コロナ禍で閉塞感が続く中でも、企業活動は続いています。

テレワークが普及し、コミュニケーションの機会が激減した今、再び職場活性化を意識し始めた企業もあるのではないでしょうか。

本記事では職場活性化で企業の成長を促進するための取り組み方法やアイデア、その事例を紹介します。

職場活性化はなぜ必要？

職場活性化を実現しようと、多くの企業でさまざまな取り組みが行われています。

なぜなら、職場活性化は、仕事の成果と密接に結びついているからです。

職場活性化が実現できれば、個々の仕事がうまく回っていくだけではなく、従業員同士の意思疎通もスムーズになるでしょう。

そのような企業であれば、業績アップにもつながっていくかもしれません。

しかし、企業の状況は、経営陣の交替で方針が変わったり、社会状況の変化により経営状況が変化したりすることがあります。

企業は常に同じ状況に置かれているわけではないのです。

このような変化が起きたとき、従業員が柔軟に対応できれば、企業のさらなる成長も見込めるでしょう。

従業員がフレキシブルに動ける状態をつくっておくために、職場活性化が重要なのです。

組織活性化の取り組みは、1950年ごろにアメリカで誕生した「組織開発」の考え方が発祥で、その10年後、60年代に日本に広まってきたといいます。

バブルが崩壊して一時期は下火になったものの、2000年ごろから再びコーチングやファシリテーションなどの技法で組織活性化を実現する取り組みが注目されました。

現在は、組織活性化のためのそれらの講師陣とオンラインでつながることもでき、企業にとっては導入しやすい環境が整いつつあるといえます。

職場活性化のメリット

職場活性化は、仕事の成果と密接につながっているため、企業が取り組んでいると述べました。

職場活性化に取り組む前に、企業が職場活性化を図るメリットについて、具体的に把握しておきましょう。

生産性の向上

職場活性化のメリットの一つに、生産性の向上が挙げられます。

たとえ、高い能力を持った従業員であっても、やる気を出して取り組めなかったり、モチベーションを維持し続けられなかったりしたら、期待するような成果を生み出すことはできないからです。

では、どのように従業員の気持ちの面をサポートすればいいかといえば、ほかの従業員と励まし合ったり、ときには競い合ったりできるような環境をつくることです。

従業員が仕事をしやすい環境をつくることとも言い換えられます。

この社内の環境づくりは、従業員の力だけでは足りず、経営陣の協力も必要です。

経営陣が従業員のことを考え、制度設計をしたり、施設・設備を整えたりすることも重要です。

離職率の低下・ロイヤリティ向上

二つ目は離職率の低下やロイヤリティの向上が挙げられます。ロイヤリティとは英語で「Loyalty」と書き、その意味は、忠誠や忠義、愛着などです。

ロイヤリティは、企業への従業員の忠誠心と言い換えることができます。

ロイヤリティの向上には働きやすい職場環境に加え、人事評価が適正に行われているかも重要なポイントです。

従業員が仕事の成果を正当に評価されていると実感できたり、秀でた実績を残したらインセンティブが受け取れたりできるような制度が設けられている状態を指します。

従業員が会社のためを思って自発的に仕事に取り組むような環境を整えるということです。

しかし、真剣に取り組んでいるにも関わらず、なかなか成果が出せない場合もあるでしょう。

そのようなときに従業員同士や上司・部下が努力をねぎらったり、助言ができたりするような人間関係を築ける社風も大切です。組織活性化が実現した企業であれば、離職率の低下も、当然図れることでしょう。

職場活性化に必要なものとは？

実際に職場活性化を実現するために「必要なもの」とは何でしょう。

職場活性化に必要とされるものにクローズアップして解説します。

ビジョンの浸透

企業が何かを成し遂げたいという目標を持つなら、経営陣だけがそれを意識しているだけでは実現につながりません。

職場活性化に必要なのは、経営陣と従業員が同じ使命に向かって歩むこと、つまりビジョンの浸透です。

従業員は、企業のビジョンを知らなくても、目の前にある業務をこなしていくことができるかもしれません。

しかし、日々の仕事にはビジョンに関わるような、細かな判断が行われています。

例えば、上司に購入する物品の候補を示そうと、無数にある商品の中から、その企業にふさわしいと思う商品を選び出すとします。

企業のビジョンを知らずに、ふさわしい商品を選び出すことはできるでしょうか。

企業が「サステイナブル」「ものづくりの視点を重視」しているのにも関わらず、大量生産で環境負荷の大きい素材を使った物品を候補に挙げても、上司に採用してもらえないどころか、評価を下げられてしまうこともあり得ます。

