福利厚生制度

-2021.07.30.Fri

従業員の満足度を高める福利厚生とは?導入しやすい食の福利厚生がおすすめ

企業にとって、従業員とは『経営の要』であると言ってもよいでしょう。

従業員が企業の手足となって動き、労働生産性を向上させなければ、企業の運営は継続できません。

従業員が労働生産性を高めるためには、自分の働いている企業の経営理念や経営方針に納得し、自分の仕事にやりがいを感じるとともに、自分が企業に大事にされていることを実感することが大切です。

そこで、今回は「従業員の満足度を高める福利厚生とは?導入しやすい食の福利厚生がおすすめ」と題して、従業員満足度を高める福利厚生について説明します。

従業員満足度とは?

従業員満足度とは、自分が働いている職場の環境や人間関係、仕事のやりがい、給料、企業が提供する福利厚生など、これらの各項目で計測できる従業員の満足度のことです。

これまで、企業にとって自社の業績を向上させるためには、「顧客満足度」を上昇させることがもっとも重要であるとされてきましたが、それだけでは不十分なことが分かってきました。

従業員の働くモチベーションを上げなかったために、業務効率が低下する事例が見受けられるようになったのです。

昨今では、従業員満足度を上げることで顧客満足度も比例して上昇し、業績向上が株主利益につながるという考えから、「ES」という言葉が注目されるようになりました。

この従業員満足度を高めるためには、大きく分けて5つの要素が必要であるとされています。

まず1つ目は、企業理念や企業方針に対する共感です。

従業員が自社の企業理念や企業方針に共感できれば、自分の働いている会社や仕事に誇りを持つようになり、自らが積極的に自分の働く会社のために貢献したいと考えるようになります。

ただし、企業が従業員に対し、半ば強制的に自社の企業理念などを押しつけて共感を得ようとすると、かえって反感を呼ぶこともあるでしょう。

従業員が、企業の発信する理念や方針に共感を得ている場合には、それらを自分の言葉で説明できることが少なくないため、企業が従業員に対してヒアリングを行うことも効果的です。

2つ目は、企業のマネジメントへの承認です。

企業が従業員とのコミュニケーションを密に図り、その考えや働きぶりを正しく把握し、きちんと評価する上司や管理職がいると、従業員満足度は向上します。

上司や管理職が仕事のゴールをくわしく説明した上で、その方法や判断を任せるようなマネジメントであれば、従業員満足度の向上に効果があることでしょう。

3つ目は、職場における良い人間関係です。

平成28年度に行われた内閣府による「子供・若者の意識に関する調査」によれば、職場やアルバイト先での人間関係について「楽しく話せる時がある」が58.7%、「困った時は助けてくれる」が50.6%であるとの結果が出ています。

従業員は24時間のうち、およそ3分の1をオフィスやテレワークで働いていることになり、場合によっては、同居している家族より長い時間を企業の従業員達と共有することもあるでしょう。

従って、先のアンケートのように「楽しく話せる」「困った時に助け合える」環境にある職場であれば、従業員はストレスを溜めることなく従業員満足度を高めることができます。

4つ目は、企業や社会への貢献に対する満足感です。

従業員が、自分の仕事を遂行することで自社や社会に貢献している、よい影響を与えているという自覚を得ることができれば、従業員満足度は高くなります。

企業や社会に貢献できているという自己肯定感によって、この企業でこの仕事をしていてよかったと満足できるのです。

5つ目は、職場環境に対する充足感です。

ワーク・ライフ・バランスの実現はもちろん、福利厚生や就業規則もしっかり整備され、上司や管理職に自分の考えや意志をしっかり伝えられる企業であれば、従業員満足度は高くなります。

従業員満足度の向上がもたらすメリット

従業員満足度の向上が、企業にもたらすメリットにはどのようなものがあるでしょうか。

そのメリットは、大きく分けて3つあります。

生産性の向上

従業員が働くモチベーションを維持できると、自分から積極的に仕事をするようになり、そのためには作業効率を高めるために作業のムダやムラを省き、能動的に業務を行うようになります。

そんな従業員が企業の大半を占めるようになれば、よりスキルアップしたいという意欲も高まり、同じ意志を持った従業員同士が結託して互いのコミュニケーションも円滑になるでしょう。

その結果として従業員満足度が高くなり、企業全体の労働生産性も向上し、業績の向上につながるのです。

顧客満足度の向上

従業員満足度の向上が企業にもたらす2つ目のメリットは、顧客満足度の向上です。従業員が従業員満足度の高い職場でいきいきと働くことができれば、結果として顧客によい影響を及ぼし顧客満足度が向上するといわれています。

人材の定着

企業にとって、優秀な人材にはずっと自社で働いて欲しいと思うものですし、人材の離職率を減らし、人材を確保することは企業の労働生産性を向上させるために不可欠なものといえるでしょう。

従業員の1人が辞めたら、他の従業員に仕事の負荷がかかりますし、新しい人材を採用しても、1人前になるまでには教育や研修に時間やコストが必要となります。

また、企業の従業員満足度が高ければ、優良企業で働きたいという優秀な求職者からの需要も高まるはずです。

もし、自社の従業員の離職率が高いと感じている企業は、従業員満足度が低いのかもしれないということを認識しておくとよいでしょう。

従業員満足度を高める方法とは?

