社員数が少ない会社では「食の福利厚生は大企業向けのもの」というイメージを持たれる方も少なくありません。実際、社員食堂のような大規模な制度は、少人数の会社には投資対効果が見合わないケースがほとんどです。厨房設備や広いスペースを確保する余裕がない会社にとって、そうした制度は現実的な選択肢になりにくいのが実情でしょう。

一方、オフィスコンビニや設置型社食であれば、少人数の会社でも導入できるサービスが数多く存在します。とはいえ、どのサービスでも同じように導入できるわけではなく、事前に確認しておきたいポイントがいくつかあります。導入条件や運用の仕組みを見誤ると、せっかく制度を整えても商品が余ってしまったり、思うように利用が広がらなかったりする恐れもあるため注意が必要です。

本記事では、少人数の会社が食の福利厚生を導入できるかどうかという疑問に答えたうえで、オフィスコンビニと設置型社食の違いや、導入時に確認すべき具体的なポイントをご紹介します。

少人数の会社でもオフィスコンビニ・設置型社食は導入できる？

サービスによっては少人数の会社でもオフィスコンビニや設置型社食を導入できます。従業員数が5人前後の小規模なオフィスから対応しているサービスもあり、必ずしも大人数の拠点でなければ導入できないわけではありません。近年は在宅勤務と出社が混在する働き方も増えており、少人数の拠点でも食の福利厚生へのニーズは高まりつつあります。

ただし、サービスごとに最低利用人数や導入条件が異なるため、少人数の会社が検討する際は、その点をあらかじめ確認しておく必要があります。なかには最低利用人数が数十人以上に設定されているサービスもあり、そうした制度は少人数の会社には向きません。反対に、少人数のオフィスでの利用を前提に設計されたサービスであれば、無理なく導入を進めやすくなります。つまり、少人数だから導入できないと決めつけるのではなく、自社の規模に合わせて設計されたサービスを見極める姿勢が重要です。次章からは、少人数の会社が食の福利厚生を検討する際に押さえておきたい理由や比較の視点を具体的に見ていきましょう。

少人数の会社にオフィスコンビニ・設置型社食が向いている理由

少人数の会社であっても、オフィスコンビニや設置型社食を導入する意義は十分にあります。まず、少人数だからこそ、従業員一人ひとりの満足度が会社全体の雰囲気に与える影響が大きいという点が挙げられます。日々の食事環境が整うと、従業員の働きやすさへの実感にもつながりやすくなります。人数が少ない職場ほど、一人の不満や不便が周囲にも伝わりやすいため、日常の小さな環境改善が組織全体の空気に反映されやすい面もあるでしょう。

また、オフィス周辺に飲食店やコンビニが少ない立地の場合、外に食事を買いに行く手間そのものが負担になっている場合があります。オフィス内で食事や軽食を手に入れられる環境を整えることで、休憩時間を有効に使えるようになる点も利点のひとつです。加えて、少人数の会社は社員食堂のような大規模投資が難しい一方、オフィスコンビニや設置型社食であれば省スペースかつ低コストで始められます。総務担当者が専任でいない会社でも、比較的手間をかけずに運用できる制度を選べば、無理なく食の福利厚生を取り入れられるでしょう。人材採用の面でも、福利厚生の充実は求職者への訴求材料になりやすく、少人数の会社が採用競争力を高める一手としても活用しやすい制度といえます。小規模な組織ほど、こうした取り組みが会社の姿勢として求職者に伝わりやすい面もあります。

オフィスコンビニと設置型社食、どちらが少人数向き？

オフィスコンビニと設置型社食は、どちらもオフィス内で好きなタイミングに食品を購入できる点が共通していますが、仕組みや条件にはいくつかの違いがあります。特に少人数の会社では、大人数の拠点であれば問題にならない条件が導入のネックになる場合もあるため、注意深く比較する必要があります。少人数の会社が選ぶ際に押さえておきたい違いを表にまとめました。

