企業の健康経営

 公開:2024.02.20

 更新:2024.02.29

デスクワークで要注意!『VDT症候群』のリスクと対策

スポーツ庁によると、日本では成人が平日に座っている時間は1日7時間で、世界20カ国のなかで最も長いそうです。

最近、全就業人口の5人に1人が事務職といわれる日本のビジネス社会では、仕事でパソコンやスマートフォンを使用することが増えています。

しかし、パソコンの画面や携帯電話の液晶画面を集中して見続けると「VDT症候群」を発症する可能性もあり、注意が必要です。

今回は、デスクワークで注意すべき『VDT症候群』のリスクと対策について解説します。

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VDT症候群とは

「VDT症候群」とは、「Visual Display Terminal Syndrome」の略称で、テクノストレス眼症、IT眼症などの別名があります。

具体的には、コンピュータのディスプレイや携帯電話の液晶画面など表示機器を使用した作業を長時間続けることで目や身体、心に生じる諸症状のことです。

昨今の情報社会では、仕事でもプライベートでもパソコンやスマートフォンの画面を長時間見続けることも多く、VDT症候群を発症するリスクは確実に高まっています。

総務省が2020年(令和2年)に実施した「通信利用動向調査」では、日本のスマートフォン利用者は、20代~30代が9割以上、40~50代が8割以上にのぼると報告されています。

労働層に限らず、今や日本の老若男女がVDT症候群を発症するリスクを抱えているのです。

VDT作業とは

VDT作業とは、厚生労働省の定義によると、ディスプレイやキーボードなどで構成されるコンピュータの文字や図形・グラフィックや動画を表示する出力装置を使用した作業のことです。

たとえば、VDT機器を使用してデータの検索や入力、文章や画像の作成・編集、プログラミングやモニターの監視などがこれに該当します。

VDT症候群の症状

VDT作業を長時間続けることによって、VDT症候群を発症するリスクは高まります。

そんなVDT症候群の主な症状は、次の3つです。

<眼の主な症状>
・眼精疲労
・眼の乾き(ドライアイ)
・眼のかすみ
・眼の充血
・視力の低下

<身体の主な症状>
・頭痛
・肩こり
・首・腰・背中の痛み
・首・肩・背中・腰のだるさ

<精神の主な症状>
・食欲減退
・不安感
・イライラ
・抑うつ症状

VDT症候群になる原因

VDT症候群になる原因は、大きく分けて4つあります。

1つは、眼の使い過ぎです。眼が物を認識する際は、瞳の奥にあるレンズ状の水晶体の厚さを調整します。

水晶体を覆っている毛様体筋は、近くを見る時は筋肉を縮めて水晶体を厚くし、遠くを見るときは逆に緩めてピントを合わせているのです。

VDT作業は、近くにあるパソコンやスマートフォンの画面を見ながらおこなう必要があります。

つまり、毛様体筋は常に眼の水晶体を薄くするため、突っ張っている状態を続けなければなりません。

このような毛様体筋の緊張状態が眼の疲労を引き起こし、VDT症候群が発症するのです。

2つ目は、まばたきの減少です。

生き物の眼の表面は涙で覆われ、まばたきで涙が全体に行き渡る仕組みになっています。

ところが、VDT作業に集中してまばたきの回数が減ると、涙が眼の全体を覆わない状態が続くため、乾燥してしまうのです。

これは、いわゆるドライアイといわれるVDT症候群の症状のひとつで、慢性化すると感染症や角膜炎・結膜炎など眼の不調をもたらす可能性があります。

3つ目は、座りすぎによる活動量の低下です。

長時間同じ姿勢で座っていると、血行が悪くなります。

常態化すれば肩こりや頭痛・腰痛などのVDT症候群を発症するほか、代謝や循環機能が低下し、生活習慣病や冠動脈疾患を引き起こすおそれもあるため、注意が必要です。

そして4つ目として、うつむき過ぎによる姿勢の悪化も、VDT症候群の原因になります。

成人の頭は約4~6kgと重く、頭が2cm前に出るだけで首の脊椎にかかる負担は2倍、4cm前になると5倍にまで増えます。

このような首が前に傾く姿勢が長期化して頭を支える筋肉に過度の負担をかけ、脊椎が変形した状態がストレートネックです。

さらに、この4つの原因による体調不良が長く続けば大きなストレスがかかり、VDT症候群の精神的な症状の発症につながります。

知っておくべき「VDTガイドライン」

昨今のIT技術の発展によって、VDT作業は職場に広く導入されました。

しかし、それに伴い、作業に長時間携わる従業員は身体的・精神的疲労を感じる割合が高いとの調査結果もあり、労働衛生上の課題となっています。

日本では、職場にコンピュータが導入された1980年代半ば頃より、長時間のVDT作業によって発症するVDT症候群について警鐘が鳴らされました。

当時の労働省(現:厚生労働省)は、1985年12月に「VDT作業のための労働衛生上の指針について」