小さな判断や工夫の積み重ねで仕事が成り立っていることを理解すれば、職場活性化には経営陣と従業員全員が、ビジョンをしっかりと共有している状態にしておくことが必要といえます。

活発なコミュニケーション

職場活性化には活発なコミュニケーションも必要です。

職場活性化を実現している企業では同世代や部署内だけでなく、年代や性別、部署の垣根を超えて意思疎通が行われており、業務を円滑に進めることができます。

ここでいうコミュニケーションとは、上司へ部下が行う報連相に限ったことではありません。

業務だけでなく、プライベートの話もできるような関係性が理想的です。

中には、仕事とプライベートを切り離しておきたいと考える従業員もいるでしょう。

しかし、実は仕事とプライベートは、切っても切り離せない存在です。

例えば、子育てをしている従業員の場合、子どもが発熱すれば仕事の途中であっても、預けている保育園に子どもを迎えに行き、世話をしなくてはなりません。

普段から部署で子どもの話をしていれば、上司にすんなりと受け入れられるだけでなく、同僚から業務の代打の申し出もあるかもしれません。

子育て中の従業員に限ったことではなく、親の介護が必要になることもあれば、感染症にかかって入院や通院が必要になることもあります。

事細かにプライベートを公開する必要はありませんが、それとなく伝えておくと、困ったときに職場の人たちが救いの手を差し伸べてくれるでしょう。

心身の健康

従業員の心身の健康は、職場活性化の前提条件となるものです。

従業員一人ひとりが心身の健康意識を高めることも必要ですが、企業が心身の健康をサポートすることも大切です。

現代社会ではメンタルヘルスに悩む人が増加し、問題は深刻化しています。

感染症の流行などで思うように外出できないことなど、職場だけでなく、社会状況も従業員の心身の健康に影を落としています。

企業でできることとしては、産業医によるカウンセリングを受けやすくすることや、職場内で気軽に運動ができるような施設・設備を整えるなど、いくつもあります。

心理的安全性

職場活性化には心理的安全性も重要です。心理的安全性とは、組織や集団の中において非難や拒絶の不安がなく発言できる環境のことです。

この言葉は、組織行動学の研究者である米・ハーバード大学のエイミー・エドモンドソン教授によって、1999年に提唱されました。

心理的安全性が広く認識されたきっかけは、心理的安全性が高まるとチームのパフォーマンスが向上すると、Google社が発表したことにあります。

一人ひとりが自分の頭で考え、行動したことを認める環境が築かれることで、一人でもしっかりと業務遂行をすることが促されます。

さらには、多数決や既成概念による物事の捉え方から脱することができ、集団思考に陥ることを防ぐことが可能です。

働き方に合った制度

働き方に合った制度は、職場活性化の礎です。これまでにも、介護や子育て中の人の時短勤務や在宅勤務などがありましたが、コロナ禍で非接触が求められたため、職場に出社して仕事をするという、従来の働き方の見直しが一気に進んでいます。

雇用も、国内の企業で行われてきたメンバーシップ型から、必要な知識・技能を持った人を配置するジョブ型の雇用システムへ移行を検討する企業が増加しています。

それぞれの企業文化も加味しながら、有効な制度を検討するタイミングが到来しているといえます。

職場活性化の取り組みアイデア

職場活性化を実現させるために、企業内で何に取り組んだらいいでしょうか。

いくつかの職場活性化の取り組みアイデアを紹介します。

ビジョンに関するコミュニケーション

職場活性化のためには、ビジョンに関するコミュニケーションを図ることが必須です。

多くの企業の朝礼などでは、当期の大目標や中期目標、短期の目標などを発表する場があるでしょう。

「当期目標は3千万円で、前期対比102％」などと伝えても、ビジョンは従業員に伝わりません。

ビジョンを共有するためには、企業のビジョンが社会的意義や使命とどのように関わっているか、それを実現するための経営目標と、当期に達成すべき使命などと、大きなものから小さなものに落とし込んで伝えていく必要があります。

