医師や看護師は、病院を訪れる患者の対応に常に追われて、忙しい日々を送っています。

数年前のコロナ禍によって痛感したように、社会生活が正常に機能するには、病院側で医師や看護師が健康に働けるよう配慮しなければなりません。

そこで今回は、病院に導入したい福利厚生や医師・看護師におすすめの項目について紹介します。

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福利厚生とは

福利厚生とは、会社が従業員に対して給与以外のサービスや手当を提供する制度です。

人材の流動化が加速する医療現場において、福利厚生は単なるサービスではなく、従業員の健康や生活の質の向上を図り、働きがいを高めるための戦略的な経営ツールと言えます。

近年は社会全体で働き方改革が進み、従業員はより良い労働環境を求めるようになりました。

給与以外のサービスでワークライフバランスをサポートできる福利厚生を重視する医師や看護師も多いでしょう。

総務省の調査でも明らかですが、より良い職場を求めて転職する従業員の数は増加傾向にあり、給与だけでなく福利厚生の充実度も転職活動の重要な判断基準とされています。

特に病院においては、医師や看護師など、専門性の高い人材の確保が困難な状況が続いており、魅力的な職場として選ばれるためには、競合病院との差別化が求められるでしょう。

病院の福利厚生は人材確保だけでなく、医師や看護師の健康や働きがいを向上させ、医療の質向上にもつながります。

福利厚生には、法律で定められた法定福利厚生と、企業が独自に設定する法定外福利厚生の2種類があります。

次章では法定福利厚生と法定外福利厚生それぞれが持つ特徴や種類について、具体的に解説します。

法定福利厚生

種類	内容
厚生年金保険	労働者の老齢や障害・死亡した際に給付するもので、65歳以降に支給される
健康保険	労働者またはその被扶養者の業務以外の災害・疾病・負傷・死亡または出産時に支給される
雇用保険	労働者の失業や雇用継続が困難となる事由が生じた場合に支給され、一般には事業主が2/3、従業員が1/3を負担する
労災保険	業務上の労働者の負傷・疾病・障害・死亡に対し、事業主の補償責任に代わって政府より支給される
介護保険	加齢に伴う要介護状態で、その能力に応じて自立した生活を送れるよう支給される。40歳以上の従業員の加入が義務づけられている
子ども・子育て拠出金	事業主が全額負担し、子どもおよび養育する者に必要な教育や保育にかかる費用を給付する

法定福利厚生とは、法律で企業が従業員に提供することが義務付けられている福利厚生の総称です。

健康保険や厚生年金保険などが代表的で、病気や怪我、老後、失業など、様々なリスクに備えるための制度です。

法定福利厚生は「健康保険」「介護保険」「厚生年金保険」「子育て拠出金」「労災保険」「雇用保険」の６種類あります。

複数の法律で規定されており企業はこれらの制度に加入し、従業員に給付することが義務付けられています。

法律で決められた法定福利厚は従業員の生活の安定を図り、社会全体の福祉向上に貢献できるでしょう。

病院においても一般企業の従業員と同様に医師や看護師を、法定福利厚生に加入させることが義務付けられています。

法定外福利厚生

法定外福利厚生とは法律で定められた福利厚生とは別に、企業が従業員とその家族のために独自で提供する福利厚生のことを指します。

健康保険や厚生年金といった法定福利厚生が、従業員の生活基盤を支えるものであるのに対し、法定外福利厚生は、企業が従業員のモチベーション向上や定着率向上を目的に様々なサービスを提供する制度です。

一例を挙げると住宅手当、通勤手当、健康診断補助、社員食堂の利用、育児休業制度、社員旅行など、幅広い分野のサービスが挙げられます。

法定外福利厚生は医師や看護師の生活をサポートし、働きやすい環境を提供することで、病院への帰属意識を高め、ひいては病院全体の活性化につながることが期待されています。

