企業にとって、従業員とは『経営の要』であると言ってもよいでしょう。

従業員が企業の手足となって動き、労働生産性を向上させなければ、企業の運営は継続できません。

従業員が労働生産性を高めるためには、自分の働いている企業の経営理念や経営方針に納得し、自分の仕事にやりがいを感じるとともに、自分が企業に大事にされていることを実感することが大切です。

そこで、今回は「従業員の満足度を高める福利厚生とは？導入しやすい食の福利厚生がおすすめ」と題して、従業員満足度を高める福利厚生について説明します。

従業員満足度とは？

従業員満足度とは、自分が働いている職場の環境や人間関係、仕事のやりがい、給料、企業が提供する福利厚生など、これらの各項目で計測できる従業員の満足度のことです。

これまで、企業にとって自社の業績を向上させるためには、「顧客満足度」を上昇させることがもっとも重要であるとされてきましたが、それだけでは不十分なことが分かってきました。

従業員の働くモチベーションを上げなかったために、業務効率が低下する事例が見受けられるようになったのです。

昨今では、従業員満足度を上げることで顧客満足度も比例して上昇し、業績向上が株主利益につながるという考えから、「ES」という言葉が注目されるようになりました。

この従業員満足度を高めるためには、大きく分けて5つの要素が必要であるとされています。

従業員満足度の向上がもたらすメリット

従業員満足度の向上が、企業にもたらすメリットにはどのようなものがあるでしょうか。

そのメリットは、大きく分けて3つあります。

生産性の向上

従業員が働くモチベーションを維持できると、自分から積極的に仕事をするようになり、そのためには作業効率を高めるために作業のムダやムラを省き、能動的に業務を行うようになります。

そんな従業員が企業の大半を占めるようになれば、よりスキルアップしたいという意欲も高まり、同じ意志を持った従業員同士が結託して互いのコミュニケーションも円滑になるでしょう。

その結果として従業員満足度が高くなり、企業全体の労働生産性も向上し、業績の向上につながるのです。

顧客満足度の向上

従業員満足度の向上が企業にもたらす2つ目のメリットは、顧客満足度の向上です。従業員が従業員満足度の高い職場でいきいきと働くことができれば、結果として顧客によい影響を及ぼし顧客満足度が向上するといわれています。

人材の定着

企業にとって、優秀な人材にはずっと自社で働いて欲しいと思うものですし、人材の離職率を減らし、人材を確保することは企業の労働生産性を向上させるために不可欠なものといえるでしょう。

従業員の1人が辞めたら、他の従業員に仕事の負荷がかかりますし、新しい人材を採用しても、1人前になるまでには教育や研修に時間やコストが必要となります。

また、企業の従業員満足度が高ければ、優良企業で働きたいという優秀な求職者からの需要も高まるはずです。

もし、自社の従業員の離職率が高いと感じている企業は、従業員満足度が低いのかもしれないということを認識しておくとよいでしょう。

採用力の向上

次に、採用力の向上が期待できます。

求職者は、同じ業界の中で複数の選考を受けていることがほとんどでしょう。

その中で複数の企業から内定が出た場合、「生き生きと働ける会社」「成長できる会社」「職場の人間関係が良い会社」で働きたいと思うものです。

他社と差別化できるアピールポイントがあれば、求職者が自社を選ぶ可能性が高まります。

従業員満足度を高める方法とは？

では、従業員満足度を高めるためにはどのような方法があるのでしょうか。

3点ご紹介します。

企業全体のビジョンを浸透させる

まず、企業全体のビジョンを従業員に浸透させましょう。

従業員が企業全体の理念や方針に対して共感することで、自身の仕事に誇りを持ったり、仕事を通じて社会の役にたっているという充足感を持ったりできます。

仕事の中で企業理念に共感できている従業員同士で結託することも期待できるでしょう。

さらに、そのビジョンをチーム毎の指針に落とし込むことができれば、従業員満足度の向上や、労働生産性の向上も期待できます。

その際、企業側が一方的に企業理念を従業員に押し付けると反感を呼ぶこともあるでしょう。

企業理念を無理に押し付けるのではなく、日頃の業務と企業ビジョンがどのように結びついているのかを上司が部下にかみ砕いて説明することができれば、企業理念への理解も深まります。

また、従業員は企業のビジョンについて、想いを発信できる機会はほぼありません。

企業が従業員側に定期的にヒアリングを行い、どれくらい企業ビジョンを理解しているか確認するのがおすすめです。

働く環境の整備

つぎに、働く環境の整備です。

自分が行った労働に対して、適切な報酬や評価、ポジション等が与えられれば従業員満足度は高まり、仕事に対する従業員の意欲にもつながるでしょう。

また、職場の人間関係も非常に重要です。

1日8時間勤務とすると、従業員は1日の3分の1を職場で過ごすことになります。

場合によっては同居している家族よりも、職場の人と接する時間の方が長いこともあるでしょう。

「楽しく話せる」「困ったときに助け合える」「お互いの仕事に関心を持ち、メンバー間で協力しあう」など、風通しの良い職場であれば従業員満足度は高まります。

福利厚生の充実

最後に、福利厚生の充実です。

福利厚生は、給与や賞与といった金銭的なものではなく、非金銭報酬であり、従業員とその家族も利用できる場合もあります。

福利厚生には「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類があり、「法定福利厚生」は法的に義務付けられているもの、「法定外福利厚生」は企業が独自に設けるものです。

