コロナ禍で閉塞感が続く中でも、企業活動は続いています。

テレワークが普及し、コミュニケーションの機会が激減した今、再び職場活性化を意識し始めた企業もあるのではないでしょうか。

本記事では職場活性化で企業の成長を促進するための取り組み方法やアイデア、その事例を紹介します。

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職場活性化はなぜ必要？

職場活性化を実現しようと、多くの企業でさまざまな取り組みが行われています。

なぜなら、職場活性化は、仕事の成果と密接に結びついているからです。

職場活性化が実現できれば、個々の仕事がうまく回っていくだけではなく、従業員同士の意思疎通もスムーズになるでしょう。

そのような企業であれば、業績アップにもつながっていくかもしれません。

しかし、企業の状況は、経営陣の交替で方針が変わったり、社会状況の変化により経営状況が変化したりすることがあります。

企業は常に同じ状況に置かれているわけではないのです。

このような変化が起きたとき、従業員が柔軟に対応できれば、企業のさらなる成長も見込めるでしょう。

従業員がフレキシブルに動ける状態をつくっておくために、職場活性化が重要なのです。

組織活性化の取り組みは、1950年ごろにアメリカで誕生した「組織開発」の考え方が発祥で、その10年後、60年代に日本に広まってきたといいます。

バブルが崩壊して一時期は下火になったものの、2000年ごろから再びコーチングやファシリテーションなどの技法で組織活性化を実現する取り組みが注目されました。

現在は、組織活性化のためのそれらの講師陣とオンラインでつながることもでき、企業にとっては導入しやすい環境が整いつつあるといえます。

職場活性化のメリット

職場活性化は、仕事の成果と密接につながっているため、企業が取り組んでいると述べました。

職場活性化に取り組む前に、企業が職場活性化を図るメリットについて、具体的に把握しておきましょう。

生産性の向上

職場活性化のメリットの一つに、生産性の向上が挙げられます。

たとえ、高い能力を持った従業員であっても、やる気を出して取り組めなかったり、モチベーションを維持し続けられなかったりしたら、期待するような成果を生み出すことはできないからです。

では、どのように従業員の気持ちの面をサポートすればいいかといえば、ほかの従業員と励まし合ったり、ときには競い合ったりできるような環境をつくることです。

従業員が仕事をしやすい環境をつくることとも言い換えられます。

この社内の環境づくりは、従業員の力だけでは足りず、経営陣の協力も必要です。

経営陣が従業員のことを考え、制度設計をしたり、施設・設備を整えたりすることも重要です。

離職率の低下・ロイヤリティ向上

二つ目は離職率の低下やロイヤリティの向上が挙げられます。ロイヤリティとは英語で「Loyalty」と書き、その意味は、忠誠や忠義、愛着などです。

ロイヤリティは、企業への従業員の忠誠心と言い換えることができます。

ロイヤリティの向上には働きやすい職場環境に加え、人事評価が適正に行われているかも重要なポイントです。

従業員が仕事の成果を正当に評価されていると実感できたり、秀でた実績を残したらインセンティブが受け取れたりできるような制度が設けられている状態を指します。

従業員が会社のためを思って自発的に仕事に取り組むような環境を整えるということです。

しかし、真剣に取り組んでいるにも関わらず、なかなか成果が出せない場合もあるでしょう。

そのようなときに従業員同士や上司・部下が努力をねぎらったり、助言ができたりするような人間関係を築ける社風も大切です。組織活性化が実現した企業であれば、離職率の低下も、当然図れることでしょう。

職場活性化につながる施策例

それでは職場活性化につながる方法について考えてみましょう。

ここでは具体的な施策例とともに、職場活性化に対してどのような効果が見込めるのかを紹介していきます。

コミュニケーションの活性化

コミュニケーションの活発な職場は、業務効率がよく新たなアイデアも生まれやすくなるため、職場活性化の実現に欠かせません。

職場活性化につながるコミュニケーション活性化の方法は、次のような施策が挙げられます。

・1on1ミーティングの実施
・サンクスメッセージのやりとり
・新入社員や新メンバーの歓迎ランチ（ウェルカムランチ）をおこなう
・社内イベントを開催する

これらの施策をおこなう際は、自社のコミュニケーションにおいてどのような課題があるのかを知る必要があります。

次に挙げる3つの軸をもとに現状を分析してみましょう。

・タテの軸… 上司と部下、チームリーダーとメンバーなど、上下関係におけるコミュニケーション
・ヨコの軸…同部署内、同チームのメンバー同士など、横のつながりにおけるコミュニケーション
・ナナメの軸…他部署・他拠点など、所属をこえたコミュニケーション