病院で福利厚生を充実させるメリット

病院で福利厚生を充実させるメリットには、以下のようなものがあります。

働きやすい環境を提供できる

医師や看護師に働きやすい環境を提供できるのも、導入メリットのひとつです。

最近は、共働き家庭が増えているものの、夜勤や長時間労働の多い医療業界では結婚・出産を機に退職する方も少なくありません。

一方、ベテランになる頃、親の介護に携わるために退職する医師や看護師もいらっしゃるでしょう。

このようなライフステージが大きく変化する時期に、病院側が福利厚生によって働きやすい環境を提供できれば仕事とプライベートを両立できます。

経済的な負担を軽減できる

福利厚生を導入すれば、経済的な負担を軽減できます。

物価高騰が長引いている昨今、病院が住宅や食事補助関連でサポートすれば、医師や看護師の生活は経済的に楽になるでしょう。

また、研修や資格取得にかかる費用の一部を負担すれば、経済的な負担の軽減だけでなく、スタッフのスキルアップによる医療サービスの向上も期待できます。

院内の健康管理につながる

福利厚生を充実させれば、院内の健康管理にもつながるでしょう。

「医者の不養生」ということわざもあるように、日々の業務が忙しいと自分の健康をつい後回しにすることもあります。

病院が、がん検診や人間ドックなどにかかる費用の一部を負担すれば、医師や看護師も自らの体調を気遣うようになるでしょう。

人の命や健康に関わっている病院こそ、自院の医師や看護師を健康面でサポートできるものを導入すべきです。

優秀な人材を維持・確保できる

優秀な人材を維持・確保できるのも、導入メリットのひとつでしょう。

福利厚生を充実させることで、「この病院で長く働きたい」という優秀な求職者も集まりやすくなります。

ほかの病院が取り入れていないような福利厚生や、医師・看護師から人気の高いものを導入できれば、転職による求職者も確保できるでしょう。

従業員の満足度が向上する

そもそも、福利厚生は、病院が医師や看護師、その家族たちの生活をどう支援していくのかというメッセージ性の強いものです。

だからこそ、医師や看護師の求めているものを導入すれば、「自分たちを大事にしてくれている」と感じ、従業員満足度も向上します。

スタッフの仕事へのモチベーションやパフォーマンスの質を高められるよう、自院にどのような福利厚生が必要なのかを正確に把握することが重要です。

病院のイメージが向上する

充実した福利厚生を提供すると医師や看護師の満足度向上だけでなく従業員も大切にする病院として、患者や地域社会からの信頼を高め、病院の評判を向上させることにつながります。

従業員が働きやすい環境を整えることは患者へのサービスの質向上にも繋がり、結果的に患者に選ばれる病院となるでしょう。

節税につながる

法定福利厚生の中には一定の条件を満たすことで、病院の経費として認められ節税効果が期待できるものもあります。

従業員の満足度向上と同時に病院の法人税負担を軽減することで収益向上にもつながるのは嬉しいですね。

病院で医師や看護師向けに福利厚生を導入する際のポイント

医師や看護師など医療・福祉の専門職は慢性的な人手不足が問題視されており、優秀な医師や看護師の定着率を高めることは大きな課題です。

医師や看護師の人材確保を目的に福利厚生を導入する場合、3つのポイントを押さえる必要があります。

1つ目のポイントは働いている医師や看護師が求める福利厚生を導入することです。

医師や看護師へのアンケートや意見交換会を実施し、具体的なニーズを把握しながらライフステージやキャリアプランに合わせた柔軟な制度設計をしましょう。

2つ目のポイントは福利厚生を最大限に活かし、スムーズに利用できる職場環境の整備です。

福利厚生を取得しやすい雰囲気づくりや、福利厚生サービス利用のための時間を確保できるような勤務体制の導入など、福利厚生に合わせて設備を整えていきましょう。

従業員のワークライフバランスを支援する福利厚生の充実と同時に、職場環境の改善は並行して進める必要があります。

3つ目のポイントは福利厚生により教育や研修の機会を提供し職員のスキルアップをサポートした後に、努力を評価する公正な評価制度を構築することです。

医師や看護師のスキルアップを支援する福利厚生は、モチベーション向上に繋がりますが、努力が正当に評価されなければ、モチベーションを低下させ、他の病院へ転職してしまう可能性も考えられます。

