大企業がメニューにこだわった社食を提供したり、カフェのようにおしゃれな社食オープンしたりといったニュースを目にしたことはありませんか。最近では、ランチだけではなく、朝食や夕食を提供する社食もあります。

中小企業においても「社食をつくりたい」というニーズは年々高まっています。しかし、実際に社食を設けるには、コストや人手など、中小企業には多くの課題が山積しています。

これらの中小企業の障壁を乗り越えて、社食を実現させる方法の一つが「設置型社食」です。本記事では中小企業でも導入しやすい設置型社食について解説します。

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中小企業こそ「社食」を検討する背景

日本には大企業よりも中小企業のほうがはるかに多いという点については誰もが認識しているでしょう。独立行政法人中小企業基盤整備機構によると、日本の全企業数の99.7%を中小企業が占めています。

数の多い中小企業だからこそ、他社との差別化を図るための施策が必要です。最近では福利厚生の一環として、社食の導入を検討する企業が増えています。多くの中小企業が社食を検討する背景について3点をまとめました。

福利厚生による採用面の差別化

中小企業の採用活動では、業務内容はもちろんのこと、福利厚生にも注目が集まります。株式会社マイナビの企業が行った2024年卒業予定の全国の大学生、大学院生を対象にした「マイナビ 2024年卒大学生活動実態調査（4月）」では「福利厚生には勤務地・仕事内容・給料と同程度関心がある」という学生が63.4％で最多となりました。

設置型社食は「毎日使える福利厚生」として求職者への訴求力が高く、求人票や面接時のアピール材料となります。「従業員の健康を大切にしている会社」というメッセージも伝えることが可能です。

健康経営の実現と生産性向上

人材一人ひとりの役割が大きい中小企業にとって、従業員の健康は経営課題そのものです。食生活の乱れは、集中力やパフォーマンス低下、将来的な健康リスクにも直結します。

社内で手軽に栄養バランスの整った食事や軽食を取れる環境を整えることで、従業員の健康意識を自然に高めることが可能です。設置型社食は、大きな設備投資を必要とせず、健康経営を現実的に推進できる手段として有効といえるでしょう。

社内コミュニケーションの活性化

社食は、中小企業の従業員同士の交流拠点にもなります。部署や役職を越えて自然な会話が生まれやすく、リモートワークや個人作業が増える中で、中小企業において貴重なコミュニケーションの場となります。

何気ない会話が業務連携を円滑にし、組織の一体感や風通しの良さを高める効果も期待できます。特別なイベントを設けなくても、日常の中で交流が生まれる点は中小企業にとって大きなメリットです。

中小企業が社食を自前で設置する場合の課題

社食を自社で設けようとするとき、中小企業はさまざまな課題に直面します。主な課題を挙げますので、確認してみましょう。

初期費用とランニングコスト

社食を中小企業が自前で設置する場合、厨房設備や内装工事、備品購入などの初期費用が大きな負担となります。さらに、食材費や水道光熱費、設備の保守・修繕費といったランニングコストも継続的に発生します。

 利用者数が想定より少ない場合でも固定費はかかるため、費用対効果が合わず、継続が難しくなるケースもあります。中小企業にとっては、長期的なコスト管理が大きな課題です。

設置スペースの確保

中小企業が社食を設置するには、調理スペースや食事スペースなど一定の面積が必要です。

しかし、中小企業のオフィスでは、執務スペースを優先させているため、余剰スペースを確保できないことがあり得ます。ビルの一室を借りて事業をしている中小企業の場合は、オフィス機能のみに特化していることもあるでしょう。

新たにスペースを確保するためにレイアウト変更や増床が必要になると、追加コストや業務効率の低下を招く恐れがあるのです。中小企業の物理的なスペース制約は導入の大きな壁となります。

