースがあり、多くの企業で活用されています。

Udemyでは厳選された約9,500の講座を現場のニーズに合わせて提供しており、実務直結型の人気講座などが定額で学び放題となっています。

現代のビジネススキルから最先端のITスキルまでさまざまな講座を用意していて、20名から契約可能なため、中小企業でも活用しやすいでしょう。

従業員のスキルアップや研修として、何を取り入れたら良いかお悩みの企業にもおすすめです。

ベネフィット・ステーション：豊富なメニューとプラン

ベネフィット・ステーションとは、140万件以上のサービス数を誇る会員制の割引サービスです。導入のメリットや効果としては以下が挙げられます。

・会員限定のキャンペーンが豊富
・140万件以上のサービス数で多様化する消費者ニーズに対応
　※従業員本人の二親等以内の親族までサービス利用可能！
・地域間格差のない全国対応のサービス提供
・ベネポを貯められる

通常は有料提供されているビジネススキルや資格取得のための講座が利用可能で、個人のスキルアップや企業内研修にも活用できるため、組織全体の生産性向上にもつながるでしょう。

参考：
https://bs.benefit-one.co.jp/bs-official/service/index.html

イーウェル：企業別に細かくカスタマイズできる

イーウェルではパッケージメニュー「WELBOX」やカフェテリアプランを主とした福利厚生アウトソーシングサービスを提供しています。

福利厚生や従業員の管理、マーケティングに関する悩みなど企業によってその悩みは様々であり、そんな企業別の悩みに合わせて、プランを細かくカスタマイズできる内容になっています。

・企業と従業員の双方のニーズを満たすカフェテリアプラン
・低コストでも充実した幅広いメニュー
・制度認知や情報周知を支援するプラットホームの構築

健康経営、福利厚生、マーケティングなど様々なシーンで課題を抱えている企業をサポートすべく、サービスを幅広く取り揃えています。

参考：
https://www.ewel.co.jp/

リロクラブ：導入企業数最多！低コストで構築できる

リロクラブは多彩な福利厚生のアウトソーシングサービスです。

福利厚生のサービスだけでも主に6つに分かれており、一社一社に最適な従業員満足度の向上を支援しています。

・福利厚生倶楽部は低コストで福利厚生制度の構築・導入が可能
・オリジナルのカフェテリアプランで従業員のニーズに柔軟な対応が可能
・ポイント付与型の報奨制度で細かく評価できるポイント型インセンティブ
・従業員同士がポイントを贈り合える、ポイント型サンクスカードで従業員の交流の活性化　とモチベーションの向上
・独自の育児支援サービスで育児と仕事の両立化を可能にし、子育て中の従業員をサポート
・退職後のセカンドライフの充実を応援するメンバーシップサービスのふろむな倶楽部

以上のような幅広いサービスと特徴がある中で、福利厚生倶楽部はコストパフォーマンスも高く導入企業数最多※を誇るサービスです。

※（株）労務研究所発行「旬刊福利厚生」2018.05上旬号掲載データより

参考：
https://www.reloclub.jp/fukuri/fukurikouseiclub/
https://www.reloclub.jp/　

incentive point：ポイントシステムがユニーク

incentive pointは、従業員のやる気を向上させる新しいポイントシステムです。

企業の目的に合わせたポイント制度を構築できるのが特徴で、受注ランキングに応じてポイント付与したり、資格を取得した従業員にポイント付与したりすることも可能です。

福利厚生を通じて組織力の強化や売上向上を目指せる点もユニークと言えるでしょう。

貯めたポイントは、こだわりの高級食材や旅行、人気家電、ビジネスグッズ、体験メニューなど、さまざまなアイテムと交換できます。

incentive pointにはサンクスポイント機能があり、同僚やお世話になった従業員にメッセージとともにポイントをプレゼントできるのも嬉しいシステムです。

福利厚生によって従業員のモチベーションを高めたり、優秀な人材を確保したり、企業のイメージをアップしたいと考えている企業におすすめです。

WELBOX：利用状況をもとにした提案も充実

WELBOXはパッケージ型の福利厚生アウトソーシングサービスで、導入企業の従業員は旅行、健康増進、介護、育児、自己開発、エンターテインメントといったメニューを会員価格で利用することができます。

