物流倉庫では、入荷した商品の検品や保管、ピッキング、梱包、出荷など、さまざまな業務を多くのスタッフが担っています。取り扱う商品や取引先によっては、日中だけでなく早朝や深夜まで稼働する倉庫もあり、勤務時間が一定とは限りません。こうした職場では、従業員の食事環境が課題になりやすい傾向があります。郊外や工業団地などに立地する物流倉庫の場合、徒歩圏内に飲食店やコンビニが少なく、休憩時間中に食事を買いに行くのが難しい場合もあるでしょう。

そこで検討したい福利厚生のひとつが「食事補助」です。社員食堂を設置する方法だけでなく、近年は冷蔵庫や冷凍庫などを職場に設置して食品を提供する「設置型社食」もあり、職場の規模や勤務形態に合わせた選択が可能です。

本記事では、物流倉庫で食事補助が求められる理由や主な導入方法、夜勤・シフト勤務とも組み合わせやすい設置型社食についてご紹介します。

物流倉庫で食事補助が必要とされる理由

物流倉庫で働く従業員にとって、勤務中に食事を確保できる環境は働きやすさに関わる要素のひとつです。オフィス街とは立地条件が異なる倉庫も多く、勤務時間も従業員によって異なるため、一般的なオフィスとは食事に関する課題が異なる場合があります。人材を確保し、長く働いてもらえる職場をつくるという観点からも、従業員が日常的に利用できる福利厚生を整える意味は大きいでしょう。

周辺に飲食店などが少ない場合がある

物流倉庫は、広い敷地や大型車両の出入りに対応できる環境が必要です。そのため、駅前や繁華街ではなく、郊外や工業団地、高速道路のインターチェンジ周辺などに設けられているケースがあります。立地によっては、徒歩圏内に飲食店やコンビニ、スーパーなどがなく、勤務中の食事を簡単に購入できません。

自宅から弁当を持参すれば対応できますが、全ての従業員が毎日食事を準備できるとは限りません。また、食事を持参し忘れたり準備する時間がなかったりした日に、代わりの食事を確保できる選択肢が職場にあると安心です。物流倉庫に食事補助を導入する際には、金銭面だけを見るのではなく、「勤務場所で食事を確保できる環境を整える」という視点も重要になります。

夜勤・早朝・シフト勤務で食事を確保しにくい

24時間稼働する物流倉庫では、日勤だけでなく夜勤や早朝勤務を組み合わせたシフト制が採用される場合があります。日中であれば利用できる周辺の飲食店も、深夜や早朝には営業していない可能性があります。コンビニが近くにあったとしても、毎回そこまで移動しなければならず、食事の選択肢も限られやすくなるでしょう。また、宅配弁当や仕出し弁当を導入していても、一般的な昼食時間を中心に配達するサービスの場合、夜勤スタッフまではカバーできないケースがあります。勤務時間が複数に分かれている職場では、「昼休みに食事を提供する」という仕組みだけでは公平に利用しにくい点にも注意が必要です。

人手不足対策・定着率向上にもつながる

物流倉庫では、人材の確保と定着も重要な課題です。給与や勤務時間などの労働条件はもちろん大切ですが、従業員が日常的に利用できる福利厚生も職場環境を構成する要素です。食事補助は勤務するたびに利用する機会があるため、従業員自身がメリットを感じやすい福利厚生といえるでしょう。食事代の一部を会社が負担する仕組みであれば、従業員の食費負担の軽減にもつながります。物価上昇によって日々の食費が気になる状況では、毎日の生活に関係する支援として受け取ってもらいやすくなります。さらに、職場で食事を入手できれば、休憩時間を食事の購入だけに使わずに済みます。食事を確保したうえで休憩を取りやすい環境を整備するのも、働きやすい職場づくりの一環です。

物流倉庫に導入しやすい食事補助とは？

物流倉庫の食事補助には複数の方法があります。主な選択肢として、設置型社食、オフィスコンビニ、宅配弁当・仕出し弁当、社員食堂の4種類が挙げられます。それぞれ必要なスペースや提供できる食品、利用できる時間などが異なるため、倉庫の従業員数や勤務体系に合わせて選ぶ必要があります。