運営の負担

大企業、中小企業などの企業規模に関わらず、社食は設置して終わりではなく、日々の運営が欠かせません。献立の管理、食材の発注、衛生管理、トラブル対応など、毎日運営をしていくには、想像以上の業務が発生します。

専任人材を確保できない場合、総務担当者などの業務負担が重くなってしまうでしょう。本来注力すべきコア業務に影響が出るリスクもあり、運営体制の構築は中小企業にとって大きな課題です。

働き方とのギャップによるリスク

リモートワークや時差出勤、シフト勤務など多様な働き方が実現することにより、社食の利用者数が想定通りに集まらないリスクが高まります。

特定の時間帯や曜日に利用が集中したり、逆に分散したりすると、食品ロスや運営効率の低下につながるのです。中小企業の障壁を乗り越えて社食を導入したとしても、使われないといった事態を招く可能性があり、柔軟な働き方との相性を見極めることが重要な課題となります。

本社とそれ以外の拠点での格差の問題

社食を本社のみに設置した場合、支社や営業所、工場などの従業員との間に福利厚生の格差が生まれやすくなります。社食を中小企業が自前で運営した場合、メニューや営業時間などを本社とそれ以外の拠点とで合わせていくことはかなり難しいのではないでしょうか。

従業員が「本社だけ優遇されている」と不公平を感じれば、モチベーション低下や組織の一体感の損失につながりかねません。全社的な施策として社食を位置づけるには、拠点間格差への配慮が不可欠だといえます。中小企業導入の決断を難しくする要因の一つです。

中小企業の社食ニーズを満たす新たな選択肢「設置型社食」

社食の設置に中小企業が踏み切れない状況下で注目されているのが、調理設備や専任人員を必要としない設置型社食です。従来の中小企業における社食の課題を解消しつつ、健康経営や福利厚生の充実を実現できる手段として、企業規模を問わず導入が進んでいます。

設置型社食サービスの仕組み

設置型社食サービスは、オフィス内に専用の冷凍・冷蔵庫や商品ボックスを設置し、定期的に食事や軽食を補充する仕組みです。従業員は、好きなタイミングで商品を購入・利用できます。

中小企業は、大がかりな設備投資や日々の運営管理を行う必要がありません。省スペースかつ低負担で導入できるため、限られた中小企業のリソースでも社食ニーズに応えられる点が大きな特長です。コンビニと同じ商品を販売するミニサイズのコンビニや、パンのみ、お菓子のみ販売するような設置型社食など、さまざまなサービスが登場しています。

いま話題の「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

設置型社食サービスの中で、注目を集めているのが、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。新鮮な野菜やフルーツ、惣菜、健康志向の商品をオフィスで手軽に提供でき、従業員の健康意識向上と福利厚生の充実を同時に実現できます。

商品の補充は「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」のスタッフが行い、料金の支払いは現金と共にキャッシュレス決済も利用でき、設置型社食を常に管理するスタッフは必要ありません。大企業から中小企業まで導入事例も豊富で、具体的な活用方法や効果については、ぜひ「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」公式サイトで確認してみてください。

設置型社食は中小企業にとってどのようなメリットがある？

従来の社食が抱えていた、さまざまな課題を解消できるのが設置型社食です。中小企業でも無理なく導入できる福利厚生として注目されています。従業員の健康支援や採用力強化といった効果を狙いながら、企業規模や働き方に合わせて柔軟に運用できる点が特長です。企業側と従業員側、それぞれのメリットを紹介します。

企業側のメリット

設置型社食は工事不要で導入でき、小さなスペースがあれば設置可能なため、オフィス環境を大きく変える必要がありません。

初期費用やランニングコストも抑えられ、利用状況に応じた柔軟な運用が可能です。また、補充や管理をサービス提供側が担うため、総務担当者の運営負担が少ないこともメリットとして挙げられます。本社だけでなく支社や営業所など複数拠点へ同時に展開しやすく、福利厚生の格差解消にもつながるはずです。