WELBOXには内定者にも使える制度があり、入社前から福利厚生を提供することで辞退率改善や、入社前から会社への帰属意識を育むことができるメリットもあります。

WELBOXを運営するイーウェルは、各企業が福利厚生面で抱える課題を分析するところから支援してくれるのが特徴です。

企業が持つ課題や予算に応じて内容や施設、期間、回数などをカスタマイズできるので、福利厚生に課題を感じる企業は検討してみると良いでしょう。

Perk：リモートワーク時代の福利厚生

Perkは、リモートワーク時代の福利厚生として2020年に誕生したサービスです。

従来の制度では、出社する従業員しか利用できず、不公平になるという声もありました。

Perkではオンラインで利用可能なサービスを数多く取り揃えており、リモートワークの従業員にも同様に利用できるのが特徴です。

利用できるサービスにはスキルアップや家事代行サービス、デリバリー、ベビーシッターなどがあり、毎月多数のサービスが追加されています。

導入企業による事例として、リモートワーク中心でも社内コミュニケーションが活発化したり、従業員の早期退職を防いだりといったメリットが報告されてるため、リモートワークをメインとしている企業に適した福利厚生です。

福利アプリ：業界最安水準で多様なメニュー

福利アプリとは、業界最安水準のコストパフォーマンスを誇る福利厚生サービスです。導入のメリットや効果としては以下のようなものがあります。

・全国100,000店以上で利用可能
・業界最安水準の圧倒的なコストパフォーマンス
・コンビニやカフェなど、日常で利用しやすい身近なメニューが充実
・直感的でわかりやすいスマートフォンアプリで利用が手軽

従業員が日常生活の中で節約のメリットを直接的に実感しやすいため、高い満足度につながるでしょう。手軽に利用できる福利厚生は、働きやすい環境づくりを通じて、企業の採用強化や離職防止にも貢献してくれるでしょう。

参考

https://fukuri-app.jp/

福利厚生サービスを導入するメリット

優秀な人材を確保し定着率を高めるためにも、自社の魅力向上につながる福利厚生の導入は重要です。

「法定外福利厚生を導入したいがノウハウが少ない」という企業におすすめなのは、福利厚生サービスです。

他社と差別化ができる法定外福利厚生サービスを活用するメリットとデメリットを、企業・従業員それぞれの立場から見ていきましょう。

企業側のメリット

専門性が高いサービスも提供できる

福利厚生サービス企業に運営を委ねることで、社内のスペースや今いる従業員だけでは実現できない福利厚生を従業員に提供できます。

多様なメニューの中から、従業員のニーズに合ったサポートを選択できるため、幅広い年代の従業員がいる企業でも高い満足度を得られるでしょう。

煩雑な手続きから解放される

自社で良質な福利厚生の導入をする場合、飲食店や宿泊施設など様々な施設と個別に契約する必要があり、時間と手間がかかります。

一方、福利厚生サービスを利用すれば、提携済みの施設やサービスをまとめて利用できるため、契約手続きの事務作業を大幅に削減できるでしょう。

コストを抑えられる

福利厚生サービスを活用すると、自社で福利厚生を準備する場合に比べてトータル面でコストを抑えられます。

自社で福利厚生を準備するのが難しかった中小規模の企業でも、外部サービスを利用すれば大手企業にも劣らない福利厚生を従業員に提供することができます。

従業員の満足度を高められる

福利厚生サービスを導入し、制度を充実させる企業側のメリットとして、従業員の満足度向上は非常に大きな要素です。従業員は、企業が自分たちの働きやすさや生活の質に関心を持ち、投資してくれていると感じるようになります。魅力的な福利厚生が整備されている状態は、従業員のエンゲージメントやロイヤルティを高める効果が期待できるでしょう。

