近年、従業員の健康を守る福利厚生として、マッサージを導入する企業が増えているのをご存知でしょうか。

日々忙しく働く中で、体調を崩したり、体調不調によって精神的な苦痛を感じ、勤務が難しくなる従業員も出てくるでしょう。

そこで、従業員が健康に働けるよう、従業員から人気が高いマッサージサービスを福利厚生として導入する企業が増えてきました。

実際にマッサージを福利厚生として取り入れた企業の実例を取り上げながら、導入のメリットをご紹介します。

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福利厚生で「マッサージ」を導入できる？

そもそも、マッサージを福利厚生費用として計上できることをご存知ない方もいるのではないでしょうか。まずは福利厚生の観点からみたマッサージについて説明します。

福利厚生のマッサージとは

福利厚生のマッサージとは、企業が従業員の健康をサポートする目的で費用を補助し、従業員が職場や契約店舗でマッサージを受けられるようにするものです。

企業判断で提供する法定外福利厚生にあたるため、サービスするマッサージの内容・種類・施術場所などは企業ごとに決めることができます。

企業規模や、立地にあわせて検討すると良いでしょう。

マッサージは福利厚生費に計上できる

福利厚生としてマッサージを取り入れる場合、福利厚生の原則である「均等待遇」に則り、全ての従業員がうけられるよう条件を整えなければなりません。

一般的に慰労目的の福利厚生としてマッサージを導入するケースが多く、「社会通念上相当」の費用補助であれば福利厚生費としてマッサージ費用を計上できます。

福利厚生でマッサージを導入するメリット

様々な福利厚生がありますが、その中でもマッサージを福利厚生として導入するメリットを3つ紹介します。

社員のリラックス・健康改善効果

休憩中や業務後に福利厚生としてマッサージを取り入れることで、心身共にリラックスして業務に取り組むことができます。

オフィスワーカーの場合腰痛や肩こりなど、慢性的な痛みや違和感を感じている人も少なくありません。

定期的にマッサージを受けることで、健康に対する意識が変わり、健康を改善しようと従業員自らが動き出す効果もあるでしょう。

生産性の向上

福利厚生としてマッサージサービスを提供することで、従業員の健康を維持し、急病や通院による病欠が減少すれば、その分従業員1人あたりの業務時間を多く確保できます。

体や心の疲れたまま出勤していると、本来のパフォーマンスが発揮できず生産性が低下してしまうこともあります。

日々の疲れをためて大きな病気やケガ、精神疾患に陥る前に、普段からマッサージを受けて健康を維持できるようになれば、各従業員の業務に対する取り組み方も変わるでしょう。

満足度やモチベーションの向上

福利厚生としてマッサージを受けると体も心も軽くなり、前向きな気持ちで仕事に向き合うことができるようになります。

従業員それぞれが前向きに職務に向きあうことで、会社全体の雰囲気も明るくなりサービスを提供するお客様に対しても良い反応を返すことができるでしょう。

専門家からマッサージを受けることで健康維持へのアドバイスなども受けられ、健康への意識改革にもつながります。

また、従業員が企業から大切にしてもらっていると感じることで、待遇への満足度も上がるという効果もあります。

心身共に健康になると、物事を前向きに捉えることができるようになるため、業務に対するモチベーションアップにもつながるでしょう。

マッサージの福利厚生には3つの種類がある

福利厚生として提供できるマッサージには「来院型」「出張型」「常駐型」3つの種類がありそれぞれに特徴があります。

3つの種類それぞれのメリット、デメリットをご紹介します。

来院型

「従業員がマッサージを行う店舗に出向いて施術を受ける」方法を来院型といいます。

企業がマッサージサービスを提供する店舗と法人契約を結び、従業員は一部費用を企業に負担してもらいながらマッサージを受けられるのです。

来院型のメリットは、すでに営業している店舗を利用するので、施設やスタッフはすでに確保されており、企業でマッサージ施設に関して準備することがなく、安価に始められることです。

