就職したい会社を選ぶ際に、重視されているポイントが福利厚生です。

福利厚生は従業員にとってのメリットと考えられがちですが、会社にとってもメリットがあります。福利厚生を充実させることによって、採用時に人材が集まりやすかったり、離職率の低下、従業員のモチベーションやパフォーマンスを向上させたりすることが期待でき、結果として会社の業績アップにつながる可能性があるためです。

最近では従業員のニーズに答えるため、工夫を凝らした福利厚生を考える会社も増えてきました。

 

ところで、健康経営銘柄（※１）というものをご存知ですか？
経済産業省と東京証券取引所が共同で、従業員の健康維持・向上について積極的にサポートする会社を「健康経営銘柄」として選び、正式に発表しています。
従業員の健康管理は国をあげて推進しているプロジェクトであり、実行している会社は社会的なイメージアップにつながります。

そこで、利用率90％以上の実績のある「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」が提供する『野菜や果物を気軽に食べ、従業員のコンディションを整える』というサービスを利用し、社内外に効果のある新しい福利厚生を、今回は提案していきたいと思います。

※１：経済産業省　「健康経営銘柄」
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenko_meigara.html

 

福利厚生の充実は未来につながる

近年、労働人口の減少・中途採用の増加により、人材確保が難しい時代になってきました。

平成30年度の内閣府の調査「特集　就労等に関する若者の意識」（※３）によると、仕事選択に際して重要視する観点について、85.2％の方が「福利厚生が充実している点」を“とても重要”“まあ重要”としていることがわかりました。

また転職に対する意識について、転職を否定的に捉えている若者は2割に満たないとのことです。

求職者のほうが売り手市場であることや転職への意識の変化から、従業員はより良い条件を求めて転職を検討するようになってきています。

このような状況から、会社は人材確保・定着のために、福利厚生制度を充実させることへ関心が高まっています。

※３：内閣府　「特集　就労等に関する若者の意識」
https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h30gaiyou/s0.html

 

人材の定着・採用に効果あり

採用時や従業員を引き留める条件として、第一に思いつく項目は「報酬」です。
同業他社と比べて飛びぬけて良い報酬を提示できる会社は、報酬で人材確保・定着が可能かもしれません。

しかし、それが難しい会社の場合、社内環境や福利厚生を充実させることで人材の確保・定着を目指すことになります。

 

満足度が上がればパフォーマンスも上がる

社内環境や福利厚生の充実は従業員のモチベーションアップにつながり、やる気や励みになります。

従業員の生活や健康状態などを気にかけた満足度の高い福利厚生を提供することは、従業員が仕事に集中できる環境を会社に作ることにつながり、結果的に仕事のパフォーマンスUPになります。

 

福利厚生の利用率、なぜ上がらない？

会社は従業員のモチベーションアップを期待して、福利厚生を提供しています。
しかしながら、従業員が思うように利用してくれないと悩んでいる会社も少なくありません。

一方、マイナビニュースのアンケート調査（※２）によると、従業員の約50％が福利厚生サービスを今よりも活用したいと思っていることがわかりました。

福利厚生を活用してほしい会社と、活用したい従業員がいるにも関わらず、利用率が上がらないのはなぜでしょうか？

ここでは会社の福利厚生の利用率が上がらない理由を紹介します。

※２：マイナビニュース　「働く男女300人に対し自社の福利厚生サービスの利用状況についてのアンケート調査」
https://news.mynavi.jp/kikaku/20180511-628866/

 

使われにくい理由

会社によって福利厚生の内容は違いますし、働いている従業員の年齢層、家族構成などによっても利用率は変わります。

また、福利厚生は誰でも利用できるものと、一部の従業員だけが利用できるものがあるため、そこに利用率が上がらない原因があります。

 

従業員のニーズに合っていない

健康保険や厚生年金の加入、定期健康診断はすべての従業員が会社で受けられる福利厚生です。
一方、住宅手当は一人暮らしや家族で暮らしている方は利用できますが、実家暮らしの方は利用できない場合があります。
フィットネスジムの割引などは、通える範囲に店舗がない場合、利用しないかもしれません。
旅行や遊園地などのレジャー系の福利厚生は直前に計画することも多いため、忙しい従業員にはタイミング良く手続きができず、利用できない場合もあります。

