福利厚生は、従業員が安心して働ける環境を整えるための取り組みの一つです。住宅や食事、健康、働き方などを支援する制度を充実させれば、従業員が働きやすさを感じるきっかけにもなります。

福利厚生には、住宅手当や健康診断の補助といった従来からある制度だけでなく、リモートワーク支援、食事補助、複数のメニューから必要なサービスを選べるカフェテリアプランなど、さまざまな種類があります。ただし、制度を増やせば従業員満足度も自然に高まるとは限りません。利用できる人が限られていたり、現在の働き方に合わなかったりすれば、制度を設けていても十分に活用されない可能性があります。

大切なのは福利厚生の数ではなく、従業員が実際に利用し、メリットを感じられる制度になっているかどうかです。本記事では、満足度の低い福利厚生に見られやすい課題を整理したうえで、福利厚生を充実させる理由や、従業員に喜ばれやすい制度、既存制度を見直す際の手順などをご紹介します。

満足度の低い福利厚生が持つ課題点は？

企業が費用をかけて福利厚生を整えていても、従業員にあまり利用されていなければ、その制度が十分に役立っているとはいえません。利用率が低い制度を長期間そのままにすると、福利厚生費を負担しているにもかかわらず、従業員にメリットが伝わりにくくなります。確認したいポイントには以下が挙げられます。

制度はあるが使われていない

福利厚生を導入していても、従業員が利用していなければ十分に活かせません。利用されない理由としてまず考えられるのが、制度そのものが知られていないケースです。入社時に一度案内しただけでは、時間が経つにつれて内容を忘れてしまう従業員もいるでしょう。

また、利用までの手続きが複雑だったり、申請方法がわかりにくかったりすると、興味があっても利用を見送られる可能性があります。この結果からも、福利厚生は導入するだけでなく、従業員に存在を知ってもらい、利用しやすい仕組みにする必要があると考えられます。利用率が低い制度については、すぐに廃止を判断するのではなく、「知られていないのか」「利用方法がわかりにくいのか」「そもそもニーズがないのか」を確認しましょう。

一部の従業員しか利用できない

福利厚生を利用できる従業員が限られていると、全社的な満足度につながりにくい場合があります。たとえば、特定地域にある施設を利用する制度では、勤務先によって使いやすさに差が生じます。オフィス勤務者だけが利用できる制度であれば、在宅勤務者や外回りが多い従業員にはメリットが届きにくいでしょう。

また、年齢や家族構成、生活環境によっても、利用したい福利厚生は異なります。すべての制度を全従業員が同じように利用できる状態にする必要はありません。ただし、特定の従業員だけが繰り返し恩恵を受ける仕組みになっていないかは確認しておきたいポイントです。

従業員のニーズと合っていない

会社側が魅力的だと考えている福利厚生でも、従業員が求めている制度とは限りません。福利厚生へのニーズは、従業員の年齢層やライフステージ、職種、勤務形態などによって変わります。たとえば、在宅勤務の多い企業では、オフィス内の設備だけを充実させても利用できる従業員は限られます。一方、毎日出社する従業員が多い企業であれば、食事や休憩スペースに関する支援が喜ばれる可能性があります。

また、企業によって周辺環境も異なります。オフィスの周囲に飲食店が多い場合と、昼食を購入できる店舗が少ない場合では、食事補助に対するニーズも変わるでしょう。福利厚生を選ぶときは、他社で人気があるという理由だけで導入するのではなく、自社の従業員が何に困っているのかを把握したうえで検討する必要があります。

制度が古くなっている

福利厚生は、長く続けているからといって現在も必要とされているとは限りません。働き方や生活環境は変化します。以前は従業員全員が同じオフィスへ出勤していた企業でも、現在ではリモートワークやハイブリッドワークを取り入れているケースがあります。従業員の年齢構成や家族構成が変われば、求められる福利厚生も変化するでしょう。そのため、導入当初は利用率が高かった制度でも、数年後には使われにくくなっている場合があります。「昔からある制度だから残す」のではなく、現在も必要とされているかを定期的に確認する姿勢が重要です。利用率の低い制度があれば、内容を変更する、利用条件を見直す、別の制度へ予算を振り分けるといった対応を検討しましょう。

福利厚生の満足度を高めるべき理由は？

福利厚生の満足度を高める目的は、制度を豪華に見せるためではありません。従業員が働きやすい環境を整え、企業への信頼や、働き続けたいという意識につなげることに意味があります。福利厚生を見直すことで、次のような効果が期待できます。

期待できる効果	内容
従業員満足度の向上	生活や仕事を支える制度を利用できる
エンゲージメントの向上	会社が従業員を支援する姿勢を示せる
人材の定着	働き続けやすい環境づくりにつながる
採用活動への活用	求職者へ職場環境の魅力を伝えやすくなる
健康面の支援	食事や運動、健康診断などを通じて健康を支えられる