従業員側のメリット

従業員は勤務時間や休憩時間に縛られず、好きなタイミングで食事や軽食を利用できます。設置型社食の中には、栄養バランスを意識した商品を取り扱っている事業者もあり、健康的な食生活を無理なく続けられる点もメリットです。

コンビニなどへ外出せずに社内で食事が完結するため、時間の有効活用にもつながります。設置型社食設備の周囲にテーブルやイス、ソファなどを配置すれば、従業員同士の会話が生まれ、コミュニケーションの促進も可能です。

設置型社食サービスを活用する企業の導入事例

先述した「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の中小企業への導入事例から、設置型社食の活用により企業活動や従業員にどのような効果をもたらすかを紹介します。

出雲ガス株式会社

出雲ガス株式会社では、従業員の健康づくりと働きやすい職場環境の実現を目的に、設置型社食サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入しています。同社はライフランを支える事業を営んでいるため、当然に宿直・日直勤務があります。外出して食事をとることが難しい従業員も多いことから、社内で手軽に栄養補給がしたいという潜在的なニーズがありました。

導入後は、新鮮な野菜やフルーツ、健康志向の軽食をいつでも利用できる環境が整い、従業員が栄養バランスに気を付けるようになったという変化が生まれています。常に社内に人がいる同社においては、いつでも食べられるものがあるという便利さと安心感は設置型社食ならではの大きなメリットといえます。

福利厚生の充実だけでなく、従業員を大切にする企業姿勢の発信にもつながり、健康経営の一環として社内で評価されています。

▼出雲ガス株式会社の事例について詳しくはこちら
https://www.officedeyasai.jp/interview/izumogas/

ブルースクレイ・ジャパン株式会社

企業のWebマーケティング戦略を支援しているブルースクレイ・ジャパン株式会社では、忙しい業務の中で外食やコンビニ食に偏りがちな従業員の食生活改善を目的に「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入しました。

社内に健康的な食品が常備されたことで、間食や軽食として野菜や惣菜を選ぶ従業員が増え、無理なく栄養バランスを意識できるような環境となっています。

人気商品に関するアンケートや補充内容の共有を通じて、従業員同士の会話が生まれ、コミュニケーションの活性化にも寄与しました。

同社の従業員が感じている「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の最大の魅力は、多忙な業種においては外出せずに食事ができること、コストを抑えて健康的な食事ができることの2点だといいます。健康支援と社内交流の両立を実現する取り組みとして、従業員満足度の向上に大きく貢献しているといえるでしょう。

▼ブルースクレイ・ジャパン株式会社の事例について詳しくはこちら
https://www.officedeyasai.jp/interview/bruceclay/

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の導入事例はこちら

先述の2社のほかにも、健康的なメニューをそろえる設置型社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」を導入している企業は3,000拠点以上（2021年10月時点）もあります。

業種や利用規模、企業が抱える課題、プランから導入事例が検索可能です。自社と似たような事例を探し、活用のヒントにすることもできます。

まずは、気になる要素を選択して、自社と類似の事例を探してみましょう。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」導入事例

まとめ

中小企業は、大企業と比べて人材や予算、スペースなど社食に割けるリソースが限られているのが実情です。そのため「社食を導入したい」という思いがあっても、コストや運営負担の大きさから断念するケースも少なくありません。

しかし、日本企業の大多数を占める中小企業にとってこそ、社食をはじめとした福利厚生は、従業員を大切にする姿勢を明確に示す有効な手段となります。日常的に利用できる福利厚生は従業員満足度を高めるだけでなく、採用活動においても求職者の印象に残りやすい強みとなるでしょう。

工事不要・省スペース・低コストで導入できる設置型社食であれば、中小企業の課題を解消しながら、健康増進や社内コミュニケーションの活性化、健康経営の推進が可能です。自社に合った形で設置型社食を活用し、働きやすく魅力ある職場づくりを進めてみてはいかがでしょうか。

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