満足度が高まる結果、人材の維持、つまり離職率の低下にも好影響を与えます。また、採用活動においても、充実した福利厚生は求職者に対する強力なアピールポイントとなります。特に優秀な人材を確保したい場合、給与や業務内容だけでなく、こうした「働きやすさ」の指標が他社との重要な差別化要因となるのです。

管理の手間が少ない

福利厚生を管理する手間が削減できるのは、大きな利点です。

自社で福利厚生を運用する場合、どのような手間がかかるのでしょうか。

契約した福利厚生施設とのやりとり、社員からの利用条件に関する問い合わせや、申し込み受付、利用促進に関わる広報活動など、導入だけでなく運用中もさまざまな対応にあたる必要があり、大きな業務負荷となります。

しかし、福利厚生のサービスを提供するパートナーと契約すると、ワンストップでサポートしてくれるため、導入以降は随時利用状況の報告を受けるだけで大幅に業務削減できます。

例えば、

・利用受付の窓口を委託でき、電話・FAX・メール・アプリなど幅広い方法で社員の利便性をアップします。
・サービスの認知アップのための紙媒体・メールマガジン・アプリなどのメディアを自社で運営して利用率アップします。
・社員のニーズを調査し、トレンドにあった福利厚生を取り入れてサービスの内容を新鮮なものにして利用率・満足度をアップします。

サービスを運営する会社は福利厚生のプロフェッショナルなので、利用率・満足度アップのためのさまざまな打ち手を持っており、安心して任せることができます。

従業員側のメリット

従業員が福利厚生サービスを受けることで得られるメリットについて解説します。

節約につながる

従業員側にとって最も直接的で分かりやすいメリットは、生活コストの節約につながる点です。福利厚生サービスを通じて提供される多種多様な割引や優待を利用すれば、日常生活のさまざまな出費を抑える効果があります。

例えば、映画鑑賞、レジャー施設の利用、フィットネスジムの会費、旅行の宿泊費などが通常よりも安価になります。また、自己啓発のためのeラーニング講座を無料で受講できたり、飲食店のクーポンを利用できたりするなど、活用次第では可処分所得が実質的に増加したのと同様の効果を得られるでしょう。これは、給与を直接引き上げることとは異なる形で、従業員の経済的な余裕を生み出す支援策となります。

健康維持に役立てられるものも

福利厚生サービスの中には、健康経営につながるものもあります。

例えば、スポーツジムの利用補助など運動を促進するサポート、社食サービスや食事代の補助といった食の面でのサポートなどがあります。

健康診断や人間ドックなどの医療費補助、メンタルヘルス対策としてのストレスチェックの実施を導入する企業もあります。

福利厚生を通じて従業員の健康を支援することで、従業員のモチベーション向上、生産性向上、離職率低下など、さまざまな効果が期待できるでしょう。

従業員の健康維持・健康促進は、企業にとっても多くのメリットを得られるため、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

福利厚生サービスを導入するデメリット

便利な代行サービスを導入する場合にもデメリットがあります。

企業側、従業員側それぞれのデメリットとその対策を紹介します。

企業側のデメリット

利用頻度に関わらずコストがかかる

福利厚生代行サービスは利用状況に関わらず固定費が発生するため、利用頻度が低い月や、全く利用されない月があると、費用対効果が低くなることがあります。

導入するからには、従業員の利用を促し、サービス本来の目的である従業員満足度向上に繋がるよう工夫する必要があります。

そのため自社で提供する法定福利厚生とのすみ分けを明確にし、従業員への周知徹底や、より魅力的なサービスを導入するとよいでしょう。

多様なニーズに全て対応するのが難しい

企業規模が大きくなるほど、従業員のニーズは多様で、全てを満たすことは困難でしょう。

手間をかけてシステムを導入しても従業員の期待と合致しないと不満に繋がります。

従業員のニーズに合わせたサービスを選択し、利用状況や時代に合わせてプランを検討し直すことができるよう、柔軟な制度を導入することが重要です。

従業員側のデメリット

日常的に使いづらいものもある

レジャーや娯楽は一見魅力的でも、利用する機会がなければ利用率は上がらず、満足度は下がってしまいます。

個人のライフスタイルによっては、住宅補助や食事補助など日常的に利用する福利厚生の方が喜ばれる場合もあります。

従業員のニーズを把握した上で、適切な福利厚生サービスを選びましょう。

福利厚生サービスの中には、自社で推奨したい分野の福利厚生や、利用率の上がりそうなメニューを増やすなど、自由にカスタマイズできるサービスもありますのでおすすめです。