さらに、小さなチームの目標につながっていることも示せば、従業員がビジョンを共有しながら、目標達成に向けて具体的に動くことができるでしょう。

意見を発しやすい環境づくり

職場活性化のためには、意見を発しやすい環境をつくることも非常に重要です。

「従業員が意見を言えるのは会議だけ」という企業では、職場活性化はなかなか実現できないかもしれません。

小さな気づきだったが、誰かに話すことによりヒントをもらい、魅力的なアイデアにつながったという経験を持つ方もいるでしょう。

雑談を許容する雰囲気づくりも大切ですが、気軽に話やすい場所を設けることも重要です。

企業の中には、カフェやフィットネスジムを設けるなどして従業員同士の交流を促しているところもあります。

縦横だけでなく「ななめ」の交流をつくる

企業に勤務していると、特にオフィス勤務の場合は、部署内にいる人との交流が主でしょう。

しかし、職場活性化のためには、上司や部下、同僚などといった縦横の交流だけでなく、「ななめ」の交流を作るのがおすすめです。他部署や職種を超えて「ななめ」の交流を促すのです。

例えば、この「ななめ」の関係性の上司や従業員が面談する機会をつくるのです。

オフィス勤務の場合、特に、物の見方が固定化しがちです。

いつも同じメンバーで同じような話をしているため、刺激も少ない傾向にあります。

「ななめ」の関係であれば、普段とは異なったアドバイスをもらえる可能性があります。

また、他部署の業務への理解が促されるほか「同じミッションの下、仕事をしている」と認識し、一体感も生じるでしょう。

外部講師を招くなどのコストが不要でありながら、従業員の業務へのやる気をぐんと増やせるアイデアです。

従業員の健康づくりを企業がサポート

職場活性化を実現するための大前提としては、従業員が心身共に健康でないといけません。

従業員の心身の健康は、従業員自らが行うものという認識があるかもしれませんが、そのサポート役であれば、企業が担うことができます。

業務が多忙なときでも、しっかりと栄養バランスの取れた食事が提供できるような従業員食堂や、気軽に運動ができるフィットネスルームなどを設置するアイデアもあります。

従業員の健康づくりを促すような制度を整えるという方法も考えられるでしょう。

例えば、フィットネスジムの優待がある福利厚生サービスを利用したり、人間ドックにかかる費用の補助をしたりするなど、さまざまな方法があります。

職場活性化に取り組んだ事例

従業員の健康づくりをサポートし、職場活性化に取り組んでいる企業が多くあります。

どのように職場活性化につなげていくのか、事例を挙げて解説します。

北都システム株式会社

札幌に本社を置き、東京、新横浜、大阪にオフィスを構えるソフトウエア会社「北都システム株式会社」。

他社システムの開発を請け負うことが多く、協力企業のスタッフも常駐するため、個人のスマートフォンを気軽に利用できないほど、セキュリティ管理が厳しい状態でした。

コミュニケーションが不足する状況の中、職場活性化のひとつのアイデアとして休憩スペースを設置し、設置型社食の導入を試みました。

設置型社食であれば、厨房設備は不要で、冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジがあれば社食を提供可能。

健康的な食事を提供できる設置型社食を導入したところ、これまでコンビニを利用していた従業員も利用するようになり、冷蔵庫が空になってしまう事態も発生するほど、人気の福利厚生となりました。

このことがきっかけで、従業員の健康意識が高まったほか、スポーツイベントを健康経営の一環として開催するなど、職場活性化の大きな転機になったようです。

職場活性化におすすめの福利厚生とは？

北都システム株式会社が採用し職場活性化を実現した設置型社食サービスは「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」が提供している「オフィスでごはん」プランです。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、3,000拠点以上の導入実績（2021年10月時点）を持つ人気の設置型社食サービスです。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」では野菜やフルーツに加えて惣菜や軽食等の取り扱いがあり、年間で60種類以上の商品ラインナップが変わっていきます。

さらに、しっかり食事をとりたい従業員向けには「オフィスでごはん」プランを用意しています。

企業が料金を一部負担することで、従業員の購入価格を抑え、1個100円（税込）から提供するサービスを展開しています。

商品の決済は電子決済アプリ「YASAI PAY」でQRコードを読み取るだけと簡単で、社食サービスの管理・運用面からも好評を得ています。

まとめ

職場活性化に取り組むのは大変だと考えている方にとっては、目からうろこが落ちるような情報もあったのではないでしょうか。

簡単に始められるアイデアも多数ありました。

コロナ禍の閉塞感を打破するための職場活性化の取り組みを始めてみませんか。

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