来院型のデメリットは、従業員が店舗まで足を運ばなければならない点です。

休憩中や業務終わりに寄りたいなどのニーズを汲み、企業の近くに店舗を構えている所を探すと良いでしょう。

出張型

「マッサージを施術するスタッフが企業に出向く」方法を出張型といいます。

企業と契約をしたマッサージ店から、施術を行うスタッフが企業を訪問して、従業員が希望する時間にマッサージサービスを受けられる方法です。

出張型のメリットは、従業員がマッサージ店まで足を運ぶ必要がないため、従業員の時間や労力の節約につながることです。

一方、出張型のデメリットは金額面で、契約の内容にもよりますが初期費用がかかる場合もあり、1回ごとの料金がかかるため割高になりやすい傾向にあります。

マッサージを行う内容・時間・スタッフの技術力などによりますが、出張型の場合10,000〜30,000円ほどが相場となっています。

常駐型

「マッサージを行うスタッフを企業内に常駐させる」方法を常駐型といいます。

企業内にマッサージルームを用意し、社内にマッサージサービスを行うスタッフを常駐させることで、従業員はいつでも施術を受けることができます。

常駐型のメリットは、常駐することで従業員との接点も多くなる点です。

マッサージを行うスタッフがより詳しく従業員の体調を知ることができるため、より丁寧なサービスを提供できるようになるでしょう。

常駐型のデメリットは、マッサージサービスを提供するスペースやベッドなど、コストが大きくなる点です。

容易に導入できるサービスではありませんが、従業員からの人気も高いので、福利厚生としてマッサージを本格的に導入したい企業にはおすすめの方法です。

福利厚生でマッサージを導入する方法

福利厚生でマッサージを導入する手順をご紹介します。

導入タイプや運用方法を決める

マッサージには様々なタイプがありますが、施術を行うスタッフは様々な資格を持つ方がいますので、確認しておきましょう。

・国家資格の免許を保持するスタッフ
・国家資格の免許と民間資格をあわせ持つスタッフ
・民間資格のみで活動するスタッフ
・無資格で活動するスタッフ

それぞれのマッサージを検討する場合、マッサージの「危険性と有用性」の確認を行うことが大切です。

福利厚生で行うマッサージは、施術行為が法律で定められています。

施術範囲を熟知しており、資格を保持している「柔道整復」「あん摩マッサージ指圧」「鍼（はり）」「灸（きゅう）」の中から選ぶと確実です。

導入するマッサージのタイプを決めたら、運用方法について確認しましょう。

先ほど紹介した「来院型」「出張型」「常駐型」の中で自社にフィットした方法を選び、それぞれの方法に合わせて準備をすすめます。

在宅勤務のスタッフが多い企業の場合「常駐型」にしても全ての従業員が福利厚生サービスを受けることが難しくなることもあるので、企業規模と従業員の求めるスタイルを検討しましょう。

マッサージルームなど準備を整える

企業内にマッサージを行うスタッフに来てもらう「出張型」「常駐型」の場合、マッサージを行う部屋が必要になります。

リラックスして体を休める場所なので、静かな場所を選ぶようにするとよいでしょう。

マッサージに必要なベッド、タオル、フェイスペーパーなどは、マッサージを行う店舗に依頼すると用意してくれる場合もあります。

社員の負担割合を決める

マッサージを提供する会社との契約スタイルや、施術を受ける従業員の人数、利用を行う回数などにより変動しますが、出張型の場合は、1回企業に来てもらい、5時間ほどの間に10名を施術して約5万円ほどになります。

費用の全額を企業で負担する場合と、費用の何割かを企業で負担する場合がありますが、マッサージの福利厚生費に企業としていくら予算をかけられるかを検討すると良いでしょう。