年齢、家族構成や趣味など、人によって生活環境はさまざまですので、従業員によって利用できない福利厚生が会社に多いと利用率を上げることは難しくなります。

 

条件が複雑・手続きが大変

福利厚生を利用するとき、さまざまな手続きがあるとそれだけで億劫になってしまうこともあります。
会社にたくさんの書類を提出する必要があったり、上司や人事・総務などの承認が必要だったりと、手続きが複雑で面倒だと利用を断念する人も出てくるはずです。

 

情報が行き届いていない

会社がさまざまな福利厚生を提供しているにも関わらず、従業員が知らないケースは少なくありません。
社内で定期的に通知を行い、インターネットで簡単に検索できる状況であったとしても、その手間を面倒に思うこともあります。
自発的に福利厚生の内容を知りたくて検索する一部の従業員だけが福利厚生を利用している場合、なかなか会社全体の利用率は上がらないでしょう。

マイナビが行ったアンケート調査で、会社の福利厚生の利用頻度が低い理由を聞いていくと、
「普段、福利厚生の存在を忘れてしまっている」
「手続きの仕方がよくわからない」
「会社で利用方法の説明を受ける機会がない」
という意見が多かったとのことです。

福利厚生の利用率を上げるためには、サービス内容を充実させるだけではなく、気軽に利用できるシステム作りや会社からの積極的な情報提供の機会が必要なことがわかります。

 

会社の福利厚生、利用率を上げるには？

会社の環境改善に効果がある福利厚生も、さきほど挙げたような理由が原因で利用率が低ければ、期待した効果を発揮できません。

では、どのようにすれば利用率を上げ、従業員の満足度につながることができるのでしょうか。

特に重要となるポイントをご紹介します。

 

自社における利用率が低い理由を調査する

前章のマイナビが行ったアンケート調査で、福利厚生を今よりも活用したいと思っている人が多くいることがわかりました。

福利厚生が使われない理由を何点か紹介しましたが、では実際に自社ではどのような理由で使われていないのか、アンケートなどでしっかりと調査する必要があります。

利用率が低い理由がはっきりすれば、福利厚生の内容を改善することができ、どこに力を入れるべきなのかが分かります。

 

福利厚生の内容を従業員に周知する

従業員に福利厚生の内容を伝える「場」や「機会」をつくることが大切になってきます。

会社に入社したての人、健康面に気を遣いたい人、育児をしている人など、その人に合った福利厚生を一人一人に案内できれば、福利厚生の利用率も上がります。

社内報がある会社は、定期的に福利厚生の内容を掲載することも有効な手段です。また、社内SNSを利用したり、廊下に掲示したりと、従業員の目につくところに福利厚生を告知することも効果的です。

福利厚生を積極的に利用している人がいれば、口コミで広がり周知される効果も期待できるので、従業員の中で特に利用してもらえそうな人に声を掛けていくことも良いかもしれません。

 

利用の申請方法を簡略化する

前章にて、利用の条件が複雑・手続きが大変だと従業員も利用しにくいとご紹介しましたが、どんな方法であれば利用しやすいのでしょうか。

例えば申請がWeb上で行えるものや、サービス利用時に会員証などを提示するだけで使えるサービスは、簡単で誰でも利用しやすいといえるでしょう。

現状の申請方法、利用するための条件などが利用を妨げる要因となっていないか、従業員にヒアリングなどを行い、見直していきましょう。

 

多くの従業員が求める福利厚生を提供する

調査を行うことで、従業員が今、どんな福利厚生を求めているのか知ることも重要です。

時代は常に変化しているので、会社としても従業員に合わせながら、福利厚生内容は柔軟に変化させていかなければなりません。

従業員の求める福利厚生を提供できれば、新規人材の獲得にもつながりますし、離職防止にもつながります。

 

従業員が求める福利厚生とは？

健康保険や厚生年金の加入、結婚・出産祝いや住宅関連の福利厚生など、会社にはさまざまな福利厚生があります。

近年は国が健康経営を推進していることから、従業員の健康に関する福利厚生も注目されています。

 

多くの従業員が当てはまる『住宅関連』

住宅関連の福利厚生として、住宅手当や家賃補助があります。

実家暮らしの方は利用できない場合もありますが、多くの従業員が利用できる福利厚生の一つではないでしょうか。

住宅ローン補助など従業員の持ち家支援を行っている会社もあり、金額が大きいことから従業員に喜ばれる手当でもあります。

 

