社員の満足度向上や健康維持につながる効果を期待して、福利厚生を用意している会社は多いでしょう。

しかし当然のことながら、福利厚生を使ってもらえなければ効果は得られず、運用コストがかさむだけです。

メリットを十分に得るためにはどうすればよいのか、キーワードとなる「利用率」について解説し、利用率の高い福利厚生の例を紹介します。

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福利厚生で重要な「利用率」

福利厚生とは、社員やその家族が健康的でよりよい生活を送れるように、会社が実施する取り組みや施策です。

社員の満足度向上や健康維持に役立ち、生産性向上の実現にもつながります。

魅力的な福利厚生を用意しアピールすれば、採用面の強化や会社のブランド力アップを図ることもできるでしょう。

一見メリットの多いものですが、魅力を感じて使ってもらえることがなければ効果は発揮されないので、実際にどれぐらい利用されているかを示す「利用率」を確認することが重要になります。

利用率が低ければ、むしろかかる費用が無駄になり、コストが増加してしまっている可能性もあるのです。

選定時は自社で高い利用率が期待できる福利厚生を選ぶこと、取り入れた後は実際の利用率を確認しながら、適宜見直していくということを行えば、効果的に活用することができるでしょう。

実際の利用率はどのくらい？

導入した福利厚生がどの程度社員に利用されているのか、利用率の検証をしたことがない福利厚生担当者も多いかもしれません。

独立行政法人労働政策研究・研修機構が2020年に公開した「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」からは、さまざまな福利厚生の利用率を見て取ることができます。

実際に導入されている福利厚生のうち、利用率が高いものとしては食堂（58.9％）、食事手当（53.4％）、社員旅行の実施、補助（47.3％）などが挙げられます。

また、運動会等のレクリエーション活動の実施（39.3％）、リフレッシュ休暇制度（32.9％）なども多くの人に利用されているようです。

一方、ボランティア休暇制度（2.6％）や法定を上回る介護休業制度（1.6％）のように、利用率が極めて低い制度も見られました。

この調査結果から、食に関する福利厚生や社員旅行、運動会など、利用対象者が多い制度ほど利用率が高いことがわかります。

反対に、利用対象者が限定される制度や社員があまり魅力と感じないものは利用率が低いと言えるでしょう。

参考：https://www.jil.go.jp/institute/research/2020/documents/203.pdf

福利厚生の利用率が低い原因とは？

制度やサービスを実施してみたものの、実際にはあまり使われていないという福利厚生がある場合は、なぜその利用率が低いのか原因を探り、見直すことが必要です。

利用率が低くなる代表的な原因を3つ紹介します。

従業員に十分な周知が行えていない

会社が用意している福利厚生について十分に伝わっていない場合、利用率が低くなってしまいます。

制度やサービスを使えば社員がメリットを得られるという場面でも、存在や情報をよく知らないと使おうという考えに至らず、利用率が上がるせっかくのチャンスも逃してしまうでしょう。

特に、病気や休職に関わるような万が一の時にしか使わない制度や、新しく導入して間もないサービスなどの福利厚生は、利用率が上がらない原因に周知の低さが関わっているかもしれません。

