ヨガは健康やダイエットに良いとして人気の高い習い事の1つです。プライベートで習っている、習ったことがあるという方も少なくないでしょう。

リモートワークが増えたここ数年では、社員の運動不足解消のために福利厚生としてヨガを取り入れたいと考えている企業も多いのではないでしょうか。

実際に、コロナ禍によって福利厚生の需要が変化したこともあり、社内でおこなう「オフィスヨガ」を福利厚生として導入する企業は増えているようです。

そこで今回は、福利厚生としてヨガを取り入れた際のメリットや、導入費用についてご紹介していきます。

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企業の福利厚生で「ヨガ」が注目されている！

冒頭でお伝えしたように、近年はヨガを福利厚生として導入するケースも増えており、個人の習い事という範疇から、職場の健康づくり対策の一環へと変化しているようです。

しかし、ヨガが健康に良いとは知っているものの、具体的にどういうものなのか、どんな効果があるのかは、ヨガを学んだことがない方にはイメージしづらいかもしれません。

また福利厚生として導入する場合、従業員の積極的な参加を促すためにも、ヨガでどのような効果が得られるのかを説明する必要があります。

そのためにも、まずはヨガについて簡単に学んでおきましょう。

ヨガとは？

ヨガは古代インドを発祥とする修行法の1つと言われており、厚生労働省による健康情報サイト「e-ヘルスネット」によれば、その修行法は5,000年近い歴史を持つようです。

「ヨーガ」と表記されることもありますが、これは元になる言語の発音に近いかどうかによるもので、ヨガもヨーガも同じものと考えて良いでしょう。

ヨガにはさまざまな考え方があり、今日までの長い歴史の中で、それらの考え方をもとに多くのヨガが生まれています。

2世紀ごろには、ヨガのさまざまな知識や実践などの教えが書かれた「ヨガ・スートラ」という根本経典が、パタンジャリという人物によってまとめられ、4〜5世紀ごろに現在の形になりました。

ヨガ・スートラをもとにした古典的なヨガ体系を「ラージャ・ヨガ」と呼び、「心の動き」に重点を置いています。

現代のヨガに見るような体を動かすことを主体としたものではなく、瞑想（ディアーナ）が中心の修行法で、このラージャ・ヨガの一部が中国を経由して伝わったものが「座禅」です。

13世紀ごろになると姿勢（アーサナ）と呼吸（プラーナヤーマ）をあわせた「ハタ・ヨガ」が生まれますが、このハタ・ヨガが現在のヨガの原型となっています。

ヨガの効果

ヨガで大切なポイントは呼吸・姿勢・瞑想です。

ヨガ・スートラの1章2節に「ヨガとは心の動きを止滅させることである」と記されているように、この3つのポイントを通して心の動きをコントロールし、安定した状態を保つことを目指しています。

またヨガでは、体や心にさまざまな効果を得ることができます。ここでは代表的なものをいくつかご紹介します。

・リラックスできる

ヨガの呼吸法は、腹式呼吸が理想的と言われています。腹式呼吸をおこなうと副交感神経が優位になり、自律神経が調節されることでリラックス効果を得ることができます。

人間は普段起きている間は、素早く酸素を取り込める胸式呼吸が主ですが、寝ているときなどリラックスした状態では深くゆったりとした腹式呼吸に無意識のうちに切り替わっています。