『健康』関連の充実

国による「働き方改革」が積極的に進められている今、会社が従業員の健康を配慮することは、もはや当たり前といっても過言ではありません。

・定期健康診断の実施やメンタルケアなどの心身の健康管理
・フィットネスジムの利用補助やスポーツイベントの実施などの運動管理
・社員食堂や朝食（間食）の提供、昼食補助などの食生活管理
など、さまざまなものがあります。

 

健康経営にもつながる『食事・昼食補助』

食事の補助は、毎日の出費を抑えられるため従業員にとって嬉しい福利厚生の一つです。
社員食堂や会社内で食事がとれると、会社からの移動の手間が省けるので、より有意義にお昼休憩を過ごすことができます。

しかし、設備費や人件費などのコストの面で社員食堂の設置が難しい場合もあります。
その場合はオフィス専用の冷蔵庫や冷凍庫を用意したり、ネットや電話で注文したりするデリバリーサービスの利用をおすすめします。

また、会社内に低コストで設置でき、1品100円程度で従業員に提供できるサービスも多くあります。

 

利用率90%を超える「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

近年、日本の福利厚生サービスは利用率が30％と言われています。
せっかく導入しても、従業員の利用率が低いと意味がありません。

しかし、ご紹介する「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、90％という高い利用率を誇っています。

「OFFICE DE YASAI」は「野菜の力で心身ともに健康を！」をテーマに掲げており、サラダや果物などが会社に配達され、その中から好きなものを自由に選び食べることができます。

「おにぎりやパンなど炭水化物ばかりを食べている」「野菜不足が気になる」という人にとっては、会社で栄養補給ができる、と非常に喜ばれています。

オフィスという身近なところに１品100円～というお手頃な値段で販売されていると、「ちょっと食べてみようかな」「今日は朝ごはんを食べられなかったから、果物を少し食べよう」と考える従業員がいるかもしれません。

「OFFICE DE YASAI」は社員食堂を設置したいが場所や費用がない、従業員数が少なく発注数が少ないため定期的な利用が難しい、昼食以外にも小腹が空いたときに利用したいなど、小ロットで臨機応変に提供してほしい会社におすすめです。

 

 「置き野菜」で健康な食事

厚生労働省は「1日の野菜摂取量を350ｇ以上」と目標を定めています。小鉢や小皿に入った野菜料理を「1日に5皿食べる」とだいたい350gとなります。

「OFFICE DE YASAI」は「生鮮野菜・フルーツ」を産地直送で仕入れ「オフィスで気軽に食べられる」をコンセプトにハンディサイズのパックで提供されています。

季節ごとに旬の食材を取り入れた商品が毎月会社へ届けられ、1個100円～購入することができるため、お財布にも優しいことがポイントです。

お菓子や軽食系のサービスを導入している会社も多いと思いますが、気軽に購入できるため、食事よりもお菓子やインスタント食品に手が伸びる機会が多くなりやすく、健康面で不安が残ります。「最近お菓子ばっかり食べているな…」と罪悪感を持つことも。

会社での社食サービスを「置き野菜」にすることで、罪悪感がなくなり野菜不足の解消、健康を維持することができます。

 

1品100円～、ランチ代の節約にもなる

外食やコンビニ弁当は油っこいものや味の濃いものが多く、野菜が不足しがちで栄養も偏ってしまいます。

コンビニにもサラダはありますが、価格が高く野菜の種類も豊富とは言えません。

「OFFICE DE YASAI」の商品であれば、1個100円～栄養価の高い野菜を会社で摂取することができるため、バランスの取れた食事にすることができます。

またサラダを買いにわざわざ出かける必要もないため、会社の休憩時間を有効的に使うことができます。

自宅からおにぎりなどを持ってきて、おかずをオフィスで揃えることも可能です。結果的に、ランチ代の節約につながります。

 