働きやすさを左右する要素は給与だけではありません。休暇を取りやすい環境、働く場所、健康管理への支援、毎日の食事なども従業員の負担に関係します。こうした部分を福利厚生でサポートすれば、会社が従業員の働きやすさを考えているという姿勢も伝えやすくなります。一方、ほとんど利用されていない制度へ予算を使い続けても、従業員にとってのメリットは小さくなります。福利厚生費を増やすだけでなく、実際に利用される制度へ予算を配分する視点が大切です。

従業員が喜ぶ満足度の高い福利厚生5選

従業員が求める福利厚生は企業によって異なるため、特定の制度を導入すれば必ず満足度が高まるとは限りません。ここでは、日常生活や働き方と関係が深く、福利厚生を見直す際の選択肢になりやすい制度を5つ紹介します。

設置型社食

食事は多くの従業員に関係するため、食事補助は日常的に利用してもらいやすい福利厚生の一つです。食事を支援する方法には社員食堂がありますが、新たに設けるには厨房や客席、調理設備などのスペースが必要になります。こうした設備を用意するのが難しい企業では、設置型社食を導入する方法があります。設置型社食とは、オフィス内に専用の冷蔵庫や冷凍庫などを設置し、従業員が食品を購入できるサービスです。大規模な厨房を設けなくても、職場内に食事を購入できる環境を整えられます。オフィスの外へ昼食を買いに行く必要がなくなるため、周辺に飲食店が少ない職場にも取り入れやすいでしょう。また、昼食だけでなく朝食や間食、残業時の食事などにも利用できるサービスであれば、勤務時間が異なる従業員にも利用してもらいやすくなります。

リモートワーク・在宅環境支援

リモートワークを取り入れている企業では、自宅で働くための環境整備を支援する福利厚生も選択肢になります。たとえば、デスクやチェア、モニターなどの購入補助、通信費の補助などが考えられます。

オフィス勤務であれば、机や椅子、インターネット環境などを会社が用意します。一方、在宅勤務では、仕事に適した環境を従業員自身が整えなければならない場合があります。そのため、リモートワーク制度だけを設けるのではなく、実際に働きやすい環境を作るための支援まで検討するとよいでしょう。ただし、出社勤務が中心の社員との公平性にも配慮が必要です。勤務形態に応じて利用できる制度を組み合わせるなど、自社に合った仕組みを考えましょう。

住宅手当・家賃補助

毎月の住宅費を支援する住宅手当や家賃補助も、従業員の生活に直接関わる福利厚生です。住宅関連の支援には、毎月一定額を支給する住宅手当のほか、社宅や社員寮を提供する方法もあります。ただし、住宅手当では「世帯主のみ」「会社から一定距離以内に住んでいる社員のみ」など、支給条件を設けるケースがあります。条件によっては利用できる従業員が限られるため、制度設計の際には対象範囲を明確にしておきましょう。企業側の負担額も継続的に発生するため、対象者数や支給額を踏まえて制度を検討する必要があります。

健康支援

従業員の健康管理を支える制度も福利厚生の候補になります。たとえば、人間ドックの費用補助、フィットネスクラブの利用補助、健康相談、運動支援などがあります。健康支援を考える際は、制度を用意するだけでなく、従業員が利用しやすい内容になっているか確認しましょう。年に一度利用する健康診断関連の支援と、食事補助や運動支援のように日常的に利用できる制度を組み合わせる方法もあります。従業員の健康に関するニーズをアンケートで確認し、自社に取り入れやすい施策から始めるとよいでしょう。

カフェテリアプランの導入

従業員によって必要な福利厚生が大きく異なる場合は、カフェテリアプランを導入する方法もあります。カフェテリアプランとは、会社が複数の福利厚生メニューを用意し、付与されたポイントなどを使って従業員自身が利用するサービスを選ぶ仕組みです。たとえば、育児支援を利用したい社員もいれば、健康支援や自己啓発に費用を使いたい社員もいます。一つの福利厚生だけですべてのニーズを満たすのが難しい企業でも、選択肢を複数用意すれば、それぞれが必要な支援を選びやすくなります。

福利厚生の満足度を高めるための導入・見直し手順

福利厚生を新たに導入する場合も、現在の制度を見直す場合も、企業側だけで内容を決めないようにしましょう。従業員が何を求めているのか、既存の制度がどの程度使われているのかを確認したうえで判断する必要があります。基本的には、従業員のニーズを把握する→利用状況を確認する→制度を周知する→定期的に見直すという流れで進めると整理しやすくなるでしょう。

従業員アンケートでニーズを把握する

まずは、従業員がどのような福利厚生を求めているのか確認しましょう。アンケートでは「導入してほしい制度」を聞くだけでなく、現在の職場で感じている不便や、既存の福利厚生を利用していない理由まで確認すると、改善点を見つけやすくなります。

質問項目	把握できる内容
現在利用している福利厚生	利用率の高い制度
利用していない福利厚生	見直しを検討したい制度
利用していない理由	認知不足、手続き、ニーズのずれなど
仕事や職場で困っている点	新しい制度を考えるヒント
追加してほしい福利厚生	従業員が求める支援