実際に福利厚生でマッサージを導入している企業の事例

福利厚生としてマッサージを導入する際は、予算・設備・従業員の意見などあらゆる方面から導入するメリットを考えなければなりません。

実際にマッサージを福利厚生として導入している企業を参考にしながら、自社にフィットするスタイルを検討しましょう。

LINE株式会社：常駐型で40分500円

コミュニケーションアプリ「LINE」の運営を行う、 LINE株式会社では福利厚生としてのマッサージを「常駐型」で採用しています。

デスクワークが多い従業員は動かないまま凝り固まった体をほぐし、外回りの営業など外出の多い従業員は疲れを癒すために利用しているのです。

利用するには、社内の施設予約システムから事前に予約し、予約時間にあわせて、社内にあるマッサージスペースへ向かいマッサージを受けます。利用料の一部を LINE株式会社が負担するため、従業員は本格的なマッサージを40分500円で受けられます。

今では従業員にとって、なくてはならないものとなっているようです。

マッサージを施術する部屋には、ベッドが2つ、リラックス効果を高めるためにアロマディフューザーやリラックスできるBGMを用意しています。

マッサージを受けに来た従業員には、体格や体のコンディションに合わせてストレッチのアドバイスなども行っているので、健康への意識も高まります。

出典：福利厚生の一つであるマッサージルームを紹介します : LINE HR BLOG

株式会社コロプラ：Kuma SPAにヘルスキーパーが常駐

スマートフォンゲームやコンシューマーゲームの開発を行う株式会社コロプラでは、福利厚生のマッサージを「常駐型」で採用しています。

企業内に「Kuma SPA」と名付けられたマッサージルームを完備しており、ヘルスキーパー ( 企業内理療師 )とよばれる、国家資格を持つスタッフが常駐しています。

ヘルスキーパー ( 企業内理療師 ) とは、マッサージの施術の他に、セルフケアの指導・健康への助言など、業務中に生じる疲労や症状を取り除き、業務効率の向上と従業員の健康をサポートする仕事です。

マッサージの費用は株式会社コロプラが全額負担しているので、従業員は就業時間内であれば、誰でもマッサージを無料で受けることができます。

株式会社コロプラではこうした健康への取り組みを評価され、3年連続で「健康経営優良法人」に認定されています。

マッサージの他にも食事や勤務時間の縮小など、さまざま方面から従業員の健康をサポートする施策をおこなうことで健康経営として評価されたのでしょう。

出典：ヘルスケア・健康の詳細｜環境・制度｜採用情報｜株式会社コロプラ

フォー・ノーツ株式会社：月数回の訪問型でリフレッシュ

人事制度構築をサポートするコンサルティング企業、フォー・ノーツ株式会社では、福利厚生としてのマッサージを「出張型」で採用しています。

企業内にある会議室などを利用して、専門の資格をもったマッサージスタッフに企業へきてもらうことで、従業員はマッサージを行う店舗まで足を運ばなくても良いという利点があるでしょう。

業務で行き詰まりなどがある場合でもマッサージを施術するスタッフとの会話を通して気持ちを切り替え、新たな気持ちで業務を開始するためにマッサージを活用するスタッフも増えています。

マッサージの費用は、フォー・ノーツ株式会社がマッサージを行う会社に６時間５万円支払うことで、従業員は無料で受けられます。

契約するマッサージ会社は、ベッドやタオルなどの用具はマッサージスタッフが用意するため、企業が準備するのは、スペースだけです。

特別な準備がいらないサービスを利用することで、「出張型」でも手軽に利用できるでしょう。

出典：導入事例　オフィスマッサージ　福利厚生　健康経営　 – オフィスｄｅリラックス

まとめ

福利厚生としてマッサージを導入することで、従業員の健康を守るサポートができるため多くの企業が取り入れています。

健康をサポートするためには、栄養バランスのとれた食事も大切です。

そこでマッサージと一緒に取り入れることをおすすめしたいのが、「食」の福利厚生です。

「食」の福利厚生としておすすめのサービスをご紹介します。

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オフィス内に冷蔵庫や冷凍庫・レンジなどを設置するだけで、従業員が自由に商品を購入できます。

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マッサージと共に、福利厚生の一環として従業員の健康を内側からサポートしたい場合は、検討してみると良いでしょう。

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