企業にとって、従業員満足度を向上させると複数のメリットがあるということがわかりました。この章では、従業員満足度を高める3つの方法について、詳しく説明しましょう。

企業全体のビジョンを浸透させる

まず、従業員満足度を高める方法の1つ目は、企業全体のビジョンを浸透させることです。

従業員は、企業の発信する企業理念や企業方針から、自社が顧客に提供する商品やサービスによってどんな価値を提供するのか、それによって社会に対し、どのように貢献できるのかを理解できます。

それによって企業全体のビジョンを従業員に浸透させることができれば、従業員同士が互いにその内容に共感して結託し、自社で継続して働くことに期待感や満足感を得られることでしょう。

さらに、そのような企業全体のビジョンを部署やチームごとの指針に落とし込むことができれば、自分たちが働くことへのモチベーションはさらに高まり、従業員満足度や労働生産性の向上につながります。

働く環境の整備

従業員満足度を高める方法の2つ目は、働く環境を整備することです。

具体的には、業務の方法を効率的にすることや、人事評価や報酬制度、有給休暇制度などについて従業員が納得できる内容にするとよいでしょう。

働く環境全般を整備することができれば、従業員は正当に自分を評価してもらえていると感じることで働くモチベーションが高まり、従業員満足度が向上します。

福利厚生の充実

従業員満足度を高める方法の3つ目は、福利厚生の充実です。

福利厚生は、企業が給与や賃金のほかに従業員に対して支給する非金銭報酬であり、従業員だけでなく、その配偶者や家族にまで及ぶこともあります。

この福利厚生には、法廷福利厚生と法定外福利厚生とがあります。法定福利厚生は法的に義務づけられているもので、法定外福利厚生は企業が独自に導入することのできるものです。

「法定外福利厚生」を充実させると、従業員は自分たちが企業に大事にされていると実感できます。

今後の採用活動でも法定外福利厚生をコーポレイト・アイデンティティにつなげることができるでしょう。

福利厚生は、従業員の生活や待遇などと密接に関わることですので、経済的な保障を厚くすることで企業への貢献度を高め、働くモチベーションや労働生産性を向上させることができます。

従業員満足度を向上させるためにも、福利厚生のなかで、法定外福利厚生を充実させ、企業の求人活動や従業員の定着率によい影響を及ぼすことが重要です。

従業員満足度の向上につながる福利厚生とは?

従業員満足度を向上させるために福利厚生を整えることが効果的だということを説明しました。実際に、どのような福利厚生を整えると、どのように従業員満足度が向上するのでしょうか。

従業員満足度の向上につながる福利厚生は、大きく分けて4つあります。

食事補助

食事補助に関する福利厚生は、企業が独自に設けることのできる法定外福利厚生の1つです。たとえば、社内食堂やカフェの設置などがあります。

住宅関連

住宅関連も法定外福利厚生の1つです。社宅を安価に借りられるようにしたり、住宅ローンや賃貸住宅の家賃などの一部補助、寮の設置したりなどがあります。

休暇関連

有給休暇は、労働基準法に定められています。法定外福利厚生としては、たとえば、企業独自でリフレッシュ休暇や誕生日休暇などのアニバーサリー休暇、長期勤続休暇などがあります。

健康サポート

従業員満足度を向上させるための4つ目の福利厚生は、法定外福利厚生の健康サポートに関するものです。

一般的には、健康診断にかかる費用やスポーツ施設の利用料金の一部を補助したりします。

導入しやすいおすすめの福利厚生

先に挙げた4つの福利厚生以外に、レクリエーションや財形貯蓄などに関する法定外福利厚生などもありますが、企業にとって導入しやすいおすすめの福利厚生は、食事補助に関する福利厚生です。

実際、2015年にマンパワーグループによって実施された従業員を対象とする「会社の福利厚生として良いと思うもの」に関する調査でも、第1位が食事補助に関する福利厚生であるとの結果が出ています。

食事補助に関する福利厚生は、従業員の毎日の生活に関わることから成果もわかりやすいため、従業員満足度を早く向上させるのに効果的です。

「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」 

オフィスで野菜

そんな食の福利厚生でおすすめなのが、「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」 です。このサービスには、2つのプランがあります。

「オフィスでやさい」は、新鮮な野菜や果物を食材とする軽食が中心で、「オフィスでごはん」は、ボリュームのある惣菜やごはんものが中心です。

管理栄養士の監修によるヘルシーなメニューが豊富で、いずれのサービスも専用の冷蔵庫や電子レンジを設置すれば、従業員はいつでも好きな時にオフィスで食事を摂ることができます。

食の福利厚生として本サービスを既に導入した企業やクリニックなどでは、従業員満足度が高まったとの実績もあります

従業員満足度はどのようにチェックする?

ここからは、従業員満足度はどのようにチェックすべきかについて説明しましょう。一般的に、大きく分けて2つの方法があります。

よく使われる指標

チェックする際によく使われるものとして、「ES」「eNPS」という指標があります。

「ES」は、従業員満足度のことで、従業員が自分のオフィス環境や仕事へのやりがい、人間関係にどのくらい満足しているかを示す指標のことです。

「eNPS」は、企業に対する愛社精神や信頼などを数値化するもので、顧客ロイヤリティのことをいいます。

アンケートを定期的に実施

次に、従業員満足度は、先の2つの指標を使って、アンケートを定期的に実施することで算出できます。

実施するための準備として、従業員の企業定着率や離職率などの推移から、自社の課題を洗い出します。

その課題をもとに調査項目を設定し、定期的にアンケートを実施し、その結果を分析した上で今後の施策につなげていきましょう。

まとめ

コロナ禍の収束に見通しが立たない現在、企業にできることは、従業員が新しいワークスタイルの中でも働くモチベーションを維持し、労働生産性を高められるように環境を整え、従業員満足度を高めることです。

まずは、自社の福利厚生を充実させる目的で、手軽に始められる食の福利厚生サービス「OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)」を導入してみませんか。

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