ポスターの掲示など広報の工夫をして、周知に努めましょう。

ニーズに合った福利厚生ではない

周知しているにも関わらず利用率が低いという場合は、福利厚生に対して魅力を感じてもらえていないのかもしれません。

ニーズは時勢の変化でも変わるため、始めた当初は人気があったものでも、利用率が低下してきたら見直しが必要です。

コースなどを見直すことでニーズに合わせることができればよいですが、自社に合っていない場合は思い切って廃止するという決断も大切です。

取りやめるだけでは待遇の悪化だと捉えられてしまう危険もあるため、ニーズを調査して社員が求めている新たな福利厚生に置き換えるのがよいでしょう。

利用する際の手続きが面倒

使ってみたいと魅力を感じても、手続きが面倒であると敬遠され、利用率が低くなってしまっているという場合があります。

何枚も書類を提出する必要があったり、手続きに時間がかかったりといった制度やサービスでは、福利厚生自体は充実していても使いたいと感じないでしょう。

利用率が低いものは、そのものに魅力があるかということだけでなく、使い勝手がよいかという視点も考慮して、見直しをしてみましょう。

人によって使いにくい

利用対象者が限定され、一部の人しか恩恵が受けられない福利厚生は、どうしても利用率が低くなります。

福利厚生はすべての従業員が対象であるべきですが、従業員の年齢や性別、家庭環境などによって対象とならない制度もあるかもしれません。

女性従業員が多い職場や、比較的年齢の高い従業員が多い職場など、企業によっては従業員の構成比が他社と異なる場合もあるでしょう。

他社で人気の高い福利厚生や新しい福利厚生を積極的に導入する企業もいますが、必ずしも自社の従業員に合うとは限りません。自社の従業員の構成や家庭環境、ニーズなどに合った制度を導入して利用率を上げることが重要です。

例えば、テレワークで働く従業員と出社する従業員がいる職場で社員食堂やカフェテリア、通勤手当などを導入した場合、テレワークの従業員は福利厚生を利用しづらいため不平等になってしまいます。

また、社員食堂や社内のカフェテリアは、外回りの仕事が多い従業員にとっては使いにくいかもしれません。

テレワークをする従業員に対しては、自宅勤務によってかかる光熱費や通信費、働く環境を整えるためデスク・チェアの購入費補助などを導入する企業も増えています。

自宅近くや出先で利用できる食事補助券を導入すれば、テレワークの従業員や営業社員の利用率も向上するでしょう。

福利厚生の利用率を高めるためのポイント

福利厚生の利用率を高めるためには、選定時にニーズに合ったものを選び、実際に使ってみながら適宜見直しを行うことが大切になります。

利用率を高めるために効果的な方法を5つ紹介するので参考にしてみてください。

ニーズに合ったものを導入する

会社が従業員のためを思って導入した制度や施策でも、実際に従業員のニーズと合っていなければ利用率は上がりません。他社で人気のサービスが、自社の従業員には合わない場合もあります。

新しく福利厚生の導入を検討する際は、従業員に対してアンケート等を実施し、自社の従業員がどのようなサービスを求めているのかを調べるとよいでしょう。

従業員に導入してほしい福利厚生や、現在困っていることについてアンケートを取り、自社の従業員が実際に使いたい福利厚生を把握することが大切です。

アンケートを行う際は、今までにどの制度を利用したか、もし利用しなかった制度があればなぜ利用しなかったのか、理由も含めて調査を行うことで従業員の声が把握しやすくなります。

従業員数の多い企業となると、すべての従業員の意見を取り入れることは難しいかもしれません。しかし、より多くの従業員のニーズに合致する福利厚生を選ぶことで、福利厚生の利用率を向上できるでしょう。

また、新しい制度を導入した際は導入後も適宜利用状況を調べ、利用率が思わしくない場合には原因の分析も行います。導入しているサービスが従業員のニーズに合っていないことが判明したら、改善や廃止を検討し、改めてアンケートを行うなどしてさらに利用率を高めていけるように努めましょう。

利用する際の手間を減らす

福利厚生を使う際にかかる手間を減らすということも、利用率を高めるために大切です。

誰でも簡単に利用できる環境を整え、使い勝手がよいと感じてもらえるように工夫しましょう。

窓口に書類を何度も提出しなければならないなど手間がかかる福利厚生だと、面倒に感じて使わない人が増えてしまいます。

会員証の提示だけでサービスを使えるようにしたり、電子申請ができるようにしたりといった利用方法を簡略化する工夫をすれば、利用率が改善される可能性もあるので試してみてください。

