飲食店やコンビニも多く、ランチの調達には困らないといわれる東京エリア。しかし、昨今は外食の価格高騰や健康面、ランチタイムの飲食店の混雑、従業員同士のコミュニケーション不足などの課題を抱えている企業も少なくありません。

そんななか、福利厚生の食事補助として導入できる仕出し弁当が、オフィスで注目されています。実際、仕出し弁当は、自社従業員の利便性を高めながら、健康経営の推進や働きやすい職場づくりにもつなげやすいサービスです。

そこで今回は、東京エリアにフォーカスし、オフィス向け仕出し弁当サービス7選の比較と、選び方のポイントについて詳しく解説します。

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仕出し弁当とは？その他の食事補助サービスとの違い

仕出し弁当とは、企業や団体から注文を受け、当日に調理した弁当を指定した日時・場所に一括配送するサービスのことです。その多くは、会議や研修・イベント・オフィスランチなどの用途で利用され、一定数をまとめて注文します。

注文数に応じて当日に調理・配送され、調理から食事提供までの時間が短いため、利用者が温かいご飯や日替わりメニューなど「出来たて感」を味わえる点が強みです。

仕出し弁当のほかにも、福利厚生として導入しやすい食事補助サービスは、大きく分けて4つあります。

1．冷凍弁当（ストック型：好きな時間に利用可）
2．設置型社食サービス（常設型：朝食や間食にも対応）
3．食事補助チケット・アプリ（外部利用型：外食やコンビニ利用可）
4．社員食堂（常設大規模型：専用スペースが必要で運営コストが発生）

仕出し弁当とこれらの食事補助サービスとの最も大きな違いは、「当日に一括配送される」ことです。同じ時間に全従業員に提供できるため、仕出し弁当は、大勢が参加する会議や研修などの「場づくり」にも適しています。

また、仕出し弁当は、冷凍弁当や設置型社食サービスのように冷蔵・冷凍でのストックを必要とせず、チケットやアプリなど外部利用型の食事補助のように外出する必要もありません。

社員食堂のように専用フロアに限定されず、会議室やホールなど用途に応じた場所で食事を提供できるのも特徴です。

東京エリアの仕出し弁当サービス比較7選

この章では、東京エリアの仕出し弁当サービス7選を紹介します。食事補助の福利厚生として、仕出し弁当の導入を検討している企業は、ぜひ参考にしてください。

くるめし弁当

くるめし弁当は、株式会社くるめしが東京23区を中心に提供している仕出し弁当サービスです。掲載店舗数や商品数が多く、リーズナブルな500円台から接客・経営層の会議に利用できる3,000円以上のものまで、幅広い価格帯の仕出し弁当を取りそろえています。

数百人以上のスタッフが関わるロケやイベントなどの大口注文に強く、公式サイトでは価格帯や用途、配達日時などの条件検索も可能です。また、どの仕出し弁当をオーダーすべきか、人数や予算・目的から提案する「くるめしコンシェルジュ」サービスも利用できます。

公式サイトには、本サービスでのみ購入できる限定弁当や、仕出し弁当・宅配弁当のランキング、新商品の案内なども掲載されていますので、参考にするとよいでしょう。

なお、店舗によって最低注文数や金額、配送無料の条件が異なる場合があります。食事補助の福利厚生として導入する際は、取引店舗の条件を事前に確認しておきましょう。

ごちクルNow

ごちクルNowは、スターフェスティバル株式会社が運営する首都圏エリア対応の仕出し弁当サービスです。公式サイトまたはアプリから注文すると、ランチタイムにオフィスまで弁当を配送してくれます。弁当は、日替わりや定期注文の選択が可能で、初期導入費用・月額利用料が無料の継続しやすいサービスです。

提携飲食店が調理する仕出し弁当をまとめてデリバリーする仕組みで、少人数のオフィスでも送料無料にて対応しています。担当者の負担軽減にも配慮した各従業員の利用実績や注文者のリスト自動生成など、企業向けの管理機能の充実も特徴です。