そのため明確な評価基準を設定し、定期的な評価面談を実施することで、医師や看護師のモチベーションを維持し、病院への帰属意識を高めることに繋がるでしょう。

病院に導入したい法定外福利厚生の例

病院に導入したい法定外福利厚生の例は、大きく分けて10項目あります。

自院の医師や看護師にとって、どの項目が必要なのかを事前にじっくり検討しましょう。

住宅手当

住宅手当は、企業アンケートでも常に上位にランキングしている法定外福利厚生です。

住宅ローンや家賃の一部負担や、社宅を借り入れて通常より安く住めるように補助するサービスで、引っ越し費用の一部を負担している病院もあります。

住宅手当関連の福利厚生を活用できれば、医師や看護師の経済的な負担を軽減できるでしょう。

なお、医療業界の傾向として、単身者のみに社宅の居住を認めているケースが多いようです。

食事補助

食事補助も、病院が手軽に導入できる法定外福利厚生のひとつです。

具体的には、勤務している医師や看護師の食事にかかる費用の一部負担や、病院内での食堂の提供が該当します。

毎日の食生活に関わるため、福利厚生として人気があり、導入効果も大きいでしょう。

食堂で患者に提供する病院食と同じにするか、医師・看護師向けの食事を提供するかについては、各病院で独自に運用ルールを定めることが一般的です。

ハードワークの多い病院では、食事はエネルギー源となるものですので、食事補助関連は多くのスタッフから喜ばれるでしょう。

休暇制度（リフレッシュ休暇や慶弔休暇など）

最近は、リフレッシュや慶弔などの休暇制度も人気の高い法定福利厚生です。

お盆休みや正月休みと称して付与する夏季・冬季休暇、ボランティア活動の参加を支援するボランティア休暇、誕生日休暇などを付与する病院もあります。

なかには、失恋や親孝行などで休みを取得できるユニークな休暇を取り入れている企業や施設もあるようです。

有給か無給かを病院で任意に決定でき、物品や金銭を提供するものではないため、福利厚生に予算をかけられない施設でも導入しやすいでしょう。

日頃、長時間労働や肉体的にハードな業務が多くても、休暇制度を活用しやすい労働環境であれば、医師や看護師など従業員の満足度が向上し、離職率の低減にもつながります。

育児や介護の支援制度

育児・介護の支援制度も、病院が率先して取り入れるべき法定外福利厚生のひとつでしょう。

具体的には、育児や介護で休めるよう配慮することや、介護施設・保育所にかかる費用の一部負担、託児所の設置などがあります。

病院の規模によっては、自院に託児所を設置し、体調不良の子どもを預けられる病児保育を実施しているケースもあるようです。

育児や介護支援関連を充実させれば、仕事とプライベートを両立できます。

優秀な医師や看護師が長く仕事を続けられるよう、病院にこそ導入をおすすめしたいサービスです。

医療費補助

ケガや病気で通院する際の診察料の一部を負担する医療費補助は、病院こそ導入したい法定外福利厚生です。

業務時間内のケガや病気は、労災保険で従業員を補償する必要があります。

一方、休暇中や突発的な病気やケガは、本来、病院側に補償する義務はありません。

とはいえ、医療費の一部を負担することで、医師や看護師が気軽に通院できれば回復も早いでしょう。

そこで、法定外福利厚生として導入すれば、勤務時間外で発生した病気やケガなどにも適用できます。

特に、骨折や手術などで長期入院になっても、医療費補助があれば治療に専念し、早く職場に復帰できるでしょう。

なお、美容整形など健康保険の対象外となる事案については、医療費補助の対象外とする病院が多いようです。

健康増進制度

病院が導入を検討すべき法定外福利厚生には、健康増進制度もあります。

健康増進制度は、既に企業や事業主に義務づけられている従業員の健康診断に加え、人間ドックやがん検診などオプションにかかる費用の一部を負担する制度です。

医師や看護師の健康意識が高まれば、日頃から自分の体調に気を遣うようになるでしょう。

