福利厚生制度
IT企業の福利厚生トレンドとは?従業員の心をつかむ環境づくりと食の重要性
今や日本のIT企業は約43,000社まで増加し、そのうち約98.7%は中小企業です。また、IT人材の数は約132万人で、世界第4位といわれています。 このように …
福利厚生制度
公開:2026.01.30
更新:2026.01.30
近年、人材確保や定着率向上の観点から、大阪エリアでも福利厚生の充実を図る企業が増えています。働き方改革や健康経営への関心も年々上昇傾向にあり、従業員の働きやすさを向上させるために、新たな福利厚生の導入を検討している企業も多いかもしれません。
そこで本記事では、大阪で導入実績のある福利厚生サービスを中心に、目的別におすすめ15選を厳選してご紹介いたします。大阪エリアで福利厚生についての情報を集める方法や優良企業の導入事例もご紹介しますので、ぜひご一読ください。
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置き型健康社食の『OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)』

大阪エリアでは福利厚生サービスの選択肢も多様化しており、企業課題に合わせた福利厚生の導入が可能です。ここでは、数ある福利厚生サービスの中から、大阪で利用可能なおすすめのサービスをジャンル別にご紹介します。
従業員満足度を高めやすく、導入効果を実感しやすいのが食事補助・設置型社食系サービスです。従業員の外食コストの軽減や健康意識の向上につながり、採用活動における訴求ポイントとしても活用されています。
大阪では中小企業から大企業まで幅広く導入が進んでおり、従来型の社員食堂に比べて省スペースで始められる点も魅力です。
OFFICE DE YASAIは、新鮮な国産野菜を使ったサラダやカットフルーツ、健康志向の惣菜、弁当などをオフィスに定期配送する福利厚生サービスです。専用什器を設置するだけで導入でき、従業員がいつでも自由に健康的な食事をとれるとして、導入企業が増えています。
栄養バランスに配慮した食品を提供できることから、野菜不足の解消や健康経営の取り組みとしても評価されています。大阪でも業種を問わず導入事例があり、運用負担が少ないため初めて福利厚生を導入する企業にも選ばれています。
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オフィスプレミアムフローズンは、冷凍食品を活用した設置型社食サービスです。化学的合成添加物不使用で安全で美味しいメニューを豊富に取り揃えており、従業員を食の面からサポートできます。
電子レンジがあれば提供でき、和洋中のバリエーション豊かなメニューを低価格で楽しめます。冷凍食品のため保存期間が長く、食品ロスが出にくいのも魅力の一つで、シフト制勤務や残業が多い職場にもおすすめです。大阪の製造業やサービス業でも導入実績があり、食事時間が不規則な職場環境の改善に貢献しています。
https://office-premiumfrozen.jp/
office noshは、糖質30g・塩分2.5g以下という独自の基準を満たした冷凍弁当を提供する福利厚生サービスで、1食500円以下で利用できます。専属シェフと管理栄養士が基準に沿ってメニューを開発しており、健康に配慮して設けた独自基準のもと作られる弁当は、ダイエットや健康を意識する従業員からも人気です。
主菜1品と副菜3品でバランスの取れた食事が提供できるとして、福利厚生を通じた健康経営の具体策として活用されています。
セブン自販機は、コンビニエンスストア大手のセブンイレブンの商品をオフィス内で購入できる自販機型サービスです。軽食やおにぎり、飲料など、店舗のような品揃えがあるため、コンビニまで買いに行かなくて済み、より手軽に利用できます。
取り扱いアイテム数は約65種類あり、内容は設置場所に合わせてカスタマイズが可能です。省スペースで設置できるのが強みで、大阪市内のオフィスビルや支店拠点でも導入例が多く、夜勤や早朝勤務がある企業にも適しています。
https://www.sej.co.jp/sej_case/jihanki/
パンフォーユーオフィスは、全国のベーカリーの冷凍パンをオフィスに届ける福利厚生サービスです。数十秒温めるだけで焼きたての品質を再現でき、作業をしながら食べられるため、忙しい日の軽食として利用されています。
従業員はパンを100円~で購入できるため財布にも優しく、仕事中に焼きたてのパンを楽しめると人気です。従業員満足度の向上に加えて、採用広報・社内コミュニケーションの施策として活用されるケースもあります。

福利厚生代行サービスは、レジャー・育児・介護・自己啓発など幅広い分野を一括でカバーできるのが特徴です。大阪以外にも拠点がある場合や、従業員の年齢層やライフステージが多様な場合など、全員に同じ制度を適用すると合わない可能性があるという企業に重宝されています。