福利厚生の周知を強化する

会社が福利厚生を設けていつでも使えるという状態を整えても、制度やサービスの存在を知ってもらえていない場合は利用率が高まりません。

存在を知ってはいるものの、詳しいことまではわからないという状態も、利用率の向上は見込めないものです。

新しいサービスを取り入れた際や、利用率が思わしくない制度がある場合は、周知の強化を試みてください。

周知には掲示板や社内報、社内SNSなどで繰り返し情報発信をするといった方法があるでしょう。

新入社員の入社時に説明するといったことも効果的です。

会話の話題になるなど、福利厚生の存在を身近に感じられる環境になれば、自分も使ってみようと思う人が増え、利用率の向上が期待できるでしょう。

使われないものは改善を行う

使われていない福利厚生があるのであれば、見直して改善を行うことが大切です。

必要とされていないことで利用率が低い場合、その制度やサービスを残していても誰もメリットは得られず、運用コストがかさむだけで無駄な支出となってしまいます。

導入するだけで終わらず、適宜必要性があるものかを見直し、改善を考えましょう。

ただし、福利厚生の変更を検討する際には、労働基準法の第9条の「不利益変更」に該当しないように配慮が必要です。

社員に不利益が生じることは禁止されており、廃止や変更には同意が必要です。

完全に廃止してしまうと不満を感じやすくなる場合も多いため、ニーズの高い新たな福利厚生に置き換えるなど代替措置をとる方法も検討しましょう。

福利厚生の不利益変更について、こちらの記事でも解説しています。

福利厚生の不利益変更とは？注意すべき条件やポイントを解説

福利厚生の種類を増やす

福利厚生のバラエティを豊かにすることも、利用率を高める方法としておすすめです。

従業員が求める福利厚生は、それぞれの年齢や性別、家庭環境などによって異なります。特に大企業のようにさまざまな人が集まる職場では、すべての従業員のニーズに合った福利厚生を用意するのは難しいでしょう。

選べるサービスの種類が少ないと、中には十分に制度を利用できない従業員も出てきてしまい、利用率は上がりません。

独身の従業員でも利用できるものや、子供のいる従業員も恩恵の受けられるものなど、さまざまな従業員に対応できる福利厚生があると良いでしょう。福利厚生の種類を増やせば、より多くの従業員に利用してもらえるようになり、利用率も改善されます。前述した内容と重なりますが、福利厚生の種類を増やす際も事前にアンケートを実施し、従業員が求める制度を選ぶようにしましょう。

利用率が高い福利厚生の例

新しい制度やサービスを取り入れる際は、利用率の高さを確認して検討することが重要です。

実際に利用率が高い福利厚生にはどのようなものがあるのか、具体的な例を挙げて紹介します。

「食」に関する福利厚生

食事は誰もが必要とするものであるため、「食」に関する福利厚生は多くの人に喜ばれる傾向があります。

会社付近に食事をとれる店が無かったり、混雑で購入に時間がかかったりといった環境であれば特に、社内で食事を食べられるようなサポートがあれば、高い利用率を期待できるでしょう。