種類	主な特徴	物流倉庫で利用する際のポイント
設置型社食	冷蔵庫や冷凍庫などを設置し、食品を提供する	時間を選ばず利用しやすく、夜勤やシフト勤務にも対応しやすい
オフィスコンビニ	菓子、飲料、軽食などを職場で販売する	手軽に利用できる一方、商品構成によっては食事として不足する場合がある
宅配弁当・仕出し弁当	決まった時間に弁当を届けてもらう	まとまった食事を提供しやすいが、配送時間と勤務時間の調整が必要
社員食堂	職場内に食堂を設け、食事を提供する	幅広いメニューを提供しやすい一方、スペースや設備、運営体制が必要

設置型社食は、冷蔵庫や冷凍庫などを休憩スペースに置き、従業員が必要なタイミングで商品を取り出して利用する方式です。営業時間に左右されにくいため、勤務時間が分散している物流倉庫との相性が良いでしょう。

オフィスコンビニは、飲料やお菓子、カップ麺、パンなどを職場内で購入できるサービスです。小腹が空いた際などにも利用しやすい反面、商品のラインナップによっては昼食や夕食を十分に補えない場合があります。導入する際は、軽食を中心にするのか、食事までカバーしたいのかを明確にしておきましょう。

宅配弁当や仕出し弁当は、一食分の食事をまとめて用意しやすい方法です。注文数がある程度まとまる職場では活用しやすいでしょう。ただし、注文締切や配送時間が決められているサービスもあるため、勤務開始時刻や休憩時間が異なる従業員にどこまで対応できるかを確認する必要があります。

社員食堂は、温かい料理を提供しやすく、メニューの選択肢も設けやすい方法です。一方で、厨房や食事スペースの確保、設備の準備、調理や衛生管理に関する運営体制などが必要になります。倉庫の規模や建物の構造によっては導入しにくい場合もあるでしょう。

どの方法にもメリットと注意点があります。物流倉庫の場合は、従業員数だけでなく「何時に働いている従業員がいるか」「休憩時間が何回に分かれているか」まで確認して選ぶのがポイントです。

物流倉庫には設置型社食が向いている理由

物流倉庫で食事補助を導入するなら、設置型社食は検討しやすい選択肢です。食堂の営業時間に合わせて従業員が移動するのではなく、職場内に用意された食品を必要なタイミングで利用する仕組みなので、勤務時間が異なる従業員にも提供しやすくなります。

社員食堂より省スペース・低コスト

社員食堂を設置する場合、食事をするスペースだけでなく、調理設備や給排水設備、厨房機器などが必要になる場合があります。食堂の運営方法によっては、調理スタッフの配置や委託先の選定なども必要です。

一方、設置型社食は冷蔵庫や冷凍庫などの必要な設備を設置し、届いた食品を従業員が購入する方式が中心です。厨房を設けてその場で調理する社員食堂とは、必要な設備や運営方法が異なります。すでに休憩室がある物流倉庫であれば、その一角への設置を検討できる場合もあるでしょう。

特に、複数の小規模・中規模拠点を運営している企業では、全ての倉庫に社員食堂を設置するのが難しいケースがあります。設置型社食なら、それぞれの拠点の従業員数や利用状況を確認しながら導入を検討できます。ただし、必要な設備や設置条件はサービスごとに異なります。導入前には、設置スペース、電源、商品保管方法、補充方法などを確認しておきましょう。

夜勤・シフト勤務でも利用しやすい

設置型社食の大きな特徴は、食品を職場内に保管しておける点です。配送された弁当を決められた時間に受け取る方式とは異なり、従業員が休憩に入ったタイミングで商品を選べます。24時間利用できるサービスであれば、日勤、夕勤、夜勤など勤務時間が異なる職場でも活用しやすくなります。

物流倉庫では、全従業員が同じ時刻に休憩へ入れるとは限りません。作業工程や出荷時間に合わせ、グループごとに休憩時間をずらしている職場もあります。このような環境では、「12時に全員で昼食」という前提で食事補助を設計するより、従業員が各自の休憩時間に利用できる仕組みのほうが運用しやすいでしょう。