複数の制度案を提示し、優先順位を選んでもらう方法もあります。また、職種や勤務形態によってニーズが異なる企業では、回答を属性別に分析すると、どのような従業員が何を求めているのか把握しやすくなります。

利用状況を確認する

既存の福利厚生については、実際にどの程度使われているかを確認します。福利厚生の種類が多くても、ほとんど利用されていない制度が多ければ、予算配分を見直す余地があります。施設利用型の制度なら利用者数、費用補助型であれば申請件数などを調べると、利用状況を把握できます。ただし、利用率の低さだけを見て「必要のない制度」と判断するのは避けましょう。制度が知られていない、申請方法が複雑である、利用条件がわかりにくいなど、ニーズ以外の理由で使われていない可能性もあります。利用されていない理由まで確認したうえで、改善するか、別の制度へ切り替えるかを判断する必要があります。

制度内容を周知する

福利厚生を導入しても、従業員が制度の存在や利用方法を知らなければ使ってもらえません。入社時に説明するだけで終わらせず、社内ポータルサイトやメール、社内報などを活用して定期的に案内しましょう。特に明確にしたいのは、次のような内容です。

・誰が利用できるのか

・どのような場面で使えるのか

・どの程度の補助を受けられるのか

・申請が必要なのか

・どこから申し込めるのか

福利厚生を一覧にまとめたページを用意しておけば、従業員が必要になったときに確認しやすくなります。申請方法が複雑な制度については、利用までの手順を図やフロー形式で示すなど、わかりやすく伝える工夫も必要です。

導入後も定期的に見直す

福利厚生は一度導入したら終わりではありません。従業員構成や働き方が変われば、求められる制度も変化します。そのため、半年や1年など、一定の間隔を決めて、利用状況や従業員からの評価を確認しましょう。利用率が下がっている制度については、その原因を調査します。改善しても利用が見込めない場合は、別の制度へ変更する方法もあります。反対に、利用者が多く満足度も高い制度であれば、対象範囲や予算を広げる選択肢があります。福利厚生を増やし続けるのではなく、利用状況に合わせて「継続する」「改善する」「入れ替える」を判断する姿勢が大切です。

満足度の高い食事補助「オフィスでやさい」

従業員が日常的に利用できる福利厚生を導入したい企業には、食事補助という選択肢があります。「オフィスでやさい」は、オフィスに専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置し、サラダやカットフルーツ、惣菜、弁当、軽食などを従業員が購入できる食の福利厚生サービスです。全国47都道府県に対応しており、24時間利用できます。従業員は商品を1品100円から購入可能です。「オフィスでやさい」には、冷蔵の「やさいプラン」と冷凍の「ごはんプラン」が用意されています。

プラン	主な特徴
やさいプラン	サラダ、カットフルーツ、惣菜などを中心とした冷蔵商品
ごはんプラン	弁当や惣菜、主食、軽食などを中心とした冷凍商品

「やさいプラン」では、月替わりで約100品が用意され、サラダやカットフルーツなどの生鮮品から惣菜まで取り扱っています。一方、「ごはんプラン」は月替わり約60品です。弁当やスープ、牛丼、カツサンド、スイーツなどがあり、昼食だけでなく朝食や間食、夜食にも利用できます。2つのプランを合わせると、月替わりで約160品のメニューがあります。食事量や好みは従業員によって異なるため、自分で商品を選べる点も特徴です。「昼食をしっかり取りたい」「持参した食事にサラダを追加したい」「仕事の合間に軽食を取りたい」など、それぞれの状況に合わせて利用できます。

食事は多くの従業員が日常的に必要とするため、利用する機会が多い福利厚生です。従業員の食生活を支援しながら、普段の勤務の中で利用してもらえる制度を検討している企業は、「オフィスでやさい」を導入候補として検討してみてはいかがでしょうか。

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まとめ

福利厚生の満足度を高めるには、制度の数を増やすだけでなく、従業員が実際に利用しやすい内容になっているかを確認する必要があります。制度があっても知られていなかったり、一部の社員しか利用できなかったり、現在のニーズに合っていなかったりすれば、十分に活用されません。まずは従業員アンケートなどを通じてニーズを把握し、既存制度の利用状況も確認しましょう。そのうえで、設置型社食やリモートワーク支援、住宅手当、健康支援、カフェテリアプランなど、自社の従業員が利用しやすい制度を検討する必要があります。また、福利厚生は導入して終わりではありません。利用状況や社員の意見を定期的に確認し、働き方や従業員構成の変化に合わせて見直していく姿勢が大切です。毎日の食生活を支援する福利厚生を取り入れたい場合は、オフィス内で商品を1品100円から購入できる設置型健康社食「オフィスでやさい」も選択肢の一つです。従業員が普段から利用しやすい制度を取り入れ、働きやすい職場づくりにつなげましょう。

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