比較項目	オフィスコンビニ	設置型社食
導入形態	空きスペースを間貸しする形が中心	企業と契約して什器を設置する形が中心
費用補助	従業員は定価で購入するケースが多い	企業が費用の一部を補助できる仕組みが多い
販売ノルマ	一定数の販売が見込めないと設置を断られる場合がある	ノルマが設定されていないサービスが多い
メニュー傾向	菓子類やインスタント食品、飲料が中心	サラダや惣菜など食事・軽食向けの商品が中心

少人数の会社が特に注意しておきたいのが、販売ノルマの有無です。オフィスコンビニのなかには一定の販売実績が見込めない場合、設置自体を断られたり、後日撤去されたりするケースがあります。従業員数が少ないオフィスでは、そもそもの購入見込み数が少なくなりやすいため、ノルマを条件とするサービスは導入のハードルが高くなりがちです。事前に問い合わせた段階で「ノルマ」や「最低販売数」といった条件の有無を確認しておくと、後から設置を断られるといった事態を避けやすくなります。

一方、設置型社食は企業との契約という形で導入されるサービスが多く、販売数によるノルマが設定されていないケースが一般的です。そのため、少人数であっても比較的検討しやすい制度といえます。また、設置型社食は企業側が食事代の一部を補助できる仕組みを備えているサービスが多く、福利厚生としての役割を果たしやすい点も、少人数の会社にとって魅力的なポイントです。

メニューの傾向にも違いがあります。オフィスコンビニは市販の菓子や飲料が中心になりやすく、食事としての利用は難しい場合が多い一方、設置型社食はサラダや惣菜といった食事・軽食向けの商品を扱うサービスが多く、ランチや小腹満たしなど幅広いシーンで活用しやすい傾向があります。少人数の職場では利用できる時間帯や人数が限られる分、ひとつの制度で複数のシーンをカバーできるかどうかも、選定の際に意識しておきたい視点です。

少人数の会社が導入時に確認すべきポイント

少人数の会社がオフィスコンビニや設置型社食を導入する際は、大人数の拠点とは異なる視点での確認が欠かせません。人数が少ない分、商品の消費ペースや利用状況が経営全体の判断にも影響しやすいため、細部まで丁寧に比較しておくことが後悔のない導入につながります。ここでは、特に押さえておきたい6つのポイントを紹介します。

最低利用人数・導入条件

サービスによっては、導入にあたって最低利用人数が設定されている場合があります。少人数の会社が候補にできるかどうかは、この条件を満たせるかどうかで大きく変わってくるため、問い合わせの初期段階で確認しておきましょう。

保存方法（常温/冷凍/冷蔵）や賞味期限

商品の保存方法や賞味期限も、少人数の会社にとっては重要な確認項目です。従業員数が少ないと商品の消費ペースも緩やかになるため、賞味期限が近い商品を大量に仕入れてしまうと、消費しきれずに余ってしまうリスクがあります。冷凍タイプの商品であれば保存期間に余裕を持たせやすく、少人数の会社でも扱いやすい傾向があります。常温保存の商品も扱いやすい一方、冷蔵の生鮮品は消費スピードとの兼ね合いをより慎重に見ておく必要があるでしょう。

商品が余りにくいか

商品が余った場合にどのような扱いになるのか、最低購入数の制約があるのかどうかも確認しておきたいポイントです。企業側が売れ残り分の費用を負担しなければならない契約もあれば、注文量を柔軟に調整できる契約もあるため、少人数の会社ほどこの条件をしっかり比較する必要があります。

管理の工数

商品の補充や在庫確認、代金の回収といった管理業務にどの程度の工数がかかるのかも見逃せません。少人数の会社では専任の担当者を置きにくいケースが多いため、できるだけ運用の手間が少ないサービスを選ぶと、日々の負担を抑えられます。補充や集金にサービス側のスタッフが対応してくれる制度であれば、担当者の業務負担をさらに軽くできるでしょう。

設置に必要なスペース

什器のサイズによっては、限られたオフィス面積を圧迫してしまう恐れがあります。少人数の会社ほどオフィス自体がコンパクトな場合が多いため、什器の設置に必要な面積や電源の有無を事前に確認しておきましょう。