また、急な残業が発生した際や、いつもと異なるシフトで勤務する際にも、職場内に食品があれば食事を確保しやすくなります。

弁当を持参するスタッフにも使いやすい

設置型社食は、一食分全てを購入する使い方だけではありません。自宅から弁当を持参している従業員でも、「サラダだけ追加する」「惣菜を一品足す」「フルーツやヨーグルトを購入する」といった利用方法が可能です。弁当を持参する従業員にとって、一食分の弁当を提供する福利厚生は利用機会が限られる場合があります。一品ずつ選べる設置型社食なら、その日の食事内容や空腹具合に応じた使い方ができます。

例えば、ご飯やおにぎりだけを持参し、職場でおかずを購入する方法も考えられます。反対に、主菜入りの弁当にサラダやフルーツを追加するといった利用も可能です。「弁当派だから食事補助を使わない」という状態になりにくく、さまざまな食事スタイルの従業員が利用しやすい点は、福利厚生として導入するうえでのメリットです。

食費負担の軽減を実感してもらいやすい

食事は、多くの従業員にとって日常的に発生する支出です。そのため、会社が食事代の一部を補助する制度を設ければ、日々の生活に近い福利厚生として実感してもらいやすくなります。

2026年4月からは、一定の要件を満たす食事の現物支給について、所得税の非課税限度額が従来の月額3,500円から月額7,500円へ引き上げられました。国税庁によると、役員や使用人が食事価額の半分以上を負担し、事業者側の負担額が月額7,500円以下であるなどの要件を満たした場合、給与として課税されません。実際の制度設計では、自社の運用が要件に該当するか税理士などの専門家へ確認すると安心です。

出典：国税庁：「No.2594 食事を支給したとき」

また、食事補助は健康経営の観点からも検討できます。経済産業省は、従業員などの健康管理を経営的な視点で考え、健康保持・増進につながる施策を戦略的に実践する「健康経営」を推進しています。健康経営の評価項目にも「食生活の改善に向けた取り組み」が含まれており、健康に配慮した食事を提供できる環境づくりは、従業員の健康を支える施策のひとつです。

倉庫内で菓子類やインスタント食品だけでなく、野菜や果物、惣菜なども選べる環境を整えれば、従業員自身が食事内容を考える際の選択肢を増やせます。物価高への対応、福利厚生の充実、食生活への配慮など、複数の観点から活用できる点も食事補助の特徴です。

物流倉庫に設置型社食を導入する際のポイント

設置型社食は、冷蔵庫や冷凍庫を置けば導入が完了するわけではありません。従業員が継続して利用しやすい環境にするには、導入前の調査や運用開始後の見直しも必要です。物流倉庫では、勤務時間や人数が拠点ごとに異なる場合もあるため、自社の働き方に合わせてサービスを選びましょう。ここでは、主なポイントをご紹介します。

導入前にニーズを把握する

食事補助を導入する前に、まず従業員が何に困っているのかを把握しましょう。担当者だけでサービスを決めてしまうと、実際の利用者が求める内容とずれる可能性があります。簡単なアンケートを実施するだけでも、必要なサービスを判断しやすくなります。例えば、次のような内容を確認してみましょう。

• 普段、勤務中の食事をどのように用意しているか
• 食事を購入できず困った経験があるか
• どの勤務時間帯で食事補助を利用したいか
• 弁当、惣菜、サラダ、フルーツ、軽食など何を利用したいか
• 1回の食事でどの程度の量を求めているか
• 冷蔵食品と冷凍食品のどちらを利用したいか

日勤と夜勤ではニーズが異なる可能性もあります。全体の回答だけで判断せず、勤務時間帯別に回答を確認すると、商品構成を検討しやすくなるでしょう。また、導入予定の場所から休憩室までの動線も確認します。広い物流倉庫では、設置場所が一か所だけだと、一部の従業員にとって利用しにくくなる場合があるためです。

複数拠点で展開できるか確認する

複数の物流センターや営業所を持つ企業では、サービスの提供エリアも確認しておきましょう。最初は一拠点だけで導入したとしても、利用状況がよければほかの倉庫へ展開する可能性があります。その際、地域によってサービスを利用できなければ、拠点ごとに異なる食事補助を用意しなければなりません。確認しておきたい主な項目は次のとおりです。