ヨガでは腹式呼吸をおこなうことで、意識的にリラックスした状態を作るのです。

また深部体温を高めることもできるため、眠りにつきやすくなり深い睡眠を得られるようになるなど、睡眠効果も期待できます。

・体の柔軟性

ストレッチで筋肉の緊張をほぐすのと同じように、ヨガのポーズをおこなうことで筋肉や関節を伸ばし、体の柔軟性を高めることができます。

体がかたいとリンパや血液の流れが悪くなり、肩こりなどの不調も起こりやすくなります。筋肉や関節を伸ばして可動域を広げることで、リンパの流れや血流が良くなるのです。

冷えやむくみの改善にも効果が期待できるほか、体が柔らかいと、怪我をしにくくなるといった効果もあります。

・デトックス効果やホルモンバランスの調整

腹式呼吸をおこない体の柔軟性を高めることで、デトックス効果も期待できます。

リンパや血流が良くなると体内の老廃物をスムーズに排出できるようになりますし、腹式呼吸で横隔膜を動かすことで腸などの内臓機能の向上も期待できるでしょう。

自律神経が調整されることで、ホルモンバランスが整えられるという効果もあります。

福利厚生としてヨガを導入するメリット

ここでは、福利厚生としてヨガを取り入れた際に考えられるメリットを3つご紹介します。

1.ストレスや疲労の解消

ヨガを通して得られるリラックス効果は、従業員の日々のストレスや疲労の解消に役立つというメリットがあります。

忙しい普段の生活の中では、十分な疲労回復の時間が取れていないという現代人も少なくありません。

従業員の健康促進のためにも、福利厚生による企業側のサポートは欠かせないものになっていると言えるでしょう。

さらに、福利厚生を利用して従業員のストレスや疲労を解消することで、次のようなメリットが生まれます。

2.従業員の生産性アップ

ストレスや疲労が少ない状態であれば、従業員の仕事に対するモチベーションやパフォーマンスが向上することが考えられます。

モチベーションを高く維持するためには、従業員満足度の高い職場であることが求められますが、その手段として福利厚生を活用する企業も増えています。

福利厚生としてヨガを導入することは、従業員にとってストレスや疲労を解消できるという直接的なメリットでもあり、働きやすい環境づくりという点でも効果的と考えられるでしょう。

モチベーションが高まり、良い健康状態を維持することでパフォーマンス向上が実現できれば、企業の生産性アップに繋げることができます。

3.離職防止

福利厚生を活用することで社内環境が整えられ、従業員満足度が高まると離職の防止にも繋がります。

また就活の教科書が2025年卒業予定の就活生におこなったアンケートによると、「就職先を選ぶときに重要視する要素」として「福利厚生の充実」を挙げる割合は57.6％と半数以上を占めています。

この結果から、福利厚生による社内環境の整備は、今いる従業員の離職だけでなく企業のアピール材料としても大きな強みになることが考えられます。

ほかにも、福利厚生としてヨガを導入することで社内コミュニケーションが活発になるなど、社内の人間関係の構築にも役立てることができるでしょう。

企業にとって「ヨガ」は取り入れやすい！

多くの福利厚生サービスがある中でヨガをおすすめする大きな理由は、「企業にとって取り入れやすい」ためです。

どういった点で取り入れやすいのか、3つの理由を見てみましょう。

1.場所を問わず実施できる

ヨガは1人当たりヨガマット1枚分の広さがあれば、十分におこなうことができます。

たとえばジョギングやウォーキングも実施しやすいエクササイズですが、基本的には屋外でおこないます。室内の場合はマシンを設置するスペースを確保しなければならず、導入費や運用費も高額になりやすいでしょう。

ラジオ体操は室内で実施することができますし、専用のマシンなども必要ありませんが、大人数で実施する場合は十分に音楽が聞こえる状態でなければなりません。ジャンプの要素も入るため、オフィスの場所によっては実施が難しい可能性があります。

2.短時間でも効果が期待できる

オフィス内で健康促進の取り組みをおこなう場合、朝礼の時間やランチ休憩など、限られた時間の中で実施しなければなりません。

ヨガは1回の実施時間が5分や10分といった短い時間でも、毎日続けることで効果を実感できると言います。

そのため朝礼前や休憩時間はもちろん、勤務の合間にリフレッシュ目的でおこなうことも可能です。

3.年齢や性別、運動能力を問わない

激しい運動やセンスが必要なスポーツと異なり、年齢の高い方や運動が苦手な方など、老若男女問わずおこなうことができます。

スポーツの場合、専用ウェアや用具一式を揃えたりルールを覚えたりする必要がありますし、苦手意識を持つ方も一定数いるでしょう。

しかしストレッチのような簡単な動きであれば、運動に苦手意識があっても気軽に取り組むことができます。

難しいポーズであっても無理におこなう必要がなく、それぞれができる範囲で実践できることも、さまざまな年齢層があつまる会社組織にとって、ヨガが導入しやすい理由の1つと言えるでしょう。