心身が健康になれば、仕事へのモチベーションやパフォーマンスの質の向上にもつながります。

学習・資格取得支援

学習・資格取得支援も、病院だからこそ導入したい法定外福利厚生といえます。

具体的には、認定看護師や専門看護師などへのスキルアップを図るための費用をサポートするものです。

資格取得や研修に参加する際に費用の一部を負担すれば、チャレンジする医師や看護師が増え、院内の医療サービスの質も高まるでしょう。

なかには、一定の勤続年数を条件に、本制度の利用を認めている病院もあるようです。

法定外福利厚生として導入する場合は、利用する際の要件を含めて検討するとよいでしょう。

時短勤務制度

病院が検討すべき法定外福利厚生には、時短勤務制度もあります。

数年前のコロナ禍では医療従事者が不足し、政府が潜在看護師の復職を働きかけました。

しかし、残業や夜勤などを考えて、なかなか職場復帰の決心がつかないという方も多かったでしょう。

その点、時短勤務制度があれば無理なく働けますし、家事や育児との両立も可能です。

昨今は、育児や介護について、時間単位や半休などの休暇を取り入れている病院も少なくありません。

長く働いてほしい医師や看護師がいればなおさら、導入を検討すべき法定外福利厚生です。

保養施設利用支援

保養施設利用支援も、病院で導入したい法定外福利厚生のひとつでしょう。

本制度は言葉のとおり、医師や看護師が利用できるよう保養施設を割安で提供したり、保養施設を利用する際の費用の一部を負担したりするものです。

なかには、福利厚生施設として全国に保養施設を保有している大規模の病院もあります。

保有していなくても、保養施設を利用する際の費用の一部をサポートすれば、医師や看護師から喜ばれるでしょう。

日頃、激務のなかで病院を支えている医師や看護師をねぎらう意味でも、導入をおすすめしたい法定外福利厚生です。

クラブ活動・イベント補助

病院が導入を検討すべき法定外福利厚生には、クラブ活動・イベント補助もあります。

具体的には、歓迎会や忘年会、新年会など、医師や看護師が参加するイベントの一部を負担するものです。

クラブやイベントの活動費や参加費を補助すれば、医師や看護師間が交流する機会も増えるでしょう。

業務外の活動をきっかけに、スタッフ間の意見交換が活性化して相互理解が深まり、医療サービスにおける業務の効率化も期待できます。

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「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」も、病院におすすめの食事補助関連の福利厚生です。

既に、歯科クリニックや健診センターなど、多くの病院やクリニックで導入されています。

専用のスペースに手軽に設置でき、忙しくて昼休みを取り損ねた時や夜勤にも利用できるのもポイントです。

「休憩時間の外出を控えたい」「しっかりエネルギーを補給したい」など、病院ならではの要望にもしっかり応えられるでしょう。

プランは、サラダやフルーツが中心の「オフィスでやさい」と、栄養士の監修による惣菜中心でレンジ加熱できる「オフィスでごはん」の2種類です。

いずれも1品100円から利用でき、食事の時間帯や栄養素などで自由にメニューを選べます。

利用実績90％以上を誇る「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」でしたら、健康意識の高い医師や看護師も、きっと満足できるでしょう。

まとめ

医師や看護師がイキイキと働いていれば、患者も安心して通院できます。

とはいえ、施設によっては夜勤や残業もあり、日々の業務は心身ともにハードです。

病院が福利厚生でサポートすれば、医師や看護師の仕事へのモチベーションや従業員満足度の向上も期待できます。

手軽に始められる食事関連など、スタッフから喜ばれる福利厚生を導入し、院内の活性化を図りましょう。

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