従業員が使いやすいか、使いやすい価格か

最後に、実際に従業員が使いやすい価格帯やラインナップになっているかどうかも大切な視点です。少人数だからこそ、一人ひとりの利用率が制度全体の評価を左右しやすいため、導入前に価格帯やメニューの傾向を確認し、可能であれば試食や体験の機会を活用するとよいでしょう。実際に商品を口にしてもらったうえで従業員の反応を確かめると、導入後の利用定着にもつながりやすくなります。

冷凍プランもあって使いやすい！設置型社食「オフィスでやさい」

少人数の会社が設置型社食を検討する際、選択肢のひとつとなるのが「オフィスでやさい」です。ここでは、小規模企業ならではの視点から、このサービスの利点を紹介します。全国累計20,000拠点以上への導入実績があり、企業規模を問わず幅広く利用されている点も、初めて食の福利厚生を導入する会社にとって安心材料のひとつといえるでしょう。「オフィスでやさい」は、全国どこでも導入でき、常時5名以上の従業員が在籍していれば利用を始められます。少人数の会社でも導入条件を満たしやすい点は、まず押さえておきたいポイントです。

商品ラインナップには、サラダや惣菜などを扱う冷蔵タイプの「やさいプラン」と、お弁当や惣菜を冷凍で届ける「ごはんプラン」の2種類があります。冷凍タイプのプランがあることで、少人数のオフィスでも賞味期限を気にせず運用しやすくなる点は、大きな安心材料といえるでしょう。冷凍庫での保存が前提となるため、消費ペースが緩やかな少人数の職場でも、商品を無駄にしてしまうリスクを抑えやすくなります。

また、注文する商品の個数を一品単位で調整できる仕組みも用意されており、人気の商品を多めに、動きの鈍い商品を少なめに注文するといった柔軟な運用が可能です。少人数の会社では、そもそもの消費量が少ないため、こうした細かい調整ができるかどうかは商品ロスを防ぐうえで重要な違いになります。什器のサイズについても、小規模オフィス向けのコンパクトなタイプが用意されているため、限られたスペースしか確保できない会社でも設置しやすい点が魅力です。

導入事例

実際の導入事例としては、東京都内でIT関連の事業を展開する株式会社ムーブが、5〜10名規模のオフィスで「やさいプラン」を導入しています。同社では、長時間の業務や仕事に行き詰まった際に野菜やフルーツでリフレッシュする使い方をしており、効率的に働くための支えになっていると紹介されています。

参照：オフィスでやさい「導入事例｜株式会社ムーブ」

また、千葉県のイーライン矯正歯科も5〜10名規模で「ごはんプラン」を導入した事例のひとつです。院内に設置しているため、忙しくて外に出られないときや天候が悪い日でも、制服のまま昼食をとれる環境が整った点が紹介されています。

参照：オフィスでやさい「導入事例｜イーライン矯正歯科」

このように、少人数の職場であっても、実際に導入し活用している企業が存在します。自社の規模や働き方に近い事例を参考にしながら、導入を検討してみるとよいでしょう。什器のサイズや商品ラインナップも柔軟に選べるため、まずは資料請求や無料サンプルの試食といった気軽な手段から検討を始めるのもひとつの方法です。

OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）について詳しくはこちら

まとめ

少人数の会社であっても、サービスの導入条件さえ満たせば、オフィスコンビニや設置型社食を取り入れることは十分に可能です。ただし、販売ノルマの有無や商品の保存方法、管理の工数など、少人数ならではの視点で確認しておきたいポイントがいくつかあります。特に、賞味期限が近い商品が余ってしまうリスクや、日々の運用にかかる手間は、少人数の職場ほど影響が大きくなりやすい部分です。こうした点を見落としたまま導入してしまうと、せっかく整えた制度が使われないまま形骸化してしまう恐れもあります。導入を検討する際は、最低利用人数や補助の仕組み、商品ラインナップなどを比較しながら、自社の規模に合ったサービスを選んでいただければと思います。焦らず段階を踏んで検討することが、長く使い続けられる制度づくりにつながるでしょう。

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