ベネフィット・ステーションは、業界最大級の会員数を誇る福利厚生代行サービスです。宿泊、レジャー、グルメ、育児・介護支援など幅広い優待を提供しており、大阪エリアの提携施設も充実しています。
企業規模を問わず導入しやすく、大阪以外にも拠点がある企業でも均一な福利厚生を提供できる点が強みです。従業員満足度を向上しながら健康経営や従業員のスキルアップを促進できるサービスとして、約1,220万人以上の会員に利用されています(2025年4月時点)。
https://corp.benefit-one.co.jp/service/bs/
福利厚生倶楽部は、リロクラブが運営する福利厚生代行サービスで、約12万のコンテンツと350万種以上の豊富なサービスを提供しています。
大阪ではレジャー施設や飲食店、スポーツジムとの提携が多く、日常的に使いやすい点が魅力です。雇用形態に関わらず、従業員本人だけでなく家族も利用でき、満足度向上や定着率改善につながりやすいのもメリットと言えます。
https://www.reloclub.jp/fukuri/fukurikouseiclub
Perkは、新しい福利厚生サービスとして注目を集め、スタートアップやIT企業を中心に支持されている福利厚生プラットフォームです。出前サービスの割引やオンラインフィットネスの割引など、リモートワークでも利用できるサービスが取り揃えられています。
リモートワークや地方勤務の方でも使いやすいのが特徴です。少人数オフィスでも導入しやすく、今話題の新しいサービスも多いため、若い世代からも支持を得ています。
WELBOXは、175万件の提携施設と豊富なメニューが特徴の福利厚生代行サービスです。国内外の宿泊、育児・介護、健康増進、エンタメなどのメニューが充実しています。2親等以内の家族も利用できる点が特徴です。
オプションとして、内定者がビジネスマナー講座を受講したり、スーツなど新生活の準備に必要なものを揃えたりできる「WELBOX for Freshers」があります。内定者が利用できる福利厚生は採用時のアピールポイントにもなり、大手企業での導入事例も豊富です。
https://www.ewel.co.jp/products/welbox
福利アプリは、映画やフィットネス、旅行などのサービスを割引価格で利用できるスマホアプリ型の福利厚生サービスです。飲食店割引やオンラインサービスの優待など、日常生活に直結した特典が中心で、若手従業員も利用しやすい設計になっています。
専用のスマホアプリは直感的に使えるわかりやすいデザインが特徴で、運営費用も比較的押さえられているため、若い世代が多いスタートアップやIT企業にもおすすめです。
ジンジャー福利厚生は、クラウド型統合人事システムを提供するjinjer株式会社による福利厚生サービスです。カフェやコンビニなど日常的に利用する店舗中心のラインナップにより、利用が定着しやすい点が特徴です。
従業員一人あたりの出費削減にこだわった仕組みを採用することで、費用対効果の高い福利厚生を実現できるのが強みです。
従業員のメールアドレスや氏名などの情報を登録するだけで利用できます。すべての機能がアプリで完結するため、煩わしい手続きなしで導入できるのもポイントです。
https://hcm-jinjer.com/benefits/
ライフスタイル支援型の福利厚生には、健康増進、リフレッシュ、移動・滞在支援などさまざまなサービスがあります。
chocoZAP法人会員は、全国のジムを24時間365日いつでも利用できる福利厚生サービスです。chocoZAPは大阪市内にも店舗数が多く、日中にジムに行くのが難しいシフト勤務の従業員も、通勤途中や業務後に気軽に利用できるでしょう。
運動習慣の定着を促し、健康経営の一環として導入されるケースが増えています。
https://business.rizap.jp/service/chocozap_houjin
東急株式会社が提供するTsugiTsugiは、全国の提携宿泊施設を定額で利用できる法人向けサービスです。全国のビジネスホテルやリゾートホテル、温泉、グランピング施設など多様な宿泊施設から自由に選べるため、出張費削減やワーケーション、プライベートの旅行などに活用できます。
大阪を拠点とする企業でも出張時の宿泊コスト削減やワーケーション目的で導入されています。
https://tsugitsugi.com/business/
COSPAウエルネスは、24時間フィットネスジムを法人契約で利用できるサービスです。ジムのほかにテニスクラブも利用でき、従業員のライフスタイルに合わせた健康促進が期待できます。主に関西圏で展開しているため、大阪府内の店舗数も多いのが特徴です。
コストを抑えつつ福利厚生と健康増進を両立できるとして、健康経営優良法人の認定支援としても活用されています。