企業負担と従業員負担の補助率も柔軟に設定できるため、食事補助の福利厚生として導入しやすいでしょう。決済方法も、企業の請求書払いや個人のクレジットカード払いのほか、雇用形態や部署ごとなどの細かい要望にも対応しています。

なお、メニューや配達可能な店舗数は各エリアで異なる可能性があるため、注文の際は、事前に条件検索で配達の可否や締め切り時間を確認しておくと安心です。

ランチファクトリー

ランチファクトリーは、東京・首都圏を中心に株式会社ケイツーが提供する仕出し弁当サービスです。早朝の大量注文にも対応しており、映画やテレビのロケ現場や大型イベント、会議などで利用されています。

価格帯は、弁当がおよそ1,000円前後、朝食や間食向けのおにぎり・パンセットは500〜700円前後が目安です。多国籍料理や定番の幕の内弁当までラインナップの幅も広く、各イベントのテーマや雰囲気に適したオードブルなども提案しています。

企業が福利厚生として導入する際は、活用次第で食事補助だけでなく、社内レクリエーションにも活用できるでしょう。

社食DELI

社食DELIは、ワオ株式会社が運営するオフィス向けの仕出し弁当サービスです。各企業のランチタイムに合わせて、オフィス内の空きスペースやエントランスなどでスタッフが対面で弁当を販売します。

初期費用は無料で、1食365円から購入できるリーズナブルな価格帯です。メニューも、30種類以上の和洋中・エスニックなど多彩なジャンルを取りそろえています。福利厚生費に多額の予算をかけられない企業や、軌道に乗る前のスタートアップ企業でも導入しやすいでしょう。

在庫の管理がなく、受注やキャッシュレスにも対応した決済を全て運営側に一任できるため、担当者に大きな負担をかけずに無理なく継続できます。また、曜日や時間ごとの販売状況に基づき、ラインナップや販売方法の改善策の定期的な提案もあり、食事補助の福利厚生を形骸化させないための体制も万全です。

販売場所を柔軟に設定できる本サービスの強みを活かせば、提供時もオフィスの美観を損なうことなく、従業員の満足度の向上につなげられるでしょう。

シャショクラブ

シャショクラブは、株式会社RETRYが首都圏を中心に運営する仕出し弁当サービスです。本サービスは、公式サイトまたはスマホから注文すると、ランチタイムにオフィスまで配送してくれます。

1日10種類以上のメニューを1食250円から利用できるリーズナブルな価格帯に加え、保有ポイントで購入できる手軽さも特徴です。ニーズに合わせて、ライト・スタンダード・ゴールドの3種類の月定額制プランがあり、食事補助の福利厚生として導入する場合は、いずれも割引が適用されます。

また、弁当の容器には、各従業員が間違えないよう名前入りのラベルが貼付され、引き渡しや配布もスムーズです。運営側の独自の経理システムにより、初期導入費や固定の月額利用料金が発生しないため、福利厚生の予算を抑えて効率的に運用したい企業も、継続して活用できるでしょう。

ニコ丸弁当

ニコ丸弁当は、株式会社木田屋商店が東京都内および千葉県エリアを中心に運営している仕出しサービスです。江戸時代創業の米問屋のネットワークやスーパーマーケットの経営で培ったノウハウを駆使し、鮮度の高い食材を効率的に確保することで比較的安価な価格帯を維持しています。

メニューは、450円から利用できるある程度ボリュームの弁当をはじめ、定番の幕の内弁当・丼・オードブルなどが中心です。昼食をしっかり摂りたい従業員や男性社員の多い企業ではニーズも高いでしょう。

なお、配達範囲が限定される場合もあるため、食事補助の福利厚生として導入する際は、事前に対応エリアを確認しておきましょう。

お弁当の玉子屋

お弁当の玉子屋は、1975年に創業し、本社を大田区に置く株式会社玉子屋が運営する仕出し弁当サービスで、東京都心部・神奈川県を中心に展開しています。7種類以上の食材を使用し、価格も毎日利用しやすい1食550円（税込）とリーズナブルです。当日10時までに注文すると、12時までに配送されます。