この「法定外福利厚生」を充実させることにより、従業員は企業から大事にされているというイメージを持つことができるでしょう。

福利厚生の充実は、採用力の向上や優秀な人材の定着、従業員の満足度向上につながり、結果として企業の業績を向上させる効果があるといえます。

従業員満足度の向上につながる福利厚生とは？

では、従業員満足度の向上につながる福利厚生には、どのようなものがあるのでしょうか。

3点ご紹介します。

【慶弔・災害見舞金】

慶弔や災害は予期せず起こるものです。

突然のことで、出費もかさみますがその分を企業が見舞金として一部負担することで、従業員は企業に大事にされていると感じることができるでしょう。

一方で、申請手続きが難しいと手間に感じてしまい、従業員満足度につながらないこともあります。

仕組みを簡素化し、誰もが利用できるようにすることで従業員満足度の向上につなげるようにしましょう。

【休暇制度】

育児、介護休暇などの休暇制度も従業員満足度向上が期待できる福利厚生です。

休暇制度がしっかりと整っている企業は、少子高齢化対策や、従業員のワークライフバランスを大切にしているとみなされ、社会的なイメージも良くなります。

出産や介護などがあっても、離職せずに働き続けることができる従業員が増えれば、優秀な人材が流出することなく、企業の成長にもつながるでしょう。

また、バースデー休暇や、結婚記念日休暇、生理休暇など、オリジナリティーのある休暇制度を設ける企業もあります。

採用の際に、他社と異なる休暇制度を打ち出すことで、求職者へのアピールもできるため、独自の休暇制度を設けるのもよいでしょう。

【医療保険補助】

医療保険加入のための補助金支給も従業員に人気の福利厚生です。

最近では、新型コロナウイルスの影響から、万一に備えて医療保険に入りたいと思う人もいるのではないでしょうか。

毎月の医療保険を少しでも企業が福利厚生として助成することで、従業員満足度の向上が期待できます。

手軽に導入しやすい福利厚生とは？

上記で紹介した福利厚生は従業員満足度の向上が期待できますが、さまざまな制約があり、すぐに導入するのは難しいでしょう。

では、手軽に導入しやすい福利厚生とはどのようなものがあるのでしょうか。

それは、食事補助の福利厚生です。

例えば、家族手当などの場合、家族がいる人は福利厚生の恩恵を受けられても、独身の人は福利厚生を受けることができません。

しかし、食事補助であれば老若男女問わず、福利厚生の恩恵を受けることができるため、誰からも喜ばれ、従業員満足度を高める効果が期待できます。

食事が健康に与える影響があると思いながらも、健康に気遣ったランチをすると、金銭面の負担が増えることから、つい安価なパンやおにぎりで済ませたり、忙しさから昼を抜いたりという人も少なくありません。

企業が食事補助の福利厚生を設けることで、従業員も健康的な食生活を意識できるようになります。

食事補助の福利厚生を導入すれば、企業に対する愛着や、仕事へのモチベーションも高まり、結果として従業員満足度の向上だけでなく、業績や顧客満足度の向上などにもつながるでしょう。

導入しやすいおすすめの福利厚生

食事補助の福利厚生として一番イメージしやすいのは社員食堂ではないでしょうか。

安く、温かい食事を社内で食べることができることから、従業員からも喜ばれる福利厚生といえます。

一方で、社員食堂を運営するためには、場所や人員、食材管理などのコストも大きく、自社での導入は難しいと考える人もいるでしょう。

そこでおすすめなのが、省スペースで、導入コストもほとんどかからず、社内にいながら健康的な食事を楽しむことができる「置き型社食タイプ」の食事補助です。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」 

そんな食の福利厚生でおすすめなのが、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」 です。このサービスには、2つのプランがあります。

「オフィスでやさい」は、新鮮な野菜や果物を食材とする軽食が中心で、「オフィスでごはん」は、ボリュームのある惣菜やごはんものが中心です。

管理栄養士の監修によるヘルシーなメニューが豊富で、いずれのサービスも専用の冷蔵庫や電子レンジを設置すれば、従業員はいつでも好きな時にオフィスで食事を摂ることができます。

食の福利厚生として本サービスを既に導入した企業やクリニックなどでは、従業員満足度が高まったとの実績もあります。

従業員満足度はどのようにチェックする？

ここからは、従業員満足度はどのようにチェックすべきかについて説明しましょう。一般的に、大きく分けて2つの方法があります。

よく使われる指標

チェックする際によく使われるものとして、「ES」や「eNPS」という指標があります。

「ES」は、従業員満足度のことで、従業員が自分のオフィス環境や仕事へのやりがい、人間関係にどのくらい満足しているかを示す指標のことです。

「eNPS」は、企業に対する愛社精神や信頼などを数値化するもので、顧客ロイヤリティのことをいいます。

アンケートを定期的に実施

次に、従業員満足度は、先の2つの指標を使って、アンケートを定期的に実施することで算出できます。

実施するための準備として、従業員の企業定着率や離職率などの推移から、自社の課題を洗い出します。

その課題をもとに調査項目を設定し、定期的にアンケートを実施し、その結果を分析した上で今後の施策につなげていきましょう。

まとめ

コロナ禍の収束に見通しが立たない現在、企業にできることは、従業員が新しいワークスタイルの中でも働くモチベーションを維持し、労働生産性を高められるように環境を整え、従業員満足度を高めることです。

まずは、自社の福利厚生を充実させる目的で、手軽に始められる食の福利厚生サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入してみませんか。

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