• 各物流拠点がサービスの提供対象地域に含まれているか
• 商品の配送方法や頻度
• 冷蔵・冷凍設備の設置条件
• 拠点ごとの従業員数に対応できるか
• 商品の補充や在庫管理を誰が担当するか
• 支払い方法
• 夜勤を含めた利用可能時間

特に物流企業では、全国に倉庫を展開しているケースもあります。将来的な拠点拡大も考慮するなら、広いエリアに対応しているサービスを選ぶと管理を統一しやすくなります。ただし、同じ企業でも物流拠点によって人数や勤務体系は異なります。全ての倉庫でまったく同じ商品数にするのではなく、それぞれの利用状況に合わせた運用が必要です。

導入後も利用状況を見直す

食事補助は導入して終わりではなく、実際にどの程度利用されているのかを定期的に確認しましょう。利用者が少ない場合でも、すぐに「従業員から必要とされていない」と判断するのは早いかもしれません。商品の種類が合っていない、設置場所が遠い、利用方法が周知されていないなど、別の原因も考えられます。たとえば、夜勤スタッフの利用が少なければ、夜勤開始時点ですでに人気商品がなくなっていないか確認します。冷蔵食品が残りやすい場合には、冷凍食品とのバランスを見直す方法もあるでしょう。

物流倉庫の食事補助ならOFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）

物流倉庫へ設置型社食を導入したい場合は、「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」も選択肢のひとつです。

OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）は、サラダやフルーツ、惣菜、軽食などを職場に届ける設置型社食サービスです。冷蔵の「やさいプラン」と冷凍の「ごはんプラン」が用意されており、職場のニーズに合わせて選択できます。

やさいプラン（冷蔵）では、サラダやカットフルーツをはじめ、惣菜、サラダチキン、ヨーグルト、スムージーなどを取り扱っています。管理栄養士の監修のもと、働く人に不足しがちな栄養素や栄養バランスにも配慮して商品開発が行われています。

ごはんプラン（冷凍）では、主食や惣菜など、しっかり食べたい場面で利用できる商品を用意しています。冷蔵・冷凍を使い分ければ、「昼食を一食分用意したい」「持参した弁当に惣菜を足したい」「休憩中に軽く食べたい」といった異なるニーズにも対応しやすくなります。

また、OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）は24時間利用できるため、夜勤や早朝勤務がある物流倉庫にも取り入れやすいサービスです。決められた昼食時間だけ営業する社員食堂とは異なり、商品が保管されていれば、従業員が自分の勤務時間や休憩時間に合わせて利用できます。

職場で利用しやすい商品づくりにも配慮されており、片手で食べられる食品や、器へ移さずそのまま食べられる商品も取り扱っています。倉庫業務の休憩中や、短時間で食事を済ませたい場面でも利用しやすいでしょう。従業員が職場を出ずに食事を確保でき、勤務時間に合わせて利用できる環境を整えたい企業は、OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）のような設置型社食を検討してみてはいかがでしょうか。

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まとめ

物流倉庫は、立地や勤務体系の影響から、従業員が食事を確保しにくい職場になる場合があります。周囲に飲食店やコンビニが少なかったり、夜勤中に利用できる店舗が限られていたりする環境では、職場内で利用できる食事補助を用意する意義があります。

食事補助には社員食堂や宅配弁当など複数の方法がありますが、勤務時間が分散する物流倉庫では、各自の休憩時間に利用できる設置型社食が選択肢になります。弁当を持参する人が一品だけ追加するなど、従業員ごとに使い方を変えやすい点も特徴です。導入する際は、従業員の希望やシフト構成を把握したうえで、設置場所、提供エリア、商品構成、補充方法などを確認しましょう。導入後も利用状況をチェックし、職場の実情に合わせて改善を続ける姿勢が大切です。

OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）では、サラダやフルーツ、惣菜、主食などを職場に用意でき、時間帯を問わず利用できます。日勤から夜勤までさまざまな働き方を支える福利厚生として、物流倉庫の食事環境を見直す際に検討してみてください。

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