食品ロス削減国民運動にも積極的で、当日受注でも必要配達数を予測しながら製造しており、廃棄率は平均0.1％未満です。また、環境や身体に優しい炭酸電解次亜水で衛生管理を徹底しているため、学校や病院からの利用実績も多く見られます。

仕出し弁当を福利厚生にするメリット・デメリット

この章では、仕出し弁当を福利厚生にするメリットとデメリットについて説明します。

仕出し弁当の導入メリット

仕出し弁当の導入メリットは、企業負担分を福利厚生費として処理できることのほかに、仕出し弁当ならではの強みが4つあります。

1．同じ時間に一括で配送・提供できる
2．健康や栄養バランスに配慮したメニューを選べる
3．外出せずオフィス内で完結できる
4．大人数の場面にも対応しやすい

ロケ弁や大規模なイベントでも同じ時間にランチタイムが取れるため、業務効率の向上も期待できるでしょう。昨今は、必要な栄養素やバランスに配慮された管理栄養士監修の弁当も多く、健康経営の一環として活用できるのもメリットのひとつです。

また、悪天候や繁忙期でも外出せずにオフィス内で食事をとることができ、仕出し弁当の容器の後片付けは、社員食堂に比べて手間がかかりません。もちろん、食事補助の福利厚生に共通するメリットとして、従業員満足度の向上や求職者に向けた採用ブランディングにもつながります。

仕出し弁当のデメリット

仕出し弁当のデメリットとしては、次の3つが挙げられます。

1．最低注文数に制約がある
2．メニュー数が少ないと飽きる
3．配送遅延や余剰発生リスクがある

大人数に対応している業者の仕出し弁当の多くは、一括配送に対応している一方で、最低注文数が設定され、小規模企業が利用できないケースも少なくありません。容器に彩りよく配置されている仕出し弁当でも、メニュー数が少ないと飽きやすく、導入後の利用率が徐々に低下する可能性があります。

従業員の嗜好や気分で選べない点も、仕出し弁当のデメリットといえるでしょう。さらに、交通機関のトラブルによる配送遅延や、当日に欠席者が出た場合の余剰発生リスクなども考慮に入れて検討する必要があります。

仕出し弁当サービスの選び方のポイント

この章では、実際に仕出し弁当サービスを導入する際、食事補助の福利厚生として継続するための5つのポイントを具体的に説明しましょう。

1．導入の目的を明確にする
2．利用条件とエリアを確認する
3．試食やキャンペーンを活用する
4．メニュー数と継続性を検討する
5．運用効率を的確に判断する

食事補助の福利厚生のなかで、なぜ仕出し弁当サービスを導入するのかを検討する必要があります。会議やイベント向けの高価格帯が充実している、従業員の昼食向けのリーズナブルな価格帯が強みなど、業者の特徴はさまざまです。事前に導入する目的を明らかにすると選びやすいでしょう。

また、仕出し弁当は一括配送が前提となるため、最低注文数や配送エリアが制約される場合もあります。従業員数や拠点が条件に該当するかも事前に確認しておきましょう。業者が決まったら、本格導入の前に試食やキャンペーンを活用すると、従業員の反応や利用率を想定できます。

福利厚生制度は継続率が鍵となるため、段階的な導入がおすすめです。試験導入の際は、日替わりや季節限定メニュー、アレルギー対応の有無なども確認しておくと判断材料になるでしょう。また、仕出し弁当1食あたりの料金だけでなく、注文方法・請求書の対応など、実務負担や運用コストの十分な検討も不可欠です。

まとめ

ビジネスの中心地である東京エリアで食事補助の福利厚生として導入する際は、メリット・デメリットを踏まえたうえで検討する必要があります。仕出し弁当は容器内で完結するため、オプションで内容を変更しにくい反面、一括配送で大人数でも利用しやすいのが強みです。

目的の明確化や福利厚生費の予算に加え、従業員の構成や年齢層、継続率など自社に最適な食事補助のあり方を見極める視点も求められます。今回紹介した7選も参考にしながら、自社に適したサービスの導入を検討しましょう。

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