福利厚生サービスを導入する際の注意点

福利厚生サービスを導入する際、予約方法が難しくないかは事前にチェックしておきましょう。

多くの福利厚生サービスは、webやアプリを介した申請方法を設けるなど、利用しやすいように申請方法のバリエーションを持たせています。

しかし人によっては慣れない操作に苦労してしまい、予約申請を諦めてしまう…といったこともあるかもしれません。

自社で提供する福利厚生なら、社員が使いやすいよう申請方法を改善することもできますが、外注サービスを利用する場合は、その外注サービスの予約方法を使うしかありません。

自社の社員にとって、予約方法が難しくないかという点や、導入してからのフォロー体制を整える必要があります。

自社に合った福利厚生サービスの選び方

福利厚生サービスを導入する際は、単に知名度やメニューの多さだけで選ぶのではなく、自社の状況に即した多角的な視点で比較検討が求められます。導入後に「使われない」サービスにならないよう、慎重に選定を進める必要があります。ここでは、サービス選定時に考慮すべき点を紹介します。

導入目的の明確化

「何のために福利厚生を充実させるのか」という導入目的を明確にしましょう。この目的が曖昧なままでは、適切なサービスを選定できません。例えば、「従業員の満足度を高め、離職率を下げたい」のであれば、日常的に利用しやすくメリットを実感しやすいグルメやレジャーの割引が充実したサービスが向いているかもしれません。「健康経営を推進したい」という目的であれば、フィットネスジムの優待やメンタルヘルス相談窓口、食事補助サービスなどが選択肢に挙がります。また、「採用力を強化したい」場合は、住宅補助や自己啓発支援など、求職者にとって魅力的に映る独自性の高いメニューが重要になるでしょう。

従業員のニーズとの合致

導入した福利厚生が「使われない」ものになっては意味がありません。従業員の真のニーズを把握する努力が不可欠です。従業員の年齢層、性別、ライフスタイル（独身者か、子育て世帯かなど）、勤務形態（オフィスワークか、リモートワークか）によって、求められる福利厚生は大きく異なります。若手社員が多い企業であれば自己啓発やエンターテインメント系の需要が高いかもしれませんし、家族を持つ従業員が多い場合は育児・介護支援や旅行関連のメニューが喜ばれるでしょう。アンケート調査を実施するなどして、従業員の声を直接収集し、そのニーズに合致したサービス内容かを厳しくチェックします。

サービスの提供形態と柔軟性

福利厚生サービスは、大きく「パッケージプラン」と「カフェテリアプラン」の二つに大別されます。パッケージプランは、あらかじめ決められた豊富なメニューを全従業員が利用できる形態で、比較的低コストで導入しやすいのが特徴です。

一方、カフェテリアプランは、従業員一人ひとりに一定のポイント（補助枠）を付与し、そのポイント内で各自が好きなサービスを選んで利用する仕組みです。公平性が高く、個々のニーズに柔軟に対応できますが、一般的にコストは高くなる傾向があります。自社の予算や、どれだけ従業員個別のニーズに応えたいかによって、適した形態を選択しましょう。

まとめ

これまで福利厚生について詳しく紹介してきました。

少子高齢化が進む現在、福利厚生として様々なサービスを従業員に提供することが人材確保につながるカギとなることがおわかりいただけたかと思います。

様々な福利厚生サービスがある中で、導入メリットを企業側と従業員側ですり合わせる必要があります。

あなたの働く職場でも従業員の満足度向上につながる働きやすい環境を福利厚生で提供できるように検討されてはいかがでしょうか。

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