このように、場所・時間・心理的なハードルの低さが、福利厚生として導入しやすい理由と考えられるのです。

福利厚生のヨガはオフィス内でどのように実施する？

ヨガと言えば、マットを敷いて床の上でおこなうものをイメージする方も多いでしょう。

しかし企業によっては、実践できるスペースが限られていたりリモートワークが多く社員がまとまっておこなう機会がなかったりというケースもあります。

ここでは福利厚生としてヨガを取り入れた際の実線形式を、3つご紹介します。

1.会議室など広いスペースでおこなう

多くの方がイメージするマットを使用したヨガの場合、会議室のような広いスペースを活用する方法が一般的です。

参加者の人数に合わせてマットを用意する必要があるものの、本格的なヨガを実践しやすく、レクリエーションとしても効果が高いでしょう。

また参加者が1ヶ所に集まっておこなうことでコミュニケーションの促進にも役立ちます。

2.自分のデスクでおこなう

それぞれのデスクで椅子を使っておこなう方法もあります。1人当たりのスペースがマットを使う方法よりも小さく済むため、収容人数がオーバーしてしまう場合などにも最適です。

椅子を使ったヨガでは座ったままおこなうものと、立った状態でおこなうものとありますが、本格的なヨガの実践には不向きなため、物足りなさを感じる従業員もいるかもしれません。

日々の実践には椅子ヨガ、イベント時にはスペースを借りて本格ヨガを実践するなど、従業員のニーズに合わせた工夫をおこなうことが大切です。

3.自宅からオンラインでおこなう

リモートワーク中の社員が多い場合は、オンラインでのヨガ開催がおすすめです。

zoomなどの会議ツールを活用すれば、従業員がそれぞれ自宅から参加することができますし、各支社や営業所など、複数拠点との同時開催にも利用することができます。

普段交流のない他拠点の社員と気軽に親睦を深めることができるのは、オンラインならではのメリットと言えるでしょう。

ヨガの講師を呼ぶためにかかる費用の相場は？

福利厚生でヨガを導入した場合、専門の講師を呼ぶ必要がありますが、その費用はオフィスに直接来てもらう場合とオンラインの場合で異なります。

・オフィスに来てもらう場合

費用や時間は各スタジオやインストラクターによって異なりますが、1レッスン当たり5万円～8万円が相場のようです。

時間は1レッスンあたり40分～50分程が多く、15分程度の短時間レッスンや、90分などしっかり時間を取ったレッスンをおこなってくれるケースもあります。

またレッスン費用とは別に、オフィスまでの交通費が加算されることもあるため、講師を頼む際は料金表や見積りなどをよく確認しましょう。

・オンラインでおこなう場合

オンラインレッスンでは、1レッスン当たりの費用相場は3万円～5万円ほどで、オフィスに来てもらう場合よりも安価になる傾向があります。また講師の交通費を負担することもありません。

オンラインレッスンの場合は、会議ツールなどを通してリアルタイムでおこなうのか、プランに組み込まれたレッスン動画を視聴する形でおこなうのかを確認しましょう。

講師費用は、月払いや年払いを設定しているところも多いようです。講師1人当たりの参加者数を定めていることもあり、人数が増えた場合は講師も増やす必要があります。

福利厚生としてヨガを導入する際は、レッスンの頻度や内容、参加者の人数などを考慮して費用を検討しましょう。

まとめ

従業員の健康を促進し、生産性や従業員満足度を向上できる福利厚生としてヨガをご紹介してきました。企業と従業員双方にとってメリットの多い福利厚生は、ヨガ以外にもさまざまなものがあります。

導入しやすく人気の高い福利厚生サービスの中で、日常的な健康補助に役立つサービスでは社食サービスが最も人気の福利厚生です。

特に、オフィス常設型の社食サービスがここ数年で高い人気を集めており、さまざまなメニューのものが各所から提供されています。

おすすめなのは、新鮮なサラダやフルーツをはじめ、おいしさにもこだわった栄養バランスの良い惣菜などを手軽に採ることができる「OFFICE DE YASAI」です。

導入費用や従業員の負担価格も安価で、冷蔵庫を設置するだけの手軽さが人気の理由です。

福利厚生を活用することで、運動不足解消や食生活の改善など、従業員の健康を多方面からサポートすることが可能になります。

ぜひ自社のニーズに合った福利厚生を導入し、従業員の健康促進に役立ててみてください。

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