また、コミュニケーションを活性化し職場活性化を実現させるためには、従業員との信頼関係も大きく関わってきます。

そもそも上司との信頼関係が構築されていなければ、どんな施策を講じたとしても、従業員が安心して意見を述べたり相談したりできる職場をつくることはできません。

経営陣や管理職向けにコミュニケーション研修を実施するなど、コミュニケーション能力の向上を図ることも職場活性化につながる大切な施策です。

従業員の健康維持

従業員の健康を維持することで、モチベーションを高く保ち、生産性の高いパフォーマンスを継続的に発揮してもらえれば、職場活性化が実現できるでしょう。

従業員の健康を維持する方法では、次のような施策が挙げられます。

・健康診断やストレスチェックの実施
・運動機会の提供
・栄養バランスのとれた社食サービスの導入

健康診断やストレスチェックの実施だけでなく、普段から気軽に健康やメンタルヘルスの相談ができる窓口をつくることも大切です。

運動機会の提供や食事面でのサポートは、導入がしやすく効果も見えやすいためおすすめです。

ジム利用費を補助したり、オフィスでできるヨガやストレッチの時間を設けたりなど、誰もが参加しやすい施策がよいでしょう。

食事面のサポートは、置き型社食など費用面で導入しやすい社食サービスも多く、近年健康経営の観点からも注目度の高い施策となっています。

これらは先ほど紹介したコミュニケーション活性化のきっかけにもなりやすいため、職場活性化をすすめる効果的な方法の1つと言えるでしょう。

オフィス環境の整備

オフィス環境を整えることは、職場活性化を実現する基盤になります。

次のような施策で働きやすい環境をつくり、職場活性化につなげましょう。

・作業環境の改善
・フリースペース、共有スペースの設置
・フリーアドレスの導入
・ITツールの活用

作業環境の改善は、業務効率化にも大いに役立ちます。

音や室内温度、照明の明るさなどに加え、オフィス内を動線を考えたレイアウトに変更することも大切です。

気軽に休憩できるフリースペースを設置することで、疲労やストレスを軽減できたり、業務以外のコミュニケーションが取りやすくなったりします。

フリーアドレスで個々の席を固定しないことも、さまざまな社員と交流するきっかけになるため、職場活性化につながるでしょう。

しかしこれらの施策によって「いつ、どこに社員がいるかわからない」といったデメリットが発生することもあります。

チャットやオンライン会議といったITツールを活用することで、デメリットをカバーし、柔軟で働きやすい環境をつくることができます。

教育や評価制度の見直し

正しい評価やインセンティブは、従業員のモチベーションと貢献意識アップに欠かせない要素です。

従業員の評価制度や教育が十分でなければ、職場活性化の実現は難しくなるでしょう。

評価制度やインセンティブを設ける場合は、評価基準を明確にすることが大切です。

わかりやすく具体的な成果目標を段階的に設定し、従業員が自発的に仕事に取り組める仕組みをつくりましょう。

教育システムにメンター制度を取り入れるのも、職場活性化に役立ちます。

メンター制度は年齢の近い先輩社員が後輩社員の相談やサポートをおこないますが、傾聴力や相手に合わせた指導力、信頼関係の構築が必要になります。

そのため、業績や成果だけでは測れない人間的な部分を評価したい場合に活用できるでしょう。

理念やビジョンの浸透

職場活性化を実現するために、日ごろからしっかり企業の理念やビジョンを従業員に浸透させておきましょう。

理念やビジョンは、一方的に伝えるだけでは職場活性化につなげることはできません。

職場活性化につなげるポイントは、従業員が企業の理念やビジョンに納得し、共感していることです。

企業理念がどのように社会的意義や社会貢献につながるのかを、具体例をもってわかりやすく伝えましょう。

さらに、実現のためにどのようなアクションを起こせばいいのか、チームとしての目標や指針といった身近な部分まで落とし込みます。

従業員一人ひとりが企業理念を自分事として捉えられれば、社内一丸となって目標に取り組むことができるでしょう。

職場活性化に取り組んだ事例

従業員の健康づくりをサポートし、職場活性化に取り組んでいる企業が多くあります。

どのように職場活性化につなげていくのか、事例を挙げて解説します。

北都システム株式会社

札幌に本社を置き、東京、新横浜、大阪にオフィスを構えるソフトウエア会社「北都システム株式会社」。

他社システムの開発を請け負うことが多く、協力企業のスタッフも常駐するため、個人のスマートフォンを気軽に利用できないほど、セキュリティ管理が厳しい状態でした。

コミュニケーションが不足する状況の中、職場活性化のひとつのアイデアとして休憩スペースを設置し、設置型社食の導入を試みました。

設置型社食であれば、厨房設備は不要で、冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジがあれば社食を提供可能。

健康的な食事を提供できる設置型社食を導入したところ、これまでコンビニを利用していた従業員も利用するようになり、冷蔵庫が空になってしまう事態も発生するほど、人気の福利厚生となりました。

このことがきっかけで、従業員の健康意識が高まったほか、スポーツイベントを健康経営の一環として開催するなど、職場活性化の大きな転機になったようです。

職場活性化におすすめの福利厚生とは？

北都システム株式会社が採用し職場活性化を実現した設置型社食サービスは「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」が提供している「オフィスでごはん」プランです。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、累計10,000拠点以上の導入実績（2024年2月時点）を持つ人気の設置型社食サービスです。

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「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」では野菜やフルーツに加えて惣菜や軽食等の取り扱いがあり、年間で60種類以上の商品ラインナップが変わっていきます。

さらに、しっかり食事をとりたい従業員向けには「オフィスでごはん」プランを用意しています。

企業が料金を一部負担することで、従業員の購入価格を抑え、1個100円（税込）から提供するサービスを展開しています。

商品の決済は電子決済アプリ「YASAI PAY」でQRコードを読み取るだけと簡単で、社食サービスの管理・運用面からも好評を得ています。

まとめ

職場活性化に取り組むのは大変だと考えている方にとっては、目からうろこが落ちるような情報もあったのではないでしょうか。

簡単に始められるアイデアも多数ありました。

コロナ禍の閉塞感を打破するための職場活性化の取り組みを始めてみませんか。

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