https://bg.cospa-wellness.co.jp/service/corporatemember
HELPOは、オンライン医療相談や健康サポートを提供する福利厚生サービスです。医療従事者との24時間チャット相談とオンライン診療で、早期対応による重症化予防が期待できます。
大阪の企業でも、在宅勤務者や子育て世代の支援策として導入が進んでいるのが特徴です。従業員の心と体の不調にいち早く対応できるため、従業員の心身の健康をサポートしながら安心して働ける環境を整えられます。
https://www.healthcare-tech.co.jp/service

福利厚生サービスは種類が多く、違いや運用イメージがつかみにくいこともあります。大阪エリアで利用可能な福利厚生や具体的な導入事例を効率よく収集するにはどういった方法があるのでしょうか。
大阪で福利厚生関連の展示会に参加する最大のメリットは、大阪エリアで利用可能な複数のサービスを一度に比較できる点です。パンフレットやWebサイトでは分かりにくい料金体系や導入フロー、大阪で運用する際の注意点などを直接確認できます。
また、大阪エリアの他社の導入事例や利用状況を直接聞けるため、自社に近い規模・業種の成功例を参考にできるのも魅力です。大阪開催の展示会は関西圏企業の事例が多く、地域特性に合った情報収集がしやすい点もメリットといえます。
大阪では、人事・総務・バックオフィス向けの展示会が定期的に開催されています。福利厚生に特化した展示会も多く、導入検討段階から運用改善まで幅広く役立ちます。ここでは、大阪で開催される特に注目度の高い展示会を紹介します。
福利厚生EXPOは、東京や大阪で行われる福利厚生サービスに特化した国内最大級の展示会です。食事補助、健康支援、育児・介護支援など幅広いジャンルのサービスが出展し、大阪開催時も多くの企業担当者が来場します。
福利厚生の最新トレンドを一度に把握できるほか、大阪で提供されているサービス同士の違いを比較しやすい点が魅力です。大阪で福利厚生の新規導入や見直しを検討している企業にとって、有益な情報源となります。
https://www.office-expo.jp/hub/ja-jp/about/wel.html
バックオフィスDXPOは、人事・労務・経理などの業務効率化をテーマとした展示会です。東京のほか大阪や名古屋、福岡などでも開催されています。福利厚生代行サービスや人事システムと連携できるサービスも多く出展しているのが特徴です。
大阪開催では関西企業の事例紹介も多く、大阪エリアでの導入に関する情報が得られるため、一度足を運んでみてはいかがでしょうか。
https://dxpo.jp/real/box/osaka/
福利厚生の充実は、企業イメージ向上や人材定着に直結します。大阪を拠点とする企業の中には、独自性のある福利厚生制度を整え、働きやすい環境づくりを進めている例も多く見られるので、参考にしてみましょう。ここでは、大阪エリアで福利厚生が優れた企業の取り組みを紹介します。
大阪エリアを拠点とする関西電力株式会社では、大手がそろえる福利厚生のほか、部活動が充実しているのが特徴の一つです。
スポーツ系部活動、文科系部活動それぞれさまざまな部があり、活動を通して部署外のさまざまな人との出会いと交流が生まれるメリットがあります。同じ目標を持って取り組むことで達成感を得られたり、リフレッシュの場として楽しんだりしている部員も多いようです。
参考:https://www.kepco.co.jp/firstcareer/information/welfare/
大阪にも事業所を構える株式会社クボタでは、「クボタスマートワーク」と題し、テレワークや遠隔地勤務制度、スーパーフレックスタイム制などを活用した、時間や場所にとらわれない働き方を推進しています。
また、従業員の健康増進やリラックススペースの提供を目的として、各事業所に社員食堂を備えているのも特徴です。社員食堂では管理栄養士が考えた栄養バランスの取れた食事を提供し、従業員の毎日の健康をサポートしています。
参考:https://www.kubota.co.jp/recruit/graduate/workstyle/welfare.html
大阪エリアでも、福利厚生を通じて人材確保や定着率向上を目指す企業が増えています。
食事補助や福利厚生代行サービス、ライフスタイル支援などを導入する際は、自社の課題に合った施策を選ぶことが重要です。導入後のミスマッチを防ぐためには、大阪で開催される展示会で情報収集をしたり、大阪エリアの事例を調べたりして検討しましょう。
福利厚生は単なるコストではなく、企業価値を高める投資です。大阪での事業成長を支える施策として、戦略的に活用していきましょう。
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