野菜だけでなく、惣菜や果物も

「OFFICE DE YASAI」は野菜だけでなくお惣菜も会社へお届けする「オフィスでごはん」のサービスもやっています。

25種類以上のお惣菜を月ごとに変えて提供しているので、自宅からご飯だけ持ち込み、お惣菜や野菜、果物をオフィスで購入することもできます。

ご飯＋主菜１品＋副菜2品で定食を作る、のようなことも可能に。

普段、食べる機会が少ない食材でも１品100〜円で販売されているので、試しに食べてみることもできます。

健康に意識した惣菜ですので、手軽に健康的な食事ができますね。

 

使いやすい＆健康志向、だから高い利用率

「OFFICE DE YASAI」は従業員が好きな時にセルフサービスで購入することができます。

朝食を食べられなかった時や、昼食を食べたがちょっと足りないという時、夕方小腹が空いたなという時に会社で手軽に利用することができるので、非常に重宝されています。

毎月メニューが変わるので、社内のコミュニケーションのきっかけになることも。
「今月のこれが美味しかった」と情報が回り、争奪戦が起こる会社もあるようです。

会社に「置き野菜」を設置することで、野菜を食べるというハードルが少しだけ下がるかもしれません。

野菜を気軽に、手頃なお値段で購入できるため、従業員の健康意識が高まり、野菜摂取を習慣化することも可能になります。

 

食事補助以外も利用率の高い福利厚生を実現するには？

食事は従業員にとって欠かせないものなので、利用率は自然と高くなりやすく、福利厚生としておすすめです。

しかし、食事補助以外の福利厚生サービスも従業員が働きやすい環境を整えるためには必要になってきます。

食事補助以外の福利厚生で高い利用率を実現するためにはどんなことが必要でしょうか？

 

福利厚生をアウトソースする方法が便利

会社で福利厚生の事務手続き、社宅や保養施設の維持をするのは大変なコストがかかります。

また、福利厚生サービスも多様化していて何を取り入れたら良いのか悩むこともあると思います。

そこで最近では、福利厚生をアウトソースする会社が増えてきています。

アウトソースとは業務の一部を他の会社に委託することです。

福利厚生をアウトソースすることで、コストを抑え、様々なメニューを用意でき、さらに管理の負担も減ります。

様々なメニューがあることで、色々な年代の従業員に合ったサービスを提供することができ、多くの従業員の満足度向上・利用率向上が期待できます。

 

主要な福利厚生の代行業者

福利厚生代行業者について、さまざまなポイントを交えて紹介していきます。

業種などにより必要なサービスは異なってきますが、福利厚生代行業者を選ぶ際の参考にしていただければと思います。

 

ベネフィット・ステーション

株式会社ベネフィット・ワンは一部上場企業の約半数のシェアを誇る導入実績があります。

従業員が会社の担当者に申請などをする必要がないので、導入後の事務作業もなく、手続きの負担がかかりません。

５つのプランがあり、自社に合ったサービスが選べます。

・ホワイトプラン（月600円／人）
・ゴールドプラン（月1,000円／人）
・学放題プラン（月1,000円／人）
・得々プラン（月1,000円／人）
・学トクプラン（月,1200円／人）

 

JTBベネフィット

JTBベネフィットが提供する「えらべる倶楽部」では、４つのプランから選ぶことができます。

・定額プラン(組み合わせプラン)
従業員1名あたり年間予算の目安は約4,200円～10,000円です。

・設計プラン
従業員1名あたり年間予算の目安は約4,200円～です。

・カフェテリアプラン(カスタマイズプラン)
従業員1名あたり年間年間平均ポイント付与額64,000円です。

・バリュープラン
従業員数100名未満の企業・組織に対して、従業員数ごとに月会費を設定し、簡単な手続きで導入できるプランです。

 

まとめ

会社の環境改善に効果のある福利厚生や、福利厚生の利用率の課題、そして様々な福利厚生サービスについて紹介してきました。

中でも、中盤でご紹介した「OFFICE DE YASAI」は、利用率の面、そして従業員の健康管理という面で、福利厚生として特におすすめです。

従業員の健康管理は国をあげて推進しているプロジェクトですので、たくさんの種類がある福利厚生がある中で、従業員の食生活改善を目的とした福利厚生を検討することは、優先項目となってくるでしょう。

会社と従業員の両者にとってプラスになる福利厚生の一つが、低コストで置き野菜を設置できる「OFFICE DE YASAI」です。

福利厚生を選ぶ際に、候補の一つとして検討してみてはいかがでしょうか？

 

社員の健康改善につながる福利厚生
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