また健康に働ける身体づくりのためにも、しっかりとした食事を取ることは重要であるため、「食」のサポートは企業の生産性向上にも関わると言えます。

「食」に関する福利厚生は、社員食堂や食事補助といった形が一般的です。

ただ、従来の社員食堂は営業時間が決まっている場合が多く、シフト制などで休憩時間が合わない人からは使いづらいという声も少なくありません。

働き方が多様化している近年は、置き型の社食サービスのような、24時間利用できるサービスの人気が高まっているようです。

自社の勤務形態やニーズに合わせて検討してみるとよいでしょう。

「健康」に関する福利厚生

近年、健康管理を経営方針の一環としてとらえて行う「健康経営」が注目されています。

それにともない、「健康」に関する制度やサービスを取り入れる企業が増えているようです。

経営方針として周知もしやすく、また自分自身や家族の健康のために役立つならと活用する人が多いため、利用率も高まっている傾向にあります。

具体的な「健康」に関する制度やサービスは、健康診断や人間ドックの費用補助や、ジム・スポーツクラブなどの利用補助といったものです。

また、健康的な食事の提供を通して健康づくりをサポートするサービスも人気があります。

社員の健康状態は業務の遂行に大きく関わり、生産性にも影響するものなので、サポートすることは企業のメリットにもなるでしょう。

「リフレッシュ」に関する福利厚生

気分転換につながる「リフレッシュ」に関する福利厚生も人気があり、利用率が高い傾向があります。

特別休暇などの休暇の制度や旅行・アミューズメント関連のサービスが当てはまり、家族で利用して楽しむ人も多いようです。

また、社内でのリフレッシュという観点から、リフレッシュルームの設置といった環境整備をすることも喜ばれます。

飲み物や軽食を置いて休憩時間に気軽に立ち寄れるような環境を整えれば、高い利用率が期待できるでしょう。

社員同士のコミュニケーション促進にも役立つので、検討してみてはいかがでしょうか。

「住居」に関する福利厚生

住居に関する費用は家計の負担になりがちであるため、「住居」に関する制度やサービスは喜ばれ、利用率が高い傾向があります。

住宅に関することは日常的に意識するもので、また、社員本人だけでなく家族も恩恵を受けるものであるため、生活に安心感を与える制度になり得るでしょう。

利用率に加えて満足度も高い傾向があり、社員のエンゲージメントの向上にも役立ちます。

住居をサポートする方法は、住宅手当や社宅、独身寮などの形があるので、社内のニーズに合わせて検討してみましょう。

福利厚生サービスを活用して手軽に導入

福利厚生の制度やサービスを自社で作って用意するということは、可能ではありますが、多くの手間やコスト、労力がかかる場合がほとんどです。

そのため、アウトソーシングを上手に活用することをおすすめします。

最近は、福利厚生として導入できる様々なサービスが充実しているので、自社のニーズに合わせて選定すると良いでしょう。

同じジャンルのサービスでも、費用や必要設備などは大きく違う場合もあるので、社内での導入可能な条件を考慮しながら検討してみてください。

例えば「食」に関する制度やサービスとして、従来型の社員食堂を運用するには高額の費用や広いスペースが必要ですが、置き型の社食サービスであれば、低コスト・省スペースで活用が可能です。

置き型の社食サービスの一例として、「食」はもちろん、「健康」や「リフレッシュ」といった面でも利用率の高い福利厚生として役立つ、「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」についてご紹介します。

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置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、オフィスに新鮮なサラダやフルーツが届く社食サービスです。

現代人に不足しがちな栄養素をたくさん含む野菜や果物を、職場で手軽に摂取できるような環境作りができ、食生活改善や健康増進に役立ちます。

社員に喜ばれやすい「食」「健康」に関する福利厚生なので、高い利用率で使ってもらえるのではないでしょうか。

社員の購入価格は1個100円からとお手頃で、お弁当にサラダをちょい足ししたり、複数組み合わせてランチにしたりと、ニーズに合わせて利用できます。

商品の取り出しはセルフサービスで行うため、営業時間を気にせず24時間利用可能です。

導入は、専用の冷蔵庫を設置するスペースがあれば可能なので、社内に従来の社員食堂のような広いスペースを用意する必要はなく、運用コストも抑えられます。

既に導入している企業では、美味しいメニューや使いやすさが社員からも好評で、高い利用率で活用されているようです。

利用率の高い福利厚生を取り入れたいと考えている場合は、ぜひ、置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」をご検討ください。

まとめ

福利厚生の導入は社員の満足度向上や健康維持など、多くのメリットが期待できます。

しかし利用率が低いものは無駄な支出につながってしまうため、原因を探り見直すことが重要です。

使っていないものは改善を行うことが必要になりますが、廃止してしまうと不満につながる場合もあるので、別の制度やサービスに置き換えるなど、代替措置を検討しましょう。

「食」や「健康」などに関する福利厚生は社員のニーズが高く、利用率が高い傾向があるので、置き型健康社食「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」のような便利なサービスを活用しながら、福利厚生の充実を図ってみてください。

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